正社員の時短勤務はいつまで？を見極める3つのポイント
育児休暇後に子育てをしながら仕事を続けられる制度として、「短時間勤務制度」を導入する企業は57.7％（厚生労働省 「平成24年度雇用均等法基本調査」）。
制度を利用する女性も年々増加し、2005年以降の利用割合は20.9％となりました（国立社会保障・人口問題研究所 「第14回出生動向基本調査」 2010）。
今や、多くの女性が利用するようになり、企業によっては小学校卒業まで利用できることもありますが、いつまでこの制度を利用するのかも新たな悩み所となっています。そこで、フルタイム勤務に戻るタイミングの見極めについて考えてみましょう。
まずは時短勤務のメリットとデメリットを再確認
フルタイム勤務に戻るタイミングを考える前に、時短勤務のメリットとデメリットを改めて考えてみましょう。時短勤務のメリットには、このような点が挙げられます。
【時短勤務のメリット】
①家事と育児の時間を多く持てる（＝子どもと接する時間を作れる）。
②保育園の送り迎えに余裕ができる。
③責任のある仕事は任されないことが多く、子どもの急な病気にも対応しやすい。
このように仕事を続けながらも、育児の時間を作れるのが時短勤務の大きなメリットです。一方、デメリットも忘れてはいけません。勤務時間が短くなる分、待遇や業務にはそれなりの影響があります。
【時短勤務のデメリット】
①短時間勤務制度を利用することにより、異動・降格になることもある。
②責任のある仕事は任せてもらえない。
③教育・研修の機会が与えられない（こともある）。
④制度利用中は昇給・昇進もない。
➄勤務時間が短いため、その分収入が減る（＝老後の年金もその分減少する）。
子どもとの時間が過ごせる分、キャリア面では妥協と我慢が必要になってしまうのが時短勤務です。また、「時短勤務者がいると、その分の業務を負担しなければならないから困る。」と感じる人がいるのも、悲しいですが現実です。
これをふまえて、いつまで時短勤務を続けるか見極めを考える時に必要な視点が次の3点です。
ポイント１：夫や夫以外のサポート体制はあるか
まずは夫や夫以外のサポートで、育児ができそうかを確認しましょう。
フルタイム勤務に戻った時に、仕事は何時までかかるのか、出張や残業がどれくらいあるのかを考え、夫や夫以外の家族のサポート体制、保育園やシッター、ファミリーサポートなどの民間サービスなどを調べましょう。
子育てのパートナーとして、夫のサポートがあればベストですが、夫が多忙でも夫以外の家族や、シッター、ファミリーサポートを利用することで乗り切れることもあります。
シッターやファミリーサポートを利用すると、相応の費用が掛かりますが、これらのサービスが必要になるのも子どもが大きくなるまでの数年間です。多少の出費は割り切る覚悟もしましょう。
ポイント２：自分の人生で大切にしたいことが明確になっているか
フルタイム勤務になっても、子育ては続きます。時間に余裕がなくなり、大変に思うことも増えるでしょう。
だからこそ重要なのが、自分の人生で大切にしたいことが明確になっているかどうか、です。自分の気持ちが明確であり、その気持ちに基づいた決断ならば、どんな決断も後悔することはありません。
仕事で自分のやりたいことを実現したいのか。キャリアアップし、より責任のある仕事をしたいのか。将来的にも、金銭的に家計に少しでも余裕を持ちたいのか。まだ子育てを優先したいのか。自分の気持ちに問いかけて、真剣に向き合ってみましょう。
ここでフルタイム勤務に戻るポイントとなるのが、キャリアアップしたい、より責任のある仕事をしたいという思いが強くなっているかどうか、です。
その思いが強くなってきている場合、時短勤務はいわば「やりたいことを我慢している」状態になります。子育ての支援体制が整っていなければ、それもやむを得ないかもしれませんが、やりたいことを我慢している状態は、自分にも職場にも家族にもいい影響を与えません。
