結婚後に仕事を続ける？やめる？ライフイベントで変わる女性の働き方
結婚後の働き方については、人それぞれ希望があるでしょう。ライフイベントで働き方が変わらない男性とは異なり、女性は結婚や出産で働き方を見直すタイミングがやってきます。そして、時には希望しないけど仕方なく…というキャリアプランを変更せざるを得ないのが現状です。
以前から日本では、女性の労働力は結婚や出産によって退職し、育児が一段落ついた後に再び働くのが一般的でした。そのため女性の労働力人口を示すグラフは、20代と40代後半から50代でピークを迎える「M字カーブ」を描いています。
【女性の年齢階級別労働力率の推移】
（出典：内閣府男女共同参画局 「男女共同参画白書 女性の年齢階級別労働力率の推移」より）
この「M字カーブ」は結婚や出産などのライフイベントを迎えながら、女性が仕事を続けることの難しさの現状を表した日本独特のものであり、実は他の先進国にはほとんどみられません。
それでも令和2年の調査では、M字カーブの「谷」でもある30～34歳の労働力率が平成12年の57.1％から77.8％と大きく上昇し、M字カーブが解消されつつあると報じられました。
しかし、実際はどうなのでしょうか。
「結婚後も仕事を続けたい」という方にも、「結婚後は家庭に入りたい」という方にも知っておいていただきたい、女性の結婚後の働き方の実態をいくつかのデータとともに紹介します。
30～34歳で働く女性が増えた本当の理由は晩婚化と晩産化
M字カーブが改善した理由は、晩婚化、晩産化、独身の増加と考えられています。
厚生労働省の調査では、女性の平均初婚年齢は29.4歳と上昇しています。晩婚化に伴い、「初産年齢」も上がり平均で30.9歳と30歳を超えています。
さらに、独身女性も増えています。「結婚していない友達も多い」なんて体感値もあるかもしれませんが、実際に総務省の調査では、令和２（2020）年時点の30歳時点の未婚割合は、女性は40.5％と令和２（2020）年時点では男女ともに約３割となっています。 （総務省「国勢調査」）。
1年間に結婚がどれだけ発生しているかを示す、「婚姻率」も2020年は52万5507件となり、婚姻率は4.3％となり、そもそも結婚をしない男女が増えているのは統計上も明らかです。
M字カーブの数値の改善は、結婚したり子どもを生んだりした女性の社会環境、雇用環境が改善したわけではなく、そもそも「結婚しない」「結婚しても子どもを生まない」女性が増えただけなのです。
では実際に結婚をした場合に、その後のライフイベントは女性の働き方にどのような影響を与えるのか、他のデータを見ていきましょう。
出産を機に離職する女性は圧倒的に多い
結婚後にやってくるライフイベントが出産です。結婚して仕事を続けていた女性も、出産を機に離職するケースは非常に多くなっています。
子どもを生むまでは「ずっと仕事を続けたい」と思っていても、育児と仕事の両立が不安になった、小さいうちは我が子の側にいたくなったと考えが変わることもあるでしょう。
リクルートワークス研究所の調査結果より女性が結婚・出産することの多い年齢を見ると、就業率および正規雇用の人の割合が低下していることが分かります。（Works Index 2023）。
【女性の就業形態の構成割合（年齢階級別）】
（出典：リクルートワークス研究所「Works Index 2023」図表2-3）
育児支援制度を充実させる企業や出産しても働き続ける女性は、確かに増えてきています。働くママがフォーカスされ、育児と仕事を両立させて活躍する女性が雑誌で紹介されることも以前に比べて多くなりました。
子育て一段落後の再就職は非正規雇用が一般的
保育園の入園や小学校や中学校の入学など、ある程度子育てが一段落する40代には多くの女性が再就職をします。しかし結婚や出産で離職した場合は、正社員として再就職することはほとんどありません。
これは、一度正社員の職を離れ、育児に専念して勤めていない期間が長くなってしまうとなかなか採用されにくいという転職市場の問題と、「家庭を優先した時間の使い方をしたい」という個人の希望の問題と両方の理由が考えられます。
総務省の調査では、女性の35歳以上の非正規雇用者数の割合は年々上昇しています。M字カーブ解消の傾向は非正規雇用の数が増加しているのも一因なのです（「就業構造基本調査」2023）。
【年齢階級別非正規雇用者の割合の推移】
（出典：独立行政法人 労働政策研究・研修機構「各年齢階級の正規、非正規別雇用者数」）
2013年以降は総務省統計局「労働力調査（基本集計）」（年平均）、2002年～2012年は同「労働力調査（詳細集計）」（年平均））、2001年以前は同「労働力調査特別調査」（2月）
結婚後の働き方は地域や保育環境、社会の保証でも変わる
結婚や出産後に仕事を続けるかどうか。それは夫の意向や収入状況、育児を支える企業や地域の環境、周囲の人の意識など、女性だけの意識や希望だけでなく様々な要素で決まります。
例えば、女性の育児を支える雇用環境、地域のサポート、保育環境は地域によっても異なります。
M字カーブを都道府県別に分析すると、地方のほうが結婚・出産で仕事を辞めない人が多く、神奈川や東京など都市部のほうが結婚・出産で辞める人が多いという現状があります。都市部の平均年収が高く、夫の収入だけでも生活できるという経済的理由もありますが、仕事中に子どもを見てくれる親世代と離れて暮らしていることや、待機児童問題などの保育環境も影響しているでしょう。
このように女性は、結婚・出産というライフイベントで働き方を見直す必要が必ず出てきます。
価値観や考え方も、状況に応じて変わっていきます。正社員で働き続けることだけが全てでもありません。女性が直面している一般的な現状を柔軟に受け止めながら、自分らしい働き方を探していきましょう。
人材業界は未経験でも転職しやすい！職種や求められるスキルを解説
人材業界は、専門知識よりも人柄やコミュニケーション能力が重視される傾向にあり、未経験からでも転職しやすいといわれています。 とはいえ、未経験からの転職を成功させるには、経験が問われにくい職種を選んだり、求められるスキルを的確にアピールしたりするのが大切です。 本記事では、人材業界が未経験でも転職しやすい理由やおすすめの職種、転職成功のコツなどを解説します！ 人材業界は未経験転職のハードルが比較的低い なぜ人材業界は未経験でも転職しやすいのか、気になっている人も多いでしょう。まずは、その理由から見ていきます。 資格不要の職種が多い 職種にもよるものの、人材業界の仕事は専門資格不要のものが多いです。 もちろん、労働市場や求人の知識、個人情報の取り扱い、労働関係法令の基礎など、人材業界で働くのに必要な知識はたくさんあります。 しかし、これらの専門知識は働きながらでも習得できるため、人材業界は「未経験であること」をマイナスに捉えない風潮が強く、ゼロからでもスタートしやすいです。 これまでの経験を活かしやすい 人材業界で働くと、多種多様な業界や企業、経験を持つ求職者を相手にします。そのため、自分のこれまでの経験をそのまま転用しやすいです。 たとえば前職で販売職を経験していれば、販売・サービス職の求職者の気持ちや、店舗の採用課題を解像度高く理解できます。 人材業界とは関係のない社会人経験も強力な武器として使えるため、未経験者でも歓迎される傾向です。 経験・知識より人間力を評価する企業が多い 専門知識や経験も大切ですが、それらだけでは人材業界で活躍するのは難しいです。 人材業界で活躍するためには、顧客である企業・求職者とうまく関係を作れるか、目標に向かってひたむきに行動できるかが非常に重要になります。 そしてこのようなスキルは、単に人材業界の経験や知識だけでまかなえるものではありません。 もともとの気質や人生経験で培われたスキルの影響が大きい要素であるため、人材業界では経験よりも人柄に重きを置いて採用する企業が多いです。 企業側に未経験者を積極採用する姿勢がある 人材業界には、未経験者を大量に採用して、活躍させてきた実績がすでにあります。そのため「未経験者」というだけでマイナスな懸念を抱く企業が少なく、フラットな視点で評価してもらえるでしょう。 また近年の就職・転職市場は、求人需要が求職者を上回る状態が続いており、企業からの採用需要が増えています。 人材業界には、この需要に対応するため人員を増やそうとする流れがあり、採用の間口を広げる企業も増加傾向です。 研修・教育体制が充実している そもそも未経験者を敬遠する企業は、自社に人材育成のノウハウがないというケースも少なくありません。育て方がわからないから、未経験者を採用できないのです。 一方、人材業界は、多くの未経験者を採用してきたからこそ育成ノウハウがあります。 人材業界には「未経験でも自社で育てればいい」という考えのもと、教育体制を整えている企業が多いため、異業界からの転職でも歓迎されやすいです。 未経験でも転職しやすい人材業界の職種4選 人材業界が未経験からでも転職しやすいのは事実ですが、転職難易度は職種によっても異なります。ここでは、未経験から転職しやすい人材業界の職種を4つ紹介しましょう。 リクルーティングアドバイザー リクルーティングアドバイザーは「RA」とも略され、人材紹介会社における法人営業を指します。 人手が欲しい企業にヒアリングを行い、求人票の作成や候補者の推薦、内定辞退を防ぐための働きかけなどを行うのが主な業務です。この他、求人を獲得するために新規開拓営業を行う場合もあります。 企業の潜在的なニーズを引き出すヒアリング力、多くの企業の選考状況を同時に把握するタスク管理力が問われる職種であるため、未経験でも比較的挑戦しやすいでしょう。 キャリアアドバイザー キャリアアドバイザーは「CA」とも略され、求職者に対して希望に合う求人の紹介や選考のサポートを行います。 一つ前のリクルーティングアドバイザーが企業側を主にサポートするのに対し、キャリアアドバイザーは求職者のサポート役です。 求職者から直接感謝の言葉をかけてもらえる場面も多く、大きなやりがいを感じるでしょう。 傾聴力や共感力がとにかく重視される仕事なので、コミュニケーション力があれば未経験でも採用される可能性は十分あります。 派遣コーディネーター 派遣コーディネーターは、自社に登録している派遣スタッフと人材を求める企業を結び、仕事の紹介や就業サポートを行う仕事です。 派遣会社に初めてやってきた求職者の登録から就業後のアフターフォローまで一貫して行うため、求職者一人ひとりにしっかりと向き合えます。 また、企業から「この業務を任せられる人が欲しい」という依頼を受け、登録スタッフの中から最適な人材を選んで紹介するのも重要な仕事です。 派遣コーディネーターは、「現役従業員の9割が未経験スタート」という企業もあり、未経験者が活躍しやすい環境が整っています。 求人広告営業 求人広告営業は、人材を求めている企業に対して、求人サイトや求人情報誌といった媒体への掲載を提案する仕事です。 企業から人手不足の状況や採用したい人物像を聞き出し、それに合った求人広告を企画・提案します。 さらに「提案して終わり」ではなく、その後の応募状況や採用の成果を把握し、アフターフォローを入れるのも業務の一環です。 営業色が強めの仕事ですが、だからこそ業界知識を求めない企業が多くあります。特に、営業経験がある人だと今までの経験を活かしやすく、転職でも有利になるでしょう。 未経験から人材業界へ転職する際に求められるスキル ここでは、人材業界へ転職したい未経験者に求められるスキルを解説します。現時点ではスキル不足でも、努力によって育てられるスキルが多いので、ぜひ参考にしてみてください。 共感力 人材業界の仕事では、求職者の悩み・企業の採用課題をヒアリングする場面が多く、立場の異なる相手の気持ちを理解する力が欠かせません。 表面的な言葉だけでなく表情・声のトーンにも気を配り、相手を理解することに努めましょう。 「相手が何に困っているか」を的確に把握すれば、相手が本当に必要とする提案ができます。 また、相手の問題を自分のことのように捉えられる人は、求職者や企業からも信頼されやすく、円滑な関係が築けるはずです。 コミュニケーション能力 人材業界で働くと、求職者・企業担当者・社内メンバーなど、一日の中で多くの人とのやり取りが発生します。 企業と求職者の調整役になることもあるので、やり取りを通じて双方が納得できる着地点を見つける、コミュニケーション能力が必要です。 なお、無理に話し上手になる必要はありません。 それよりも、自分の考えを丁寧に伝えられる、相手の話から必要な情報を引き出せる、周囲と連携して仕事を進められるといった能力が求められます。 目標に向かって行動するスキル 内定人数や売上、契約数、受注数など、人材業界は職種を問わず、数字を追う企業が多いです。また、一日の連絡数や面談数にノルマがある企業も少なくありません。 