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はたらくコラム

キャリアや働き方に関する様々な悩みや、解決方法をご紹介。

利用者の声
親の介護と仕事の両立に悩みを抱えていました | Voice5

親の介護と仕事の両立に悩みを抱えていました | Voice5

親の介護と仕事の両立に悩みを抱えていました50代、男性、エネルギー系企画営業受講動機:両親が歳を重ねてきたこともあり、どうしても介護が必要となってきました。現在の職場から実家は少し距離が離れてしまっていることもあり、今自分が住んでいる場所と実家の往復がとても負担になってきてしまいました。このような状況の中で、どうすればいいのか困っていました。住む場所を変えた方がいいのか、そもそも仕事を変えた方がいいのか。今後どうすべきかのアドバイスをいただくために受講しました。受講してみて:キャリア以外の悩みも抱えていたので、はじめは相談しに行くべきか躊躇している部分も大きかったのですが、介護の悩みを持たれている方も多いと聞いて安心いたしました。 お話を聞いていただきまして、自分のキャリアをどうすればいいのか、また大事にしていることは何か、譲れないものは何かを改めて考えることができました。 簡単に答えが出るものではないですが、ご相談できたおかげで、 より納得ができる答えの出し方が見つかりそうと感じております。 また何かあった時にはご相談させてください。 コンサルタントから 一人でとても悩んでいらっしゃったので、非常に難しい状況であったかと思います。 介護が必要な中で、ご自身のキャリアも追求していきたいというお考えをお持ちでしたので、最低限譲れないことは何かを今一度洗い出していただきました。 まだご両親ともお話できていない部分もあると伺いましたので、総合的に検討しお仕事を含めてどうされるかを決めるとお話されていました。

2016/01/01
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プライベートの時間がなくて困っていました | Voice6

プライベートの時間がなくて困っていました | Voice6

プライベートの時間がなくて困っていました40代、女性、インフラ系経営企画受講動機:プライベートの時間がほとんど取れなくて悩んでいました。経営企画の業務だけでなく、会社組織の都合上、人事も兼任していることもあり、一年中繁忙期という感じでした。子どももいる中で、趣味のサッカー観戦に時間を費やすことがほとんどできておらず困っていました。そんな時に、たまたまインターネットで検索して見つけたのが、キャリア・コンサルティング・ラボでした。受講してみて:転職前提の話ではなかったので、最初はそもそも相談するかどうかを正直言って迷っていました。ですが相談してみてとても良かったというのが、今の感想です。話を聞いてもらえたことで、今の自分を把握して今後の自分がどんなことをしていけばいいのかを、明確にすることができました。周りの環境で制限されるものもありますが、逆に自分で作り出すことができる時間があることに気づきました。大変お世話になりました。 コンサルタントから 仕事と家庭の両立と、自分の趣味への時間がないことに悩みを抱えていらっしゃいました。具体的にどのように時間を使っていくかが、ご本人の中でもしっかりと決まっていたわけではございませんでしたので、まずは何を優先して行なっていくか、また仕事の中で改善できることはないかの2つを中心にお話を進めていきました。結果的に、優先して進めていくことと、そうでないことの取捨選択がよりできるようになったと、ご本人から伺うことができました。

2016/01/01
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現職を今後も続けていくことに不安を感じていました | Voice7

現職を今後も続けていくことに不安を感じていました | Voice7

現職を今後も続けていくことに不安を感じていました20代、女性、営業受講動機:今の仕事を今後も続けていくことに不安を感じています。現職ではITベンチャー企業で営業をしておりますが、社長がワンマンで営業方針がコロコロ変わり、目の前の仕事に集中して取り組むことができません。将来的なキャリアのイメージを持つことも出来ないので、転職活動を始める前にコンサルティングを受講しようと決心しました。受講してみて:目の前のことにばかり意識がいってしまい、自分を客観視することが出来ていなかったと、受講してみて感じました。 そもそも就職活動時期には「大企業で安定的に働くよりも、小さな企業で自分が大きな歯車となって働きたい」という軸で企業選びをしており、その点は現職では満たされているということを気付きましたし、ワンマン体制下であれば、社長がどうやって会社を大きくしていくつもりなのかという視点をもつことも大切だと感じました。 ありがとうございました。 コンサルタントから ワンマン体制の職場環境の不満を強く訴えており、すぐにでも仕事を変えたいとのお気持ちでした。 そもそもなぜ現職を選んだのかを聞いてみると、「スピード感を持って成長を感じることが出来る環境で働きたい」という軸で企業選びをしていたとのことでした。経営方針が変わるというのは言い方を変えると柔軟に経営の舵取りをしているとも取れますし、スピード感のあるベンチャー企業ではよくある話です。 自身の成長性に限界を感じるまでは、現職でもう少し頑張るという道もあることをお伝えしました。