目指すキャリアプランが明確でなくても、「もっと責任のある仕事をしたい」という思いが強くなったら、フルタイム勤務に戻ることを真剣に考えるタイミングでしょう。
ポイント３：子育て、キャリアについて夫と同意ができているか
最後に大切なのは、子育てやあなたのキャリア・仕事に対する考え方について、夫が同意してくれているかどうか、です。
時短勤務では妻が行っていた家事や育児も、フルタイム勤務となれば、夫でも相応の協力や理解が必要となります。夫も子どもの送迎や家事をすることや、それができない場合は他の家族やシッターやファミリーサポートなどのサービスを利用することに理解を示してくれるか、夫ときちんと話合いましょう。
人によっては、「実はフルタイム勤務よりも、家庭に入って家事育児を優先させてほしい。」と思っていることもあります。安易に夫の意見を聞き入れるのではなく、自分の気持ちをきちん伝え、理解してもらうことも大切です。
ベストなタイミングは自分次第。周囲に相談して見極めを
一般的には、時短勤務からフルタイム勤務に切り替えるタイミングは、「子どもが3歳になったら」「子どもが小学校に入学したら」等と言われています。
ワーキングマザーに対する周囲の理解や職場の環境も人によって異なるため、「そんなに早くフルタイムになったら、子どもがかわいそうだ。」という声や、時短勤務に対する周囲の冷たい視線など、様々な外的要因に心が揺れるでしょう。
しかし、一番大切なのはキャリアや子育てに対する自分の気持ちと夫の理解です。気持ちが迷うなら、職場やママ友のワーキングマザー、キャリアコンサルタントなど状況を共有できる人に相談しながら、フルタイム勤務に戻るタイミングを見極めましょう。
ワークライフバランスの取れた働き方がしたい男性必見！個人でできる取り組み
少し前まで日本には「男は仕事、女は家庭」という考え方が根付いており、この影響を受けて今でも「男性は仕事に生きるもの」と考える人がいます。しかし、生きるうえで仕事はもちろん重要であるものの、私生活だって大切ですよね。 ワークライフバランスは、働く人全てが実現すべきものであり「男性だけ」「女性だけ」「既婚者だけ」のような特定のカテゴリーの人だけの問題ではありません。 この記事では「男性のワークライフバランス」にスポットを当てて、ワークライフバランスを実現しやすい企業の特徴や、個人でできる取り組みなどについて徹底解説します。 ワークライフバランスとは？ ワークライフバランスというと「仕事を減らしてプライベートを優先させること」「仕事とプライベートの時間をきっちり半分に分けること」など、誤解した解釈も多いです。 しかし、正確には「仕事と私生活との両立・調和」という意味であり、双方を両立させて相乗効果を生み出すことを目的としています。 なお、内閣府が策定した「仕事と生活の調和（ワーク・ライフ・バランス）憲章」によると、ワークライフバランスが実現した社会の定義は以下の通りです。 「国民一人ひとりがやりがいや充実感を感じながら働き、仕事上の責任を果たすとともに、家庭や地域生活などにおいても、子育て期、中高年期といった人生の各段階に応じて多様な生き方が選択・実現できる社会」 仕事と生活の調和（ワーク・ライフ・バランス）憲章 また、近年ではワークライフバランスをさらに進化させた「ワークライフインテグレーション」「ワークライフマネジメント」「ワークインライフ」という考え方も生まれています。 ワークライフバランスの取れた働き方をするメリット・デメリット ワークライフバランスの取れた働き方には多くのメリットがある一方で、問題点やデメリットも存在します。メリット・デメリットの詳細をチェックしていきましょう。 ワークライフバランスの取れた働き方をするメリット ワークライフバランスを実現させるメリットは、主に以下の通りです。 モチベーションや生産性アップ 仕事が長続きする 健康的な生活が送れる 仕事以外でもスキルや人脈を確保できる 人生の幸福度が上がる ワークライフバランスが整うと労働意欲が低下しにくく、モチベーションを維持しやすいぶん生産性が高まります。