そのため、数字の目標に向かって努力する力が必要とされるでしょう。 営業職や販売職といったノルマがある仕事を経験している人は、企業から「数字を負うのに抵抗がない」と判断されてプラスの評価につながる場合があります。 メンタルリカバリー力 人材業界では「面接キャンセル」「急な退職」「企業からのクレーム」「条件の食い違い」など、イレギュラーな事態がよく起こります。 人が絡む仕事だからこそ「相手次第」という状況が起こりやすく、自分が頑張ったからといって、必ずしも良い結果につながるとは限らないのです。 よって、うまくいかないときでも過剰に引きずらずに気持ちを立て直せる、メンタルリカバリー力が重要視されます。 事実と感情を切り分けて、「今できること」「今やるべきこと」に意識を集中することができるとよいでしょう。 人材業界への未経験転職を成功させるコツ 「念入りな準備」と「的確なアピール」が、人材業界への未経験転職を成功させるカギです。ここでは、5つのコツを解説します！ 前職の経験をエピソード形式で語れるようにする 面接で前職の経験を話す際、「〇〇の経験があります」と言うだけでは、採用担当者はイメージが湧きにくいです。事前に自己分析やスキルの棚卸しを行い、具体的なエピソードを話せるように用意しておきましょう。 たとえば、「一日平均〇件の顧客対応をしていました」「チェック体制を見直し、〇％のミス削減に成功しました」のように伝えると、回答に説得力を持たせられます。 志望動機にオリジナリティを出す 志望動機に自分の経験や考えを盛り込み、他の応募者と内容が被るのを避けましょう。 「人と関わるのが好き」「人の人生やキャリアに関わりたい」といった志望動機で人材業界を目指す人は少なくありませんが、このような志望動機は他の応募者と被りやすいです。 大枠の動機が他の応募者と同じでも、エピソードで差別化ができれば、採用担当者の印象に残りやすくなります。 未経験であることを弱点として扱わない 経験のなさを引け目に感じると、どうしても自信を失いやすく、転職活動時の自己アピールも弱くなりがちです。アピールポイントを考える際は、必ず「できないこと」ではなく「できること」に意識を向けましょう。 面接で未経験であることに触れられても、「未経験ですが顧客対応の経験はあります」「未経験ですがスケジュール調整力には自信があります」のように切り返せると好印象です。 人材業界の基礎を学ぶ 時間をかけて資格を取る必要はありませんが、代表的な人材業界の職種や仕事内容、転職を希望する会社の詳細などはしっかり調べておきましょう。 「未経験なので入社後に一から覚えます」というスタンスでいると、採用担当者から「手がかかりそう」とマイナスな評価をされる可能性があります。 面接にて、自ら人材業界について学んでいることが伝わると、それだけで「自発的に努力できる人」と思われやすいです。 年齢の壁を意識する 人材業界は未経験からでも転職しやすいですが、やはり30代半ば以降は転職の選択肢が狭まる「年齢の壁」が存在します。 年齢をネックに感じている場合は、これまでの経験を活かしやすい職種を選ぶと、転職成功率を上げられるでしょう。 特に、キャリアアドバイザーや派遣コーディネーターは、これまでの社会人経験全般を武器にしやすく、年齢の壁が比較的低いといわれています。 未経験者が人材業界へ転職を考えるときの注意点 転職後のミスマッチや後悔を回避するため、最後は転職を考える際の注意点をお伝えします。 職種名で判断せず仕事内容を確認する 人材業界では、同じ職種名でも企業によって仕事内容が異なる場合があります。たとえば同じ「キャリアアドバイザー」という仕事でも、キャリア相談が中心のところ、求人紹介が中心のところ、電話・スカウト送信といった営業活動が中心のところとさまざまです。 そのため、職種名だけで判断せずしっかりと仕事内容を確認し、自分に合いそうな企業を探す必要があります。 離職率の高さにも注目する 人材業界は、未経験からでも挑戦しやすい一方で、実は離職率も高めです。 転職を希望する企業の離職率の高さや社員の定着状況は、前もって確認しておきましょう。 また、入社後の教育制度についても把握しておくと安心できます。 特定の職種経験が必要な求人もある 「未経験歓迎」の求人では、人材業界の経験を求められることは基本的にありません。しかし中には、「人材業界未経験OK・営業経験必須」のような求人もあるため注意が必要です。 大きく「未経験歓迎」と書かれていても、内容をしっかり確認してください。 未経験での転職に不安を感じたら、キャリアコンサルティングに相談 人材業界は、人柄やポテンシャルを重視して採用活動を行う企業が多く、未経験から転職する難易度は比較的低めです。 しかしそれは「何も対策しなくても採用してもらえる」「どんな人でも採用される」という意味ではないため、転職を成功させたいならしっかり準備を整えましょう。 また、人材業界への未経験転職を検討しているなら、まずはキャリアコンサルティングを受けるのもおすすめです。 キャリアコンサルティングでは、「本当に自分が人材業界に向いているか」という初期段階の悩みから面接対策まで、網羅的にアドバイスしてもらえます。 キャリア・コンサルティング・ラボでは、オンライン面談形式でカジュアルに相談できます。少しでも興味がある方は、ぜひ利用してみてくださいね。
「人材業界は楽しい」といわれる理由6選！向いている人の特徴も
「楽しい」「面白い」という声が多い人材業界の仕事。 人材業界のどのようなところが楽しいのか、気になっている人も多いのではないでしょうか。 本記事では、「人材業界は楽しい」といわれる理由や、楽しいと感じやすい人の特徴、転職を検討する際のポイントなどを解説します。 働くうえできついと感じやすい部分についても言及しているので、人材業界への理解を深めていきましょう！ 人材業界の代表的な職種 「人材業界」と一口にいっても、実は職種が細かく分かれています。選ぶ職種によっては、楽しいと感じる度合いが変わることも。 まずは、人材業界の代表的な職種を把握しましょう。 人材紹介 人材紹介は、求人企業と求職者を引き合わせ、採用支援を行う仕事です。転職エージェントとも言われます。 企業または求職者、どちらか一方のサポートに徹する「片面型」と、企業と求職者を一人で担当する「両面型」とがあります。 「企業の成長」「個人のキャリアの転機」の両方に深く関わり、ダイレクトに貢献できるところに、楽しさを感じる人が多いです。 人材派遣 人材派遣は、人材を必要とする企業に、自社のスタッフを派遣する仕事です。 単に「派遣して終わり」ではなく、その後も企業とスタッフを継続的にフォローして、双方がトラブルなく働けるように調整します。 派遣先企業との関わりが深く、さまざまな業界の内情を知れるため、仕事を通じてビジネス知識や視野を広げられるのが魅力です。 求人広告 求人広告は、企業の求人情報を媒体に掲載し、人材を集めるサポートをする仕事です。具体的には、企業に「求人を出しませんか？」と提案し、会社の魅力が伝わる広告を作成します。 企業の魅力を伝えるキャッチコピーや写真、求職者に響く構成を考える必要があり、マーケティング寄りの面白さがあるのが特徴です。 採用コンサルティング 採用コンサルティングは、「求人を出しても応募がない」「採用しても離職率が高い」など、企業が抱える採用に関する悩みを解決する仕事です。 目の前の問題を一時的に処置するのではなく、根本からの本質的な改善を目指します。 組織の課題解決や人事制度の設計などを行い、経営層と同じ目線で企業の未来図を描けるのが醍醐味です。 「人材業界は楽しい」といわれる理由 職種によって担当する仕事は違うものの、それでも「人材業界は楽しい」とよくいわれます。なぜこのように評されるのか、ここでは主な理由を見ていきましょう。 いろんな人に出会えて、毎回状況が変わる 人材業界は、日々の業務がルーティンワークになりにくいです。「企業と求職者のマッチング」「求人広告の販売」など、毎日同じ仕事をしたとしても、相手にする求職者・企業は案件ごとに変わります。 前回うまくいった提案で今回もうまくいくとは限らず、時々に合わせた提案をする必要があるところに面白みを感じる人が多いです。 毎回「案件ごとの正解」を見つけ出すことが求められ、人間観察力や推理力が活かせます 社会貢献できている実感がある 自分のヒアリング・提案によって、企業の人手不足解消と個人のキャリアアップを同時に実現できるのも、人材業界で働く楽しさの一つでしょう。 「ヒト・モノ・カネ」は企業経営に欠かせない3大経営資源だといわれており、人材業界はこの「ヒト」の部分に大きく関与しています。 直接雇用を生み出せている、人の人生を支えて社会に役立っているという実感が大きいため、やりがいや充実感も強くなりやすいです。 自分の頑張りが目に見えやすく、結果に直結する 人材業界では、企業と求職者がマッチする、自分が提案した求人広告が媒体に掲載されるなど、目に見えて物事が動くため達成感を得やすいです。 また、頑張ったぶんだけ評価や報酬として返ってきやすいのも、モチベーションになるでしょう。 「今月あと〇件」のように目に見える形で目標を追えるので、ゲームのスコアを伸ばすような感覚で仕事を楽しむ人が少なくありません。 さまざまな業界の知識が増える 本来なら、業界の深い部分は、その業界で働いている人しか見られません。しかし人材業界で働くと、さまざまな業界の深い部分を知ることができます。 あらゆる業界の知識やトレンドを広く吸収できるため、知的好奇心が高い人ほど楽しいと感じるでしょう。 さらに、企業の採用課題やビジネスモデルの裏側を見ることで、業界知識だけでなく経営視点も身につきます。 人脈が広がる 人材業界で働くと、経営者や他社の人事担当者、求職者など、普段ならなかなか関わる機会がないような相手とも深く関わります。 自然と人脈が広がり、さまざまな話が聞けるので、そこに楽しさや面白さを見いだす人も多いです。 時には、広がった人脈からビジネスチャンスやキャリアアップにつながったり、自分の価値観をアップデートするきっかけになったりもします。 感謝の言葉を直接もらえる 人材業界は、「採用できて助かりました」「転職できてよかったです」と、企業・求職者の両方から直接お礼をいってもらえることが多いです。 仕事に関する悩みは、人生を大きく左右する問題といっても過言ではありません。 その問題を解決すれば、重みが込められた感謝の言葉をかけてもらいやすいので、それがモチベーションとなってやりがいや楽しさにつながります。 楽しいだけじゃなく、人材業界にもきつい面はある 上記でお伝えした通り、人材業界には多くの魅力があります。しかし楽しさがある一方で、大変・きついと感じる面もあるのが現実です。 ここからは、人材業界できついと感じる人が多い要素について紹介しましょう。 企業と求職者の間で板挟みになる 職種によって異なる場合もありますが、多くの人材業界の仕事では「要望を持つ採用したい企業」と「希望条件を持つ求職者」を、うまく取り持たなくてはいけません。 しかし、企業と求職者の間で条件の対立が起き、時には双方からの無茶な要求の間で苦しい思いをすることも……。 企業が求める条件が高すぎたり、求職者が条件にこだわりすぎたりする場合も多く、条件の調整に苦労しやすいです。 ノルマがプレッシャーになる 人材業界の給与形態は、固定給にインセンティブを組み合わせた「成果報酬型」のモデルが主流です。 求職者との面談数、求職者の内定決定数、企業の求人獲得数など、あらゆる項目にノルマが設定されていて、ノルマの達成度に応じてインセンティブが支給されます。 頑張ったぶんだけ評価や収入が上がるのはメリットである一方、ノルマを達成できないと評価・収入に直結してしまうため、精神的負担を感じる人も少なくありません。 業務量が多く、長時間労働になりやすい 人手不足に起因して、人材ビジネスの市場規模は拡大傾向です。企業のニーズ多様化に伴って、人材業界の業務量も増加しています。 また、人材業界は、求職者との面談・企業との条件交渉といった打ち合わせ業務が非常に多いです。求職者やクライアントに予定を合わせないといけない場面が多く、長時間労働になることもあります。 相手の急な辞退や連絡不通、面接ドタキャンなどに振り回される場合もあり、ストレスを感じるかもしれません。 人材業界を楽しいと感じる人の特徴 どの業界にもいえることですが、仕事を楽しいと感じるかどうかは個人の適性にもよります。どのような人なら向いているのか、人材業界を楽しめる人の特徴を解説します。 人への興味が強く、話を聞くのが好きな人 人材業界では、「この人は何を考えているのだろう」「この企業に合う人材ってどんな人だろう」と考えるのがスタートラインです。 会話の情報だけを頼りに相手を表面的に理解するのではなく、自分自身でもよく考察して、相手への理解を深める必要があります。 