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キャリアや働き方に関する様々な悩みや、解決方法をご紹介。

専業主婦からの再就職に成功するための4つのポイント

結婚や出産のために退職して、専業主婦になったけれど、そろそろ再就職したい。

だけど、なかなか希望するような再就職先が見つからない…となると、「私が働ける場所なんて、もうないのだろうか…」とずっしりと落ち込んでしまうかもしれません。

しかし、現在の有効求人倍率はバブル期のピーク時よりも高く、企業は人手不足で採用難に困っているほど。ちょっと考え方を広げれば、あなたを求めている企業にもきっと出会えるはずなのです。

再就職を成功させるためにも、再就職活動がなかなかうまくいかなかったら、次の4つの視点から活動を見直してみましょう。

その1:「自分に合う仕事がない」を見直してみる

0930

今までのキャリアを活かしたい。
でも子育てもしっかりやりたいから、働く時間は14時~15時までがいい。
それでもしっかり給与は欲しい。
●●な企業はちょっと困る。
家から近い場所がいい。
でも××の仕事はしたくない。

子育て専業主婦から再就職をするとなると、子育てと家事と仕事を両立するため、やはり様々な条件を考えてしまいます。

しかし、よほど運がよくない限り、すべての条件に合う企業は見つかりません。今までしっかり働いてきた経験があり、子育てしながらもやりがいを感じながらきちんと続けられる仕事がしたいと思うからこそ、「働きたいけれど、自分に合う仕事がない」という状況に陥ってしまうのは、多くの女性が抱える悩みです。

自分の条件に合う仕事を納得いくまで探してみることはとても大切ですが、「自分に合う仕事がない!」という壁に突き当たったら、「自分に合う仕事」の基準を見直してみましょう。

自分の決めた条件のなかで、「どうしても譲れないもの」を1~2つに絞り、それ以外は受け入れる余裕をもってみませんか。

「働く時間の14時までは譲れないから、××の仕事も検討してみよう」
「家から近い場所がいいから、給与はこの際目をつぶろう」
「大手企業や有名企業ではなくて、中小企業やベンチャー企業も検討してみよう」

このように少し、「自分に合う仕事」の基準を緩めれば、その分選択肢は広がり、どうしても譲れない条件は叶えられる仕事がきっと見つかると思います。

その2:「今までのキャリア」にこだわりすぎない

退職するまでに築いてきた「今までのキャリア」を、活かした仕事を探したい-専業主婦から再就職をする時に、これは誰もが真っ先に考えることだと思います。

社会人になってから数年間働き、慣れた仕事ならば、多少のブランクがあっても業務を始めればその感覚を取り戻せるはず。それも確かに一理あります。

ですから、最初はまずは「今までのキャリア」を活かせる仕事を探しましょう。

しかし、その職種によっては必要な情報や知識が日進月歩でアップデートされていて、ブランク期間の長さによってはなかなか再就職が難しいこともあります。さらに、職種によっては求人倍率が高く、こだわっていてはなかなか再就職ができなくなってしまうこともあります。

たとえば、事務・アシスタント系職種だった場合、最新の求人倍率はなんと0.25倍。単純に考えて、4人の求職者に対して1人分の求人しかない激戦の状態なのです(求人情報・転職サイトDODA「転職求人倍率レポート」2017年5月)。

再就職活動を続けて、今までのキャリアではなかなか仕事が見つからなかった時には、そのキャリアへのこだわりを少しおいて、他に興味を持てそうな仕事はないか視野を広げてみましょう。

その3:「フリーランス」という働き方も検討してみる

今は幸いなことに、クラウドソーシングで様々な企業がインターネット上で様々な仕事を募集していますので、フリーランスとして仕事を始めるのはそんなに難しいことではありません

人脈も何もなくても、「クラウドワークス」や「シュフティ」などのクラウドソーシングサイトに登録すれば、単発案件やプロジェクト案件などで、様々な仕事を見つけることができるでしょう。

フリーランスという働き方なら、自分の都合のいい時間に働くことができます。保育園に入園するための勤務条件としては正社員や派遣社員など居宅外勤務に比べると厳しくなりますが、「子供が幼稚園に行っている間だけ」「小学校に行っている間だけ」という働き方は叶えやすくなります。

また「時短エグゼ」など、正社員としてのキャリアを活かし、様々な雇用形態(時短派遣社員、時短正社員、フリーランスなど)に対応した仕事を紹介してくれるサービスもあります。

自宅で仕事ができるものもあり、家事や育児との両立もしやすいので、再就職活動に行き詰ったら「フリーランス」という選択肢を検討してみてください。

その4:「やりがいのある仕事を探す」ではなく
「仕事にやりがいを見つける」という発想に

キャリアダウン

独身時代に真面目に仕事に向き合った経験と自負があるからこそ、「どうせやるなら、私の能力とキャリアを活かせるやりがいがある仕事を探したい」と思うのはごく自然なことです。

しかし、今は仕事よりも生活のなかで大切にしたいものがあるのではありませんか。

もしそれを優先したいのであれば、「やりがいがある仕事を探す」のではなく、その大切にしたいものを大切にしながら、「できることをできる範囲でする」という気持ちで、「目の前の仕事にやりがいを見つける」という視点に発想を切り替えてみるのはいかがでしょうか。

こんな仕事はつまらない。
こんな仕事は私がやるような仕事ではない。

そう思っている仕事でも、やってみると意外なやりがいを見つけられることも少なくありません。

「妥協する」と思うと、なんだか自分を下げたような気になってしまうかもしれませんが、「新しい価値観で考えてみる」と思うと、同じ状況は全く別のものに感じられますし、そこから何か突破口が見つかるかもしれませんよ。