仕事が忙しくて寝不足…なんて事態も起こりにくいので、心身ともに健康的でいられるでしょう。プライベートの時間を使ってスキルや知識、人脈を身につけることもでき、それらが仕事の成果に繋がる場合もあります。 また、仕事だけに没頭していると「労働で得られる幸福感」しか味わえませんが、仕事と私生活が充実すると「双方から得られる幸福感」を体験でき、人生そのものの幸福度も上がるはずです。 ワークライフバランスの問題点やデメリット 多くのメリットがあるものの、ワークライフバランスには以下のような課題やデメリットもあります。 企業にとって導入ハードルが高い 生産性が下がることがある 給料が減る可能性がある ワークライフバランスを実現させるためには、これまでの企業体制やルールをガラリと変えなくてはいけないことも多く、企業にとって容易ではありません。そのため、ワークライフバランスという言葉の普及率とは裏腹に、実際の導入率はそこまで高くないのが実情です。 また、いくらワークライフバランスを取るためといっても、むやみに労働時間を減少させれば人手不足や生産性の低下を招きます。仕事にパワーを全振りしない分、給料が下がるリスクがある点も、ワークライフバランスのデメリットといえるでしょう。 ワークライフバランスを実現させる主な取り組み 近年は、ワークライフバランスの取れた働き方を実現させようと、制度や取り組みを強化する企業が増えています。ここからは、ワークライフバランスの主な取り組み事例を紹介するので、自分が働く会社との比較や理想のバランスを考える際に役立ててください。 休暇・休業に関する取り組み ワークライフバランスには、休暇が取りやすく、やむを得ず休業しても復職しやすい環境が不可欠です。そのため年間休日数を増やすだけでなく、「有給休暇」や「育児休暇」「介護休業」などを取りやすくしたり、休業後の復職支援制度を整えたりする企業が増えてきました。 また「産前産後休業」を取れるのは女性だけですが、男性向けに「配偶者出産休暇」を設けるケースもあります。 休暇・休業の取り組みが充実すればプライベートの時間が増え、私生活も充実するはずです。 労働時間に関する取り組み かつては長時間労働を美徳とする風潮がありましたが、ワークライフバランスが求められている現代では労働時間の見直しも重要視されています。 今は「定時退社」を基本とする企業も珍しくありませんし、残業ありきの企業でも「ノー残業デー」に取り組むケースが多いです。さらに「フレックスタイム制」や「時短勤務」などの制度を導入して、柔軟な働き方ができる企業もあります。 働く時間の融通が利けば、男性でも育児や家事、趣味の活動に参加しやすくなり、家族や自分の時間を大切にできるでしょう。 労働場所に関する取り組み 労働場所に関する取り組みとして有名なのは、「在宅勤務」や「テレワーク・リモートワーク」でしょう。これらは働く場所にとらわれず就業できるので、地方で自然豊かな場所で働いたり、地元で家族の介護をしながら都市部の企業で働いたりすることも可能となり、仕事と私生活のバランスが維持しやすいです。 場合によっては通勤せずに働けるため、通勤時間がかからないぶん時間的ゆとりが生まれたり、通勤ラッシュを避けることでストレスが軽減したりします。 また、他にも休暇を過ごしながら働く「ワーケーション」、本社から離れた小規模オフィスで働く「サテライトオフィス」など、労働場所に関する取り組みは豊富です。 その他の取り組み ワークライフバランス実現に向けた取り組みは、まだあまり普及していないものや大々的にスポットを浴びていないものなどもあります。たとえば「定年退職した労働者の再雇用制度」や「労働環境改善に向けた窓口の設置」なども、ワークライフバランスを目標とした取り組みの一つです。 一見、ワークライフバランスに向けた取り組みをしていないように見える企業も、実は会社独自の取り組みを実施していることがあります。 「自分の会社はワークライフバランスを重視していないんじゃ…」と不安になった際は、一度会社独自の制度や取り組みにも目を向けてみましょう。 