仕事がイヤで転職したくなったら？後悔しないキャリアの考え方

2023年1月10日（火）

仕事がイヤな理由を整理しよう
キャリア形成のために自己分析を
転職をする際に注意するポイント

誰しも働き始めると、「仕事がイヤだなぁ」と思ったことがあるのではないでしょうか。イヤだと感じたら最初に頭に思い浮かぶのは、転職ですよね。

なんとなくイヤだからという軽い気持ちで転職を選択すると、後で後悔につながる可能性があります。

今回は、仕事がイヤで転職したくなっているあなたに向けて、後悔しないキャリアの考え方をご紹介していきます。

仕事がイヤな理由を整理しよう

まずは、なぜ仕事がイヤだと感じているのかを整理していきましょう。「なんとなくイヤだ」という方も、よく考えると具体的に理由が見えてくるはずです。

こちらではよくある理由をご紹介します。

労働時間が長すぎる

仕事がイヤになってくる要因で多いのは、時間的拘束に関するものではないでしょうか。仕事内容にそこまで不満がなくても、それが長時間に及ぶと不満が出てきますよね。

元々標準労働時間にしっかりと業務が終わるような設定がされていない場合は、なかなか自分の努力だけでは環境改善できないのではないでしょうか。

定時が18時までなのに、毎日20時から会議が入っているなんてこともあるかもしれません。そのような状況であれば、それだけでも月に約40時間の残業は確定してしまいます。

プライベート重視の方であればなおさら、自分のために費やす時間が短くなってしまい、不満やストレスも溜まってしまうのも無理はありません。

さらに、夜遅くまで仕事をしていると生活リズムが崩れてしまい、ただでさえストレスを感じやすくなってしまいます。仕事がイヤになると朝が来るのがイヤになり、夜眠れなくなるなど悪循環につながってしまうでしょう。

労働時間が長すぎるというのは、あなたの精神状態だけでなく健康に対しても影響を及ぼす可能性があるのです。

業務内容に納得できない

任せられている仕事がやりたい仕事と違っていたり、希望の部署から異動させられてしまうというのは組織で働いていればよくあることです。そのため、「業務内容がイヤだ！」と周りに漏らすと、ワガママを言っているかのように受け取られるかもしれません。

しかし目的を持って今の会社へ入社した方や、経験したいことや得たいスキルが明確な方にとってはとても辛い状況ですよね。

「何のために働いているのか」という根底の部分が守られていないと、働くこと自体が大きなストレスにつながってしまうのです。

評価や収入に納得できない

仕事を続けて数年が経つと、自分自身でも仕事のクオリティが上がっていることを体感できるのではないでしょうか。業務処理のスピードが上がっていたり、ミスが少なくなっていたり、成約率が上がっていたりと目に見えてわかるものもあるはずです。

しかし、自分で成長を実感できていても、組織からしっかりと評価されていないと感じることもあるのではないでしょうか。

同期は昇進しているのに自分だけメンバーのままだったり、目標の200％達成しても賞与の評価が平均だったりと、客観的におかしいという状況の可能性もあります。

評価に関しては会社や組織単位での基準があるはずなのですが、上司に対して自分の評価について意見するのはなかなかハードルが高いものです。

そういった状況であれば、もう環境を変えるしかないのかと思うのではないでしょうか。仕事も内容も不満がないのであれば、同業界での転職が頭をよぎるはずです。

職場の雰囲気が悪い

仕事自体に何の不満がなくても、仕事をする周りの環境が悪いとそこで仕事をするのがイヤになりますよね。自分の所属する部署内での人間関係が悪かったり、ハラスメントが横行していたりすると、自分自身の今後についても心配になります。

人間関係に悩み、部署異動をさせてもらうということもできるかもしれませんが、そういった理由であれば希望する部署や業務内容に就くのは難しくなるかもしれません。

こうした場合は、転職すれば今の環境を変えることはできますが、変えた先の新しい職場が今よりも良い環境かどうかは、転職活動中に得られる情報からだけでは判断しかねるのも現実です。転職期間中に会った社員の印象はよかったけれど、一緒に仕事をしてみたらやりにくかった…ということもあるからです。

そうしたリスクも踏まえて、今の職場で改善できることが何かないのか、それとも転職するのがベストなのか、客観的に今の状況を捉えてみるとよいでしょう。

※職場の人間関係に対する悩みには、こちらのコラムで詳しく紹介しています！
⇒「仕事を辞めたいほど人間関係が辛い状況を改善する6つの方法」

キャリア形成のために自己分析を

仕事がイヤな理由を整理してみれば、転職しなくても解決できることが見えてくるかもしれません。

しかし転職することがベストだと思った時には、後悔しないキャリアを描いていくためには、しっかりと自己分析を行うことが大切です。キャリアというと、仕事のことばかり考えてしまいそうですが、まずはあなた自身について理解を深めてください。