2016/01/01
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会社の雰囲気にただ不満を抱いていました | Voice8

会社の雰囲気にただ不満を抱いていました | Voice8

会社の雰囲気にただ不満を抱いていました20代、男性、販売受講動機:今いる会社の企業風土が合わず、転職を思い立ったためこちらに相談しようと思いました。現職は大手アパレルメーカーの社員として店舗販売員をしているのですが、店長が「商品を売ることが第一。売上こそ全て。」という方針で、社員の労務管理などにまるで目を向けてくれません。先月の残業時間は100時間以上でしたし、体調を崩して退職する女性社員もいました。販売職という仕事内容自体は楽しいのですが、環境に不満を感じています。受講してみて:現職に対する不満ばかりが頭にあり、それを解消するための具体的な行動ができていなかったことに気付きました。環境に不満があるから転職活動、という単純な考えではなく、まずは自ら働きかけ環境を変えていくという意識を持って行動したいと思います。 まずは今の仕事をしっかりと頑張り、それでもどうにもならなければまた相談したいと思います。 コンサルタントから 話を伺うと、「とにかく今いる環境から抜け出したい!もっと働きやすい環境がいい!」という思いばかりが先行しており、それを実現するための具体的な行動や将来のビジョンが描けていないように感じました。 仕事内容にやりがいを感じているのであれば、環境に依存するという考え方を捨て、まずは店長や本社の労働組合に就業環境の改善を提案する、自身の働き方を見直し、いかに効率よく仕事を回していくかを考えるなど自ら働きかけることから始めると良いと思います。就業環境が悪いという理由で転職活動を始めても、面接官は他責感のある人は採用しません。まずは行動し、それでもどうにもならない場合には転職活動を始めれば良いと思います。

2016/01/01
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仕事への適性がないのでは?と悩んでいました | Voice9

仕事への適性がないのでは?と悩んでいました | Voice9

仕事への適性がないのでは?と悩んでいました20代、女性、事務受講動機:現職での事務作業が向かないのではないかと悩んでいました。リーマンショック後の就職氷河期に就活をしていたためなかなか内定が取れず、大手企業で安定しているという理由から希望していた営業職ではなく事務職採用で入社を決意しました。しかし最近の好景気から企業の採用活動も活発になっていると聞いいたので、改めて希望していた営業職採用をしている企業にチャレンジしたいと考え、受講することにしました。受講してみて:相談をしてみて、新卒採用と中途採用の採用要件の違いを知ることが出来ました。 ポテンシャル採用ではなく、その候補者が自社にどのような利益をもたらしてくれるのか、という企業の採用目線に立つことが重要だと分かりましたし、いかに魅力的に感じてもらえるかを、これまでの職務内容を振り返りPRポイントを練り直そうと思います。事務職から営業職へのキャリアチェンジに不安を感じていましたが、「やりたいこと」ではなく「出来ること」を意識して転職活動に臨みたいと思います。 コンサルタントから 入社してから今までに培ったスキルが、営業職にどのように活かせるのかを改めて再確認するようアドバイスをしました。新卒採用と違い中途採用では「やりたいこと」ではなく「出来ること」が求められます。これまでの職務経歴を棚卸しし、企業の採用部門の視点に立ち、「この人と一緒に働きたい」と思わせるような自己PRポイントを出すようお願いしました。

2016/01/01
利用者の声
自分が公平に評価されていないのではないかと悩んでいました | Voice10

自分が公平に評価されていないのではないかと悩んでいました | Voice10

自分が公平に評価されていないのではないかと悩んでいました40代、男性、営業受講動機:営業職として5年間働いています。営業成績はほぼ毎月前年比100%以上達成し会社の売上にも貢献しているのですが、なかなか昇格されません。従業員が80名ほどの規模の企業のため、就業規則が曖昧で、昇格するための要件が明確に定まっていないのです。今いる会社は中途入社で、4社目の企業になります。もう転職をする気にはなれませんしこの企業で骨を埋めたいと思っているので、どのようにキャリアビジョンを描いていけばよいか分からず、この度受講しようと思いました。受講してみて:これまでは一人相撲でただ売上を上げることが昇格の道だと思っていましたが、まずは自分の立ち位置をしっかりと認識し、どのようにしたら評価がされるのか、また周囲ではどのような社員が昇格していったのかを知ることから始めたいと思います。年齢的にも若くはないため、今の会社と共にどのようなキャリアを歩んでいくかを改めて考えたいと思います。ありがとうございました。 コンサルタントから 昇格昇給の要件が定まっていないのであれば、直接上長などに相談するのが良いと思います。お話を伺うと、現職は創立80年と歴史のある会社とのことですので、過去の事例を聞き、どんな社員が昇格していったのかをまずは確認することから始めることをアドバイスしました。営業成績に加えてマネジメント能力が求められるのであれば、担当顧客企業や周囲の社員とのリレーション構築能力が見られますし、見られる営業成績が前年比ではなく目標値に対してなのであれば、その目標値を越えていかなければなりません。自分の立ち位置をしっかりと見定めることから始めるのが良いと思います。