そのため、初対面の人にも興味を持ち、話の中から相手の本音を探るのが得意な人は、適性が高く仕事を楽しみやすいです。 臨機応変な対応が得意な人 人材業界では、応募者が突然辞退する、企業が条件を変えるなど応募者や企業の状況が変わり、想定外の事態がよく起こります。 したがって、予定を完璧に組んでその通りにこなしたい人だと、思い通りにいかないことにストレスを感じやすいでしょう。 一方で、予定外の事態を「刺激」と捉えて柔軟に動ける人だと、その場を楽しみながら働けます。 分析するのが好きな人 人材業界は「この人とこの企業は合うかも」「この企業が求めているのはこんな人材かも」と分析するのも仕事です。 物事の本質や人物の背景を探求するのが好きな人は、人材業界を楽しいと感じやすいでしょう。 分析力が高いと、企業の採用課題や求職者の市場価値を正確に読み解いて、適切な提案ができます。自分が分析して立てた仮説通りに物事が進むと、達成感も大きいです。 数字や成果をゲーム感覚で追える人 プレッシャーを原動力にゲーム感覚で数字を追える人は、人材業界への適性が高いです。 お伝えした通り人材業界にはノルマがあり、成約数・面談数・求人獲得数・売上など、自分の努力が数字で評価される場面が多々あります。 数字を「重圧」としてマイナスに捉えるのではなく、「挑戦すべき目標」とプラスに捉えて面白がれる人は、仕事を楽しめるでしょう。 また、目標から逆算したスケジュールを立てて、地道な行動を継続できる人も、人材業界に向いています。 精神的にタフな人 人材業界では、一人で多くの企業・求職者を相手にします。どれだけ適性があっても、断られたりうまくいかなかったりすることは日常茶飯事です。 また、求職者から「以前の職場でいじめがあった」「労働環境が悪かった」など、重めの相談をされることも珍しくありません。 うまくいかなかったり、ネガティブな話を耳にしたりすることが多い業界だからこそ、精神的なタフさが必要です。 人に寄り添いつつも、必要に応じてすぐに気持ちを切り替えられる精神的強さがある人だと、ストレスを感じにくいでしょう。 人材業界で楽しく働きたい！転職時のポイント 人材業界で楽しく働くためには、自分に合った企業を選ばなくてはいけません。最後は、人材業界への転職を検討している人に向けて、大事なポイントを3つ紹介します。 自分に合う職種を見極める 人材業界にはさまざまな職種があり、職種によって業務内容が大きく変わります。 人材業界という括りは同じでも、職種選びを間違えると仕事の楽しさを感じられない可能性があるため、各職種を深く理解したうえで自分に合いそうなものを選びましょう。 特に「誰を相手にした仕事なのか」は、重要な部分です。自分は誰の役に立ちたいのかを考え、その条件を満たす職種を探してみてください。 労働条件を把握する 人材業界は、企業によって給与形態がまちまちで、固定給中心の企業・インセンティブ中心の企業の両方が存在します。 また、残業時間や休日出勤の有無についても要チェックです。営業時間外の対応が発生しやすい仕事ですが、それらが求められる頻度やスタンスは企業によって異なります。 隅々まで労働条件を把握するのが、人材業界への転職を成功させるカギです。 営業色の強さを確認する たとえば同じ「人材紹介」という仕事でも、企業によって営業ノルマや新規開拓の比重が大きく違います。前もって、どれくらい営業職が強い会社なのかを確認しておくのも大切です。 「人の相談に乗る仕事」を想定して入ったら、実際は「営業目標を追う仕事だった」というミスマッチは避けなくてはいけません。 求人票の業務内容をよく読み込み、わからない部分は面接で質問して、自分の担当業務を具体的にしてから転職を決めましょう。 人材業界の楽しさをさらに知りたいならキャリアコンサルティングに相談してみよう 人材業界には楽しい面・きつい面の両方があり、それは他の業界と変わりません。 ただし、「モノ」ではなく「ヒト」を主に扱う業界はそれほど多くなく、人間相手の仕事だからこその面白さや楽しさがあります。 「本当に楽しいの？」とまだ少し不安な人や、「より詳しく業界のことが知りたい！」と考える人は、ぜひ一度キャリアコンサルティングを受けてみてください。 キャリアコンサルティングでは、キャリアのプロが幅広い知識をもとにアドバイスを授けてくれます。 あなたの適性を分析したうえで向いているかどうかを考えたり、人材業界へのキャリアチェンジに何が必要かを助言してくれたりするので、より深い理解が得られるでしょう。 自分らしく、そして楽しみながら働くため、少しでも気になったら気軽に利用してみてくださいね。
ITコンサルタントに向いている人の特徴5選！転職ステップと確認ポイント
ITコンサルタントは、やりがいが大きい上に収入も高くなりやすく、キャリアチェンジやキャリアアップ先としても人気の職種です。 しかし、形のない「知見・ノウハウ・課題解決力」を商品として提供する仕事は、向き不向きが明確に分かれやすいともいわれています。 この記事では、ITコンサルタントに向いている人の特徴や目指し方、転職前に確認したいポイントを解説！ 自分にITコンサルタントの適性があるのか気になっている方は、ぜひ参考にしてください。 そもそもITコンサルタントとは？ ITコンサルタントは、クライアントである企業の経営課題を発見し、IT技術を使って解決へと導く「問題解決のプロフェッショナル」です。 経営コンサルタントに通ずる役割を持っていますが、システム全体の設計に関わることもあり、システムエンジニアのような役割を担う場面も少なくありません。 クライアントの課題発見・IT戦略の立案・システムの選定や導入・その後の運用改善まで支援するため、業務範囲は多岐に渡ります。 また、プロジェクト単位での勤務が一般的なので、プロジェクトが変わるごとに顧客はもちろん、一緒に働くメンバーや求められるスキルも変化するのが特徴です。 ITコンサルタントになるメリット・デメリット ITコンサルタントとして働くことにはメリットがある一方で、人によってはデメリットと感じる点もいくつかあります。どのようなメリット・デメリットがあるのか、把握しておきましょう。 ITコンサルタントのメリット ITコンサルタントの代表的なメリットは、以下の3つです。 高収入を実現しやすい 市場価値を上げやすい やりがいや達成感が大きい ITコンサルタントは、昔ながらの年功序列ではなく成果主義の報酬体系が主流です。そのため、他のIT職よりも年収が高くなりやすい傾向にあります。 経営とITのスキルが身について市場価値が上がりやすいのも魅力で、将来のキャリアの選択肢も広がるでしょう。 また、クライアントやチーム一丸となって課題を解決できた際には、大きな達成感を感じます。 ITコンサルタントのデメリット ITコンサルタントのデメリットといわれている主な要素は、以下の3つです。 長時間労働になりやすい プレッシャーが大きい 常に勉強し続ける必要がある ITコンサルタントは、納期に追われたり急な依頼を受けたりすることも珍しくありません。必然的に、残業や激務になりやすいです。 さらに、クライアントからは「確実な成果」を出すよう求められ、それをプレッシャーに感じる人もいます。 最新のIT技術やクライアントの業界傾向を常に勉強しないといけない点も、ルーティンワークやマニュアル業務を好む人にとってはデメリットになるでしょう。 ITコンサルタントに向いている人の特徴 ITコンサルタントとして活躍するためには、スキルだけでなく適性も非常に重要です。どのような人がITコンサルタントに向いているのか、特徴を解説します。 論理的思考力が高い人 何が起きているのかを一つずつ整理して、筋道を立てて原因や解決策を考えられる人は、ITコンサルタントに向いています。 クライアントが抱える経営課題は複雑で、すぐには問題の本質が見えないことも多いです。また、最初から全ての情報が揃っているとも限らず、時には情報不足のまま計画の方向性を示さないといけない場面もあります。 そんなとき「情報がないから何もできない」ではなく、「現時点ではAの計画が有力。ただしBの情報を確認してから確定しよう」のように考えられる人のほうが、信頼されるITコンサルタントとなるでしょう。 ヒアリング能力が高い人 クライアント先である企業や担当者が、ITをほとんど知らなかったり経営課題を把握できていなかったりするケースも少なくありません。 「最近、なぜか経営がうまくいかなくて…」「なんかシステムが使いづらくて…」のような曖昧な相談をされることも多く、そんな場面で顧客から情報を引き出すのもITコンサルタントの役割です。 そのため、相手の話を丁寧に聞き、多角的な視点で課題の本質を引き出す能力が高い人が、ITコンサルタントに向いています。 物事をわかりやすく説明できる人 どんなに素晴らしい戦略でも、専門用語を使って難解な説明をすると、経営層から理解されず実行には至りません。 ITの話は専門用語が多いですが、それをIT初心者にもわかりやすくかみ砕いて説明できる人が、ITコンサルタントに向いています。 また、単に話をかみ砕くだけでなく、相手の理解度に合わせて伝え方を変えられると、さらに重宝されるITコンサルタントになれるでしょう。 ITコンサルタントはチームで仕事をするので、チームメンバーとの意思疎通もスムーズになり、連携強化につながります。 柔軟性と適応力がある人 ITコンサルタントは、「これが原因なのでは」と仮説を立てて、必要に応じて修正していく作業がたくさんあります。 そのため、最初から正解を当てようとするのではなく、「まずはやってみる」「間違っていたら修正する」という柔軟性がある人に向いているでしょう。 プロジェクトごとに環境が変わったり、一人で複数のプロジェクトに関わったりするケースも多いため、臨機応変な対応ができる適応力がある人も適性を発揮しやすいです。 知らないことや新しいことを学ぶのが好きな人 知らないことや新しいことへの興味が強く、自ら情報を吸収しようとする人は、ITコンサルタント向きです。 ITコンサルタントは、技術進歩のスピードが速いITのトレンドや、クライアントの市場動向を常に追いかけなくてはいけません。 プロジェクトごとに異なる業界や未経験のビジネスモデルに直面する職業だからこそ、「ストレスなく学べる」という気質は大きな武器です。 ITコンサルタントに向いていない人の特徴 ITコンサルタントは向き不向きの激しい職業でもあり、以下のような特徴を持つ人はあまり向いていないとされています。 文書・資料を作るのが苦手な人 意外かもしれませんが、ITコンサルタントはPowerPoint・Excel・Wordなどを使って文書や資料を作る業務が多いです。 ITコンサルタントは目には見えない「自分の考えた計画・積み重ねたノウハウ」を売りにしています。実態がない商品を具現化するためには、自ら資料を作成するしかありません。 文書や資料をわかりやすくまとめるドキュメンテーション能力が求められるため、資料作成が極度に苦手な人はストレスを感じやすいでしょう。 答えが決まっていない問題が嫌いな人 明確な答えやゴールに向かって働きたいと考える人も、ITコンサルタントには向かないといわれています。 ITコンサルタントが扱うのは、答えがない問題です。システムだけに特化できるなら「動く・動かない」という比較的明確な答えがありますが、ITコンサルタントは「そもそも何が問題なのか」を考えるところから仕事がスタートします。 課題へのアプローチも自分の仮説が100％合っているという保証はないので、最初から「完璧な正解」を求めるタイプの人だとミスマッチが起こりやすいです。 プレッシャーに弱い人 ITコンサルタントは、決められた納期までに、クライアントの期待に応えなくてはいけません。 答えがない問題の中でスピーディに成果を出すことが求められるため、そのプレッシャーに耐えられない人には不向きでしょう。 また、コンサルティング業界は基本的に実力社会です。周囲との比較が生まれやすい環境なので、社内競争に精神的苦痛を感じやすい人も長続きしない傾向にあります。 専門領域だけに特化したい人 「自分の専門領域をとことん追求したい」と考える人は、ITコンサルタントではなく専門職向きです。 ITコンサルタントは、ITだけでなくビジネスや経営・経済全般の知識が求められます。ITやビジネスの全体像を捉える「広く浅く」の知識が重要視されるため、専門分野を「狭く深く」掘り下げたい人には向きません。 IT職はどんどん細分化が進んでいて専門職の種類も増えているので、自分が理想とするキャリアを実現しやすい道を選びましょう。 自分の成果を前面に出したい人 ITコンサルタントは、企業に成果をもたらすための、あくまでサポート役です。 そのため、たとえコンサルティングに成功したとしても、それは傍から見ると「あなたの功績」ではなく「企業の努力」だと評価される場合があります。 