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ライフイベントは男女問わず起きるものですが、女性は特にライフイベントにキャリアを左右されがち。 「ライフイベントを経てもキャリアを諦めたくない」「将来のライフイベントに備えて、今からできることはある?」 このように考えている女性に向けて本記事では、ライフイベントに合わせた働き方や、働き方を実現させるときに大切なポイントを解説します。ライフイベントが起きる前からやっておきたい働き方についても触れるので、ぜひ参考にしてください。   ライフイベントとキャリアは両立できる 生きていると、さまざまな場面で人生の節目となる出来事、いわゆるライフイベントが発生します。ライフイベントが起きるとこれまでの日常が大きく変わり、今までと同じ働き方を続けるのが難しくなることもあるでしょう。 もちろん、ライフイベントをきっかけに私生活を優先し、キャリアを絶つという選択も間違いではありません。しかし、少しでも「ライフイベントとキャリアを両立したい」と思うのなら、キャリアを諦めるのはもったいないです。 近年企業は、人材不足を予防する観点から働く女性の支援に力を注ぐ傾向があり、ライフイベントとキャリアの両立に向けた、さまざまな取り組みを打ち出しています。女性でも、ライフイベントと向き合いながら働き続けることが可能なので、理想のキャリアプランを明確にしながら多様な働き方に目を向けてみましょう。   女性の働き方に影響しやすいライフイベント 女性には、働き方に特に影響を与えやすい「4大ライフイベント」があるといわれています。キャリアを左右する4大ライフイベントとはどんなイベントなのか、チェックしていきましょう。   結婚 今は共働き夫婦も多いものの、結婚を機に働き方を変える女性もまだまだ少なくありません。 たとえば、遠距離恋愛をしていて結婚する場合は、夫または妻のどちらかが長距離の引っ越しをする必要があり、今の会社で働き続けるのは困難です。この他、夫の転勤についていく、夫から家庭に入ってほしいと頼まれるといったケースも多く、今まで通りの働き方ができなくなる可能性があります。   妊娠出産 妊娠出産は女性にしかできないものだからこそ、女性のキャリアに大きく影響しやすいです。 妊娠中はつわりや体調の変化で思うように働けなくなりやすい他、出産直前や直後は産休を取ることが義務付けられているため働けません。また、妊娠出産でキャリアに空白ができることや「出産後、ちゃんと仕事に戻れるだろうか」ということを不安に感じて、自ら退職を選ぶ女性も多いです。   子育て 子育ては夫婦二人で行うのが本来の形ですし、男性が育児に協力するようになりつつありますが、日本には今もなお「母親が主体となって行うもの」という風潮があり、子育ての負担は女性のほうが大きくなりやすいです。 本当は今の仕事を続けたいのに、子育てのために仕方なく会社を辞めたり、職業や働き方を変えたりする女性も多いでしょう。また、子どもは体調を崩しやすいので、子育てしながら働くとなると看病を理由に欠勤・早退せざるを得ないことも多く、このとき感じる心苦しさが原因でキャリアを諦める女性もいます。   介護 自分の両親や祖父母、義理の両親などの介護も、働き方に影響しやすいライフイベントです。 介護サービスを利用することもできますが、自分が働いている間ずっとサービスを使うとなると費用がかさみます。また、お世話するほどに成長して手がかからなくなる子どもと違って介護は終わりが見えにくく、精神的負担になりやすい点もキャリアとの両立が難しい理由でしょう。   ライフイベントの発生に備えて、今すぐできる働き方 ライフイベントは、今はまだ何も起きていなくても、いつか必ず直面するときがくるでしょう。そんなときでも難なく対応できるように、今のうちから取り組める3つのポイントを解説します。   タイムマネジメントしながら働く ライフイベントとキャリアを両立させるとき、最も障害となりやすいのは「時間」です。1日は誰しもに等しく24時間ですが、私生活と仕事を両立するとなると、その24時間をうまく使わなくてはいけません。 よって、今のうちからタイムマネジメント能力を身につけておくのがおすすめ。 限られた時間の中で生産性を上げられれば、ライフイベントが発生して今より多忙になっても、オーバーワークにならずに仕事を続けられます。また、効率的に作業できる人材だと会社から認知されることで、ライフイベント発生時に時短勤務やフレックス制が認められやすくなるでしょう。 締め切りがない業務でもあえて「〇時間以内に終わらせる」と自分の中で制約を設け、速く正確な仕事ができるよう意識してみてください。   「条件が違っても再現できる仕事」を目指す たとえば、会社という条件下でしか成果を出せない人だと、会社が変わる転職や労働条件が変わるリモートワークなどをするのは難しいです。しかし、働く場所や環境が違っても同じ成果が出せるのであれば、ライフイベントに合わせた転職や、今とは違う働き方がしやすくなるでしょう。 よって、仕事を行う際は「この仕事を違う条件で再現するにはどうすればいいだろう?」と考えることも大切。 一人で仕事をこなせるスキルを身につけるのはもちろん、環境を整えるための知識も養ってください。   あらゆる仕事に挑戦する 今のうちからあらゆる仕事に挑戦しておくことも、ライフイベントに対する備えの一つです。他部署の仕事を手伝ったり、社内の新規プロジェクトに参加したりするだけでも、仕事の経験値は高まっていきます。 今後、ライフイベントに応じて働き方を変えることになり、全く未経験の業種に転職する可能性もゼロではありません。そんなとき、仕事に対する経験値が多いと業務内容を具体的にイメージでき、自分に合う・合わないの判断も正確にできるでしょう。   ライフイベントとキャリアを両立させる働き方5選 ここからは、ライフイベントと両立させやすい5つの働き方を紹介します。どれくらい仕事に時間を割けるか、どんな働き方がしたいかによって、適切な働き方は異なるものです。 ぜひ、自分に合う働き方を探してみてください。   時短勤務やフレックス制 簡単にいうと、時短勤務とは1日の労働時間を短縮させる働き方、フレックス制は始業・終業の時間を自分で決められる働き方です。 これらの働き方は、出退勤時刻が決まっているフルタイム勤務よりも時間にしばられないところが魅力。また、正社員という雇用形態のままこれら制度を利用することが可能なため、正社員の待遇を受けられる点もメリットといえます。 ただし時短勤務に関しては、ゆくゆくはフルタイムに戻すことを前提にしている企業が大半なので、利用時は期間をよく確認しましょう。   リモートワーク リモートワークは、自宅やカフェ、コワーキングスペースなど、会社以外の場所で仕事をする働き方です。 毎日会社に出社する必要がなく、通勤時間がかからないぶん時間的ゆとりが生まれます。また、自宅で仕事をすれば、子どもや要介護者のお世話をしながら働くことも可能となり、ライフイベントとも両立しやすいです。 場所を選ばず働けるので、夫の転勤で引っ越しをすることになっても無理なく仕事を続けられるでしょう。   パートや派遣 パートや派遣は、ライフイベントやプライベートを優先しつつ、無理なく働きたいという人に多い働き方です。 シフト勤務が一般的で、自分の空いている曜日や時間帯を活かして働けます。働く日数や時間を自分で調節できるため、夫の扶養内で働きたいと考えている人にもおすすめです。 また、子育て中の人や家族の介護をしながら働いている従業員が少なくないため、ライフイベントに関する企業の理解度が高いところも嬉しいポイントでしょう。   個人事業主 個人事業主とは、企業に属さず、個人で事業を営む働き方です。 所属する会社がないのですから守るべき会社のルールも存在せず、月に何日働くか、1日何時間働くか、どの時間帯に働くかなどは全て自由。ライフイベントや家庭の都合に合わせて仕事量や労働時間を調節できるため、数ある働き方の中でも自由度の高さはピカイチといえます。 ただし、自由度が高いぶん自己管理は必須ですし、確定申告や税金の支払いも自分で行わなくてはいけません。   選択子なしや専業主夫でバリバリ働くことも可能 ライフイベントと仕事を両立するには、女性が労働時間を短縮させたり勤務時間を変えたりするしかないと考えている人もいるのではないでしょうか。 しかし、自分たちの意思で子どもを持たない「選択子なし」や、夫が家事・子育ての大半を担う「専業主夫」などを選択すれば、女性が精力的に働くことも可能です。 現代は働き方だけでなく、子どもの有無や夫婦のあり方の価値観も多様化しています。そのため、あらゆる多様な価値観をうまく取り入れて、ライフイベントとキャリアを両立させる女性も少なくありません。   ライフイベントに応じた働き方をするときに大切なポイント ライフイベントと女性のキャリアを両立させるのは、簡単なことではありません。ライフイベントに応じた働き方をするときに大切にしてほしいポイントをまとめたので、よければ心に留めておいてください。   自分の理想を明確にする ライフイベントに合わせた働き方を実現するためには、「どんな働き方や暮らしが自分の理想なのか」、つまり理想のライフワークバランスを前もって明確にしておく必要があります。 自分にとっての理想が決まっていなければ、どんな働き方をするべきなのかも判断できません。 新しい働き方や人気の働き方が、必ずしも自分の理想とマッチするとは限らないため、これから起きる可能性があるライフイベントを具体的にイメージし、どんな働き方なら気持ちよく仕事ができるかを考えてみましょう。   家族とよく話し合う ライフイベントと仕事を両立させるには、家族の理解・協力が不可欠です。そのため「これが理想の働き方だから!」と自分の希望ばかり優先させず、前もって夫や子どもと話し合い、家族の意見もしっかり聞きましょう。 あなたの理想を聞いて、家族内に誰か一人でも反対する人がいるのであれば、強行突破で行動するのはおすすめできません。だからといって単にあなたが我慢するべきというわけでもなく、お互いに納得できるまで話し合いを続けることが大切です。   家事・育児・介護を一人で背負わない 働きながら家事や育児、介護などを一手に担うと、自分の時間がほとんど取れません。そうすれば心身の休息が十分に取れず、「やっぱりキャリアを諦めたほうがいいのかも…」という考えに陥りやすくなります。 妊娠・出産は女性にしかできませんが、家事・育児・介護はパートナーと協力してできることです。何もかもを自分一人で背負おうとせず、分担できることはパートナーに協力をお願いしてください。 また、時には民間のベビーシッターや介護サービスなど、外部の力を借りてもいいでしょう。   迷ったときは一人で悩まない ライフイベントや働き方に関する問題は、人生を大きく左右する事柄だからこそ簡単には答えが出せず、悩みが大きくなりがち。ですが、一人きりで悩みや迷いを抱えるとどうしても視野が狭くなり、マイナス思考になりやすいので注意しましょう。 悩んだときは、パートナーや会社の上司、友人など、信頼できる人に悩みを打ち明けてください。 また、身近な人に相談しにくい場合や効率的に問題を解決させたいときは、キャリアコンサルタントと話してみるのもおすすめです。 キャリアコンサルタントは、ライフイベントと女性のキャリア形成についても豊富な知識を有しています。確かな知識と経験で、あなたに合った働き方を一緒に考えてくれるため、悩みから抜け出すヒントが見つかるはずです。   働き方を工夫して、ライフイベントをうまく乗り切ろう 女性のライフイベントは生活に大きな変化をもたらし、働き方にも影響を与えやすいです。 しかし今の時代は、行政・企業ともに「働く女性の支援」に積極的であり、新しい働き方や制度が続々登場しています。 「女性だから」「結婚して子どもがいるから」「介護をしないといけないから」 このようなことを理由に、キャリアを諦める必要はどこにもありません。 働き方を工夫する、制度を利用するなどすれば、性別問わずライフイベントとキャリアを両立できるので、この機会に一度自分に合った働き方を考えてみましょう。