2016/01/01
利用者の声
独立する時期について悩んでいました | Voice11

独立する時期について悩んでいました | Voice11

独立する時期について悩んでいました40代、男性、流通小売系営業受講動機:当初、どこに相談をしたらいいものか全く検討がつきませんでした。検索をしていくなかでHPに独立についての相談も行っているということで、門を叩いてみることにしました。受講してみて:初めは半信半疑でしたが、相談をさせていただき、まず何をすべきかがはっきりしました。自分自身のキャリアや今後目指したい姿を確認できたこと、客観的に意見をいただけたことが大変参考になりました。 コンサルタントから 独立後のビジネスに関しての計画は、固まりつつありましたが、現在の仕事に対しての思いも強く決断に迷っていらっしゃいました。そこで、目指したい姿の確認、現状の把握、ご自身の価値観の整理・再確認をさせていただきました。

2016/01/01
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履歴書・職務経歴書の添削と面接対策が必要でした | Voice12

履歴書・職務経歴書の添削と面接対策が必要でした | Voice12

履歴書・職務経歴書の添削と面接対策が必要でした20代、男性、証券系営業受講動機:一人で活動しているため、履歴書や職務経歴書に自信がありませんでした。また、書類が通っても面接で見送りになるケースがあるので、面接も練習が必要だと考えましたが、学生以外にも対策をしているとHPでわかったので、ぜひ受けたいと申し込みしました。受講してみて:面接は新卒の就活以来経験が無かったので、対策をしていただいて様々な気付きがありました。面接官がなぜこのようなことを聞きたいのかということを、考えて話をすることができるようになりました。履歴書・職務経歴書についても、もっと早く相談をしていれば、面接に進む企業がもっと有ったのではないかと思いました。面接対策も履歴書・職務経歴書の添削も相談して本当に良かったです。 コンサルタントから 履歴書・職務経歴書は正確に書かれていましたが、企業の業界や特性、職種にマッチした志望理由になってなかったので、その点を踏まえ修正していただきました。面接につきましては、話の中身については整理されているものの、結論から話す、要点を伝えるなど面接官の視点を考慮した話し方になっていなかったので、その点の練習を重点的に行いました。

2016/01/01
利用者の声
人生の描き方が見えてきました | Voice13

人生の描き方が見えてきました | Voice13

人生の描き方が見えてきました20代、男性、自営業受講動機:将来のことを考えたとき、今後自分の人生をどう描いていけばいいのか、今の会社の仕事、もしくは自分自身がキャリアを形成していくにはどうしていけばいいのか漠然と悩む自分がいました。占いに頼るわけにもいかず、キャリアについて相談するコンサルタントを探し、受講することに決めました。受講してみて:自分の今後進むべき将来を考えた時に、相談できる存在は大きいです。 特にキャリアについての相談は、なかなか周りにはできないので助かりました。 どうもありがとうございました。 コンサルタントから 明確なお悩みがあるというよりかは、漠然と今後の将来について悩まれていらっしゃいました。 これからどんなことをすればいいのか、どんなことを目標に置いていけばいいのか、抽象的なところから始まりましたが、徐々にいつまでに何をするかなど、具体的なところまで落としこむことができ始めていました。

2016/01/01
利用者の声
自分の力をもっと生かせるのでは、と一人で考え込んでいました | Voice14

自分の力をもっと生かせるのでは、と一人で考え込んでいました | Voice14

自分の力をもっと生かせるのでは、と一人で考え込んでいました30代、女性、銀行系一般職受講動機:今の会社のままで大丈夫なのか、自分の力を生かせるところはもっと他にもあるのではないかと悩んでいました。 転職だけでなく、今の自分の仕事についても相談できるということを知り、コンサルを受けることにしました。受講してみて:キャリアコンサルティングをしていただき、 今の会社でもできることはたくさんあるということがわかりました。 まだまだやるべきことをやっていない中で、 ただ不満が先に出てしまっていたのだということがよくわかりました。 今の会社でもう少し頑張ってみたいと思います! コンサルタントから 自分の力を現職では発揮しきれていないと悩まれていらっしゃいましたが、お話を伺ってみると会社の仕組みやスタイルに戸惑っている部分が多いことに気づきました。ご本人も気づかれていなかった点を一緒に見つけることができて、結果的に今の会社でこれまでよりも更に努力をされていくと力強いお言葉をいただけました。