自分の大切にしている価値観を知る

長期的にキャリアを考える際には、まず自分自身が大切にしている価値観を知ることから始めてみてください。働く上であなたにとって大事なものは何なのかを言語化しておけば、理想からブレてしまうことを防げます。

たとえば、「何となくお金を稼ぎたいから」という方もいるでしょう。ではその理由は何なのか深く掘り下げていってみてください。

そのお金の使い道は何ですか？今後に対する貯蓄ですか？
趣味にもっとお金をかけたいと思っていますか？
それとも最低限の衣食住が守られていれば満足できますか？

言語化してみることで、本質的に自分が大切にしている価値観が見えてくるはずです。「バリバリ働きたい」「キャリアをつけたい」という方は、その先に何を求めているのか（周囲からの評価なのか、社内外での地位や知名度なのか等）、どんな状態を実現したいのか（専門家として一目置かれている、雑誌やメディアから取材を受けている、高収入を得て豊かな暮らしをしている等）を考えてみましょう。

しっかり考えていくと、「表面的にやりたいと思っていること」と「本質的に求めていること」が異なることもよくあります。

キャリア形成では、あなた自身が本質的に大切にしている価値観を明確にしながら、それをできる限り実現できる仕事や環境を選択していくことが理想です。

能力を発揮できる場所を考える

キャリアを考えた際に、やりたいことがよくわからないという方もいらっしゃるでしょう。そんなときには、あなたの能力が発揮できる環境を考えてみることがおすすめです。

給料や福利厚生などの条件で仕事を選ぶ方も多いですが、しっかりと評価される環境を選べば収入も自ずと上がっていきますよね。

わざわざ不得手な職務内容の環境へ飛び込もうとしなくても、あなた自身のスキルや経験を活かせる場所を選ぶことで、ストレスを感じずに働いていくこともできます。

キャリアというと厳しくても頑張るというようなイメージがありますが、得意な能力が発揮できる場であれば頑張りすぎる必要はないのです。

電話や商談が苦ではないのであれば、わざわざ外回りの営業職を選ばなくても内勤のインバウンドセールスを選べば良いですし、事務作業が得意なのであればわざわざ営業職を選ばなくても良いのです。

あなたがあなた自身の良いところや得意なところをどんどん伸ばしていけるようなキャリアを選択するというのも、キャリア形成における一つの方法であることを知っておいてください。

伸ばしたいスキル・得たい経験を言語化する

わたしたちは働くことに人生の多くの時間を費やします。せっかく多くの時間を費やすのですから、その中で少しでもスキルを身に付けたり、成長していきたいと思いますよね。

キャリアを考えていく際に「これができるようになりたい」というものがあるのであれば、そこへ向けてしておかないといけない経験などを逆算していく必要があります。

まずは、自分はどのようなスキルが欲しいのかを言語化してみてください。そしてそれは仕事の中でしか得られないスキルなのかも合わせて考えながら、そのスキルや経験が得られる環境はどこなのか、考えてみましょう。

転職をする際に注意するポイント

転職をするにあたっては、たくさん注意するポイントがあります。ただ求人を見て気になったら応募するだけでは、いざ面接に行ったり、転職が決まったりした後に後悔を招く可能性もあります。

ここでは転職において、注意するポイントをご紹介していきます。

転職の目的を忘れない

転職活動をする上で、「転職して叶えたいことを忘れない」というのはとても大事なことです。特に転職活動が長期間に渡っていたり、先に退職していて早く仕事につかないといけないと焦っている場合は注意してください。

面接に受かることばかりを優先して、大事なことを質問し忘れたり、条件がうやむやなままに入社を決めてしまうと、実際に入社しても「思っていたのと違う」という状態に必ずなってしまうかもしれません。

特に何だか焦りを感じている時ほど、そもそもの転職理由をしっかりと思い出すようにしてください。

長時間労働が苦になって転職活動を始めたのに、条件や職務内容だけを確認して興味があるからと入社を決めたら、実は残業が常態化しているような環境だったなんてこともあります。

「これだけは絶対に譲れない」という条件が多すぎたりこだわりすぎたりすると、なかなか転職先が見つからなくなってしまいますが、「絶対に譲れない条件」を妥協しすぎてしまうと、転職後に後悔してしまうことになってしまう可能性もあります。