2024/04/23
働き方
ワークライフバランスの取れた働き方がしたい男性必見!個人でできる取り組み

ワークライフバランスの取れた働き方がしたい男性必見!個人でできる取り組み

少し前まで日本には「男は仕事、女は家庭」という考え方が根付いており、この影響を受けて今でも「男性は仕事に生きるもの」と考える人がいます。しかし、生きるうえで仕事はもちろん重要であるものの、私生活だって大切ですよね。 ワークライフバランスは、働く人全てが実現すべきものであり「男性だけ」「女性だけ」「既婚者だけ」のような特定のカテゴリーの人だけの問題ではありません。 この記事では「男性のワークライフバランス」にスポットを当てて、ワークライフバランスを実現しやすい企業の特徴や、個人でできる取り組みなどについて徹底解説します。 ワークライフバランスとは? ワークライフバランスというと「仕事を減らしてプライベートを優先させること」「仕事とプライベートの時間をきっちり半分に分けること」など、誤解した解釈も多いです。 しかし、正確には「仕事と私生活との両立・調和」という意味であり、双方を両立させて相乗効果を生み出すことを目的としています。 なお、内閣府が策定した「仕事と生活の調和(ワーク・ライフ・バランス)憲章」によると、ワークライフバランスが実現した社会の定義は以下の通りです。 「国民一人ひとりがやりがいや充実感を感じながら働き、仕事上の責任を果たすとともに、家庭や地域生活などにおいても、子育て期、中高年期といった人生の各段階に応じて多様な生き方が選択・実現できる社会」 仕事と生活の調和(ワーク・ライフ・バランス)憲章 また、近年ではワークライフバランスをさらに進化させた「ワークライフインテグレーション」「ワークライフマネジメント」「ワークインライフ」という考え方も生まれています。 ワークライフバランスの取れた働き方をするメリット・デメリット ワークライフバランスの取れた働き方には多くのメリットがある一方で、問題点やデメリットも存在します。メリット・デメリットの詳細をチェックしていきましょう。 ワークライフバランスの取れた働き方をするメリット ワークライフバランスを実現させるメリットは、主に以下の通りです。 モチベーションや生産性アップ 仕事が長続きする 健康的な生活が送れる 仕事以外でもスキルや人脈を確保できる 人生の幸福度が上がる ワークライフバランスが整うと労働意欲が低下しにくく、モチベーションを維持しやすいぶん生産性が高まります。仕事が忙しくて寝不足…なんて事態も起こりにくいので、心身ともに健康的でいられるでしょう。プライベートの時間を使ってスキルや知識、人脈を身につけることもでき、それらが仕事の成果に繋がる場合もあります。 また、仕事だけに没頭していると「労働で得られる幸福感」しか味わえませんが、仕事と私生活が充実すると「双方から得られる幸福感」を体験でき、人生そのものの幸福度も上がるはずです。   ワークライフバランスの問題点やデメリット 多くのメリットがあるものの、ワークライフバランスには以下のような課題やデメリットもあります。 企業にとって導入ハードルが高い 生産性が下がることがある 給料が減る可能性がある ワークライフバランスを実現させるためには、これまでの企業体制やルールをガラリと変えなくてはいけないことも多く、企業にとって容易ではありません。そのため、ワークライフバランスという言葉の普及率とは裏腹に、実際の導入率はそこまで高くないのが実情です。 また、いくらワークライフバランスを取るためといっても、むやみに労働時間を減少させれば人手不足や生産性の低下を招きます。仕事にパワーを全振りしない分、給料が下がるリスクがある点も、ワークライフバランスのデメリットといえるでしょう。   ワークライフバランスを実現させる主な取り組み 近年は、ワークライフバランスの取れた働き方を実現させようと、制度や取り組みを強化する企業が増えています。ここからは、ワークライフバランスの主な取り組み事例を紹介するので、自分が働く会社との比較や理想のバランスを考える際に役立ててください。   休暇・休業に関する取り組み ワークライフバランスには、休暇が取りやすく、やむを得ず休業しても復職しやすい環境が不可欠です。そのため年間休日数を増やすだけでなく、「有給休暇」や「育児休暇」「介護休業」などを取りやすくしたり、休業後の復職支援制度を整えたりする企業が増えてきました。 また「産前産後休業」を取れるのは女性だけですが、男性向けに「配偶者出産休暇」を設けるケースもあります。 休暇・休業の取り組みが充実すればプライベートの時間が増え、私生活も充実するはずです。   労働時間に関する取り組み かつては長時間労働を美徳とする風潮がありましたが、ワークライフバランスが求められている現代では労働時間の見直しも重要視されています。 今は「定時退社」を基本とする企業も珍しくありませんし、残業ありきの企業でも「ノー残業デー」に取り組むケースが多いです。さらに「フレックスタイム制」や「時短勤務」などの制度を導入して、柔軟な働き方ができる企業もあります。 働く時間の融通が利けば、男性でも育児や家事、趣味の活動に参加しやすくなり、家族や自分の時間を大切にできるでしょう。   労働場所に関する取り組み 労働場所に関する取り組みとして有名なのは、「在宅勤務」や「テレワーク・リモートワーク」でしょう。これらは働く場所にとらわれず就業できるので、地方で自然豊かな場所で働いたり、地元で家族の介護をしながら都市部の企業で働いたりすることも可能となり、仕事と私生活のバランスが維持しやすいです。 場合によっては通勤せずに働けるため、通勤時間がかからないぶん時間的ゆとりが生まれたり、通勤ラッシュを避けることでストレスが軽減したりします。 また、他にも休暇を過ごしながら働く「ワーケーション」、本社から離れた小規模オフィスで働く「サテライトオフィス」など、労働場所に関する取り組みは豊富です。   その他の取り組み ワークライフバランス実現に向けた取り組みは、まだあまり普及していないものや大々的にスポットを浴びていないものなどもあります。たとえば「定年退職した労働者の再雇用制度」や「労働環境改善に向けた窓口の設置」なども、ワークライフバランスを目標とした取り組みの一つです。 一見、ワークライフバランスに向けた取り組みをしていないように見える企業も、実は会社独自の取り組みを実施していることがあります。 「自分の会社はワークライフバランスを重視していないんじゃ…」と不安になった際は、一度会社独自の制度や取り組みにも目を向けてみましょう。   ワークライフバランスが叶う企業の特徴 個人でできることもありますが、ワークライフバランスの取れた働き方の実現には、企業が大きなカギを握っています。ここからは、ワークライフバランスを取りやすい企業に共通する特徴を解説していきましょう。 特徴を知っておけば、ワークライフバランス実現のために転職することになった際にも、企業選びに迷いにくくなるはずです。   働き方の選択肢が豊富 働き方の選択肢が豊富な企業は、さまざまなライフスタイルの人にマッチする企業です。 たとえば、在宅勤務できる会社であってもそれしか働き方がない場合、いつかライフスタイルが変わったときに働き方が合わなくなる可能性があります。しかし「在宅勤務・オフィス勤務・時短勤務から選択可」のような会社であれば、ライフスタイルが変わっても柔軟に働き方を変えられ、結果的に長く働けるでしょう。 働き方の種類が豊富な企業は、考え方も柔軟なケースが多いです。よって、もしも選択肢の中に自分の希望の働き方がなくても、希望を伝えたり交渉したりすれば導入してもらえる場合があります。   プライベートに関する福利厚生が充実している 近年は、会社独自で社員のプライベートを増やす試みをする企業も多いです。たとえば「誕生日休暇」「リフレッシュ休暇」のような特別休暇があったり、残業を失くすための取り組みをしたりしている企業は、ワークライフバランスへの関心が高い企業といえるでしょう。 このような企業は、社員に「仕事以外の時間も大切にしてほしい」と思っており、プライベートに関する福利厚生を充実させる傾向があります。 転職するときはもちろん、自分の会社の福利厚生についてよく知らないという人も少なくないため、福利厚生は定期的にチェックしましょう。   年齢性別問わず、さまざまな社員が働いている 企業によっては「30代が多い」「女性または男性中心の職場」といったように、特定の年代・性別の社員が集中していることがあります。しかしこのような特徴を持つ企業で働くと、年齢を重ねると働きにくく感じたり、一方の性別のみ優遇するような取り組みが登場したりすることも珍しくありません。 そのため、企業のワークライフバランスを判断する際は、働く社員の年齢層や男女比もチェックしましょう。男女比にあまり偏りがなく、幅広い年代の社員がいる企業のほうが「多くの人にマッチするワークライフバランス」を実現している可能性が高く、仕事が長続きしやすいです。   ワークライフバランス実現のために個人でできる取り組み 真のワークライフバランスとは「企業」と「個人」の取り組み、両方が揃って初めて実現するものです。よって、企業が労働環境を整えてくれることをただ待つだけではいけません。個人でもできる取り組みや考えられることがあるので、自分にできることから挑戦してみましょう。   仕事の効率を上げる どれだけ企業がワークライフバランスに関する取り組みを実施しても、のんびり働いていては終わる仕事も終わりませんよね。そのため、自らも作業効率を考え、サクサクと仕事をこなすことが大切です。 仕事の効率が上がれば、残業や休日出勤も減らせます。そうすれば、自然と自分の時間を増やすことができ、今と同じ働き方をしながらもワークライフバランスが整うでしょう。   会社の制度や勤務形態を見直す 今の会社の制度を確認し、ワークライフバランスが取れた働き方をするのに活かせるものはないかチェックしてみましょう。ワークライフバランスに関する制度はまだまだ制定途中なので、入社時にはなかった制度が気づかないうちに導入されているケースもあります。 また、複数の勤務形態がある企業で働いている場合は、勤務形態の見直しを行うことも有効です。たとえば、正社員からアルバイトに勤務形態を変更すれば、今よりも働く日数や時間の調整がしやすくなります。 ただし、勤務形態を変えると給料にも変化が起こるので、実行する際は事前によく検討しましょう。   会社と交渉する 自分が働きやすいと感じる制度や取り組みが会社にない場合は、会社に直接交渉を持ちかけるのも一つの手です。 その際は「妻や子どもとの時間を増やしたい」「家族を介護したい」「自分の時間を増やしてスキルアップしたい」など、ワークライフバランスを実現したい明確な理由も併せて伝えるのがおすすめ。急に企業の制度を大きく変えるのは難しくても、やむを得ない理由だと会社が認めてくれれば、特例として措置を設けてもらえる可能性があります。 また、すぐには希望が通らなくても「そんな社員もいるんだな」と幹部や役員に知ってもらうことで、ワークライフバランスへの関心を高めてもらえるかもしれません。   場合によっては転職を検討する 「今の会社では理想のワークライフバランスは実現できない」「今すぐワークライフバランスの取れた働き方がしたい」 このように思ったときは、思い切って転職を検討してみるのもありです。 ただし「仕事量が多い」「労働時間が長い」「休みが少ない」といったことばかり転職時に伝えると、不満が多いと思われて転職がうまくいかない可能性大。転職を検討する際は「働き方や仕事を変えて、ワークライフバランスが取れたら何がしたいか」をよく考え、前向きなアピールができるよう準備してください。   ワークライフバランスが取れた働き方に向けて、できることから始めよう かつては画一的だった男性の働き方も、今はワークライフバランスが求められる時代です。人生の充実度をより高めることを目標に、自分にとって理想のワークライフバランスについて考え、実現に向けて行動してみましょう。 「ワークライフバランスの取れた働き方がしたいけど、どんな働き方があるのかな」「具体的にどんな行動を取ればいいんだろう」 もしもこのような疑問を抱いたときは、キャリアコンサルティングを受けてみるのもおすすめです。自分の気持ちを話すだけでも頭の中が整理できますし、専門知識を持ったキャリアコンサルタントからアドバイスをもらうことで素早い問題解決へとつながります。 ワークライフバランスの取れた働き方をするために、個人で取り組めることもたくさんあるので、できることから始めてみましょう!

