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就活の面接で逆質問をする時に見落としがちな「本当に大切なこと」

就活の面接で、学生から企業に質問する「逆質問」。

この「逆質問」が評価の対象になる、アピールの機会になるということで、
多くの学生が様々な逆質問を用意していきます。

しかし面接の現場にいると、この逆質問で大きな勘違いをしてしまっている学生が
とても多いという残念な状況を目の当たりにします。

あなたも勘違いをしてしまっていませんか?「逆質問」で本当に大切なことを見落としてしまっていませんか?
面接に行く前に、一度確認しておきましょう。

逆質問は「本当に興味のあること」を聞こう

逆質問

面接の逆質問では、「本当に興味のあること」を聞きましょう。もし特に聞きたいことや知りたいことがなければ、逆質問を無理やりする必要はありません。

そもそも「質問」とは、自分が「知りたいことを確認する」時にするものですが、就職活動の面接の場面では違う目的が混じっていることがよくあります。

ひどいと、質問に「知りたい」という興味関心・意欲は感じられず、「評価されたいから」「自分をアピールしたいから」という学生の「別の目的」だけが伝わってくることも少なくありません。

「これを聞くと、評価されると書いてあったから。」
「前向きな姿勢をアピールしたいから。」
「質問がないのは意欲がないと思われそうだから。」

と、あなたは本来質問の目的である「知りたい」とは別の目的を達成するために、質問をしてしまっていませんか。

その思いは確実に伝わります。何故なら、自分が本気で知りたいと思って聞く質問は必ずどこかにオリジナル性が生まれます。しかし、別の目的を達成するための質問は、往々にして就職情報サイトや就職関連本の受け売りになってしまっているからです。

学生が本気で質問しているのか、どこかの受け売りなのかはすぐにわかります。

逆質問で本当に面接官が好印象を持つのは、「本気の質問」だけです。受け売りの質問をして得られるのは、「誰かが同じようなこと聞いていたな。」「どこかで聞いたことのある質問だな。」という印象ぐらいで決してプラスにはなりません。

今は、就職情報サイトや就職活動関連本で、「面接官に好印象を与える逆質問の例」が数多く紹介されているので、ついつい「これを使えばいい。」と思ってしまいがちです。

「仕事をする上で、もっとも大切にすべき事は何だとお考えですか?」
「御社で成長する人材はどのような人材ですか?」
「新入社員に一番求めているのはどのような事でしょうか?」
「今後力をいれていく事業について、差し支えなければ教えていただけませんか?」

くらいの質問はすぐにリストアップできてしまいます。

しかしそんなありきたりの質問をリストアップする前に、その質問で得られる答えは本当に自分が知りたい情報なのか、知りたい情報を得るためにはその質問で本当にいいのか、もう一度考えてみてください。

逆質問は「その人にしか聞けないこと」を聞く

たとえば本気で何か商品を購入したり、サービスを利用したりしようと思ったら、「他の人はどうだったのか?」「本当のところはどうなのか?」と他の人の口コミを参考にしませんか?

就職活動も同じです。本当に入社したいと思う企業なら、その「口コミ」を目の前の面接官に聞いてみましょう。

もちろん、企業の口コミ情報は就職情報サイトやSNSでも確認できます。しかし、その情報はどんな人が感じた情報なのか不確かなものです。悪い情報を書いているその人自身が、その状況を引き起こすような問題行動をしていたのに気づいていないということもありえます。

その点、新卒採用の面接官は、一般的にその企業で活躍しているエース級の人材が担当しています。優秀な人材がその企業をどのように見ているのか。面接の逆質問で確認することで、信頼できる「口コミ情報」が得られるのです。

「よろしければ、○○さん(面接官)の入社の決め手となった理由を教えてもらえませんか。」
「○○さん(面接官)が、この企業でよかったと感じるのはどんな時ですか。」

などその面接官の「企業に対する個人的な主観や、個人的な経験」を聞いてみましょう。もちろん面接官個人の主観が入りますが、その分非常にわかりやすく、共感しやすいはずです。ホームページではわからないような社風や魅力を知ることもできるでしょう。

この逆質問には、「答えのエピソードを聞いて入社意欲が高まる」「その場で面接官に共感することで面接官の好印象に残る」などの効果も期待できます。

面接の場は、その企業で働く社員の生の声が聞ける貴重な機会でもあります。ぜひ活かしてください。

※ただし、事前にOB・OG訪問ができるような大企業では、こうした質問は「それはOB・OGに聞いておいて。」という印象を持たれる可能性もあります。先輩社員と接する機会がない企業で、活用するようにしましょう。

「本気で知ろうとする気持ち」こそ、好印象になる

実は面接の逆質問で、「これを聞けば、好印象になる」「高評価になる」というものはありません。なぜなら、評価されるのは質問そのものよりも、その質問の裏にある「本気で企業のことを知ろうとする気持ち」だからです。

たとえどんなに鋭い質問や前向きな質問をしていても、その裏に「本気で企業のことを知りたい」と思う気持ちがなければ、印象に残ることはあっても、「好印象」にはなりません。