転職活動中は「絶対に譲れない条件」「妥協してもよい条件」を明確にして、納得できる意思決定ができるようにしましょう。

企業・業界研究を怠らない

業界大手の企業や、大まかな業界の分類で会社を判断してしまっていませんか？転職は情報戦と言われるほど、情報収集することがとても大切です。

大手だからこそ業務の範囲がとても広く、たとえば「商品開発」といってもどの商品かわかりませんし、海外の工場勤務スタートだというところもあります。

名前に惹かれて応募する気持ちはわかりますが、一体どのような職務内容なのかをしっかりと確認しておかなければ書類を作成して、面接に行く時間も無駄にしてしまうかもしれません。

事前に全ての情報を集めるのは難しいですが、インターネットや求人サイトから得られるような情報は全て確認するようにしてください。

また長期的にキャリアを形成していく上で大事になるのが、業界の今後の見通しです。今まさに盛り上がっている業界でも、10年後、20年後はどうなっているかはわかりません。

同じ業界の中でも戦略やビジョンで差別化を図っているはずなので、今後の時代に即した経営をしていけそうな会社なのかというのも、判断材料として確認しておいてください。

経営基盤が安定していなければ、社会情勢の影響を大きく受けますしリストラや給与カットもあり得るのです。

もちろん予測できない大きな問題が世界的に起こってしまう場合もあるので、必ず避けられるということではありませんが、ある程度予測を立てておくことがおすすめです。

受ける企業を絞りすぎない

転職をするのであれば、名前を知っている大手企業に行きたいと考える方も多いはずです。しかしあまり企業名にこだわってしまうと、選択肢を大幅に狭めてしまうことになります。

大手企業だからこそできる経験や扱いたい商品などもあるかもしれませんが、多くの人がそのように考えるからこそ倍率も高いですし、入社すれば大手企業だからこそできない経験もあるのです。

転職活動を始めてみると、想像よりも受けられる企業が少ないことに気づくこともあるかもしれません。

知名度はなくても、働きやすい良い環境の企業はたくさんあります。なんとなくのイメージで受ける企業を絞ってしまっている人は、最初は従業員規模などにはこだわらず、少し広めに業界などをみるようにしてみましょう。

自分1人で考えすぎない

転職に関しては、考えて整理することがたくさんあります。自己分析をして職務経歴書を作成するところから始まり、企業・業界研究、面接対策もしなければなりません。

それを自分ひとりで全てをやり切るには、実はそこそこ大変です。初めての転職であれば書類の記載方法があっているのかも不安になりますし、面接で何を聞かれるかの想定も難しいですよね。

転職活動の負担を少しでも軽減するには、自分1人で考えすぎないということがとても大切です。周りの転職経験者などに相談することでアドバイスももらえるかもしれません。友人に話すことで気分転換にもなり、ストレス軽減にも繋がるでしょう。

知り合いに転職の相談をするのはちょっと避けたいと思う方は、プロのコンサルタントに相談してみるのも一つの方法です。

プロに相談することのメリットとしては、職務経歴書の内容を確認してもらえたり、転職市場の市況感を教えてもらえることが大きいでしょう。個人では情報収集に限界があるので、上手くサービスを活用することで自分だけでは知り得なかった情報を得られるかもしれません。

また長期的にキャリアを描いたときに、あなたの選択が正しいのかの確認もすることができます。自分が望んでいることを叶えるには、実は今考えている選択肢以外の可能性があるかもしれないと、新たな可能性に気づけることもあるからです。

「自分が相談してもいいのだろうか」とプロに相談することに抵抗を感じることもあるかもしれませんが、モヤモヤしているときほど、ぜひうまくプロの力を活用してみましょう。

一覧へ戻る

お悩みの内容

キャリアコンサルティングの利用法その他人間関係・仕事に対する不安今後のキャリアプランやセカンドキャリアについて仕事と家庭との両立について働き方就職活動履歴書・職務経歴書等、書類添削独立について転職について適職診断・自己分析・自分探し面接対策