もちろん報酬や社内の査定ではきちんと評価されますが、「自身の影の努力に世間のスポットが当たらなくても平気」という人でなければ、ITコンサルタントは勤まらないでしょう。 ITコンサルタントになるための3ステップ 向いている要素を一つでも持っているなら、ITコンサルタントとして活躍できる可能性があります。ここからは、ITコンサルタントに転職するための3つのステップを解説します。 IT・ビジネスの基礎を身につける ITとビジネスの基礎知識は、ITコンサルタントの土台になります。ITコンサルタントには必要とされるスキルが多いため、一つに絞って学習するのではなく、網羅的な学習を意識しましょう。 磨くべき代表的なスキルは、以下の通りです。 ITの基礎知識 ビジネスや業務知識 論理的思考力と問題解決力 Excel・PowerPointなどの資料作成スキル ITコンサルタントは資格必須の職業ではないものの、知識の証明として関連資格の取得を目指すのもおすすめです。 システムエンジニアや社内SEになって経験を積む ITコンサルタントになるには、IT現場で実務経験を積み、そこからコンサルティングファームやIT企業へと転職するのが王道ルートです。 未経験からいきなりITコンサルタントになれるケースもありますが難易度が高いため、IT実務の経験がない場合はシステムエンジニアや社内SEを先に経験するほうが良いでしょう。 そこでプロジェクトマネージャーにキャリアアップすると、ITコンサルタントへの道もさらに開きやすくなります。 また、実務を経ることで「本当に自分がITコンサルタントに向いているか」が見えてくる場合もあるはずです。 転職に向けて動き出す 基礎知識と実務経験を武器に、転職活動を始めましょう。ITコンサルタントを求めているのはコンサルティングファームの他、SIerやスタートアップ、一般企業のコンサル部門などもあります。 業界や企業の種類が豊富なので情報収集に時間をかけ、自分に合う転職先を見つけるのが大切です。 また、このタイミングでキャリアコンサルティングを受けると、転職活動がスムーズに進みやすくなります。 自己分析のサポートや転職に関する悩み相談などにも応じてもらえるので、心強い味方となるでしょう。 ITコンサルタントを目指す前に確認したいポイント ITコンサルタントは、人による向き不向きが大きい職業だからこそ、目指す際には以下の点を確認するのがおすすめです。 働き方が自分に合っているか 業務領域を正しく理解できているか コンサル業界特有のカルチャーに馴染めそうか 業務量が膨大で激務に追われやすいため、ITコンサルタントへの転職前には「自分に合った働き方ができそうか」のシミュレーションが欠かせません。 「ITコンサル＝上流工程」というイメージが強いかもしれませんが、実際は資料作成・会議調整・進捗管理・課題管理といった地味な仕事もかなり多いので、自分が担当する業務領域も必ず確認しましょう。 また、コンサル業界には「短期間で結果を出す力」や「自発的に動く姿勢」を強く求める特有の雰囲気があります。このような雰囲気に自分が馴染めそうかも要チェックです。 向いている特徴が一つでもあるなら、ITコンサルタントを目指すのもあり どんな仕事にも向き不向きがありますが、その中でも特にITコンサルタントは個人の適性の差が出やすい仕事です。しかし一方で、向いている特徴を持つ人にとっては、自分の適性を活かして活躍しやすい環境でもあります。 また、「本当に向いているのかな？」「より適性を高めるにはどうすればいい？」と悩んでいるなら、キャリアコンサルティングを受けるのがおすすめ。 オンライン面談方式のキャリア・コンサルティング・ラボは、全国どこからでもあなたの悩みに寄り添います！
40代未経験からITエンジニアになれる？転職の流れと成功の秘訣
「40代未経験でもITエンジニアになれる？」「40代の未経験者がITエンジニアへの転職を成功させるには？」 このような疑問を持っている方も多いでしょう。 安定した将来性と高い需要があり、専門スキルが身につくITエンジニアは人気の仕事ですが、年齢や経験問わず目指せるのか気になるところですよね。 本記事では、40代未経験でもITエンジニアになれるのかという疑問を解消しつつ、具体的な転職ステップ、成功するためのコツなどを解説します。 40代未経験でもITエンジニアになれる 40代未経験からITエンジニアへの転職は、難易度が高いものの可能です。40代未経験だと望み薄な職業も多い中、なぜITエンジニアだと希望があるのか、理由を見ていきましょう。 人手不足が深刻な業界 IT需要の拡大により、IT業界は深刻な人手不足問題を抱えています。 2030年には最大約79万人ものIT人材が不足するという試算もあり、未経験の40代でも熱意や基礎知識があれば採用したいと考える企業は少なくありません。 大企業への人材集中により、中小企業は特に人手不足に苦しんでいるので、このような企業を狙うと40代未経験でもチャンスがあるでしょう。 未経験でも独学で知識を身につけられる ITの基礎知識は、パソコンとインターネット環境さえあれば、ある程度の範囲までは独学で習得できます。今は学習環境が充実しており、オンライン教材やプログラミングスクールの種類も豊富です。 自主学習で知識をつけることで実務の経験がなくても評価されやすくなり、年齢の壁を乗り越えられる可能性が高まります。 スキルと成果で給与が決まる実力主義 IT業界は、実力主義の傾向が強いです。技術と成果で個人を評価する企業が多いので、「40代」「未経験」という表面的な肩書きよりも、「今何ができるか」という本質を見てもらえるでしょう。 年功序列で評価する企業だと「年齢が高い＝高い給与を支払わなくてはいけない」という考えから、ミドル層の採用ハードルが高くなりがちです。 しかし、実力主義が主流のIT業界ではこの縛りがないため、40代でも採用される可能性があります。 「40代未経験からITエンジニアは厳しい」といわれる理由 40代の未経験者でもITエンジニアになれますが、それは「年齢だけを理由に門前払いされにくい」のであって「年齢の壁が存在しない」のではありません。40代未経験だと採用の難易度が高くなる理由を解説します。 教育コストに見合うリターンを期待しにくい 企業は、20代の応募者には「未経験で採用→数年かけて育成→30代で戦力化」という計画を立てやすいです。一方、40代未経験者を数年かけて育成した場合は、戦力化に期待できる年齢が40代後半～50代となってしまいます。 20代と比較すると40代は、「同じ育成コストをかけても短い期間しか働けない存在」と捉えられるため、採用で不利になりやすいです。 給与条件が合いにくい ITエンジニアに対して「給料が高い仕事」というイメージを持つ人も多いでしょう。事実、上流工程を担うITエンジニアの中には、年収1,000万円以上という人もいます。 しかし、未経験者がITエンジニアになって最初に任されるのは、基本的にロースキル業務です。難易度の高いスキルを求められない代わりに給料が低い傾向にあり、未経験からの転職だとほとんどの場合で収入が下がります。 40代は、家庭を持っていて一定の収入が必要という人も多く、未経験者向けの仕事だとどうしても給与条件とマッチしにくいため、転職が難しくなりやすいです。 技術進化に対応できるか懸念される もちろん個人差がありますが、世間一般的には「若い人のほうが新しい知識を吸収するスピードが速い」という先入観があります。 IT業界はとにかく技術進化の速度が速く、常に勉強が必要な業界なので、40代だと新たな技術についていけなくなるリスクを不安視されやすいです。 また、40代は家事や育児に追われる人が多い世代でもあり、これも企業側の「新しい知識を勉強する時間が取れないのでは」という懸念につながります。 40代未経験者がITエンジニアになるためのステップ 40代未経験者がITエンジニアになるためには、徹底した準備と戦略が必要です。ここでは、採用を勝ち取るためのステップを解説します。 目指す職種を決めて情報収集する ITエンジニアとは、IT技術者の総称です。実際には、システムエンジニア・プログラマー・ITコンサルタント・システム運用など、細かく職種が分かれています。 そのため、まずは目指す職種を絞りましょう。職種を考える際は「自分が興味のある分野か」はもちろん、「40代未経験でもチャンスがありそうか」にも注目です。 特定の職種に狙いを定めてスキルを磨いたのに、その職種は40代未経験歓迎の求人が極端に少ない…という状況になると、勉強した時間が無駄になってしまいます。 情報収集のために求人情報をチェックし、40代未経験でも可能性がある職種の絞り込みを行ってください。 基礎知識の習得 希望の職種が決まったら、その職種で必要となる基礎知識やスキルを学習しましょう。 未経験可の求人だからといって、「全て入社してから教えてもらえばいい」というスタンスでいると、受身だと思われて採用を見送られやすいです。 40代は年齢で不利になりやすいからこそ、自分で学べる範囲の知識や熱意といった部分でカバーする必要があります。 また、ある程度基礎知識がついてきたら、実際に手を動かして成果物を作るのがおすすめです。見せられる成果物があれば、転職希望先の企業にわかりやすく自分の能力を示せます。 「私はプログラミングができます」と言うよりも説得力が出るので、未経験がハンデになりにくいです。 キャリアの棚卸し・自己分析 基礎知識の学習と並行して、本格的な転職活動に向けたキャリアの棚卸し・自己分析も開始しましょう。 40代の転職では、たとえ異業種へのキャリアチェンジであっても「今まで何をしてきたか」「その経験を今後どう活かせるか」が問われます。 ITエンジニアだからといって、ITに関する知識・スキルだけが重視されるわけではないので、自分の強みを的確にアピールできるように情報を整理してください。 また、「なぜ40代からITエンジニアを目指したのか」は、高い確率で面接官から質問されることが予想されます。 ここで説得力のある返しができるかどうかでも採用が左右されるため、自己分析で自分の価値観をはっきりさせるのが大切です。 転職活動を始める 準備が整ったら、転職活動をスタートさせます。転職先の会社を選ぶ際は「完璧な理想」を追い求めすぎないようにしましょう。 40代の未経験者がいきなり「高収入・福利厚生充実・リモート勤務可能・希望の職種」のような、全ての条件を満たす仕事に就くのは難しいです。 一度ITエンジニアとしての経験を身につければ後々転職も可能なので、まずは最低限無理なく働ける会社で、ITエンジニアとして履歴書に書ける実務経験を作ることに重きを置いてください。 ちなみに、この時点ではまだ今の会社に在籍し、退職するのは転職先が決まってからがベストです。 2〜3年後にキャリアの見直しをする 転職して2～3年経てば、もう「IT未経験」ではありません。 「ITエンジニアとして3年間、〇〇をやってきました」といえるだけの経歴があるので、必要ならさらに良い条件の会社や理想の職種にキャリアアップするのもアリでしょう。 40代が未経験からITエンジニアを目指す場合は、一社目の転職で全てを完結させようとするのではなく、長い目を持って活動するのが重要になります。 40代未経験でも採用されやすいITエンジニアの職種3選 「ITエンジニアにはさまざまな職種がある」とお伝えしましたが、職種によって40代未経験者の採用率が変わります。どのような職種なら40代未経験でも採用されやすいのか、3つ厳選して紹介しましょう。 マークアップエンジニア マークアップエンジニアは、主にHTMLやCSS、JavaScriptなどの言語を使って、Webサイトを実装する職種です。 デザイナーが考えたデザインにただ従うのではなく、ユーザーの見やすさや使いやすさ、検索エンジンへの評価などにまで考慮してページ構築しなくてはいけません。 非常に奥が深い仕事であるものの、言語の基礎知識は独学でも習得でき、IT業界の中では比較的入門しやすい職種だといわれています。 ITコンサルタント・プロジェクトマネージャー ITコンサルタントはITを用いて企業の課題を解決する専門家、プロジェクトマネージャーはプロジェクトの全工程を統括する責任者です。 どちらの職種もマネジメント経験やコミュニケーション能力が必要とされ、前職での経験が活かせます。また、製造・金融・医療といった特定業界の知識も、他職種よりも高く評価されやすいです。 これまでのキャリアにITを掛け合わせて仕事ができるため、40代未経験でも採用される可能性は十分あります。 運用監視オペレーター 運用監視オペレーターは、コンピューターシステムやサーバーなどが正常に動いているかを監視し、トラブル時の一時対応を担う職種です。 マニュアル業務が中心なので専門知識が求められにくく、年齢や経験不問の求人もたくさんあります。 監視は24時間365日必要のため、夜勤やシフト制の勤務が多いですが、「IT業界への入り口」として選択する人が少なくありません。 