2016/01/01
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2019/09/26
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2015/12/23
Avator
ご利用者の声
Voice
お悩みの内容
キャリアコンサルティングの利用法その他人間関係・仕事に対する不安今後のキャリアプランやセカンドキャリアについて仕事と家庭との両立について働き方就職活動履歴書・職務経歴書等、書類添削独立について転職について適職診断・自己分析・自分探し面接対策
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ワークライフバランスの取れた働き方がしたい男性必見!個人でできる取り組み

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少し前まで日本には「男は仕事、女は家庭」という考え方が根付いており、この影響を受けて今でも「男性は仕事に生きるもの」と考える人がいます。しかし、生きるうえで仕事はもちろん重要であるものの、私生活だって大切ですよね。 ワークライフバランスは、働く人全てが実現すべきものであり「男性だけ」「女性だけ」「既婚者だけ」のような特定のカテゴリーの人だけの問題ではありません。 この記事では「男性のワークライフバランス」にスポットを当てて、ワークライフバランスを実現しやすい企業の特徴や、個人でできる取り組みなどについて徹底解説します。 ワークライフバランスとは? ワークライフバランスというと「仕事を減らしてプライベートを優先させること」「仕事とプライベートの時間をきっちり半分に分けること」など、誤解した解釈も多いです。 しかし、正確には「仕事と私生活との両立・調和」という意味であり、双方を両立させて相乗効果を生み出すことを目的としています。 なお、内閣府が策定した「仕事と生活の調和(ワーク・ライフ・バランス)憲章」によると、ワークライフバランスが実現した社会の定義は以下の通りです。 「国民一人ひとりがやりがいや充実感を感じながら働き、仕事上の責任を果たすとともに、家庭や地域生活などにおいても、子育て期、中高年期といった人生の各段階に応じて多様な生き方が選択・実現できる社会」 仕事と生活の調和(ワーク・ライフ・バランス)憲章 また、近年ではワークライフバランスをさらに進化させた「ワークライフインテグレーション」「ワークライフマネジメント」「ワークインライフ」という考え方も生まれています。 ワークライフバランスの取れた働き方をするメリット・デメリット ワークライフバランスの取れた働き方には多くのメリットがある一方で、問題点やデメリットも存在します。メリット・デメリットの詳細をチェックしていきましょう。 ワークライフバランスの取れた働き方をするメリット ワークライフバランスを実現させるメリットは、主に以下の通りです。 モチベーションや生産性アップ 仕事が長続きする 健康的な生活が送れる 仕事以外でもスキルや人脈を確保できる 人生の幸福度が上がる ワークライフバランスが整うと労働意欲が低下しにくく、モチベーションを維持しやすいぶん生産性が高まります。仕事が忙しくて寝不足…なんて事態も起こりにくいので、心身ともに健康的でいられるでしょう。プライベートの時間を使ってスキルや知識、人脈を身につけることもでき、それらが仕事の成果に繋がる場合もあります。 また、仕事だけに没頭していると「労働で得られる幸福感」しか味わえませんが、仕事と私生活が充実すると「双方から得られる幸福感」を体験でき、人生そのものの幸福度も上がるはずです。   ワークライフバランスの問題点やデメリット 多くのメリットがあるものの、ワークライフバランスには以下のような課題やデメリットもあります。 企業にとって導入ハードルが高い 生産性が下がることがある 給料が減る可能性がある ワークライフバランスを実現させるためには、これまでの企業体制やルールをガラリと変えなくてはいけないことも多く、企業にとって容易ではありません。そのため、ワークライフバランスという言葉の普及率とは裏腹に、実際の導入率はそこまで高くないのが実情です。 また、いくらワークライフバランスを取るためといっても、むやみに労働時間を減少させれば人手不足や生産性の低下を招きます。