新着記事

働き方

ワークライフバランスの取れた働き方がしたい男性必見！個人でできる取り組み

少し前まで日本には「男は仕事、女は家庭」という考え方が根付いており、この影響を受けて今でも「男性は仕事に生きるもの」と考える人がいます。しかし、生きるうえで仕事はもちろん重要であるものの、私生活だって大切ですよね。ワークライフバランスは、働く人全てが実現すべきものであり「男性だけ」「女性だけ」「既婚者だけ」のような特定のカテゴリーの人だけの問題ではありません。この記事では「男性のワークライフバランス」にスポットを当てて、ワークライフバランスを実現しやすい企業の特徴や、個人でできる取り組みなどについて徹底解説します。ワークライフバランスとは？ワークライフバランスというと「仕事を減らしてプライベートを優先させること」「仕事とプライベートの時間をきっちり半分に分けること」など、誤解した解釈も多いです。しかし、正確には「仕事と私生活との両立・調和」という意味であり、双方を両立させて相乗効果を生み出すことを目的としています。なお、内閣府が策定した「仕事と生活の調和（ワーク・ライフ・バランス）憲章」によると、ワークライフバランスが実現した社会の定義は以下の通りです。「国民一人ひとりがやりがいや充実感を感じながら働き、仕事上の責任を果たすとともに、家庭や地域生活などにおいても、子育て期、中高年期といった人生の各段階に応じて多様な生き方が選択・実現できる社会」仕事と生活の調和（ワーク・ライフ・バランス）憲章また、近年ではワークライフバランスをさらに進化させた「ワークライフインテグレーション」「ワークライフマネジメント」「ワークインライフ」という考え方も生まれています。ワークライフバランスの取れた働き方をするメリット・デメリットワークライフバランスの取れた働き方には多くのメリットがある一方で、問題点やデメリットも存在します。メリット・デメリットの詳細をチェックしていきましょう。ワークライフバランスの取れた働き方をするメリットワークライフバランスを実現させるメリットは、主に以下の通りです。モチベーションや生産性アップ仕事が長続きする健康的な生活が送れる仕事以外でもスキルや人脈を確保できる人生の幸福度が上がるワークライフバランスが整うと労働意欲が低下しにくく、モチベーションを維持しやすいぶん生産性が高まります。仕事が忙しくて寝不足…なんて事態も起こりにくいので、心身ともに健康的でいられるでしょう。プライベートの時間を使ってスキルや知識、人脈を身につけることもでき、それらが仕事の成果に繋がる場合もあります。また、仕事だけに没頭していると「労働で得られる幸福感」しか味わえませんが、仕事と私生活が充実すると「双方から得られる幸福感」を体験でき、人生そのものの幸福度も上がるはずです。　ワークライフバランスの問題点やデメリット多くのメリットがあるものの、ワークライフバランスには以下のような課題やデメリットもあります。企業にとって導入ハードルが高い生産性が下がることがある給料が減る可能性があるワークライフバランスを実現させるためには、これまでの企業体制やルールをガラリと変えなくてはいけないことも多く、企業にとって容易ではありません。そのため、ワークライフバランスという言葉の普及率とは裏腹に、実際の導入率はそこまで高くないのが実情です。また、いくらワークライフバランスを取るためといっても、むやみに労働時間を減少させれば人手不足や生産性の低下を招きます。仕事にパワーを全振りしない分、給料が下がるリスクがある点も、ワークライフバランスのデメリットといえるでしょう。　ワークライフバランスを実現させる主な取り組み近年は、ワークライフバランスの取れた働き方を実現させようと、制度や取り組みを強化する企業が増えています。ここからは、ワークライフバランスの主な取り組み事例を紹介するので、自分が働く会社との比較や理想のバランスを考える際に役立ててください。　休暇・休業に関する取り組みワークライフバランスには、休暇が取りやすく、やむを得ず休業しても復職しやすい環境が不可欠です。