2024/04/15
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多様な働き方ごとのメリット・デメリットは?その後に考えることも解説

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現代の日本は「働き方の多様化」が進んでおり、労働者は自分に合う働き方を自由に選択できるようになりました。 ですが、働き方を考えるときに気になるのが、メリット・デメリットではないでしょうか。どんな働き方にも必ず良い面と悪い面があり、自分に合う働き方を正確に判断するためには、メリット・デメリットの両方を知ることが欠かせません。 この記事では、働き方を多様化させるメリット・デメリットはもちろん、働き方の種類ごとのメリット・デメリット、その後に考えるべきことまで詳しく解説します。 働き方を多様化させるメリット 近年急速に進んでいる働き方の多様化。ですが、働き方を多様化させることにはどんなメリットがあるのでしょうか?労働者視点のメリットを3つ紹介します。   プライベートと仕事を両立できる かつては「フルタイムでの週5日出勤」という働き方が一般的で、家事や育児、介護などと仕事を両立させるのは簡単なことではありませんでした。 しかし多様な働き方が導入されたことで、働く時間や日数、場所などを労働者が自由に選択できるように。家事や育児はもちろん、自分の時間を大切にしながら働くことも可能となり、プライベートと仕事を両立できるようになったのです。 「育児や介護を理由に、仕方なくキャリアを諦める…」というケースが起きにくくなり、自分が望むキャリアを形成しやすくなった点は、多様な働き方の大きなメリットといえるでしょう。   自分に合った働き方を選択できる 働き方の多様化により新しい働き方が次々登場し、自分に合った働き方を選べるようになったこともメリットです。 働き方の選択肢が少なかった時代は、たとえ自分に合わなくても少ない選択肢の中から選ぶしかなく、無理をして働いている人も少なくありませんでした。 ですが無理をして働くのはつらいですし、仕事を続けるのも難しいですよね。自分に合った働き方ができれば仕事のストレスも軽減できるため、仕事に対するやりがいや満足感も増す傾向にあります。 また、働き方の選択肢が増えれば、ライフスタイルの変化に応じて働き方を変えることもでき、仕事が長続きしやすいです。   生産性・モチベーションの向上 自分のライフスタイルや希望に合った働き方ができれば、仕事に対する不満やストレスがなくなり、自然とモチベーションが上がりやすくなります。作業しやすい環境や時間帯に働けることも相まって、作業効率が上がり生産性も高まるでしょう。 また、副業という働き方を選択すれば、スキルアップのチャンスが増え、本業にも良い影響を与えるかもしれません。 このように、仕事に対する意欲を高め成果が上がりやすくなるのも、多様な働き方のメリットの一つです。   働き方を多様化させるデメリット 働き方を多様化させることにはメリットがある反面、人によってはデメリットに感じる要素もいくつかあります。懸念点として、以下のデメリットも把握しておきましょう。   年収や退職金が下がるリスクがある 働き方を変えるために転職をする場合、年収や退職金が下がる可能性があります。日本の企業では一般的に、勤続年数の長さによって昇給や退職金の額が決まるためです。 また、転職するタイミングによってはボーナスがもらえない場合もあり、転職した年は一時的ではあるものの年収が大きく下がってしまうかもしれません。 お金だけが全てではありませんが、お金は生きるうえで不可欠なうえ、働くモチベーションにも直結します。働き方を変える際は、その後の給与事情やボーナス、退職金がどうなるのかまで具体的にシミュレーションすることが大切です。   成果を求められる傾向がある 多様な働き方の中には、仕事の進め方や働く時間などを自由に決められるものも多いです。 自由度が高いのはいいことですが、自由度の高さと責任大きさは比例する傾向があるため「いつどこで仕事をしてもいいが、期日までに必ず成果物を納めるように」と、今まで以上に成果を求められやすくなるでしょう。 自己管理能力があり、主体的に行動するのが得意な人なら問題ないかもしれませんが、プレッシャーに弱い人やマルチタスクが苦手な人だとやりにくさを感じる可能性があります。   キャリア難民になる可能性も… 働き方の種類が増え、選択肢が大幅に拡大したのはメリットですが、選択肢が豊富だからこそ働き方の方向性に迷いやすいのはデメリットです。自分の方向性があいまいだと、転々と働き方や職場を変える「キャリア難民」「転職難民」と呼ばれる状態に陥りやすくなります。 自分が希望する働き方のメリット・デメリットを知ることは大切ですが、目先の損得だけを意識すると適性がない働き方を選択して難民化する恐れがあるので注意しましょう。 自分にとってベストな働き方を考える際は、メリット・デメリットだけでなく「自分に適性があるか」「自分の考え方にマッチするか」など、総合的な観点を持つ必要があります。   【雇用形態別】働き方のメリット・デメリット 雇用形態が異なれば当然働き方も変わり、それぞれにメリット・デメリットがあります。ここからは主流の雇用形態ごとに、メリット・デメリットをチェックしていきましょう。   正社員のメリット・デメリット 正社員のメリットは、福利厚生が充実していて雇用・収入ともに安定していることです。社会的信用度も高く、ローンやクレジットカードの審査に通りやすい他、正社員経験があると転職シーンでも有利に働くでしょう。 ですが正社員はフルタイム勤務が一般的なため、プライベートを優先しにくいというデメリットがあります。異動や転勤の可能性もあり、命じられた場合はやむを得ない理由がないと基本的には拒否できません。   派遣社員のメリット・デメリット 派遣社員のメリットは、働く時間や日数、場所の希望条件が通りやすいことです。残業や休日出勤は原則なしのため、プライベートを大切にしながらライフスタイルに合った働き方ができるでしょう。 アルバイトに比べると時給が高く、派遣会社によるサポートを受けられるところも、嬉しいポイントですよね。 ただし派遣社員には雇用期間の定めがあり、雇用が不安定になりやすいというマイナス要素もあります。   パート・アルバイトのメリット・デメリット パート・アルバイトのメリットは、働く日数や時間を好きなようにコントロールできることです。正社員に比べると仕事の難易度が低いので精神的負担もかかりにくく、無理のない働き方が実現できます。 しかし、自由度が高く仕事の難易度が低いからこそ、アルバイトの収入は低くなりがち。基本的にはボーナスや退職金も出ないので、正社員と比べるとどうしても生涯年収が少なくなるのはデメリットです。   業務委託のメリットとデメリット 業務委託のメリットは、働く時間や場所はもちろん、業務内容も自分で選ぶことができる自由度の高さです。企業と業務委託契約を結ぶ際は、必ず事前に業務量や業務内容のすり合わせを行うため、自分が苦手な業務は断ることができます。 また、得られる収入に上限がなく、スキルがあれば高収入を手にすることも不可能ではありません。 とはいえ、成果報酬型なので収入が安定しにくいというデメリットがあり、労働基準法も適用されないため保険の支払いや確定申告の手続きも自分で行う必要があります。   【制度別】働き方のメリット・デメリット 働き方改革が推進されていることもあり、多様な働き方を叶える制度や取り組みを導入する企業が増えてきました。制度別のメリット・デメリットを解説するので、自分に合いそうな制度はないか探してみてください。   テレワークのメリット・デメリット オフィス以外の場所で時間にとらわれず働くことを、テレワークといいます。 テレワークのメリットは、出社する必要がないことです。通勤時間が発生しないぶんプライベートの時間を増やせますし、地方で暮らしながら都市部の企業に勤めることもできます。 ですが通勤しないでいいからこそ、人によっては運動不足になりやすい点はデメリット。自宅で仕事をする場合は仕事とプライベートのオンオフを切り替えにくく、思うように集中できない可能性もあります。   フレックスタイム制度のメリット・デメリット 一日の労働時間の長さを固定せず、労働者が出退勤時間を自由に決められる働き方をフレックスタイム制度といいます。 フレックスタイム制度のメリットは、自分のプライベートを優先して仕事のスケジュールが組めることです。朝や夕方に起こる通勤ラッシュを避けることも可能となり、通勤ストレスが軽減するでしょう。 しかし、社員ごとに勤務時間が異なるためどうしても社内のコミュニケーションが減り、チームワークに悪影響を与えやすいのは難点です。   短時間正社員制度のメリット・デメリット 勤務時間を短く設定しながら、正社員として雇用契約を結ぶ働き方を、短時間正社員制度といいます。 短時間正社員制度のメリットは、プライベートの時間を確保しながら、昇給やボーナスといった待遇はフルタイムの正社員と同じであることです。ゆくゆくはフルタイムの正社員になることも可能で、ライフスタイルに合わせて働き方を変えやすいところも魅力。 ですが、勤務時間が短くなるということは、テキパキと仕事を片付ける必要があるということです。仕事中は時間に追われやすくなるため、ストレスを感じる人もいるかもしれません。   副業のメリット・デメリット 本業とは別の仕事をして収入を得ることを、副業といいます。 副業のメリットは、収入がアップすることや、本業とは異なる経験を積んでスキルアップできることです。また、本業というメインの収入源があるため、副業では「やりたい仕事」に重きを置くことができ、満足感も得られるでしょう。 しかし、必然的に労働時間が長くなるので、充分な休息が取りにくくなるという懸念点もあります。   働き方のメリット・デメリットを理解したら考えること ここまで、主流の雇用形態や制度に関するメリット・デメリットを紹介してきました。ですが、働き方に関するメリット・デメリットは、理解しただけで満足してはいけません。理解した内容を参考にしながら、自分の働き方を見直すことが大切です。 ここからは、働き方のメリット・デメリットを理解したら考えてほしい3つのポイントを解説します。 どんな働き方がしたいのか 理解したメリット・デメリットを参考に「自分に合う働き方」を考えてみてください。 働くうえで重要視している点や、反対に絶対に避けたい点などと、各働き方のメリット・デメリットを照らし合わせると、自分にとってベストな働き方が見つかりやすくなります。 自分の強みや適性、これまでのキャリアなども考慮しながら、どんな働き方なら気持ちよく仕事ができるかをじっくり検討してみましょう。   理想の働き方実現にはどんな行動が必要か 考えた結果「今の働き方が一番合っている」という場合は必要ありませんが、「今とは異なる働き方のほうが自分に合いそう」という人は、どんな行動を取れば理想の働き方が実現できるかを考えます。 働き方を変える方法は、異動や転勤、制度の利用、転職などさまざまです。 選ぶべき行動は、希望する働き方や本人の状況などによって異なるので、自分を客観視しながら行動計画を立ててみましょう。   自分にとっての大きなデメリットはないか この記事で紹介した働き方のメリット・デメリットはあくまで一般論であり、全ての人が同じように感じるわけではありません。 価値観や環境は人それぞれだからこそ、気になる働き方を見つけたら「自分にとって大きな不都合はないか?」と考えてみることも忘れないでください。 多くの人にとってはデメリットにならない点が、自分にとっては大きなデメリットに感じられるケースもあるので、具体的なシミュレーションを繰り返し行いましょう。   メリット・デメリットを知って理想の働き方を実現させよう どんな働き方にも、必ずメリット・デメリットがあります。働き方の良い面と悪い面を平等に知れば、自分に本当に合う働き方が見つかりやすくなり、働き方を変えてからも後悔しにくいはずです。 「メリット・デメリットを知っても、自分に合う働き方がわからない」「気になる働き方の、もっと具体的なメリット・デメリットが知りたい」 このような場合は、豊富な知識を持ったキャリアコンサルタントに相談してみるのもおすすめ。多様化している働き方は複雑で、自分一人の力で調べるよりもキャリアのプロを頼ったほうが迅速かつ正確な情報が得られます。 理想の働き方を実現する第一歩として、まずはキャリアコンサルティングを受けてみませんか。