40代未経験からITエンジニアへの転職を成功させるポイント 可能性はゼロではないものの厳しい現実もある、40代未経験からのITエンジニア転職。最後は、厳しい面を乗り越えるために重要となるポイントをお伝えします。 前職の知識・経験を活かす IT分野に関しては未経験でも、長い社会人経験があるのは40代ならではの武器です。 特定の業界に関する深い専門知識やマネジメント経験、コミュニケーション能力などは、ITエンジニアにおいても武器として使えます。 この武器を自ら捨ててしまうのはもったいないので、前職の知識・経験をうまくITエンジニアへの転職につなげましょう。 たとえば面接の場で、「これまでに得た〇〇の経験を活かして、ITエンジニアとして△△ができます」のようにアピールができると、年齢がネックになりにくいです。 最初の年収ダウンに備える 実力主義のIT業界で、未経験者が入社直後から経験者と同じ水準の給与を手にするのはほぼ不可能です。 転職直後は今よりも年収が下がる可能性が高いので、「一時的な収入ダウンに耐えられるか」は徹底的にシミュレーションしておく必要があります。 また、家族がいる場合は、自分の収入が家族の生活にも直結するので、周囲の理解を得なくてはいけません。 「ITエンジニアになりたい」という目標と、「ITエンジニアになって今の生活を維持できるか」という現実のバランスをよく検討しましょう。 若手に教えてもらう心構えを持つ ITの現場には、若くして活躍している人がたくさんいます。40代未経験でITエンジニアになった場合、仕事を教えてくれる先輩や上司の多くが、自分より年下である可能性が高いです。 「年上・年下」という価値観を強く意識しすぎると、素直に学ぶ姿勢が損なわれてスキルが育ちにくくなってしまいます。 周囲との人間関係もぎくしゃくしやすくなるので、年齢にとらわれず敬意を持って接し、柔軟に指導を受ける心構えを持ちましょう。 40代未経験でITエンジニアになれる？と不安なら、キャリアのプロに相談！ 40代未経験からITエンジニアへの転職は、簡単ではありません。 しかし、「難易度が高いから絶対無理」というわけでもなく、自分に合った職種の選択や自主学習、徹底した転職準備などを行えば突破口が開ける場合があります。 本気で目指しているなら挑戦してみる価値は十分にあるので、必要な行動を一つずつ積み重ねてくださいね。 また、もしも「本当に40代未経験でも大丈夫？」と不安になったり、「今の自分のスキルでITエンジニアになれる？」と疑問を抱いたりしたときは、キャリアのプロに相談するのがおすすめです。 専門知識を持つプロに相談すれば、自身のキャリアの方向性や今後の転職活動の軸も早く見つかり、「自分が今やるべきこと」だけに集中しやすくなります。 キャリアの中盤に差し掛かった40代で今後の目標をしっかり定め、自分らしいキャリアを築いていきましょう！
ITエンジニアの「35歳限界説」とは？限界を超えるキャリア戦略
IT業界で働くエンジニアなら、誰もが一度は「ITエンジニアは35歳が限界」という説を耳にしたことがあるでしょう。 ただし、これは1990年代後半から2000年代初頭にかけて広まった古い俗説であり、今のIT業界には35歳を超えても活躍するエンジニアが多くいます。 とはいえ、30代はITエンジニアにとって、キャリアの転換期となりやすい時期であるのも事実。 そこでこの記事では、ITエンジニア35歳限界説が生まれた背景や現在を取り巻く状況、今後のキャリア戦略などについて解説します。 「ITエンジニア35歳限界説」とは ITエンジニア35歳限界説とは、昔の日本のIT業界で広まった「エンジニアは35歳前後まで」「それ以降は管理職や上流工程へ移るべき」という俗説です。 35歳以上でITエンジニアを続ける、管理職以外の道を目指すというキャリアモデルがほとんど存在しなかったため、「ITエンジニア35歳定年説」とも呼ばれていました。 なお、現在は大幅にキャリアモデルが増えており、ITエンジニアが持つキャリアの選択肢は豊富です。 ただし、選択肢が広がったからこそ、現代のITエンジニアは自らの意思でキャリア形成しなくてはいけなくなりました。 置かれている状況は変わったものの、ITエンジニアが30代半ばでキャリアの分岐点を迎えやすいのは、今も昔も変わらないといえるでしょう。 ITエンジニア35歳限界説が生まれた背景 そもそも、なぜITエンジニア35歳限界説が生まれたのでしょうか。まずは、俗説が生まれた歴史的背景を解説します。 過酷な労働環境・急速な技術変化に対応しにくいと考えられた かつてのIT業界は今以上に過酷な労働環境の職場が多く、エンジニアは長時間労働や夜間対応を強いられることも珍しくありませんでした。 そのため、家庭を持っていて仕事だけに専念しにくかったり、体力の衰えを実感したりしやすい35歳前後が現場で働ける限界だといわれていたのです。 また、変化の激しいIT業界では、新たな技術や知識を吸収する速さも重要なスキルと見なされます。 「年齢を重ねたエンジニアは、技術変化のスピードに対応できないのでは」という懸念も、35歳限界説につながった一因でしょう。 管理職への転換が一般的なキャリアモデルだった ITエンジニア35歳限界説が生まれたのはIT黎明期であり、当時はエンジニアがそのまま定年まで勤め上げられるような仕組みがまだありませんでした。 「ITエンジニアは35歳前後で管理職になるもの」という考え方が浸透しすぎた結果、業界ではそれが常識となっていたのです。 さらに、会社側もこの常識を前提としていたため、当時のITエンジニアには管理職にならないと給料が上がりにくい、現場で居場所を失いやすいという現実もありました。 賃金システムと多重下請け構造の問題 現代とは異なり、当時は昔ながらの年功序列の賃金制度を採用している企業が大半でした。 必然的に、勤続年数の長いベテランエンジニアのほうが若手エンジニアより給料が高くなりますが、これを「コストパフォーマンスが悪い」と考える企業も多かったです。 というのも、日本のIT業界は大規模なシステム開発を元請けから下請けへ発注していく「多重下請け構造」になっています。 階層が深くなるほど中間マージンが差し引かれ、下層企業の利益が少なくなるため、企業は利益確保のために「人件費が上がったベテラン」よりも「安い若手」を求めました。 近年、ITエンジニア35歳限界説が消えた要因 今では、ITエンジニア35歳限界説は過去の俗説として扱われています。限界説を消した現代の要因とは何だったのか、チェックしていきましょう。 深刻なIT人材不足 ITエンジニア35歳限界説が消えた一番大きな要因は、業界全体に広がる深刻な人材不足です。 限界説が囁かれた2000年前後は、まだ本格的な人手不足ではありませんでした。しかし、2010年に入るとついに労働需要が供給を上回り、以降はどんどん人手不足が深刻に。 特にIT業界は、あらゆる場面でIT化が進んだことで業界全体の需要が急増し、より人手が足りなくなったのです。 安くて若いエンジニアが入ってこない上にIT需要の急拡大が重なり、今では大多数の企業が「35歳以上のエンジニアにも働いてほしい」と考えています。 過去の経験・知識に対する価値の高騰 昔は、「ITエンジニアは最新技術さえ身につければ勤まる」と考えられていました。 IT分野の歴史が浅かった当時は、まだ「過去を深掘りする重要性」に気づいていない人がほとんどだったのです。 しかし実際には、何十年も昔に導入したITシステムを今なお使っている企業が多くあります。 現代のITエンジニアは最新技術の知識に加えて、過去のシステムへの理解も求められており、過去に対してすでに十分な知識と経験を持つベテランエンジニアの価値が高まっているのです。 成果主義企業の増加 ITエンジニア35歳限界説が広まった一因に、年功序列型の賃金制度によりベテランエンジニアの人件費が高い問題がありました。 しかし現在は、多くのIT企業が外資系企業の手法を参考にした成果主義の賃金制度を採用しています。 勤続年数が長いから給料を増やすのではなく、実際のスキルと成果で適正に評価する仕組みが業界のスタンダードになったことで、従業員の年齢を気にする企業が激減しました。 技術専門職というキャリアの確立 かつてのIT業界に存在した「35歳になったら管理職」というキャリアモデルは、今はもう常識として機能しなくなりました。 企業によっては、管理職にならない技術専門職というキャリアも一般的になり、以前よりも格段にITエンジニアとして働き続けるハードルが下がっているのです。 また、ITエンジニアからITジェネラリストへ、はたまたITコンサルタントへのように、ITエンジニアからつながるキャリアモデルも増加の一途をたどっています。 働き方の多様化 昔のITエンジニアは、長時間残業や休日出勤など、過酷な環境下で労働を課されることが多くありました。 しかし現代においては、過酷な労働環境は業界全体で是正されつつあり、ワークライフバランスを重視する企業が大幅に増えています。 また、働き方の多様化により、フリーランスやリモートワークといった柔軟な労働スタイルを実現しやすくなったのも大きいでしょう。35歳を超えたITエンジニアも、個々のライフスタイルに考慮しながら働ける環境が整ってきています。 35歳限界説が消えたITエンジニアのキャリアパス かつてはほぼ「管理職一択」だったITエンジニアのキャリアですが、今は複数の選択肢があります。どのような選択肢があるのか、ITエンジニアの主なキャリアパスを紹介しましょう。 ITスペシャリスト ITスペシャリストとは、特定の専門分野において高度な知識と技術を持つ人材のことです。 システム開発の現場で主に働きますがただの作業者ではなく、難易度の高い課題解決や意思決定を行う役割を担っています。 ずっと現場の最前線で活躍でき、自分の得意領域に特化できるので、「ITエンジニアを極めたい」「興味のある専門分野を深く掘り下げたい」と考える人に適しているでしょう。 替えが利かない専門知識を持つ人材は、市場価値も上がりやすいです。 ITジェネラリスト ITジェネラリストとは、システム開発からマネジメント、実際の運用まで広範な知識・経験を持ち、全体を統括する人材のことです。 全体を見渡して最適な判断を下す役割を担っている他、顧客から聞き出した要望をわかりやすく開発チームに伝えたり、チームのバランスを取りながら進行を管理したりと、組織における重要な橋渡し役でもあります。 ITスペシャリストが「狭く深く」タイプであるのに対し、ITジェネラリストは「広く浅く」タイプであるため、複数分野に対応できるスキルが必要です。 プロジェクトマネージャー プロジェクトマネージャーとは、システム開発を行うプロジェクトチームの責任者です。 プロジェクトの計画立案から完了まで全ての工程を統括し、品質・予算・納期の目標を達成しながら、プロジェクトを成功に導く役割を担っています。 現場で自ら手を動かすというよりかは、人やお金、時間を管理する作業のほうが多い仕事なので、マネジメント力やコミュニケーション能力が高い人に向いているでしょう。 独立・フリーランス ITエンジニアは、パソコンとインターネット環境があれば仕事ができるため、他の職種と比べて独立しやすい職業だといわれています。 企業で一通りの実務経験を積み、より柔軟な働き方や選択肢の自由を求めるなら、フリーランスや個人事業主として独立するというキャリアもあるでしょう。 ただし独立には、「興味のあるプロジェクトを自分で選べる」「収入アップが狙える」といったメリットがある一方で、「収入が不安定」「事務作業が増える」などのデメリットもあります。メリット・デメリットをよく考えた上で決断するのが重要です。 キャリアチェンジ ITエンジニアとして培った技術理解や課題解決力を武器に、別の職種にキャリアチェンジするという選択肢もあります。 今と全く異なる職種にチャレンジするのも一案ですが、IT分野の職種であればよりスキルが評価されやすく優遇されるでしょう。 例としては、ITコンサルタント、プロダクトマネージャー、セールスエンジニアなどが挙げられます。 今後のITエンジニアに必要なキャリア戦略 ITエンジニア35歳限界説が消えて、豊富なキャリアの選択肢が生まれたからこそ、自身のキャリアに悩むエンジニアも増えました。ここでは、ITエンジニアが今後自分らしいキャリアを歩むために必要な戦略を解説します。 自分の目指す方向を定める 現代のITエンジニアは自由なキャリアを描けるため、自分の意思で「これからどうなりたいのか」を選ばなくてはいけません。 まずは、自分の強みや適性を理解し、目指す方向を定めるのが第一歩です。 方向性が定まるとスキルやキャリアにも一貫性が出て、将来の選択肢も広がります。 なお、最初から「これが一生の進路だ」と気負う必要はありません。自分の得意分野を探るため、あえてあらゆることに挑戦してみるのも良いでしょう。 