そのため年間休日数を増やすだけでなく、「有給休暇」や「育児休暇」「介護休業」などを取りやすくしたり、休業後の復職支援制度を整えたりする企業が増えてきました。また「産前産後休業」を取れるのは女性だけですが、男性向けに「配偶者出産休暇」を設けるケースもあります。休暇・休業の取り組みが充実すればプライベートの時間が増え、私生活も充実するはずです。　労働時間に関する取り組みかつては長時間労働を美徳とする風潮がありましたが、ワークライフバランスが求められている現代では労働時間の見直しも重要視されています。今は「定時退社」を基本とする企業も珍しくありませんし、残業ありきの企業でも「ノー残業デー」に取り組むケースが多いです。さらに「フレックスタイム制」や「時短勤務」などの制度を導入して、柔軟な働き方ができる企業もあります。働く時間の融通が利けば、男性でも育児や家事、趣味の活動に参加しやすくなり、家族や自分の時間を大切にできるでしょう。　労働場所に関する取り組み労働場所に関する取り組みとして有名なのは、「在宅勤務」や「テレワーク・リモートワーク」でしょう。これらは働く場所にとらわれず就業できるので、地方で自然豊かな場所で働いたり、地元で家族の介護をしながら都市部の企業で働いたりすることも可能となり、仕事と私生活のバランスが維持しやすいです。場合によっては通勤せずに働けるため、通勤時間がかからないぶん時間的ゆとりが生まれたり、通勤ラッシュを避けることでストレスが軽減したりします。また、他にも休暇を過ごしながら働く「ワーケーション」、本社から離れた小規模オフィスで働く「サテライトオフィス」など、労働場所に関する取り組みは豊富です。　その他の取り組みワークライフバランス実現に向けた取り組みは、まだあまり普及していないものや大々的にスポットを浴びていないものなどもあります。たとえば「定年退職した労働者の再雇用制度」や「労働環境改善に向けた窓口の設置」なども、ワークライフバランスを目標とした取り組みの一つです。一見、ワークライフバランスに向けた取り組みをしていないように見える企業も、実は会社独自の取り組みを実施していることがあります。「自分の会社はワークライフバランスを重視していないんじゃ…」と不安になった際は、一度会社独自の制度や取り組みにも目を向けてみましょう。　ワークライフバランスが叶う企業の特徴個人でできることもありますが、ワークライフバランスの取れた働き方の実現には、企業が大きなカギを握っています。ここからは、ワークライフバランスを取りやすい企業に共通する特徴を解説していきましょう。特徴を知っておけば、ワークライフバランス実現のために転職することになった際にも、企業選びに迷いにくくなるはずです。　働き方の選択肢が豊富働き方の選択肢が豊富な企業は、さまざまなライフスタイルの人にマッチする企業です。たとえば、在宅勤務できる会社であってもそれしか働き方がない場合、いつかライフスタイルが変わったときに働き方が合わなくなる可能性があります。しかし「在宅勤務・オフィス勤務・時短勤務から選択可」のような会社であれば、ライフスタイルが変わっても柔軟に働き方を変えられ、結果的に長く働けるでしょう。働き方の種類が豊富な企業は、考え方も柔軟なケースが多いです。よって、もしも選択肢の中に自分の希望の働き方がなくても、希望を伝えたり交渉したりすれば導入してもらえる場合があります。　プライベートに関する福利厚生が充実している近年は、会社独自で社員のプライベートを増やす試みをする企業も多いです。たとえば「誕生日休暇」「リフレッシュ休暇」のような特別休暇があったり、残業を失くすための取り組みをしたりしている企業は、ワークライフバランスへの関心が高い企業といえるでしょう。このような企業は、社員に「仕事以外の時間も大切にしてほしい」と思っており、プライベートに関する福利厚生を充実させる傾向があります。転職するときはもちろん、自分の会社の福利厚生についてよく知らないという人も少なくないため、福利厚生は定期的にチェックしましょう。　年齢性別問わず、さまざまな社員が働いている企業によっては「30代が多い」「女性または男性中心の職場」といったように、特定の年代・性別の社員が集中していることがあります。