「空気がきれいで、子育てもしやすそう。仕事ものんびりできそうだし、田舎暮らしもいいかもしれない」
そんな思いから、地方移住を希望する人がリタイア世代だけでなく、10～20代の若い世代でも増えているようです。
少し前の調査になりますが、毎日新聞、NHK、明治大学地域ガバナンス論研究室の共同調査では、2014年度に地方自治体の移住政策を利用するなどして地方に移住した人は1万1735人と1万人を超え、09年度から5年間で4倍以上になりました。
しかし、いざ地方へ移住するとなった時に気になるのが「仕事探し」。そこで今回は、地方移住をする時に、どうやって仕事を探すのがいいのか、その方法をご紹介します。
１：比較的大きな地方都市なら転職エージェントに相談
「地方へ移住」といっても、比較的大きな地方都市への移住であれば、都市部での生活の利便性と、田舎の良さの両方を楽しむことができます。
「自然もいいけど、思いっきり田舎というのもちょっと…」という方は、政令指定都市や中核都市などの地方都市を移住先に選ぶのもいいでしょう。
およその目安ではありますが、人口30万人程度の都市であれば、全国展開する転職エージェントや地域密着型の転職エージェントが、求人をカバーしていることが多いです。
「地域名 転職エージェント」（例えば、新潟市なら「新潟市 転職エージェント」）で検索してみると、その地域で利用できる転職エージェントが確認できるので、利用できるサービスがないか一度検索してみるといいでしょう。
このときに、地元の転職エージェントは地域の中小企業に強いことが多く、全国展開の転職エージェントは、全国展開している企業の支社・支店・工場勤務求人に強い傾向があります。
利用できる転職エージェントがあれば、一度面談し、その地域の転職事情などの情報収集してみましょう。
２：転職情報サイトを確認する
こちらも比較的大きな地方都市であれば、有効な手段です。
全国展開する企業の支社・支店求人が多い傾向はありますが、中には地方の中堅・中小企業が掲載されていることもあります。
地方で大手転職情報サイトに相応の広告料を払って求人募集ができるのは、財政的に余裕のある優良企業が多いと考えてよいでしょう。
また、各地方が移住支援に力を入れている今は、都道府県の行政や、行政から委任された企業や団体が地元の求人を紹介する求人情報サイトを運営していることもよくあります。
移住支援のパンフレットなどには、こうした移住希望者のための求人情報サイトの広告やURLが掲載されているかとは思いますが、もしどんなサイトがあるかわからない場合には、各都道府県の県庁・府庁・道庁のサイトを見てみてください。
トップページのバナーか、「しごと」「雇用」などのカテゴリーのなかに、求人紹介の情報がアップされているはずです。
３：地方自治体の移住支援担当者に相談する
人口数万人規模の地方都市や町村であれば、地方自治体の移住支援担当者に相談するのもおすすめの方法です。
各市町村によって差はありますが、中小規模の市町村では移住支援に熱心なところも多く、中には担当者自ら地元の企業に掛け合って、働く場所を探してくれるような市町村もあります。
この規模の地方都市の求人は、転職情報サイトや転職エージェントがカバーしていないことも少なくないので、「地元をよく知る人」である移住支援担当者に聞くのが手っ取り早い、ということもあるのです。
４：クラウドソーシングサイトで居住地不問の働き方をする
職種は限られますが、地方移住を機に「雇われない生き方を選ぶ」という選択肢もあります。
たとえばWEB関連職、デザイン関連職、システム関連職などは、クラウドソーシングサイトを活用してプロジェクトベースで仕事を受注できるので、地方に住もうとどこに住もうと、住んでいる場所に関係がなく仕事をすることができます。
５：地方自治体の支援制度を利用して農業を始める
地方移住を機に、農業を始めるという働き方もあります。
市町村によって制度や充実度は異なりますが、研修制度だけでなく、農地の貸し出し、一定期間の収入保障、奨励金、先に移住して農業を始めた方との交流会など様々な就農支援があります。
６：「地域おこし協力隊」から始める
人口減少や高齢化の問題を抱える地方自治体では、「地域おこし協力隊」として地方自治体で働く仕事を募集しています。
地方移住を「仕事ありき」で考え、「地域おこし協力隊から地方移住を始めてみる」というのも1つです。
「地域おこし協力隊」の仕事は1～3年。その間に地域で生活し、地域の協力活動を行います。地域のPRや観光に携わる仕事が多いですが、業務は各自治体によっていろいろあります。
「地域おこし協力隊」から、実際にその地域に移住された方にもお会いしてきましたが、地方自治体の嘱託社員として、「地域おこし協力隊」時代の仕事を継続している人も少なくありませんでした。
また、「地域おこし協力隊」としてその地域に住む間にネットワークを拡げ、紹介などで仕事を探した、お店を開いたという方もいらっしゃいます。
地域おこし協力隊で働いている間も報酬はもらえますし、その地域に馴染めるか、好きになれるか、お試し期間として実際に生活しながら確認することもできるでしょう。
視野を広げれば地方にも仕事はある
確かに地方都市には、東京などの都市部のように求人は豊富ではありません。
また、都市部にしかないような職種や業種もあります。収入面でいえば、都市部よりも2～3割は下がるのが当たり前になってしまいます。
都市部での「働く感覚」「仕事の感覚」を持ち込むと、ギャップを感じるかもしれませんが、全く仕事がないかというとそうではありません。
今はインターネット回線が繋がれば、どんな場所でもできる仕事もありますし、地方ならではの仕事や働き方、やりがいがあります。
ぜひ視野を拡げ、考え方を柔軟にして地方ならではの仕事・働き方をみつけてみてください。
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