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「育休取得はキャリアに悪影響かな?」「育児と仕事の両立は難しそう…」 そのように感じている男性は多いのではないでしょうか。新しい家族が増えることになれば、今後の生活について考え直すようになりますよね。 今回は育休取得を検討している男性に向けて、キャリアへ影響を及ぼさないための工夫をご紹介していきます。男性の育休取得率なども併せて紹介していきますので、ぜひ最後までご覧ください。 男性も育児休暇を活用できるのか 令和4年度から男性の育休取得率向上を目的とし、男女とも仕事と育児を両立できるように、産後パパ育休制度が始まりました。男性の皆さんが取得の権利を持つことになりますが、実際に普及率や、内容が気になりますよね。 そこでここでは、男性の育休について解説していきます。今すぐに予定がなくても、将来的に育休取得を考えている方は参考にしてみてください。 男性育休の普及率 厚生労働省の調査によると、令和3年度の育休取得率は女性が85.1%に対して、男性14.0%とまだまだ低い水準となっています。 いくら制度が整えられたといっても、働く男性が本当に育休を活用したいと思っているのか、また活用できる環境にあるのかなど問題点は残されていそうですね。 企業側でも男性から取得申請されることがまだ少なく、対応に追われているかもしれませんが、従業員1,000人以上の企業になると、育児休業取得の状況を公表が義務付けられています。育休取得率は採用の際にも企業のイメージに影響するので、今後企業側も取得促進に向けて動いてくれるかもしれません。 産後パパ育休制度とは? 令和4年10月から男性が育休をより取りやすくするために、「産後パパ育休制度(出生時育児休業)」が創設されました。「子の出生から8週間以内であれば、4週間まで育児休暇を取得できる」というものです。これは2回に分割して取得することもできます。 この育休を活用すれば、出産で心身ともに大きな負担がある女性に代わり、産後に必要な役所への申請や、新生児のお世話なども男性が積極的に担当することができますよね。多くの産院で産後1ヶ月は外出しないようにと案内されますが、その1ヶ月の間にしなくてはならない申請が複数存在するのです。 育児以外の部分でも忙しいタイミングで活用できるのは、大きなメリットになりそうですね。 取得前例がない場合も多い 国として男性育休の取得を推進し始めていますが、まだここ数年のことです。そのため、あなたの会社でも、「まだ男性社員が取得した例がない」という場合が多いのではないでしょうか。 前例がないと本当に休めるのかとても不安になるはずです。自分の上司が「育休なんて取得しなくても、うちは大丈夫だったよ」という自身の経験から、育休の申請にいい顔をしてくれないなんてことも想像できます。 育休取得は全員が持つ権利なのですが、あまり会社へ強く言うと後々気まずい思いをする可能性があります。取得前例がない場合は、会社も対応に慣れていないため、育休制度を利用したいことをしっかり意思表示するようにしましょう。   早い段階で上司に相談しよう 育休を取得したい場合には、パートナーの妊娠がわかってから、できるだけ早いタイミングで上司に相談をするようにしてください。いくら育休取得が権利とはいえ、急に育児休暇の相談をするのは、業務にも組織運営にも穴を開けてしまいます。 上司は業務推進や部の目標達成のために、あなたを戦力として考えて計画を立てています。人員計画や業務計画にも影響しますので、どのくらい時期に、どれくらいの期間育休取得をしたいのか、しっかりと余裕を持って相談するようにしましょう。 もしかすると、育休を取得したいタイミングはあなたにとってキャリアのターニングポイントになる仕事を任せようとしているかもしれませんし、昇格なども検討されているかもしれません。 これからの会社でのキャリアをどのように考えているのか、上司に伝えておくことで休暇を取りやすいように仕事を調整してもらえるかもしれません。   女性だけに育児を任せない準備 もう育児は女性が担当するという時代ではありませんよね。妊娠・出産を頑張ってくれた女性としっかりと協力体制を築いていきましょう。 ここでは女性だけに任せるのではなく、協力して育児をしていくための準備についてご紹介していきます。パートナーの女性も会社で目指しているキャリアがあったり、早めに復職したいと思っている場合はしっかりチェックしてください。  育児の担当をしっかり確立する 協力して育児をしていく中で、誰かがやるだろうという感覚はとても危ういものです。「なんでやってくれていないの?」という小さなストレスは、パートナーとの関係性にも影響してしまいます。 そういった危うさを防ぐためにも、互いに納得した上で担当を決めておくのがおすすめです。「そんなの決めなくても今まで大丈夫だったから、大丈夫!」そのように思いますよね。しかし育児が始まると、想像以上に時間がなく体力的にも辛くなってしまうのです。 家事にしろ育児にしろ、やらなければならないことが増えたり、量が増えたりします。もちろんミルクを作ったり、寝かしつけをしたりタイミングが読めないものは臨機応変に対応しなければなりません。 大切なのは、「なぜ自分がやらないといけないんだろう?」という感覚に、お互いにならないようにすることです。暗黙の了解で相手がやるものだと思ってしまうと、自分がやらないといけなくなった時にストレスを感じてしまうので気を付けましょう。   お互いの理想を話し合う 女性が育児を担当するべきだと考える男性がいるように、女性の自分が育児を担当して当たり前だと考えている方もいらっしゃいます。男性が今の時代に合わせて男性育休制度の利用を検討していたとしても、それをパートナーも望んでいるとは限りません。 もしかすると、育休を取らずに仕事を頑張って欲しいと考えているかもしれないからです。 そういったすれ違いを防ぐためにも、妊娠中または妊娠前から子供が生まれてからの生活について話し合っておくのがおすすめです。 女性の方が重要なポジションに就いていて、可能な限り仕事は休みたくないと考えているのであれば、男性育休を取得して協力体制を整えておくという選択になるかもしれません。もちろん逆に男性の方が仕事をあまり休める状態でないのであれば、女性が産後休暇からそのまま育休に入るという選択もあります。 今現在、世間で男性育休の取得が推進されているからといって、必ずしも取得することが最善という訳ではありません。