しかしこのような特徴を持つ企業で働くと、年齢を重ねると働きにくく感じたり、一方の性別のみ優遇するような取り組みが登場したりすることも珍しくありません。そのため、企業のワークライフバランスを判断する際は、働く社員の年齢層や男女比もチェックしましょう。男女比にあまり偏りがなく、幅広い年代の社員がいる企業のほうが「多くの人にマッチするワークライフバランス」を実現している可能性が高く、仕事が長続きしやすいです。　ワークライフバランス実現のために個人でできる取り組み真のワークライフバランスとは「企業」と「個人」の取り組み、両方が揃って初めて実現するものです。よって、企業が労働環境を整えてくれることをただ待つだけではいけません。個人でもできる取り組みや考えられることがあるので、自分にできることから挑戦してみましょう。　仕事の効率を上げるどれだけ企業がワークライフバランスに関する取り組みを実施しても、のんびり働いていては終わる仕事も終わりませんよね。そのため、自らも作業効率を考え、サクサクと仕事をこなすことが大切です。仕事の効率が上がれば、残業や休日出勤も減らせます。そうすれば、自然と自分の時間を増やすことができ、今と同じ働き方をしながらもワークライフバランスが整うでしょう。　会社の制度や勤務形態を見直す今の会社の制度を確認し、ワークライフバランスが取れた働き方をするのに活かせるものはないかチェックしてみましょう。ワークライフバランスに関する制度はまだまだ制定途中なので、入社時にはなかった制度が気づかないうちに導入されているケースもあります。また、複数の勤務形態がある企業で働いている場合は、勤務形態の見直しを行うことも有効です。たとえば、正社員からアルバイトに勤務形態を変更すれば、今よりも働く日数や時間の調整がしやすくなります。ただし、勤務形態を変えると給料にも変化が起こるので、実行する際は事前によく検討しましょう。　会社と交渉する自分が働きやすいと感じる制度や取り組みが会社にない場合は、会社に直接交渉を持ちかけるのも一つの手です。その際は「妻や子どもとの時間を増やしたい」「家族を介護したい」「自分の時間を増やしてスキルアップしたい」など、ワークライフバランスを実現したい明確な理由も併せて伝えるのがおすすめ。急に企業の制度を大きく変えるのは難しくても、やむを得ない理由だと会社が認めてくれれば、特例として措置を設けてもらえる可能性があります。また、すぐには希望が通らなくても「そんな社員もいるんだな」と幹部や役員に知ってもらうことで、ワークライフバランスへの関心を高めてもらえるかもしれません。　場合によっては転職を検討する「今の会社では理想のワークライフバランスは実現できない」「今すぐワークライフバランスの取れた働き方がしたい」このように思ったときは、思い切って転職を検討してみるのもありです。ただし「仕事量が多い」「労働時間が長い」「休みが少ない」といったことばかり転職時に伝えると、不満が多いと思われて転職がうまくいかない可能性大。転職を検討する際は「働き方や仕事を変えて、ワークライフバランスが取れたら何がしたいか」をよく考え、前向きなアピールができるよう準備してください。　ワークライフバランスが取れた働き方に向けて、できることから始めようかつては画一的だった男性の働き方も、今はワークライフバランスが求められる時代です。人生の充実度をより高めることを目標に、自分にとって理想のワークライフバランスについて考え、実現に向けて行動してみましょう。「ワークライフバランスの取れた働き方がしたいけど、どんな働き方があるのかな」「具体的にどんな行動を取ればいいんだろう」もしもこのような疑問を抱いたときは、キャリアコンサルティングを受けてみるのもおすすめです。自分の気持ちを話すだけでも頭の中が整理できますし、専門知識を持ったキャリアコンサルタントからアドバイスをもらうことで素早い問題解決へとつながります。ワークライフバランスの取れた働き方をするために、個人で取り組めることもたくさんあるので、できることから始めてみましょう！