ワークライフバランスが叶う企業の特徴 個人でできることもありますが、ワークライフバランスの取れた働き方の実現には、企業が大きなカギを握っています。ここからは、ワークライフバランスを取りやすい企業に共通する特徴を解説していきましょう。 特徴を知っておけば、ワークライフバランス実現のために転職することになった際にも、企業選びに迷いにくくなるはずです。 働き方の選択肢が豊富 働き方の選択肢が豊富な企業は、さまざまなライフスタイルの人にマッチする企業です。 たとえば、在宅勤務できる会社であってもそれしか働き方がない場合、いつかライフスタイルが変わったときに働き方が合わなくなる可能性があります。しかし「在宅勤務・オフィス勤務・時短勤務から選択可」のような会社であれば、ライフスタイルが変わっても柔軟に働き方を変えられ、結果的に長く働けるでしょう。 働き方の種類が豊富な企業は、考え方も柔軟なケースが多いです。よって、もしも選択肢の中に自分の希望の働き方がなくても、希望を伝えたり交渉したりすれば導入してもらえる場合があります。 プライベートに関する福利厚生が充実している 近年は、会社独自で社員のプライベートを増やす試みをする企業も多いです。たとえば「誕生日休暇」「リフレッシュ休暇」のような特別休暇があったり、残業を失くすための取り組みをしたりしている企業は、ワークライフバランスへの関心が高い企業といえるでしょう。 このような企業は、社員に「仕事以外の時間も大切にしてほしい」と思っており、プライベートに関する福利厚生を充実させる傾向があります。 転職するときはもちろん、自分の会社の福利厚生についてよく知らないという人も少なくないため、福利厚生は定期的にチェックしましょう。 年齢性別問わず、さまざまな社員が働いている 企業によっては「30代が多い」「女性または男性中心の職場」といったように、特定の年代・性別の社員が集中していることがあります。しかしこのような特徴を持つ企業で働くと、年齢を重ねると働きにくく感じたり、一方の性別のみ優遇するような取り組みが登場したりすることも珍しくありません。 そのため、企業のワークライフバランスを判断する際は、働く社員の年齢層や男女比もチェックしましょう。男女比にあまり偏りがなく、幅広い年代の社員がいる企業のほうが「多くの人にマッチするワークライフバランス」を実現している可能性が高く、仕事が長続きしやすいです。 ワークライフバランス実現のために個人でできる取り組み 真のワークライフバランスとは「企業」と「個人」の取り組み、両方が揃って初めて実現するものです。よって、企業が労働環境を整えてくれることをただ待つだけではいけません。個人でもできる取り組みや考えられることがあるので、自分にできることから挑戦してみましょう。 仕事の効率を上げる どれだけ企業がワークライフバランスに関する取り組みを実施しても、のんびり働いていては終わる仕事も終わりませんよね。そのため、自らも作業効率を考え、サクサクと仕事をこなすことが大切です。 仕事の効率が上がれば、残業や休日出勤も減らせます。そうすれば、自然と自分の時間を増やすことができ、今と同じ働き方をしながらもワークライフバランスが整うでしょう。 会社の制度や勤務形態を見直す 今の会社の制度を確認し、ワークライフバランスが取れた働き方をするのに活かせるものはないかチェックしてみましょう。ワークライフバランスに関する制度はまだまだ制定途中なので、入社時にはなかった制度が気づかないうちに導入されているケースもあります。 また、複数の勤務形態がある企業で働いている場合は、勤務形態の見直しを行うことも有効です。たとえば、正社員からアルバイトに勤務形態を変更すれば、今よりも働く日数や時間の調整がしやすくなります。 ただし、勤務形態を変えると給料にも変化が起こるので、実行する際は事前によく検討しましょう。 会社と交渉する 自分が働きやすいと感じる制度や取り組みが会社にない場合は、会社に直接交渉を持ちかけるのも一つの手です。 