逆質問は、しなければいけないものではありません。本気か、そうでないかはすぐにわかります。「評価を上げるためにも、逆質問を考えなきゃ。」「アピールするためにも逆質問を。」と本末転倒にならないように気を付けましょう。

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少し前まで日本には「男は仕事、女は家庭」という考え方が根付いており、この影響を受けて今でも「男性は仕事に生きるもの」と考える人がいます。しかし、生きるうえで仕事はもちろん重要であるものの、私生活だって大切ですよね。 ワークライフバランスは、働く人全てが実現すべきものであり「男性だけ」「女性だけ」「既婚者だけ」のような特定のカテゴリーの人だけの問題ではありません。 この記事では「男性のワークライフバランス」にスポットを当てて、ワークライフバランスを実現しやすい企業の特徴や、個人でできる取り組みなどについて徹底解説します。 ワークライフバランスとは? ワークライフバランスというと「仕事を減らしてプライベートを優先させること」「仕事とプライベートの時間をきっちり半分に分けること」など、誤解した解釈も多いです。 しかし、正確には「仕事と私生活との両立・調和」という意味であり、双方を両立させて相乗効果を生み出すことを目的としています。 なお、内閣府が策定した「仕事と生活の調和(ワーク・ライフ・バランス)憲章」によると、ワークライフバランスが実現した社会の定義は以下の通りです。 「国民一人ひとりがやりがいや充実感を感じながら働き、仕事上の責任を果たすとともに、家庭や地域生活などにおいても、子育て期、中高年期といった人生の各段階に応じて多様な生き方が選択・実現できる社会」 仕事と生活の調和(ワーク・ライフ・バランス)憲章 また、近年ではワークライフバランスをさらに進化させた「ワークライフインテグレーション」「ワークライフマネジメント」「ワークインライフ」という考え方も生まれています。 ワークライフバランスの取れた働き方をするメリット・デメリット ワークライフバランスの取れた働き方には多くのメリットがある一方で、問題点やデメリットも存在します。メリット・デメリットの詳細をチェックしていきましょう。 ワークライフバランスの取れた働き方をするメリット ワークライフバランスを実現させるメリットは、主に以下の通りです。 モチベーションや生産性アップ 仕事が長続きする 健康的な生活が送れる 仕事以外でもスキルや人脈を確保できる 人生の幸福度が上がる ワークライフバランスが整うと労働意欲が低下しにくく、モチベーションを維持しやすいぶん生産性が高まります。仕事が忙しくて寝不足…なんて事態も起こりにくいので、心身ともに健康的でいられるでしょう。プライベートの時間を使ってスキルや知識、人脈を身につけることもでき、それらが仕事の成果に繋がる場合もあります。 また、仕事だけに没頭していると「労働で得られる幸福感」しか味わえませんが、仕事と私生活が充実すると「双方から得られる幸福感」を体験でき、人生そのものの幸福度も上がるはずです。   ワークライフバランスの問題点やデメリット 多くのメリットがあるものの、ワークライフバランスには以下のような課題やデメリットもあります。 企業にとって導入ハードルが高い 生産性が下がることがある 給料が減る可能性がある ワークライフバランスを実現させるためには、これまでの企業体制やルールをガラリと変えなくてはいけないことも多く、企業にとって容易ではありません。そのため、ワークライフバランスという言葉の普及率とは裏腹に、実際の導入率はそこまで高くないのが実情です。 また、いくらワークライフバランスを取るためといっても、むやみに労働時間を減少させれば人手不足や生産性の低下を招きます。仕事にパワーを全振りしない分、給料が下がるリスクがある点も、ワークライフバランスのデメリットといえるでしょう。   ワークライフバランスを実現させる主な取り組み 近年は、ワークライフバランスの取れた働き方を実現させようと、制度や取り組みを強化する企業が増えています。ここからは、ワークライフバランスの主な取り組み事例を紹介するので、自分が働く会社との比較や理想のバランスを考える際に役立ててください。   休暇・休業に関する取り組み ワークライフバランスには、休暇が取りやすく、やむを得ず休業しても復職しやすい環境が不可欠です。そのため年間休日数を増やすだけでなく、「有給休暇」や「育児休暇」「介護休業」などを取りやすくしたり、休業後の復職支援制度を整えたりする企業が増えてきました。 また「産前産後休業」を取れるのは女性だけですが、男性向けに「配偶者出産休暇」を設けるケースもあります。 休暇・休業の取り組みが充実すればプライベートの時間が増え、私生活も充実するはずです。   労働時間に関する取り組み 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働き方の選択肢が豊富 働き方の選択肢が豊富な企業は、さまざまなライフスタイルの人にマッチする企業です。 たとえば、在宅勤務できる会社であってもそれしか働き方がない場合、いつかライフスタイルが変わったときに働き方が合わなくなる可能性があります。しかし「在宅勤務・オフィス勤務・時短勤務から選択可」のような会社であれば、ライフスタイルが変わっても柔軟に働き方を変えられ、結果的に長く働けるでしょう。 