2024/04/15

働き方

多様な働き方ごとのメリット・デメリットは？その後に考えることも解説

現代の日本は「働き方の多様化」が進んでおり、労働者は自分に合う働き方を自由に選択できるようになりました。ですが、働き方を考えるときに気になるのが、メリット・デメリットではないでしょうか。どんな働き方にも必ず良い面と悪い面があり、自分に合う働き方を正確に判断するためには、メリット・デメリットの両方を知ることが欠かせません。この記事では、働き方を多様化させるメリット・デメリットはもちろん、働き方の種類ごとのメリット・デメリット、その後に考えるべきことまで詳しく解説します。働き方を多様化させるメリット近年急速に進んでいる働き方の多様化。ですが、働き方を多様化させることにはどんなメリットがあるのでしょうか？労働者視点のメリットを3つ紹介します。　プライベートと仕事を両立できるかつては「フルタイムでの週5日出勤」という働き方が一般的で、家事や育児、介護などと仕事を両立させるのは簡単なことではありませんでした。しかし多様な働き方が導入されたことで、働く時間や日数、場所などを労働者が自由に選択できるように。家事や育児はもちろん、自分の時間を大切にしながら働くことも可能となり、プライベートと仕事を両立できるようになったのです。「育児や介護を理由に、仕方なくキャリアを諦める…」というケースが起きにくくなり、自分が望むキャリアを形成しやすくなった点は、多様な働き方の大きなメリットといえるでしょう。　自分に合った働き方を選択できる働き方の多様化により新しい働き方が次々登場し、自分に合った働き方を選べるようになったこともメリットです。働き方の選択肢が少なかった時代は、たとえ自分に合わなくても少ない選択肢の中から選ぶしかなく、無理をして働いている人も少なくありませんでした。ですが無理をして働くのはつらいですし、仕事を続けるのも難しいですよね。自分に合った働き方ができれば仕事のストレスも軽減できるため、仕事に対するやりがいや満足感も増す傾向にあります。また、働き方の選択肢が増えれば、ライフスタイルの変化に応じて働き方を変えることもでき、仕事が長続きしやすいです。　生産性・モチベーションの向上自分のライフスタイルや希望に合った働き方ができれば、仕事に対する不満やストレスがなくなり、自然とモチベーションが上がりやすくなります。作業しやすい環境や時間帯に働けることも相まって、作業効率が上がり生産性も高まるでしょう。また、副業という働き方を選択すれば、スキルアップのチャンスが増え、本業にも良い影響を与えるかもしれません。このように、仕事に対する意欲を高め成果が上がりやすくなるのも、多様な働き方のメリットの一つです。　働き方を多様化させるデメリット働き方を多様化させることにはメリットがある反面、人によってはデメリットに感じる要素もいくつかあります。懸念点として、以下のデメリットも把握しておきましょう。　年収や退職金が下がるリスクがある働き方を変えるために転職をする場合、年収や退職金が下がる可能性があります。日本の企業では一般的に、勤続年数の長さによって昇給や退職金の額が決まるためです。また、転職するタイミングによってはボーナスがもらえない場合もあり、転職した年は一時的ではあるものの年収が大きく下がってしまうかもしれません。お金だけが全てではありませんが、お金は生きるうえで不可欠なうえ、働くモチベーションにも直結します。働き方を変える際は、その後の給与事情やボーナス、退職金がどうなるのかまで具体的にシミュレーションすることが大切です。　成果を求められる傾向がある多様な働き方の中には、仕事の進め方や働く時間などを自由に決められるものも多いです。自由度が高いのはいいことですが、自由度の高さと責任大きさは比例する傾向があるため「いつどこで仕事をしてもいいが、期日までに必ず成果物を納めるように」と、今まで以上に成果を求められやすくなるでしょう。自己管理能力があり、主体的に行動するのが得意な人なら問題ないかもしれませんが、プレッシャーに弱い人やマルチタスクが苦手な人だとやりにくさを感じる可能性があります。　キャリア難民になる可能性も… 働き方の種類が増え、選択肢が大幅に拡大したのはメリットですが、選択肢が豊富だからこそ働き方の方向性に迷いやすいのはデメリットです。自分の方向性があいまいだと、転々と働き方や職場を変える「キャリア難民」「転職難民」と呼ばれる状態に陥りやすくなります。自分が希望する働き方のメリット・デメリットを知ることは大切ですが、目先の損得だけを意識すると適性がない働き方を選択して難民化する恐れがあるので注意しましょう。自分にとってベストな働き方を考える際は、メリット・デメリットだけでなく「自分に適性があるか」「自分の考え方にマッチするか」など、総合的な観点を持つ必要があります。　【雇用形態別】働き方のメリット・デメリット雇用形態が異なれば当然働き方も変わり、それぞれにメリット・デメリットがあります。ここからは主流の雇用形態ごとに、メリット・デメリットをチェックしていきましょう。　正社員のメリット・デメリット正社員のメリットは、福利厚生が充実していて雇用・収入ともに安定していることです。社会的信用度も高く、ローンやクレジットカードの審査に通りやすい他、正社員経験があると転職シーンでも有利に働くでしょう。ですが正社員はフルタイム勤務が一般的なため、プライベートを優先しにくいというデメリットがあります。異動や転勤の可能性もあり、命じられた場合はやむを得ない理由がないと基本的には拒否できません。　派遣社員のメリット・デメリット派遣社員のメリットは、働く時間や日数、場所の希望条件が通りやすいことです。残業や休日出勤は原則なしのため、プライベートを大切にしながらライフスタイルに合った働き方ができるでしょう。アルバイトに比べると時給が高く、派遣会社によるサポートを受けられるところも、嬉しいポイントですよね。ただし派遣社員には雇用期間の定めがあり、雇用が不安定になりやすいというマイナス要素もあります。　