仕事にパワーを全振りしない分、給料が下がるリスクがある点も、ワークライフバランスのデメリットといえるでしょう。   ワークライフバランスを実現させる主な取り組み 近年は、ワークライフバランスの取れた働き方を実現させようと、制度や取り組みを強化する企業が増えています。ここからは、ワークライフバランスの主な取り組み事例を紹介するので、自分が働く会社との比較や理想のバランスを考える際に役立ててください。   休暇・休業に関する取り組み ワークライフバランスには、休暇が取りやすく、やむを得ず休業しても復職しやすい環境が不可欠です。そのため年間休日数を増やすだけでなく、「有給休暇」や「育児休暇」「介護休業」などを取りやすくしたり、休業後の復職支援制度を整えたりする企業が増えてきました。 また「産前産後休業」を取れるのは女性だけですが、男性向けに「配偶者出産休暇」を設けるケースもあります。 休暇・休業の取り組みが充実すればプライベートの時間が増え、私生活も充実するはずです。   労働時間に関する取り組み かつては長時間労働を美徳とする風潮がありましたが、ワークライフバランスが求められている現代では労働時間の見直しも重要視されています。 今は「定時退社」を基本とする企業も珍しくありませんし、残業ありきの企業でも「ノー残業デー」に取り組むケースが多いです。さらに「フレックスタイム制」や「時短勤務」などの制度を導入して、柔軟な働き方ができる企業もあります。 働く時間の融通が利けば、男性でも育児や家事、趣味の活動に参加しやすくなり、家族や自分の時間を大切にできるでしょう。   労働場所に関する取り組み 労働場所に関する取り組みとして有名なのは、「在宅勤務」や「テレワーク・リモートワーク」でしょう。これらは働く場所にとらわれず就業できるので、地方で自然豊かな場所で働いたり、地元で家族の介護をしながら都市部の企業で働いたりすることも可能となり、仕事と私生活のバランスが維持しやすいです。 場合によっては通勤せずに働けるため、通勤時間がかからないぶん時間的ゆとりが生まれたり、通勤ラッシュを避けることでストレスが軽減したりします。 また、他にも休暇を過ごしながら働く「ワーケーション」、本社から離れた小規模オフィスで働く「サテライトオフィス」など、労働場所に関する取り組みは豊富です。   その他の取り組み ワークライフバランス実現に向けた取り組みは、まだあまり普及していないものや大々的にスポットを浴びていないものなどもあります。たとえば「定年退職した労働者の再雇用制度」や「労働環境改善に向けた窓口の設置」なども、ワークライフバランスを目標とした取り組みの一つです。 一見、ワークライフバランスに向けた取り組みをしていないように見える企業も、実は会社独自の取り組みを実施していることがあります。 「自分の会社はワークライフバランスを重視していないんじゃ…」と不安になった際は、一度会社独自の制度や取り組みにも目を向けてみましょう。   ワークライフバランスが叶う企業の特徴 個人でできることもありますが、ワークライフバランスの取れた働き方の実現には、企業が大きなカギを握っています。ここからは、ワークライフバランスを取りやすい企業に共通する特徴を解説していきましょう。 特徴を知っておけば、ワークライフバランス実現のために転職することになった際にも、企業選びに迷いにくくなるはずです。   働き方の選択肢が豊富 働き方の選択肢が豊富な企業は、さまざまなライフスタイルの人にマッチする企業です。 たとえば、在宅勤務できる会社であってもそれしか働き方がない場合、いつかライフスタイルが変わったときに働き方が合わなくなる可能性があります。しかし「在宅勤務・オフィス勤務・時短勤務から選択可」のような会社であれば、ライフスタイルが変わっても柔軟に働き方を変えられ、結果的に長く働けるでしょう。 働き方の種類が豊富な企業は、考え方も柔軟なケースが多いです。よって、もしも選択肢の中に自分の希望の働き方がなくても、希望を伝えたり交渉したりすれば導入してもらえる場合があります。   プライベートに関する福利厚生が充実している 近年は、会社独自で社員のプライベートを増やす試みをする企業も多いです。たとえば「誕生日休暇」「リフレッシュ休暇」のような特別休暇があったり、残業を失くすための取り組みをしたりしている企業は、ワークライフバランスへの関心が高い企業といえるでしょう。 このような企業は、社員に「仕事以外の時間も大切にしてほしい」と思っており、プライベートに関する福利厚生を充実させる傾向があります。 