一緒に子育てをするパートナーとお互いに納得できる子育て環境、そしてキャリアパスを実現するために上手く制度を活用する必要があります。   労働環境の見直しをする 今の働き方だと育児にかける時間が足りないと感じたり、体力的にしんどいだろうなと感じませんか? 現在の大人だけの暮らしだと帰る時間を気にしなくてよかったり、休日は好きなだけ寝ていられたりしますよね。その生活に子供が加わると、時間の使い方が変わります。 子供は大人と同じように眠たくなったら勝手に眠って、お腹が空いたら勝手にご飯を食べられるわけではありません。1日の大体のスケジュールを決めてあげて、それを一緒にこなしていかなければならないのです。 今毎日22時に帰宅しているような生活だと、子供の晩御飯を用意して、お風呂に入れて、寝かしつけるなんてことは難しいですよね。その全てをパートナーに託すという選択もありますが、産後の女性は心身共に休息が必要です。 そこで、例えば「お風呂は自分が担当できるような働き方にする」など、できることからでも自分が家事の役割をになえるよう、労働環境を見直すことが大切です。このときは、具体的にそれをやらなければならない時間帯のイメージがつきやすいよう目標を立てるのがおすすめです。そこから逆算していくと、帰宅しなければならない時間も予想がつきますよね。 できるだけ早く帰る、など漠然として目標時間を立ててしまうと、いざ働き始めた時にパートナーとすれ違いが起きてしまうかもしれません。   家計を把握し見直す 家族が増えるということは、その分支出が増えます。しかし、育休中は給料の満額が支給されるわけではありません。育児休業手当が支給されるとはいっても、フルタイムで勤務している状態と比べると収入は減ることになります。 男性が休んで積極的に育児をしたり、女性の社会復帰をサポートすることはとても重要なことですが、休むことによる収入ダウンも頭に置いておかなければなりません。もし現在あまり貯蓄に余裕がないのであれば、育休中は少し節約を意識したり今のうちから貯金を始めておく必要があります。 子供が生まれることによって、お祝いなどのさまざまなイベントがあったり、将来的に学費がかかったりと、支出はかさんでいきます。 休むことができる制度ができたのだから、とりあえず休むという感覚ではなく、あなた自身のキャリアや育児、家計とのバランスもしっかり考えておきたいですね。   育児をきっかけにキャリアを考える 育休を取得すると少し仕事から離れることができるため、今まで、そしてこれからのキャリアについて考えてみてください。 実際に育児が始まると、子どもがいなかった頃とはまた違ったキャリア観が生まれているのではないでしょうか。   キャリアの振り返りをする 育休を取得すると、「今までは休みの日でも連絡が鳴り止まなかった」という方も、会社から連絡が来ることはもちろんなくなります。慣れない育児は忙しいかもしれませんが、慌ただしい会社の業務から離れる貴重な時間でもあります。この機会に、ふと手の空いた時に育児の隙間時間を見つけて、キャリアの振り返りをしてみるのはいかがでしょうか。 今のところ身につけられているスキルや経験は、これからどのような業界で役に立つのかなどを併せて考えられるとよりいいですね。 もし今の会社で部長になりたい!など長期的な目標があるのであれば、それに対しての達成度も確認してみてください。この先どのような経験や評価が必要なのか、それはあとどれくらいの月日がかかるものなのか、具体的にイメージしておくのとしていないのでは達成速度に大きな差が出ます。 育児休業なのでもちろん育児が最優先ですが、復帰後の働き方をイメージしておくのがおすすめです。   キャリアプランを作成する 今のキャリアに少し迷いがあるという方は、キャリアプランを作成してみるのはいかがでしょうか。入社して5年を超えているのに、給料が変わらなかったり、やりたいと思っていた仕事に挑戦できる機会がないということはありませんか? 日本では物価が上がり続けているのにも関わらず、給料面で変化がないということはなだらかな下降をしていると考えていいかもしれません。 家族が増えて支出も増えますし、これからも収入が上がっていかないとなると不安になりますよね。資産運用をしたり、副業をしたり、お金について勉強をすることはもちろんですが、そもそもの元手である給料を増やすことはとても重要です。 もし今の職場に不安があるのであれば、少し職場から離れているタイミングでしっかりとキャリアを考え直してみてください。転職などの選択が出てくるかもしれませんし、思い切って異動を申し出るという判断もできるかもしれません。 どのような選択肢や判断をするかはわかりませんが、仕事に忙殺されているタイミングでは落ち着いて考えることができないことをゆっくり考えてみてください。   キャリアのプロと話してみる 子供ができて家族が増えることをきっかけに、キャリアを迷う方は大勢いらっしゃいます。このままではいけないと感じたり、もっと子供と一緒にいる時間を大切にしたいと思ったり、理由はさまざまですが、今後の人生を見つめ直す大きな分岐点となるのです。 そういった悩みや不安を考えた際に、まずは自分自身で考えてみるのが大切ですが、プロに相談することでより安心感を得られます。 また、この機会に今の自分のスキルや経験は、今の転職市場でどのように評価されているのかを知っておくのもおすすめです。自分自身では、どこでも転職できる!と思っていたとしても、現在の日本の企業活動のなかで本当に求められているかはわからないですよね。 さらに、あなたが最終的に目指すキャリアに対して、今から積んでおかなければならない経験や労働環境の現実を知っておくのは、育休から復職した後の働き方に大きく影響するでしょう。なんとなく自分自身で調べて知っていた情報や、自己評価に関してもプロと話すことで乖離に気づくかもしれません。 これから育児との両立を重要視するという場合にも、あなたにとってどのような働き方が理想なのかも併せて考えてみるのはいかがでしょうか。 漠然と頭の中にある育児と仕事の両立は、実際に始まってみると想像とはかけ離れている可能性もあります。キャリアコンサルタントに相談することで、あなたの理想を言語化する手助けにもなるでしょう。 男性の育休取得はまだまだ当たり前とは言えない状況ですが、せっかくの制度です。自分達のスタイルに合った使い方をして、今後のキャリアにも活かしていけるといいですね。