パート・アルバイトのメリット・デメリットパート・アルバイトのメリットは、働く日数や時間を好きなようにコントロールできることです。正社員に比べると仕事の難易度が低いので精神的負担もかかりにくく、無理のない働き方が実現できます。しかし、自由度が高く仕事の難易度が低いからこそ、アルバイトの収入は低くなりがち。基本的にはボーナスや退職金も出ないので、正社員と比べるとどうしても生涯年収が少なくなるのはデメリットです。　業務委託のメリットとデメリット業務委託のメリットは、働く時間や場所はもちろん、業務内容も自分で選ぶことができる自由度の高さです。企業と業務委託契約を結ぶ際は、必ず事前に業務量や業務内容のすり合わせを行うため、自分が苦手な業務は断ることができます。また、得られる収入に上限がなく、スキルがあれば高収入を手にすることも不可能ではありません。とはいえ、成果報酬型なので収入が安定しにくいというデメリットがあり、労働基準法も適用されないため保険の支払いや確定申告の手続きも自分で行う必要があります。　【制度別】働き方のメリット・デメリット働き方改革が推進されていることもあり、多様な働き方を叶える制度や取り組みを導入する企業が増えてきました。制度別のメリット・デメリットを解説するので、自分に合いそうな制度はないか探してみてください。　テレワークのメリット・デメリットオフィス以外の場所で時間にとらわれず働くことを、テレワークといいます。テレワークのメリットは、出社する必要がないことです。通勤時間が発生しないぶんプライベートの時間を増やせますし、地方で暮らしながら都市部の企業に勤めることもできます。ですが通勤しないでいいからこそ、人によっては運動不足になりやすい点はデメリット。自宅で仕事をする場合は仕事とプライベートのオンオフを切り替えにくく、思うように集中できない可能性もあります。　フレックスタイム制度のメリット・デメリット一日の労働時間の長さを固定せず、労働者が出退勤時間を自由に決められる働き方をフレックスタイム制度といいます。フレックスタイム制度のメリットは、自分のプライベートを優先して仕事のスケジュールが組めることです。朝や夕方に起こる通勤ラッシュを避けることも可能となり、通勤ストレスが軽減するでしょう。しかし、社員ごとに勤務時間が異なるためどうしても社内のコミュニケーションが減り、チームワークに悪影響を与えやすいのは難点です。　短時間正社員制度のメリット・デメリット勤務時間を短く設定しながら、正社員として雇用契約を結ぶ働き方を、短時間正社員制度といいます。短時間正社員制度のメリットは、プライベートの時間を確保しながら、昇給やボーナスといった待遇はフルタイムの正社員と同じであることです。ゆくゆくはフルタイムの正社員になることも可能で、ライフスタイルに合わせて働き方を変えやすいところも魅力。ですが、勤務時間が短くなるということは、テキパキと仕事を片付ける必要があるということです。仕事中は時間に追われやすくなるため、ストレスを感じる人もいるかもしれません。　副業のメリット・デメリット本業とは別の仕事をして収入を得ることを、副業といいます。副業のメリットは、収入がアップすることや、本業とは異なる経験を積んでスキルアップできることです。また、本業というメインの収入源があるため、副業では「やりたい仕事」に重きを置くことができ、満足感も得られるでしょう。しかし、必然的に労働時間が長くなるので、充分な休息が取りにくくなるという懸念点もあります。　働き方のメリット・デメリットを理解したら考えることここまで、主流の雇用形態や制度に関するメリット・デメリットを紹介してきました。ですが、働き方に関するメリット・デメリットは、理解しただけで満足してはいけません。理解した内容を参考にしながら、自分の働き方を見直すことが大切です。ここからは、働き方のメリット・デメリットを理解したら考えてほしい3つのポイントを解説します。どんな働き方がしたいのか理解したメリット・デメリットを参考に「自分に合う働き方」を考えてみてください。働くうえで重要視している点や、反対に絶対に避けたい点などと、各働き方のメリット・デメリットを照らし合わせると、自分にとってベストな働き方が見つかりやすくなります。自分の強みや適性、これまでのキャリアなども考慮しながら、どんな働き方なら気持ちよく仕事ができるかをじっくり検討してみましょう。　理想の働き方実現にはどんな行動が必要か考えた結果「今の働き方が一番合っている」という場合は必要ありませんが、「今とは異なる働き方のほうが自分に合いそう」という人は、どんな行動を取れば理想の働き方が実現できるかを考えます。働き方を変える方法は、異動や転勤、制度の利用、転職などさまざまです。選ぶべき行動は、希望する働き方や本人の状況などによって異なるので、自分を客観視しながら行動計画を立ててみましょう。　自分にとっての大きなデメリットはないかこの記事で紹介した働き方のメリット・デメリットはあくまで一般論であり、全ての人が同じように感じるわけではありません。価値観や環境は人それぞれだからこそ、気になる働き方を見つけたら「自分にとって大きな不都合はないか？」と考えてみることも忘れないでください。多くの人にとってはデメリットにならない点が、自分にとっては大きなデメリットに感じられるケースもあるので、具体的なシミュレーションを繰り返し行いましょう。　メリット・デメリットを知って理想の働き方を実現させようどんな働き方にも、必ずメリット・デメリットがあります。働き方の良い面と悪い面を平等に知れば、自分に本当に合う働き方が見つかりやすくなり、働き方を変えてからも後悔しにくいはずです。「メリット・デメリットを知っても、自分に合う働き方がわからない」「気になる働き方の、もっと具体的なメリット・デメリットが知りたい」このような場合は、豊富な知識を持ったキャリアコンサルタントに相談してみるのもおすすめ。多様化している働き方は複雑で、自分一人の力で調べるよりもキャリアのプロを頼ったほうが迅速かつ正確な情報が得られます。理想の働き方を実現する第一歩として、まずはキャリアコンサルティングを受けてみませんか。

2024/04/02

面接対策