転職するときはもちろん、自分の会社の福利厚生についてよく知らないという人も少なくないため、福利厚生は定期的にチェックしましょう。   年齢性別問わず、さまざまな社員が働いている 企業によっては「30代が多い」「女性または男性中心の職場」といったように、特定の年代・性別の社員が集中していることがあります。しかしこのような特徴を持つ企業で働くと、年齢を重ねると働きにくく感じたり、一方の性別のみ優遇するような取り組みが登場したりすることも珍しくありません。 そのため、企業のワークライフバランスを判断する際は、働く社員の年齢層や男女比もチェックしましょう。男女比にあまり偏りがなく、幅広い年代の社員がいる企業のほうが「多くの人にマッチするワークライフバランス」を実現している可能性が高く、仕事が長続きしやすいです。   ワークライフバランス実現のために個人でできる取り組み 真のワークライフバランスとは「企業」と「個人」の取り組み、両方が揃って初めて実現するものです。よって、企業が労働環境を整えてくれることをただ待つだけではいけません。個人でもできる取り組みや考えられることがあるので、自分にできることから挑戦してみましょう。   仕事の効率を上げる どれだけ企業がワークライフバランスに関する取り組みを実施しても、のんびり働いていては終わる仕事も終わりませんよね。そのため、自らも作業効率を考え、サクサクと仕事をこなすことが大切です。 仕事の効率が上がれば、残業や休日出勤も減らせます。そうすれば、自然と自分の時間を増やすことができ、今と同じ働き方をしながらもワークライフバランスが整うでしょう。   会社の制度や勤務形態を見直す 今の会社の制度を確認し、ワークライフバランスが取れた働き方をするのに活かせるものはないかチェックしてみましょう。ワークライフバランスに関する制度はまだまだ制定途中なので、入社時にはなかった制度が気づかないうちに導入されているケースもあります。 また、複数の勤務形態がある企業で働いている場合は、勤務形態の見直しを行うことも有効です。たとえば、正社員からアルバイトに勤務形態を変更すれば、今よりも働く日数や時間の調整がしやすくなります。 ただし、勤務形態を変えると給料にも変化が起こるので、実行する際は事前によく検討しましょう。   会社と交渉する 自分が働きやすいと感じる制度や取り組みが会社にない場合は、会社に直接交渉を持ちかけるのも一つの手です。 その際は「妻や子どもとの時間を増やしたい」「家族を介護したい」「自分の時間を増やしてスキルアップしたい」など、ワークライフバランスを実現したい明確な理由も併せて伝えるのがおすすめ。急に企業の制度を大きく変えるのは難しくても、やむを得ない理由だと会社が認めてくれれば、特例として措置を設けてもらえる可能性があります。 また、すぐには希望が通らなくても「そんな社員もいるんだな」と幹部や役員に知ってもらうことで、ワークライフバランスへの関心を高めてもらえるかもしれません。   場合によっては転職を検討する 「今の会社では理想のワークライフバランスは実現できない」「今すぐワークライフバランスの取れた働き方がしたい」 このように思ったときは、思い切って転職を検討してみるのもありです。 ただし「仕事量が多い」「労働時間が長い」「休みが少ない」といったことばかり転職時に伝えると、不満が多いと思われて転職がうまくいかない可能性大。転職を検討する際は「働き方や仕事を変えて、ワークライフバランスが取れたら何がしたいか」をよく考え、前向きなアピールができるよう準備してください。   ワークライフバランスが取れた働き方に向けて、できることから始めよう かつては画一的だった男性の働き方も、今はワークライフバランスが求められる時代です。人生の充実度をより高めることを目標に、自分にとって理想のワークライフバランスについて考え、実現に向けて行動してみましょう。 「ワークライフバランスの取れた働き方がしたいけど、どんな働き方があるのかな」「具体的にどんな行動を取ればいいんだろう」 もしもこのような疑問を抱いたときは、キャリアコンサルティングを受けてみるのもおすすめです。自分の気持ちを話すだけでも頭の中が整理できますし、専門知識を持ったキャリアコンサルタントからアドバイスをもらうことで素早い問題解決へとつながります。 ワークライフバランスの取れた働き方をするために、個人で取り組めることもたくさんあるので、できることから始めてみましょう!