2024/01/19
仕事と家庭との両立について
女性がライフイベントに左右されないキャリアを築く方法

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「結婚しても仕事続けられるかな?」「子どもができたら働き方変えたいな」 多くの女性が自分のキャリアにライフイベントが影響してくると想像しているのではないでしょうか。女性しかできない妊娠や出産はもちろん、結婚や親の介護などさまざまなライフイベントが発生してくる可能性があります。 しかし、女性だからと自分のキャリアを諦めなくてはいけないということはありません。今はまだ予定がなくても、しっかりと自分に合ったプランや選択肢を知っておくことで、納得できるキャリアを歩んでいけるのです。 この記事では、女性のキャリアに影響があるライフイベントや、様々な働き方についてご紹介していきます。今現在キャリに悩んでいる人もそうでない人も、突然訪れるライフイベントに振り回されないよう、しっかりと知っておくことから始めてみてください。 女性のキャリアに影響があるライフイベント キャリアに影響がありそうなライフイベントは、いくつかイメージできますよね。女性にしか影響がないものから、男性にも影響があるもの、パートナーと折り合いをつけていかなければならないものもあります。 それぞれの特徴を知っておくことで、実際に同じ状況に置かれた時の参考にしてみてください。 ①結婚 結婚するだけであれば、仕事に特に影響がないのでは?と考えている人も多いのではないでしょうか。 子どもができたわけでもないし、働き方を変える必要はないかもしれません。しかし、これからパートナーと共に生活していく上で相手の転勤についていくことになるかもしれませんし、家庭に入ってほしいと言われる可能性があります。 相手の考え方や働き方にもよりますが、結婚することで、自分の考えだけでキャリアを築いていくのが難しくなる可能性もあるのです。 そして相手からの影響だけではなく、自分自身でも結婚を機に家事などのサポートに専念したいと考えるようになることもあります。 また、もし現在実家暮らしをしているならば、親元を離れて新しく家族としてのスタートを切ることは、想像しているよりも大きなインパクトがあることも理解しておきましょう。 ②妊娠・出産 妊娠と出産は女性にしかできません。そして妊娠と出産を経る際には、必ずキャリアに空白ができます。身体に大きな負担がかかるため、法律で働かせてはいけない期間というのが設けられているからです。 キャリアに穴を開けたくないから、仕事は絶対休みたくないと考えていたとしても、それは会社員であればなかなか叶いません。また妊娠・出産で休まなければならない期間以外にも、体調を崩して傷病休暇を利用することもありますし、入院が必須になることもあります。 また、妊娠や出産の予定がなくても、どれだけ体調に気を配っていても、いつ不調が訪れるかわからず、対処法は仕事を休んで安静にするしかないという場合も多くあります。 妊娠と出産など想定しているもの以外にも、思いもよらないタイミングで仕事から離れることも想定する必要があります。身体の問題だけではなく、精神的にも働くのが難しいと感じることもあり、自分が健康で頑張っていれば大丈夫というわけではありません。 ホルモンバランスの影響で、情緒不安定になり仕事で些細なミスをしただけでもとても落ち込んでしまったり、集中力が保たず今まで簡単にできていたことができなくなったりするのです。 ③育児 家族が増えることで、プライベートに大きな変化が出ます。男性育休の取得が推進されていたとしても、まだまだ産後すぐは女性が育児を担当するケースが多い状態です。 そして産後にすぐ復職する選択もできますが、産後に受けている身体へのダメージは予想以上に大きい場合があります。無事に出産を終えてから身体を休めるという意味でも、すぐに復職はせず育児をサポートしてもらいつつ、回復する期間が必要なのです。 さらにパートナーと話し合って産後すぐの復職を決めていたとしても、思い通りにならない可能性もあります。お互いに仕事を大切にしている場合は、家事と育児の担当バランスをしっかりと話し合っておかなければストレスが溜まってしまうでしょう。 特に保育園の送迎やお休みする場合の担当は、仕事時間へ直接影響するものなので事前に取り決めておくことで納得感が出てくるはずです。 ③介護 ご両親がまだまだ若いから大丈夫と思っている人も多いですが、急に自分の生活に影響をしてくるのが介護の問題です。 還暦を超えてもいつもアクティブで健康の心配がない場合でも、不意の事故で怪我をする場合もありますし、子どもには話していない持病を抱えている場合もあります。あなたが一人っ子など、ご両親が他に頼れる人がいないという状況であるのなら、尚更介護の問題はいつかやってくると心づもりしている方が良いでしょう。 自分のライフイベントと関係ないと思っているかもしれませんが、急に転居や転職を余儀なくされることもあるのです。 結婚している人であれば、パートナーのご両親を介護しなければならない可能性も考えておかなければなりません。 仕事と自分の理想を両立する方法 働いていく上での理想は持っていますか?働き続けてかっこいいママでいたいと考えている人も、負担にならない程度に働きたいと考えている人もいるでしょう。 理想を実現させるためには、しっかりと現状理解から始める必要があります。ここではまだライフイベントは関係ないと思っている人に関しても、準備できることをご紹介していきますので是非参考にしてみてください。 自分のスキルの棚卸しをしておく 理想のキャリアを築いていくためには、現状の自分自身の能力を正しく把握しておくのが大切です。 やりたいことを考えるのも、もちろん大切なことですが「何ができるか」「何が得意か」というポイントを把握しておかなければ、自己アピールも難しくなります。 例えば転職してキャリアチェンジがしたいと考えていても、やりたいことばかり話していては面接通過はしづらいですよね。何ができて、何をしたいかという話を論理立てて伝えることが重要です。 いざキャリアに変化を求めたくなった時に、得意や好きを活かしていく方が上手く道筋を立てていきやすくなるという利点もあります。 また自分自身でスキルを客観的に並べてみた時に、もっとできることを増やしたいと感じるとモチベーションアップにもつながるかもしれません。 理想のキャリアを言語化しておく 自分ができることを把握した後は、理想のキャリアを言語化してみてください。 できることとできなければならないことのギャップが見えてくるはずです。今の経験だけでは、挑戦するのが難しい職種もありますし、現在の環境では実現できないので、転職しなければいけないという判断になる可能性もあります。 今後結婚を考えている人や、将来的に子どもが欲しいと考えている人であれば、なおさらその時々の働き方などイメージしておくのがおすすめです。 たとえば、結婚してからは在宅ワークに切り替えたいと思っているのであれば、先に在宅でも稼げるようなスキルや知識を早めにつけておくと後からスムーズに切り替えることができます。 そして子どもができたら1年は育児休業を取得したいと考えているのであれば、今働いている会社の育休取得率など知っておく必要があります。いざ子どもができたときに半年以上休業した人はいないなど、早く復職するように会社から言われる可能性もあるからです。 先に具体的にイメージしておくことで、調べておくべきことや勉強しておいた方がいいことが見えてきます。今は何も予定がないというのであれば、事前準備のチャンスだと思って行動しておくのはいかがでしょうか。 