ただし、何年もその状態を続けるとスキルが分散してしまうリスクがあるので、あらかじめ期間を決めておくのがおすすめです。 プラスアルファのスキルを身につける IT技術は日々急速に進化しているため、一つの技術だけに依存すると、いつか技術進化のスピードについていけなくなる危険性があります。 そのため、今の専門分野を一本持った状態で、プラスアルファのスキルを磨くのが重要です。 たとえば、セキュリティ分野を専門にしているならネットワークを、データに強いならAIスキルをといったように、今の専門性と隣接する領域であればスキル学習の難易度も下がるでしょう。 学び続けるための仕組みを作る 年齢を重ねてもIT業界で活躍できる人材になるためには、毎日少しずつ技術・業務知識・設計能力を更新しなくてはいけません。 一時期だけ気合いを入れて猛勉強するのではなく、日々自然に学習が続く環境やルールを整えることが、キャリアの幅を増やす分かれ道になります。 通勤時間を勉強時間に充てる、勉強会などに定期参加する、新しいツールは一度試してみるなど、無理に頑張らなくても新たな知識を吸収できる習慣を早い段階で身につけましょう。 35歳限界説を乗り越えて自分らしいキャリアを歩もう 今はもう存在しない、ITエンジニア35歳限界説。 ただしそれは、「人を年齢で判断しなくなった」というだけで、「いつまでも指示通りにコードを書くだけでよくなった」という話ではありません。 長く活躍し続けるためには、自らの意思でキャリアの方向性を定め、それに向かって経験と行動を積むのが大切です。 なお、もしも「キャリアの方向性に迷っている…」「やっぱり35歳以降のキャリアが不安…」という場合には、キャリアコンサルティングを受けるという手もあります。 キャリアのプロに相談することで、迷いや不安の一番の原因、自分の適性、武器となる実績などを客観視でき、悩みの早期解決につながるでしょう。 少しでも気になった方は、オンライン面談方式で全国どこからでも相談できるキャリア・コンサルティング・ラボをぜひご活用ください。
あわせて読みたい！
女性の育休のメリット・デメリットは？取得を迷ったときのポイント
結婚・出産を経ても働き続ける女性が増え、近年の女性の育休取得率は8割台と高水準を維持しています。出産後の育休取得は、今や「女性の働き方におけるスタンダード」といっても過言ではありません。 しかし、女性の育休取得にはたくさんのメリットがある反面、デメリットがあるのも事実です。 この記事では、女性が育休を取るメリット・デメリットや、育休取得を迷ったときの判断基準などを解説します。育休への理解を深め、不安や心配事の解消にお役立てください。 働く女性の出産後の選択肢 働く女性の出産後の選択肢は、主に「育休を取る」「育休を取らない」「出産退職をする」の3つです。 近年は育休を取る女性が多いですが、必ずしも育休を選ぶのが正解とは限らず、自分のライフスタイルや考え方、経済状況などに合った選択をするのが重要になります。ここでは、各選択肢の特徴について解説しましょう。 育休を取る 育休は、産後8週間の産休が終わった翌日から、原則として子どもが1歳になるまで仕事を休業できる制度です。また、女性だけでなく夫婦で育休を取得する場合は「パパ・ママ育休プラス制度」が適用され、子どもが1歳2カ月になるまで休業期間を延長できます。 育休の取得は法律で定められた労働者の権利であり、会社が従業員の育休を拒否することはできません。 ただし育休取得には「その会社で1年以上働いている」「育休後も引き続き雇用される見込みがある」「子どもが1歳6カ月までの間に契約が満了することが明らかでない」などの条件があります。 育休を取らない この記事冒頭で「女性の育休取得率は約8割」とお伝えしましたが、これはつまり「約2割の女性は育休を取っていない」ということです。中には産休のみで育休を取らず、職場復帰する女性もいます。 出産後8週間の産休は義務ですが、育休はあくまで労働者の権利であり義務ではないため、取得しなくても問題はありません。「収入を減らしたくない」「仕事のブランクを作りたくない」など、育休を取らない理由は人それぞれです。 ただし個人の意思で育休を「取らない」のは自由ですが、会社から拒否されて育休を「取れない」のは原則違法なので、このような場合には総合労働相談コーナーや労働組合に相談しましょう。 出産退職をする 出産退職とは、その名の通り出産を機に退職することです。退職することで心身の負担を軽くでき、出産後は子育てや家庭に専念しやすくなるでしょう。 また、「一旦仕事を辞めて、子育てが落ち着いたら短時間パートなどから仕事復帰したい」というキャリアプランのもと、この選択をする女性も多くいます。 しかし、子どもを持つ女性が一度退職してしまうと、正社員での再就職はかなりハードです。そのため、慎重に検討したうえで決断する必要があります。 女性が育休を取るメリット 女性が育休を取ることには、いくつものメリットがあります。ここでは、育休にどのようなメリットがあるのかを詳しく解説していきます。 経済的支援が受けられる 企業にもよりますが、育休中は給与が支払われないケースがほとんどです。しかし、このような育休中の収入低下を補う目的で、雇用保険から「育児休業給付金」が支給されます。 支給期間は原則子どもが1歳になるまでで、支給額は育休開始から180日目までは賃金の67％、181日目からは賃金の50％です。また、社会保険料の免除や税負担の軽減措置などもあり、実際の手取り額は育休前の8割程度になるといわれています。 心身の回復に専念できる 出産後は筋力が低下しやすいですし、ホルモンバランスが急激に変化して精神的にも不安定になりやすいです。また、慣れない育児により心身の疲労を感じるケースもあるでしょう。 そんなとき、育休を取得していれば仕事に時間やエネルギーを取られることなく、心身の回復に専念できます。 育児をする必要があるため心身の回復だけに専念するのは難しいものの、仕事と両立しながら行うよりも負担が軽くなるのは育休の魅力です。 子どもとの時間を大切にできる 生まれたばかりの子どもの成長はあっという間です。その成長を見逃すことなく間近で実感できるのも、育休の大きなメリットといえるでしょう。 慣れないことばかりで戸惑う場面も多いものの、日々大きくなる子どもの成長記録をつけたり、手形や足形を残したりと、このときならではの育児の楽しみもたくさんあります。 「子どもだけに向き合える時間」はとても貴重なので、育休をうまく活用してたくさん思い出作りをするのがおすすめです。 キャリアが途切れない 「育休後、戻れる職場がある」という安心感は、キャリアや将来への不安を払拭しやすいです。 もちろん、円滑に復帰できるかは職場の雰囲気や本人の努力にもよりますし、長期休暇がキャリア形成の停滞につながるケースもあります。しかし、完全に社会とのつながりがなくなったわけではなく、今のキャリアを継続できる可能性があるのは大きな希望になるでしょう。 また、育休中にキャリアの再構築を行うことで、より理想的なキャリアが見つかり将来に活かせる場合もあります。 復帰後、育児と仕事を両立しやすい 育休を取得して「家事育児に専念する期間」を設けることで、それらのスキルが上がります。 育児スキルが高まり「どうすれば要領よくこなせるか」を理解できるので、育休明けも育児と仕事の両立に苦戦しにくいでしょう。 職場復帰して育休中より育児時間が減っても、コツや時短方法を知っていればスムーズにタスクを処理できます。そうすれば自身の休息に充てられる時間も増え、ストレスや疲労の軽減につながるはずです。 女性が育休を取るデメリット 女性が育休を取ることには多くのメリットがある一方で、デメリットと取れる要素もあります。メリットだけでなくデメリットまで把握し、事前に対策を考えるのが大切です。 収入が減る 育休中の収入は育児休業給付金が主となり、休業前と比べると減少するのは避けられません。出産直後はオムツやベビー用品などの購入で何かと出費が増えるため、収入減を不安に思う女性は多いでしょう。 育休中の経済的不安を少しでもなくすためには、事前の備えが必須です。育休前に準備すべき貯金額は、個人の状況や家族構成などによっても異なりますが、必要な生活費を洗い出しつつ支出を見直して計画的な貯蓄を始めてください。 ブランクができる 「仕事をしていない空白期間」という意味では、育休はキャリアのブランクとも捉えられます。特に今は新しいテクノロジーが次々登場する時代なので、たった1年職場から離れるだけでガラッと仕事のやり方が変わってしまう場合も多いです。 しかし、育児を通じて培われるタスクマネジメント力や時間管理能力、柔軟な対応力などは、ビジネスシーンでも必ず役に立ちます。 そのため、育休を「ブランク」と捉えるのではなく「新たなスキル・経験を蓄積する期間」と考えるのがおすすめです。 キャリアに影響が出る可能性がある 育休取得が、キャリアの停滞やキャリアアップの機会損失になる可能性もゼロではありません。「育休を取得していない人」と「育休を取得した人」では、どうしても実務経験に差が生じてしまうため、同じ評価を得るのは難しい現実があります。 また、子育てに理解のない会社の場合は、育休を取得したというだけで成果を正当に評価しないことも！ 育休を取得する際はこのようなキャリアへの影響も考慮し、キャリアプランの再構築を行うのが重要になります。 職場によっては申請しにくい 社会の風潮は、子育てしながら働く女性を応援する流れに少しずつ変わってきていますが、中には子育てする女性への理解がまだ不十分な会社もあります。 このような会社には育休を取得しにくい雰囲気があり、なかなか申請を出せなかったり、申請後に居心地の悪い思いをしたりするケースがあるでしょう。 気持ちよく育休を取得できるかどうかは会社次第な部分が大きく、取得希望者の精神的負担になりやすいところはデメリットといえます。 復帰時を想像して不安になりやすい 「育休明け、仕事についていけるだろうか」「ちゃんと育児と仕事を両立できるだろうか」 育休中はこのような不安を感じやすく、仕事へのモチベーションが下がってしまう女性もいます。 このデメリットの対策法としては、復帰前に家族や職場の人とよく話し合い、サポート・協力体制を整えておくのが有効です。また、育休中もスキルの維持・向上を図り、業務に関する情報収集をしておくと安心感へとつながるでしょう。 デメリットもある女性の育休…取得を迷ったときの確認ポイント メリット・デメリットどちらもあるからこそ「育休取得を迷っている」という女性もいるのではないでしょうか。ここからは、育休取得を迷ったときに確認したいポイントを5つ解説します。 出産・育児に理解のある職場環境か 職場の理解や復帰を前提とした制度が整っているかは、事前に必ず確認しましょう。 前述した通り、育休は育児・介護休業法に基づく労働者の権利であるため、条件を満たしたうえで申請すれば職場は拒否できません。しかし、やはり出産・育児に理解のない会社の場合だと、申請は受理されても空気が悪くなりやすいです。 また、子育てに理解がない会社は職場復帰後に働きにくさを感じる可能性も高いため、これを機に労働環境の見直しを行うのも一つの手となります。 経済的に苦しくならないか 育休を取るか迷ったときは、家庭の経済状況も分析してみるのがおすすめです。 育休中の収入については、育児休業給付金があるため過剰に心配する必要はありません。しかし「できるだけ早く復帰して普段通りの給与を得たい」と考える場合は、育休を取らない選択肢や育休を短縮する選択肢も有力になります。 育休中の一時的な収入減と復帰後のキャリアパスを考え、「トータルで見るとどちらが家計に貢献できるか」を検討するのが大切です。 子育てしながらどのようなキャリアを築きたいのか 今後、どのようなキャリアを見据えているかによっても、育休に対する考え方は変わるでしょう。 そのため理想のキャリアプランを立て、そこから育休取得による影響や、育休を取得する場合は期間の長さなどを考えるという方法もあります。 また、育休は分割でも取得できるので、キャリアの中断を最小限にしつつ育児に専念する期間を設けることも可能です。子どもを持つと価値観が変わるケースも多いので、まずは明確なキャリアプランを立ててみてください。 夫も育休を取るのか 女性の取得率に比べるとまだ低いものの、近年は男性の育休取得も一般化しつつあり、夫が育休を取るかどうかによって妻の育休事情が変わるケースも多いです。 夫婦で育児の役割分担やお互いのキャリアプランなどを話し合い、理想のビジョンを共有しましょう。 そのうえで、一緒に育休取得について考えるのがベストです。たとえば、夫婦交代で育休を取れれば、お互いキャリアへの影響を最小限にしながらしっかり育児できる時間も確保できます。 ※男性の育児とキャリアに関しては、こちらもぜひご覧ください！→男性が育児と仕事を両立させるには？取るべき行動と成功のポイント 周囲のサポートを受けられそうか 近くに育児をサポートしてくれる親族がいるか、利用しやすそうな外部サービスがあるかなども、重要なポイントです。 周囲の手助けをほとんど期待できない状況の場合、育児負担が大きくなりやすいため、育休を取得せざるを得ないでしょう。しかし、周囲のサポートを受けられる場合は、育児以外のことにも時間を割きやすくなるので育休を取得するかどうかを考える余地が生まれます。 今は、行政が提供する保育・預かりサービスなどもあるので、まずは情報収集から始めてみてください。 女性側のデメリットまで理解して、育休取得を決めよう 女性の育休にはメリットとデメリット、どちらも存在します。取得を迷った際は、メリットだけでなくデメリットまで理解したうえで、自分が納得できる決断をするのが重要です。 また、もしも一人では答えが見つからないときは、キャリアコンサルティングを受けてみるのが良いでしょう。 キャリアコンサルティングでは自分のなかにある理想のキャリアを整理でき、育児と仕事の両立について客観的なアドバイスが得られます。復帰後の働き方や将来のキャリアパスについても相談できるので、自身の目標が明確になるはずです。 家庭の状況や会社の制度などを踏まえたうえでしっかり考え、楽しい子育てライフを過ごしてくださいね。