2024/04/15
働き方
多様な働き方ごとのメリット・デメリットは?その後に考えることも解説

多様な働き方ごとのメリット・デメリットは?その後に考えることも解説

現代の日本は「働き方の多様化」が進んでおり、労働者は自分に合う働き方を自由に選択できるようになりました。 ですが、働き方を考えるときに気になるのが、メリット・デメリットではないでしょうか。どんな働き方にも必ず良い面と悪い面があり、自分に合う働き方を正確に判断するためには、メリット・デメリットの両方を知ることが欠かせません。 この記事では、働き方を多様化させるメリット・デメリットはもちろん、働き方の種類ごとのメリット・デメリット、その後に考えるべきことまで詳しく解説します。 働き方を多様化させるメリット 近年急速に進んでいる働き方の多様化。ですが、働き方を多様化させることにはどんなメリットがあるのでしょうか?労働者視点のメリットを3つ紹介します。   プライベートと仕事を両立できる かつては「フルタイムでの週5日出勤」という働き方が一般的で、家事や育児、介護などと仕事を両立させるのは簡単なことではありませんでした。 しかし多様な働き方が導入されたことで、働く時間や日数、場所などを労働者が自由に選択できるように。家事や育児はもちろん、自分の時間を大切にしながら働くことも可能となり、プライベートと仕事を両立できるようになったのです。 「育児や介護を理由に、仕方なくキャリアを諦める…」というケースが起きにくくなり、自分が望むキャリアを形成しやすくなった点は、多様な働き方の大きなメリットといえるでしょう。   自分に合った働き方を選択できる 働き方の多様化により新しい働き方が次々登場し、自分に合った働き方を選べるようになったこともメリットです。 働き方の選択肢が少なかった時代は、たとえ自分に合わなくても少ない選択肢の中から選ぶしかなく、無理をして働いている人も少なくありませんでした。 ですが無理をして働くのはつらいですし、仕事を続けるのも難しいですよね。自分に合った働き方ができれば仕事のストレスも軽減できるため、仕事に対するやりがいや満足感も増す傾向にあります。 また、働き方の選択肢が増えれば、ライフスタイルの変化に応じて働き方を変えることもでき、仕事が長続きしやすいです。   生産性・モチベーションの向上 自分のライフスタイルや希望に合った働き方ができれば、仕事に対する不満やストレスがなくなり、自然とモチベーションが上がりやすくなります。作業しやすい環境や時間帯に働けることも相まって、作業効率が上がり生産性も高まるでしょう。 また、副業という働き方を選択すれば、スキルアップのチャンスが増え、本業にも良い影響を与えるかもしれません。 このように、仕事に対する意欲を高め成果が上がりやすくなるのも、多様な働き方のメリットの一つです。   働き方を多様化させるデメリット 働き方を多様化させることにはメリットがある反面、人によってはデメリットに感じる要素もいくつかあります。懸念点として、以下のデメリットも把握しておきましょう。   年収や退職金が下がるリスクがある 働き方を変えるために転職をする場合、年収や退職金が下がる可能性があります。日本の企業では一般的に、勤続年数の長さによって昇給や退職金の額が決まるためです。 また、転職するタイミングによってはボーナスがもらえない場合もあり、転職した年は一時的ではあるものの年収が大きく下がってしまうかもしれません。 お金だけが全てではありませんが、お金は生きるうえで不可欠なうえ、働くモチベーションにも直結します。働き方を変える際は、その後の給与事情やボーナス、退職金がどうなるのかまで具体的にシミュレーションすることが大切です。   成果を求められる傾向がある 多様な働き方の中には、仕事の進め方や働く時間などを自由に決められるものも多いです。 自由度が高いのはいいことですが、自由度の高さと責任大きさは比例する傾向があるため「いつどこで仕事をしてもいいが、期日までに必ず成果物を納めるように」と、今まで以上に成果を求められやすくなるでしょう。 自己管理能力があり、主体的に行動するのが得意な人なら問題ないかもしれませんが、プレッシャーに弱い人やマルチタスクが苦手な人だとやりにくさを感じる可能性があります。   キャリア難民になる可能性も… 働き方の種類が増え、選択肢が大幅に拡大したのはメリットですが、選択肢が豊富だからこそ働き方の方向性に迷いやすいのはデメリットです。自分の方向性があいまいだと、転々と働き方や職場を変える「キャリア難民」「転職難民」と呼ばれる状態に陥りやすくなります。 自分が希望する働き方のメリット・デメリットを知ることは大切ですが、目先の損得だけを意識すると適性がない働き方を選択して難民化する恐れがあるので注意しましょう。 自分にとってベストな働き方を考える際は、メリット・デメリットだけでなく「自分に適性があるか」「自分の考え方にマッチするか」など、総合的な観点を持つ必要があります。   【雇用形態別】働き方のメリット・デメリット 雇用形態が異なれば当然働き方も変わり、それぞれにメリット・デメリットがあります。ここからは主流の雇用形態ごとに、メリット・デメリットをチェックしていきましょう。   正社員のメリット・デメリット 正社員のメリットは、福利厚生が充実していて雇用・収入ともに安定していることです。社会的信用度も高く、ローンやクレジットカードの審査に通りやすい他、正社員経験があると転職シーンでも有利に働くでしょう。 ですが正社員はフルタイム勤務が一般的なため、プライベートを優先しにくいというデメリットがあります。異動や転勤の可能性もあり、命じられた場合はやむを得ない理由がないと基本的には拒否できません。   派遣社員のメリット・デメリット 派遣社員のメリットは、働く時間や日数、場所の希望条件が通りやすいことです。残業や休日出勤は原則なしのため、プライベートを大切にしながらライフスタイルに合った働き方ができるでしょう。 アルバイトに比べると時給が高く、派遣会社によるサポートを受けられるところも、嬉しいポイントですよね。 ただし派遣社員には雇用期間の定めがあり、雇用が不安定になりやすいというマイナス要素もあります。   パート・アルバイトのメリット・デメリット パート・アルバイトのメリットは、働く日数や時間を好きなようにコントロールできることです。