お金の管理をしておく キャリアに関係ないと感じやすいですが、お金の問題はキャリアの選択を迫られた時に必ず考えなければならないポイントです。いくらやりたいことや興味のある仕事だとしても、給与や待遇が合わないと感じる場合は諦めなければならない可能性があるからです。 今の自分自身の貯蓄やこれからの生活を考えたときに、どれくらいの収入があれば生活を続けていけるのかを大まかに認識しておくのがおすすめです。 今すぐに仕事を辞めると生活が厳しいのか、あと50万円貯めておけば半年は失業保険をもらいながらでも暮らしていけるのか、自分の中でイメージができていたり、危機感が持てるのであればキャリアの選択も変わってきます。 失業保険でお金がもらえると思って計画性なく辞めてしまっても、すぐにお金が振り込まれるわけでもなく、生活が窮屈になる可能性も出てきます。 様々な選択肢がある中で、それぞれのリスクがどれくらいのものなのか自分で把握できているとそれは大きな強みや自信につながるのです。 理想の働き方は人それぞれ 「キャリア」という言葉でまとめると、正社員のフルタイムで働いていることを想像する人が多いのではないでしょうか。しかしそれは「キャリア」という言葉に対する固定概念が邪魔をしているだけかもしれません。 理想の働き方は人それぞれで、あなたが納得する働き方があなたの理想のキャリアなのです。周りどう思われようが、あなたの理想の働き方はあなたしかわかりません。 自分に合った働き方を見つけてみてください。 フルタイムで働き続ける 1番想像しやすいのが、正社員のフルタイムで働き続けるという選択肢ではないでしょうか。結婚や出産というライフイベントが発生しても、休暇や手当の制度が整っていて安心できるというメリットがあります。 何かトラブルがあったり、会社の経営状況が悪化したりという明確な理由がない限り、急に解雇されたり給与が支払われないこともありませんよね。安定して収入を得ることが1番大切だという人にとっては、最良の選択肢になるかもしれません。 しかし職場環境に問題があったり、勤務時間が長すぎたりと、ライフイベントの発生で働き方に制限が発生すると、1番ストレスを感じやすい働き方でもあります。 安定して収入を得るということは、安定して時間的にも拘束されるということです。通勤時間なども発生してくるため、時給換算すると思っているよりも低くなるということもあります。 パートタイムで働く パートタイムで働くのは、子どもが生まれても外で働き続けたい人に多い働き方です。 日中は子どもを保育園や幼稚園に預けて、お迎えの時間まで外で非正規として働くことで、収入や社会との繋がりも得ることができます。フルタイムで働くのは難しいけど、少しでも家計の足しになるようにと限られた時間を有効活用する方が多いのが特徴です。 配偶者の扶養に入っている場合がほとんどなので年収の壁があり、窮屈な思いをすることがあるかもしれませんが、シフト制など働き方の自由がきくのはメリットになります。 毎日はしんどいけど週2〜3日なら頑張れそうだという人にはおすすめです。 スーパーのレジ打ちのようなイメージが強いかもしれませんが、企業での事務職など幅広い職種で求人があり、希望する職種と出会えるかもしれません。 専業主婦になる ライフイベントの影響で専業主婦になる人も多くいます。結婚を機に家庭に入りたいと思っている人もいる一方で、条件が合わなくなり退職を余儀なくされたという人もいるはずです。 専業主婦になるためには、パートナーとの間でしっかり話し合う必要があります。1人の収入で家計を担わないといけなくなるので、家事の分担が変わったり家庭内でもお金の使い方が変わったりしますよね。 お互いの理解の上で専業主婦になる決断をしなければ、後から経済的な上下関係を感じてしまったりと、後悔する可能性があります。 しかし子どもができてからもっと子どもとの時間を過ごしたいと考えて、専業主婦を選択する家庭も多いです。 個人事業主になる やりたいことがあったり、自分の希望する時間でフレキシブルに働きたいと考えている人におすすめの選択肢です。個人事業主というとしっかりと事業を行っていかないといけない、ハードルが高いと感じる人もいるかもしれません。 もちろん仕事の受発注や収支の管理など全て自分で行い、自分で責任を負うことになるので簡単ではありないのが事実です。しかし人によっては、とても魅力的な働き方でもあります。一定のスキルを有しているのであれば、個人でも仕事を受けることができますし、働く時間も限定されません。 子どもがいて不規則な働き方しかできないと悩んでいるのであれば、個人に仕事を発注しているプラットホームなどに一度登録してみるのもおすすめです。 そこで自分に合う働き方や条件などが見つかれば、正社員で働きながら副業として仕事をすることもできます。 理想の働き方を探す方法 上司や先輩からの経験談を聞く 理想の働き方を考える時に、1番参考になるのは実際に経験した先輩に話を聞くことですよね。職場の上司や先輩に話を聞くことで、今の職場での制度の使いやすさや実際の働き方を知ることができます。 「制度はあるけど正直使いづらい」など、本音の情報も聞けるかもしれません。 例えば、育休を取りたいと思っていても産後はすぐに復職するように言われたなど、想像していない状況があるかもしれませんよね。自分から言わないと制度を利用できなかったりと、会社によって様々な規定があります。そのような話は経験者からしか聞くことができません。 実際にあなたの周りに色々な制度を利用した上司や先輩がいるのであれば、まずは話を聞いてみてはいかがでしょうか。 パートナーと話し合う 結婚や出産のライフイベントが起こった場合、これからの働き方はパートナーとしっかり話し合う必要があります。あなたの働き方やキャリアの選択は、パートナーにも影響を及ぼす可能性が高くなるのです。 何も相談せずに転職をして、転居しなければならなくなることもあるでしょう。そういったリスクを後から伝えるのは、パートナーにも失礼ですよね。キャリアとプライベートを切り分けて考えすぎず、しっかりとお互いに納得感のある選択をしていかなければなりません。 キャリアの変化が起こるということは、収入や働き方にも変化が起きます。今までできていた家事ができなくなったり、少し節約をしなければならなくなったりするかもしれません。 自分がやりたいこととそれによって起こる変化を洗い出し、パートナーにも納得してもらえるのが理想ですね。 キャリアコンサルティングを受ける 理想の働き方をイメージしても、何も思いつかないという人も、もちろん大勢いるはずです。日々自分の理想を考えている人の方が少ないので、当たり前ですよね。そんな方はぜひキャリアコンサルティングを受けてみてください。 「今すぐ転職したいわけじゃないから、それはいいや」と感じる人もいるでしょう。しかし転職エージェントのように転職に関しての相談をするのではなく、これからのあなた自身のキャリアについて相談できるサービスもあるのです。 これから長いキャリアに関して、1人で考えていても何が正解かわからなくなることがあります。 そういったタイミングでも、今現在のあなたの強みやそれを活かせる職種などアドバイスを貰っておくと今後必ず役に立つはずです。働き方の種類も今はたくさんあります。 どんな風に働いていきたいのか、どれくらいの収入は欲しいのか、など人に話していることで、これからのキャリアの選択肢が見えてくるかもしれません。 何も悩んでいない状態であっても、客観的にみたあなたのスキルや経験がどのように評価されるのかを知るいい機会になります。 まだライフイベントの予定もないけど、今後のキャリアについては考えておきたいという人は、ぜひキャリアコンサルティングを受けてみてください。

2023/12/18