男性が育児をするとキャリアに影響する？原因や両立に必要なこと
「キャリアも大切だけど、家庭も大切にしたい」「もっと育児をしたいけど、そうするとキャリアに影響が出るかも」 このような悩みを持つ男性は多いのではないでしょうか。共働き夫婦の増加に伴い育児をする男性は増えたものの、まだまだ「男性が育児しやすい環境になった」とは言い切れないのが社会の実情です。 今回は、育児とキャリアの両立が難しい男性ならではの原因を深掘りし、そこから両立するためのポイントや成功に必要なことを解説します。 男性も育児とキャリアを両立する時代へ かつての日本には「男性は仕事、女性は家庭」という考え方がありました。しかし、社会で活躍する女性が増えたこと、性別による固定的な観念や偏見をなくそうという動きが活発化したことなどから、現代においてこの考え方は古い価値観となっています。 そして、働く女性の増加によって、育児に参加する男性も増加しました。男性の育児休業取得率は年々上昇しており、2024年度の取得率は40.5％を記録しています。 社会の意識は「育児は女性だけのもの」から「育児は夫婦で行うもの」に変わり、育児・介護休業法が改正された影響も相まって、育児とキャリアを両立する男性は今後もさらに増えると見込まれています。 男性の育児はキャリアに影響する？ しかし、古い価値観からの脱却は、簡単にはうまくいかないケースもあります。育児とキャリアの両立を目指す男性が増えるにつれて、「パタハラ」に悩む男性も現れるようになりました。 パタハラとは「パタニティハラスメント」の略であり、育児に関する制度を利用しようとする男性社員に対して行われる、嫌がらせ行為を指します。 育児中の男性社員に対して「そもそも育休の申請を認めない」「キャリアアップの機会を与えない」「嫌味を言う」などがパタハラの代表的な事例で、時には将来のキャリアにまで影響が出てしまうことも…。 もちろん、ほとんどの会社は育児をする男性に理解を示しており、過剰に心配する必要はありません。ですが、中にはこのようなパタハラを行う会社もあるため、育児がキャリアに悪影響を及ぼす懸念が全くないとは言い切れない状況となっています。 男性にとって育児とキャリアの両立が難しい原因 育児をする男性は増加傾向ですが、まだまだ育児は女性中心で行われているのも事実です。なぜ、男性は育児とキャリアの両立がしにくいのでしょうか？ここでは、その原因を解説します。 企業体制が整っていない 男性が育児をしながらキャリアを歩むには、会社の理解や支援が欠かせません。 ところが「男性も育児を」という価値観は近年になって急速に進んだ考え方のため、育児をする男性社員をサポートする体制がまだ整っていない企業も多いです。 このような会社では、男性の育休制度が整備されていなかったり、制度は一応あるものの取得実績がなく利用しにくい雰囲気があったりします。 企業に昔の固定観念が残っている 組織の考え方が古く、「男性は仕事、女性は家庭」という価値観をまだ持っている企業も存在します。 昔の固定観念が残っている企業では、育児をする男性への理解が進んでいません。育児休業を申請しても「妻がいるなら夫が取る必要はない」と受理されなかったり、受理されたとしても「本当は休みたいだけでは」と思われて評価を下げられたりしやすいです。 また、古い固定観念で運営している企業は残業や休日出勤も多い傾向にあり、これも男性が育児とキャリアを両立しにくい理由になるでしょう。 上司や同僚に理解がない 会社そのものは男性の育児に理解があっても、身近な上司や同僚に理解がないと働きにくさを感じます。 実際、育休の申請を受けるのは上司ですし、育休中などにフォローをするのは同僚であるケースがほとんどです。そのため、上司や同僚から理解が得られないと、嫌味や嫌がらせといったパタハラが発生しやすくなるでしょう。 このような環境下では男性もキャリアへの影響を懸念して育児に消極的になり、両立から遠ざかってしまいます。 責任ある立場や業務を任されやすい 社会で活躍する女性は増えましたが、女性が長期的にキャリアを築ける環境はまだ十分とはいえません。男女の役割分担意識が未だに社会に根深く残っている影響もあり、責任ある立場や業務は男性に偏っている現状があります。 そして、パパになる人が多い20代から30代は、男性にとって重要なポジション・仕事を任されやすい時期。 育児に参加したい気持ちはあっても、キャリアアップによって業務内容や労働環境がガラリと変わり、両立に苦戦する男性は多いです。 夫婦で平等に育児をしている家庭が少ない 「令和元年度 家事等と仕事のバランスに関する調査」の結果によると、夫婦における家事育児の負担割合は妻が6割強、夫が3割弱でした。 家事育児の負担割合は、共働きの家庭が増えても妻のほうが依然として高く、これを受けて「他の家庭も妻メインで家事育児をしているのだから、自分の家庭も同じで良いだろう」と考える男性もいます。 このような考え方は男性の育児参加率を下げ、キャリアとの両立を不可能にするでしょう。妻からの不満も募りやすく、家庭問題に発展しやすいです。 男性が育児とキャリアを両立させるためのポイント 男性が育児しやすい社会に、ただ変わるのを待っているだけではいけません。個人でできる取り組みを行うだけでも、育児とキャリアを両立させる難易度は下がります。 ここでは、男性が育児とキャリアを両立させるためのポイントを解説しましょう。 社内で理解を深める働きかけをする 誰彼構わず職場の人に家庭のことを話す必要はないものの、身近な上司やチームのメンバーには、日頃からある程度家庭の話をしておくのがおすすめです。 職場で家庭の話をするのに抵抗がある男性もいるかもしれませんが、育児をしている自分の状況をオープンに話すことで、周囲の理解を得やすくなります。 また、あなたが「育児をしながらキャリアを築く男性社員」のロールモデルになれば、他の男性社員も育児とキャリアの両立に挑戦しようとするかもしれません。育児をする男性社員が増えると会社の意識も変わり、今以上に「育児しながらでも働きやすい環境」を実現できる可能性があります。 職場で「自分のポジション」を確立しておく ここでいう「自分のポジション」とは、単なる役職ではありません。「あの人はムードメーカー」「あの人なら仕事を任せられる」といった他人の評価からなる、職場内で確立された暗黙の立場を指しています。 周囲に良い印象を与えて居場所を確保しておくと、育休なども取りやすくフォローしてもらえる場面が多いです。 常日頃から真面目に業務に取り組むのはもちろん、周囲のフォローも積極的に行い、自分のポジションを確立させておきましょう。 育休をキャリアの停滞と捉えない 「育休を取りたいけど、休むと仕事のことがわからなくなりそう」「復帰後、社内に居場所がなさそう」 このような不安から育休取得をためらう男性は多いですが、前提として育児休業はキャリアの停滞ではありません。 育児経験は資産となり、自分の新たな可能性を広げてくれるものです。今後の働き方や仕事の意識を再定義するきっかけにもなり、ワークライフバランスの実現やキャリアの再構築にもつながるでしょう。 もしも社内に「育休＝キャリアの停滞」とする風潮がある場合、会社側に問題があるので、労働環境を見直すのも一つと手といえます。 育休を取るタイミングはよく考える 育休を取るタイミングは妻とも話し合い、よく検討しましょう。男性の育休は「産後パパ育休（出生時育児休業）」と「育児休業」を組み合わせて取得することも可能で、分割取得もできます。 たとえば、夫婦交代で育休を取得すると、夫婦間の育児負担を均等に分担しやすいです。男性中心で育児をする期間を設けることで「夫婦の育児スキル格差」を解消できるのもメリットといえます。 育休中に徹底して育児に取り組み慣れておけば、仕事復帰してからも育児に参加しやすく、キャリアと両立するハードルも下がるはずです。 職場復帰＝育児終了ではない 育児休業が終わって職場復帰したからといって、自分の育児の役目が終わったわけではありません。 育児が楽になるまでには、十数年単位の長い時間を要します。「育休中だけ育児に参加し、その後は妻任せ」という状況を作ると、妻から不満を持たれ夫婦関係が悪化するでしょう。 育休から職場復帰したあとも育児中であるという自覚を持ち、キャリアとの両立を目指して行動する必要があります。 男性の「育児とキャリアの両立」に必要なこと 育児とキャリアの両立を目指すうえで、男性はどのような点に意識や努力を払うべきでしょうか。ここからは、育児とキャリアの両立に必要なことを解説します。 パタハラを受けたときは冷静に対処する パタハラを受けた直後は、驚きや傷心で頭が真っ白になるかもしれません。しかし、男性にも育児をする権利はあるので、自らの権利を守るためにも冷静に対処しましょう。 パタハラを受けたと感じたときは、まずは記録をつけるのが大切です。曖昧な訴えや相談は信ぴょう性に欠けると判断されやすいため、記憶が鮮明なうちに「いつ」「誰が」「どのような言動をしたのか」を具体的に記録しておきます。 その後、社内のハラスメント窓口や労働組合などに相談し、問題解決を図ってください。 何事も効率を考えて行動する 育児をしながらキャリアを築くためには、常に「効率」を意識する必要があります。 子どもを持つ前と同じペースで仕事をしていては、育児をする時間を十分に確保するのは難しいです。また、育児も時短や効率を考えなくては、自分の時間がどんどん削られてしまいます。 やるべきタスクを整理して優先順位付けするのを習慣化すると、仕事でも評価されやすくなり、育児をしながらのキャリアアップも叶いやすいです。 周囲の苦労にも理解を示す 育児とキャリアの両立を目指すと、日々やるべきことに追われてとにかく大変。しかし、自分の大変さばかりに目を向けると、人は周囲への配慮を欠きやすくなるので注意してください。 妻には妻の苦労が、職場の人にもその人にしかわからない苦労があるものです。 家族仲や職場の人間関係を壊さないためにも、周囲の人の苦労にも理解を示し、余裕があるときはサポートしようとする姿勢を見せましょう。 キャリアプランを立て直す 育児を視野に入れずにキャリアプランを立てていた場合、キャリアプランの立て直しが必要となるケースも多いです。子どもが生まれると価値観や考え方も変わりやすいので、育児をきっかけに一度キャリアプランの見直しを行うと良いでしょう。 子どもの成長に合わせて目標設定したり、妻にも内容を共有したりすると、実現可能なキャリアプランを立てられます。自分の経験やスキルだけでなく、家庭の事情も考慮しながら計画を立案してみてください。 働き方や労働環境を見直すのもあり 働き方や労働環境を見直すのも、育児とキャリアを両立するための方法の一つです。 「そんなことをすれば、キャリアダウンになるんじゃ…」と心配する男性は多いですが、たとえばスキルを武器に育児に理解のある会社に転職すれば、育児とキャリアアップを同時に実現できます。また、今の会社で柔軟な働き方を選択できる場合は、慣れ親しんだ環境で働きつつ育児時間を増やすことができ、精神的負担を小さくできるでしょう。 まずは、理想の働き方や職場を具体的にイメージし、実現のためにはどのような行動が必要かを考えてみてください。 育児とキャリアの両立に悩んだときは、プロに相談するのがおすすめ 男性の育児は、理解も制度もまだまだ発展途中です。取り組み事例もそこまで多くないうえ、課題や障壁もまだ残されており「どうすれば両立できるだろう」と悩むこともあるかもしれません。 育児をきっかけに今後のキャリアを考える際は、キャリアのプロに相談できる「キャリアコンサルティング」を受けてみるのがおすすめです。 キャリアコンサルティングでは、対話を通じて一緒にキャリアプランを立てられる他、働き方や転職に関する助言も行ってくれます。正しい知識と豊富な経験をもとに可能性を整理してくれるので、一人で悩むよりもきっと早く問題が解決するでしょう。 現代にはこのように、育児をする男性の助けになるサービスが多くあります。ぜひ有効活用して「育児もキャリアも諦めない選択」をしてください！