働き方の種類が豊富な企業は、考え方も柔軟なケースが多いです。よって、もしも選択肢の中に自分の希望の働き方がなくても、希望を伝えたり交渉したりすれば導入してもらえる場合があります。   プライベートに関する福利厚生が充実している 近年は、会社独自で社員のプライベートを増やす試みをする企業も多いです。たとえば「誕生日休暇」「リフレッシュ休暇」のような特別休暇があったり、残業を失くすための取り組みをしたりしている企業は、ワークライフバランスへの関心が高い企業といえるでしょう。 このような企業は、社員に「仕事以外の時間も大切にしてほしい」と思っており、プライベートに関する福利厚生を充実させる傾向があります。 転職するときはもちろん、自分の会社の福利厚生についてよく知らないという人も少なくないため、福利厚生は定期的にチェックしましょう。   年齢性別問わず、さまざまな社員が働いている 企業によっては「30代が多い」「女性または男性中心の職場」といったように、特定の年代・性別の社員が集中していることがあります。しかしこのような特徴を持つ企業で働くと、年齢を重ねると働きにくく感じたり、一方の性別のみ優遇するような取り組みが登場したりすることも珍しくありません。 そのため、企業のワークライフバランスを判断する際は、働く社員の年齢層や男女比もチェックしましょう。男女比にあまり偏りがなく、幅広い年代の社員がいる企業のほうが「多くの人にマッチするワークライフバランス」を実現している可能性が高く、仕事が長続きしやすいです。   ワークライフバランス実現のために個人でできる取り組み 真のワークライフバランスとは「企業」と「個人」の取り組み、両方が揃って初めて実現するものです。よって、企業が労働環境を整えてくれることをただ待つだけではいけません。個人でもできる取り組みや考えられることがあるので、自分にできることから挑戦してみましょう。   仕事の効率を上げる どれだけ企業がワークライフバランスに関する取り組みを実施しても、のんびり働いていては終わる仕事も終わりませんよね。そのため、自らも作業効率を考え、サクサクと仕事をこなすことが大切です。 仕事の効率が上がれば、残業や休日出勤も減らせます。そうすれば、自然と自分の時間を増やすことができ、今と同じ働き方をしながらもワークライフバランスが整うでしょう。   会社の制度や勤務形態を見直す 今の会社の制度を確認し、ワークライフバランスが取れた働き方をするのに活かせるものはないかチェックしてみましょう。ワークライフバランスに関する制度はまだまだ制定途中なので、入社時にはなかった制度が気づかないうちに導入されているケースもあります。 また、複数の勤務形態がある企業で働いている場合は、勤務形態の見直しを行うことも有効です。たとえば、正社員からアルバイトに勤務形態を変更すれば、今よりも働く日数や時間の調整がしやすくなります。 ただし、勤務形態を変えると給料にも変化が起こるので、実行する際は事前によく検討しましょう。   会社と交渉する 自分が働きやすいと感じる制度や取り組みが会社にない場合は、会社に直接交渉を持ちかけるのも一つの手です。 その際は「妻や子どもとの時間を増やしたい」「家族を介護したい」「自分の時間を増やしてスキルアップしたい」など、ワークライフバランスを実現したい明確な理由も併せて伝えるのがおすすめ。急に企業の制度を大きく変えるのは難しくても、やむを得ない理由だと会社が認めてくれれば、特例として措置を設けてもらえる可能性があります。 また、すぐには希望が通らなくても「そんな社員もいるんだな」と幹部や役員に知ってもらうことで、ワークライフバランスへの関心を高めてもらえるかもしれません。   場合によっては転職を検討する 「今の会社では理想のワークライフバランスは実現できない」「今すぐワークライフバランスの取れた働き方がしたい」 このように思ったときは、思い切って転職を検討してみるのもありです。 ただし「仕事量が多い」「労働時間が長い」「休みが少ない」といったことばかり転職時に伝えると、不満が多いと思われて転職がうまくいかない可能性大。転職を検討する際は「働き方や仕事を変えて、ワークライフバランスが取れたら何がしたいか」をよく考え、前向きなアピールができるよう準備してください。   ワークライフバランスが取れた働き方に向けて、できることから始めよう かつては画一的だった男性の働き方も、今はワークライフバランスが求められる時代です。人生の充実度をより高めることを目標に、自分にとって理想のワークライフバランスについて考え、実現に向けて行動してみましょう。 「ワークライフバランスの取れた働き方がしたいけど、どんな働き方があるのかな」「具体的にどんな行動を取ればいいんだろう」 もしもこのような疑問を抱いたときは、キャリアコンサルティングを受けてみるのもおすすめです。自分の気持ちを話すだけでも頭の中が整理できますし、専門知識を持ったキャリアコンサルタントからアドバイスをもらうことで素早い問題解決へとつながります。 ワークライフバランスの取れた働き方をするために、個人で取り組めることもたくさんあるので、できることから始めてみましょう!

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