正社員に比べると仕事の難易度が低いので精神的負担もかかりにくく、無理のない働き方が実現できます。 しかし、自由度が高く仕事の難易度が低いからこそ、アルバイトの収入は低くなりがち。基本的にはボーナスや退職金も出ないので、正社員と比べるとどうしても生涯年収が少なくなるのはデメリットです。   業務委託のメリットとデメリット 業務委託のメリットは、働く時間や場所はもちろん、業務内容も自分で選ぶことができる自由度の高さです。企業と業務委託契約を結ぶ際は、必ず事前に業務量や業務内容のすり合わせを行うため、自分が苦手な業務は断ることができます。 また、得られる収入に上限がなく、スキルがあれば高収入を手にすることも不可能ではありません。 とはいえ、成果報酬型なので収入が安定しにくいというデメリットがあり、労働基準法も適用されないため保険の支払いや確定申告の手続きも自分で行う必要があります。   【制度別】働き方のメリット・デメリット 働き方改革が推進されていることもあり、多様な働き方を叶える制度や取り組みを導入する企業が増えてきました。制度別のメリット・デメリットを解説するので、自分に合いそうな制度はないか探してみてください。   テレワークのメリット・デメリット オフィス以外の場所で時間にとらわれず働くことを、テレワークといいます。 テレワークのメリットは、出社する必要がないことです。通勤時間が発生しないぶんプライベートの時間を増やせますし、地方で暮らしながら都市部の企業に勤めることもできます。 ですが通勤しないでいいからこそ、人によっては運動不足になりやすい点はデメリット。自宅で仕事をする場合は仕事とプライベートのオンオフを切り替えにくく、思うように集中できない可能性もあります。   フレックスタイム制度のメリット・デメリット 一日の労働時間の長さを固定せず、労働者が出退勤時間を自由に決められる働き方をフレックスタイム制度といいます。 フレックスタイム制度のメリットは、自分のプライベートを優先して仕事のスケジュールが組めることです。朝や夕方に起こる通勤ラッシュを避けることも可能となり、通勤ストレスが軽減するでしょう。 しかし、社員ごとに勤務時間が異なるためどうしても社内のコミュニケーションが減り、チームワークに悪影響を与えやすいのは難点です。   短時間正社員制度のメリット・デメリット 勤務時間を短く設定しながら、正社員として雇用契約を結ぶ働き方を、短時間正社員制度といいます。 短時間正社員制度のメリットは、プライベートの時間を確保しながら、昇給やボーナスといった待遇はフルタイムの正社員と同じであることです。ゆくゆくはフルタイムの正社員になることも可能で、ライフスタイルに合わせて働き方を変えやすいところも魅力。 ですが、勤務時間が短くなるということは、テキパキと仕事を片付ける必要があるということです。仕事中は時間に追われやすくなるため、ストレスを感じる人もいるかもしれません。   副業のメリット・デメリット 本業とは別の仕事をして収入を得ることを、副業といいます。 副業のメリットは、収入がアップすることや、本業とは異なる経験を積んでスキルアップできることです。また、本業というメインの収入源があるため、副業では「やりたい仕事」に重きを置くことができ、満足感も得られるでしょう。 しかし、必然的に労働時間が長くなるので、充分な休息が取りにくくなるという懸念点もあります。   働き方のメリット・デメリットを理解したら考えること ここまで、主流の雇用形態や制度に関するメリット・デメリットを紹介してきました。ですが、働き方に関するメリット・デメリットは、理解しただけで満足してはいけません。理解した内容を参考にしながら、自分の働き方を見直すことが大切です。 ここからは、働き方のメリット・デメリットを理解したら考えてほしい3つのポイントを解説します。 どんな働き方がしたいのか 理解したメリット・デメリットを参考に「自分に合う働き方」を考えてみてください。 働くうえで重要視している点や、反対に絶対に避けたい点などと、各働き方のメリット・デメリットを照らし合わせると、自分にとってベストな働き方が見つかりやすくなります。 自分の強みや適性、これまでのキャリアなども考慮しながら、どんな働き方なら気持ちよく仕事ができるかをじっくり検討してみましょう。   理想の働き方実現にはどんな行動が必要か 考えた結果「今の働き方が一番合っている」という場合は必要ありませんが、「今とは異なる働き方のほうが自分に合いそう」という人は、どんな行動を取れば理想の働き方が実現できるかを考えます。 働き方を変える方法は、異動や転勤、制度の利用、転職などさまざまです。 選ぶべき行動は、希望する働き方や本人の状況などによって異なるので、自分を客観視しながら行動計画を立ててみましょう。   自分にとっての大きなデメリットはないか この記事で紹介した働き方のメリット・デメリットはあくまで一般論であり、全ての人が同じように感じるわけではありません。 価値観や環境は人それぞれだからこそ、気になる働き方を見つけたら「自分にとって大きな不都合はないか?」と考えてみることも忘れないでください。 多くの人にとってはデメリットにならない点が、自分にとっては大きなデメリットに感じられるケースもあるので、具体的なシミュレーションを繰り返し行いましょう。   メリット・デメリットを知って理想の働き方を実現させよう どんな働き方にも、必ずメリット・デメリットがあります。働き方の良い面と悪い面を平等に知れば、自分に本当に合う働き方が見つかりやすくなり、働き方を変えてからも後悔しにくいはずです。 「メリット・デメリットを知っても、自分に合う働き方がわからない」「気になる働き方の、もっと具体的なメリット・デメリットが知りたい」 このような場合は、豊富な知識を持ったキャリアコンサルタントに相談してみるのもおすすめ。多様化している働き方は複雑で、自分一人の力で調べるよりもキャリアのプロを頼ったほうが迅速かつ正確な情報が得られます。 理想の働き方を実現する第一歩として、まずはキャリアコンサルティングを受けてみませんか。

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