ストレス限界のワーママ必見！しんどい原因と改善方法
家事に育児に仕事に…、いつもやることが山積みのワーママはストレスもたくさん。そのような状態が続いた結果「もう限界！」と思うこともあるでしょう。 ストレスが溜まっていてもタスクは積みあがっていきますが、だからといってストレスを放置し続ければ心身の調子を崩してしまうリスクもゼロではありません。 この記事では、ストレス限界のワーママに向けて、しんどい原因やストレスを溜めないための工夫、改善策などについて解説します。少しでもストレスを減らして、家庭と仕事を両立させたいと考えているワーママは必見です！ 【家庭編】ワーママのストレスが限界になる原因 まずは「家庭」にフォーカスして、ワーママのストレスが限界になる主な原因を解説します。当てはまる原因はないか探し、自分が何に強くストレスを感じているのか把握するのが大切です。 夫が家事育児に非協力的 共働き夫婦の家事育児のバランスは、5：5の割合になるのが理想的です。 しかし「令和元年度 家事等と仕事のバランスに関する調査」では、夫婦における家事育児の負担割合は妻が6割強、夫が3割弱という結果でした。この結果から、家事育児の負担は妻側に偏っている家庭が多いことがうかがえます。 「働きながら子供を育てる」という同じ条件下であるにもかかわらず、夫が家事育児にあまり協力的でないと、妻はやるべきことに追われるうえ夫に対する不満も募り、強いストレスを感じるでしょう。 アウェイ育児をしている 結婚や夫の転勤をきっかけに地元を離れると起きやすいのが、「アウェイ育児」。アウェイ育児とは、親族や友人が近くにいない見知らぬ土地で子育てをすることです。 近くに家事育児のサポートを頼める実家があったり、何でも相談できるママ友がいたりすれば、仕事と家庭を両立するストレスは大幅に軽減されますが、アウェイ育児の場合は周囲に頼れる人がいません。 困ったことや悩みがあっても誰にも相談できないので、問題を一人で抱えてストレスが膨らみやすいです。 完璧を求めてしまい家事育児の負担が大きい 仕事には就業時間や納期といった定めが設けられていますが、家事育児には明確な「終わり」がありません。やろうと思えば次から次にタスクを生み出せてしまうため、完璧を求めるとどんどんやるべきことが増えてストレスになってしまいます。 ワーママが限界までストレスを溜めないためには、家事育児に過剰な完璧を求めず、時に「やらない」という選択をするのも大切です。 完璧を追求するのではなく「どうすれば少ない負担で気持ちよく家事育児ができるか」を考え、仕事と育児のバランスを取りましょう。 子どもがよく体調不良を起こす 大人より免疫が弱い子どもは、よく体調を崩します。体調不良は子どものせいではありませんが、子どもが体調を崩すとそのたびにワーママは会社を休んで看病したり、病院に連れて行ったりしなくてはいけません。 そのため、あまりにも頻繁に子どもが体調不良になると、つい「またか…」とげんなりしてしまうときもあるでしょう。 子育てに理解のない会社に勤めている場合、子どもの体調不良を理由に欠勤すると嫌な顔をされることもあり、これもワーママのストレスになりやすいです。 心身に必要な休息が取れない ワーママはとにかく日々やることがいっぱい。常に時間やタスクに追われ、気付いたらあっという間に一日が終わってしまうという日も少なくないでしょう。 しかし、このような状態で毎日を過ごしていると心身に必要な休息時間を確保するのも難しく、どんどん余裕がなくなっていきます。 「仕事を頑張りたい」「子どもと楽しく過ごしたい」という気持ちはあっても、余裕がなければついイライラして本来の自分らしく振る舞えず、そんな自分にさらにストレスを感じるという悪循環に陥りやすいです。 【仕事編】ワーママのストレスが限界になる原因 ワーママのストレスが限界になる原因は、「仕事」にあるケースも多いです。自身の働き方や職場環境を振り返りつつ、当てはまる原因はないかチェックしてみましょう。 職場で肩身が狭いと感じている 子どもがいることで、ワーママはどうしても働き方が制限されやすいです。残業や出張のある業務をバリバリこなすのは難しいですし、急な子どもの体調不良により欠勤や早退してしまう日もあります。 そのため、子どもがいない他の従業員よりも会社に貢献できていないような気がして、肩身が狭いと感じるワーママもいるでしょう。 必然的に社内で気を使うシーンが多くなり、それがストレスや人間関係の疲れにつながる場合もよくあります。 通勤時間が長い 一分一秒も無駄にできないワーママにとって、通勤時間が長いのはストレスになりやすいです。 長い通勤時間を「自分の時間」として楽しめるタイプならいいですが、そうでない場合は「時間を無駄にしている」という感覚が強くなるでしょう。たまの長距離移動ならまだしも、通勤はほぼ毎日のことなので不満が積み重なっていきます。 早めに家を出ないといけなかったり、帰宅時間が遅くなったりするのもデメリットで、体力的な負担も大きいです。 仕事だけに全力投球できず成果が出せない ワーママは働ける時間や働き方に制限があるため、子どもがいなかった頃よりも仕事で成果を出すのが難しくなります。また、仕事中もついつい子どものことが気になって、業務に集中できない場合も…。 「もっと仕事を頑張りたい」「理想のキャリアを築きたい」という目標はあるのに、全力を出しにくい状況が続くため、もどかしさを感じやすいです。 思い通りに仕事やキャリアを進められないのが原因でネガティブにもなりやすく、不満や不安を感じることもあるでしょう。 仕事内容や業務量に不満がある 「ワーママというだけで信頼されず、簡単な仕事しか任せてもらえない」「業務量が多すぎて、持ち帰りの仕事や休日出勤が常態化している」 仕事内容や業務量は、適正でないとこのような不満につながります。仕事内容は簡単すぎても難しすぎても、業務量は少なすぎても多すぎても、大きなストレスになるのです。 また、業務の内容や量に問題がある職場では人間関係もギスギスしやすく、人間関係のストレスまで抱えてしまうことがあります。 うまく家庭と両立できない 自分なりの「仕事と家庭のバランスの取り方」が見つからないと、2つをうまく両立させられずストレスが溜まります。イライラして余裕がなくなりやすいため、不必要なほど子どもに強い言い方をしてしまったり、仕事で些細なミスを連発したりして、そんな自分に失望感を抱くかもしれません。 「他のワーママはできているのにどうして自分は…」と他の家庭と比較しやすくもなるので、どんどん思考がマイナスに向かってしまうケースも多いです。 いつストレスが限界突破してもおかしくない、精神的負担がかなり大きい状態であり、早急な対処が必要といえるでしょう。 ワーママがストレスを限界まで溜めないための工夫 ここでは、限界までストレスを溜めないための工夫を解説します。ストレスを軽減もしくは発散できる方法を見つけて、限界を超えないようにしましょう。 家族や周囲に協力を求める 夫婦間における家事育児の分担を見直す、親族にサポートをお願いするなど、まずは身近な周囲に協力を求めましょう。相手側も「あなたが嫌がるかも」と気を使って、サポートを申し出ていないだけという可能性もあります。 この他、地域や保育園独自の子育て制度、職場の支援制度なども積極的に活用するのがおすすめです。遠慮せず、まずは気軽に提案する気持ちで協力を得られないか確認してみてください。 家事は「時短」を重視 「完璧」よりも「時短」に重きを置くと、いつもの家事がぐっと楽になりストレスが軽減しやすいです。 家事の時短はサボりや手抜きではなく、ワーママが限界を迎えないための知恵であり、時短を目指すことに罪悪感を持つ必要はありません。 便利家電、宅配サービス、家事代行サービスなど、現代には家事を時短できるさまざまなアイテム・サービスが登場しているので、うまく生活に取り入れましょう。 自分の時間を作る 疲労が積み重なるとストレスになり、心身ともに限界を迎えやすくなります。ストレスを限界まで溜めないためには、心身を癒す「自分の時間」を意識的に確保するのも大切です。 自分の時間を確保するアイデアとしては、「家族に協力してもらう」「子どもが寝た後を自由時間にする」などが挙げられます。 また、一つ前に紹介した「家事の時短」に成功すれば、結果的に時間に余裕が生まれて自分の時間も作りやすくなるでしょう。 ワーママのストレスを改善する方法 育児をしながら働くストレスを最小限にできれば、ワーママのしんどさが限界に達することもありません。ここでは、ワーママのストレスを改善する方法を解説します。 残業の免除申請をする 子どもが小学校就学前であれば、育児介護休業法に基づいて残業の免除申請ができます。1回の申請につき「1年以内」という期限付きですが、申請回数に制限はないので子供が小学校に入るまでは何度でも申請可能です。 残業の免除申請をすれば、家事育児をするための時間を確保しやすく、少ないストレスで仕事と家庭を両立できるでしょう。 ただし、雇用期間が1年未満の人や、1週間の所定労働日数が2日以下だったりする場合は制度を利用できないので注意が必要です。 リモートワークやフレックスタイムで働く 社内の働き方に選択肢があるなら、リモートワーク（在宅勤務）やフレックスタイムといった自由度の高い働き方を選ぶのもおすすめです。 このような働き方ができれば、家事や育児に合わせて柔軟に動けるのでストレスが減るでしょう。保育園のお迎えや病院などにも行きやすいので、早退や欠勤する頻度を下げられる可能性もあります。 大々的に制度を打ち出していない会社でも、相談すれば応じてもらえる場合があるので、一度会社に相談してみるといいかもしれません。 時短勤務を希望する 現在、正社員としてフルタイム勤務をしているワーママは、時短勤務を検討してみるという方法もあります。 ただし、時短勤務を希望するには「子供が3歳未満であること」「日の所定労働時間が6時間以上であること」など条件があるので、まずは条件を満たしているかを確認しましょう。 時短勤務で働ければ、育児をしながらキャリア形成ができます。「ゆくゆくはフルタイム勤務に戻れる」という将来への安心感があるのも、時短勤務のメリットです。 子育てしやすい部署への異動願いを出す 残業時間や子育てへの理解度は、部署ごとに異なるケースも多いです。業務の特性上、残業が発生しやすい部署・しにくい部署がありますし、子育て中の女性が多い部署は自然と子育てへの理解が高まります。 扱っている業務に興味があり、子育てもしやすそうな部署が社内にあるなら、そちらへの異動を希望してみても良いでしょう。 ただし異動願いは、出したからといって必ず通るものではなく、希望が叶わないこともあります。 子育てしやすい会社に転職する 今は、子育てに理解のある会社や、ワーママが多い職場もたくさんあります。今の職場で肩身の狭い思いをしていたり、通勤時間の長さに頭を悩ませたりしているなら、子育てしやすい会社に転職するのも一つの手です。 子育てしやすい環境なら、子ども都合の早退や欠勤にも理解を示してくれる傾向にあります。 リモートワークやフレックスタイムを取り入れている会社も多いので、育児と両立する負担の軽減が見込めるでしょう。 ストレスが限界なワーママにおすすめのキャリアコンサルティングとは？ ストレスが限界に近いなら働き方の変更を検討したほうが良いですが「どんな働き方が合っているのかわからない」「転職すべきか決断できない」というワーママも多いのではないでしょうか。 そんなときにおすすめなのが、キャリアコンサルティングです。キャリアコンサルティングは、自分自身の働く価値観を明確にしたり、理想のキャリア実現に向けたアドバイスが得られたりする場。 転職の無理強いはせず、一人ひとりに合ったキャリア形成を考えてくれるので、子育てしながら働くのにベストな方法がきっと見つかるはずです。 忙しいワーママは、ストレスを限界まで溜めないのが大切 仕事と家事育児はどちらも大変で、ストレスをゼロにするのは難しいかもしれません。ですが、ストレスが少ない環境を自ら整えたり、その日のストレスをその日のうちに解消できたりすれば、疲労やイライラが限界を超えなくなるはずです。 この記事を参考に自分なりの「ストレスとの付き合い方」を見つけ、仕事と家庭の両立に活かしましょう。 キャリア・コンサルティング・ラボでは、働き方やキャリアに悩むワーママを応援しています。少しでも気になった方は、気軽に相談してみてくださいね！