その際は「妻や子どもとの時間を増やしたい」「家族を介護したい」「自分の時間を増やしてスキルアップしたい」など、ワークライフバランスを実現したい明確な理由も併せて伝えるのがおすすめ。急に企業の制度を大きく変えるのは難しくても、やむを得ない理由だと会社が認めてくれれば、特例として措置を設けてもらえる可能性があります。 また、すぐには希望が通らなくても「そんな社員もいるんだな」と幹部や役員に知ってもらうことで、ワークライフバランスへの関心を高めてもらえるかもしれません。 場合によっては転職を検討する 「今の会社では理想のワークライフバランスは実現できない」「今すぐワークライフバランスの取れた働き方がしたい」 このように思ったときは、思い切って転職を検討してみるのもありです。 ただし「仕事量が多い」「労働時間が長い」「休みが少ない」といったことばかり転職時に伝えると、不満が多いと思われて転職がうまくいかない可能性大。転職を検討する際は「働き方や仕事を変えて、ワークライフバランスが取れたら何がしたいか」をよく考え、前向きなアピールができるよう準備してください。 ワークライフバランスが取れた働き方に向けて、できることから始めよう かつては画一的だった男性の働き方も、今はワークライフバランスが求められる時代です。人生の充実度をより高めることを目標に、自分にとって理想のワークライフバランスについて考え、実現に向けて行動してみましょう。 「ワークライフバランスの取れた働き方がしたいけど、どんな働き方があるのかな」「具体的にどんな行動を取ればいいんだろう」 もしもこのような疑問を抱いたときは、キャリアコンサルティングを受けてみるのもおすすめです。自分の気持ちを話すだけでも頭の中が整理できますし、専門知識を持ったキャリアコンサルタントからアドバイスをもらうことで素早い問題解決へとつながります。 ワークライフバランスの取れた働き方をするために、個人で取り組めることもたくさんあるので、できることから始めてみましょう！
多様な働き方ごとのメリット・デメリットは？その後に考えることも解説
現代の日本は「働き方の多様化」が進んでおり、労働者は自分に合う働き方を自由に選択できるようになりました。 ですが、働き方を考えるときに気になるのが、メリット・デメリットではないでしょうか。どんな働き方にも必ず良い面と悪い面があり、自分に合う働き方を正確に判断するためには、メリット・デメリットの両方を知ることが欠かせません。 この記事では、働き方を多様化させるメリット・デメリットはもちろん、働き方の種類ごとのメリット・デメリット、その後に考えるべきことまで詳しく解説します。 働き方を多様化させるメリット 近年急速に進んでいる働き方の多様化。ですが、働き方を多様化させることにはどんなメリットがあるのでしょうか？労働者視点のメリットを3つ紹介します。 プライベートと仕事を両立できる かつては「フルタイムでの週5日出勤」という働き方が一般的で、家事や育児、介護などと仕事を両立させるのは簡単なことではありませんでした。 しかし多様な働き方が導入されたことで、働く時間や日数、場所などを労働者が自由に選択できるように。家事や育児はもちろん、自分の時間を大切にしながら働くことも可能となり、プライベートと仕事を両立できるようになったのです。 「育児や介護を理由に、仕方なくキャリアを諦める…」というケースが起きにくくなり、自分が望むキャリアを形成しやすくなった点は、多様な働き方の大きなメリットといえるでしょう。 自分に合った働き方を選択できる 働き方の多様化により新しい働き方が次々登場し、自分に合った働き方を選べるようになったこともメリットです。 働き方の選択肢が少なかった時代は、たとえ自分に合わなくても少ない選択肢の中から選ぶしかなく、無理をして働いている人も少なくありませんでした。 ですが無理をして働くのはつらいですし、仕事を続けるのも難しいですよね。自分に合った働き方ができれば仕事のストレスも軽減できるため、仕事に対するやりがいや満足感も増す傾向にあります。 また、働き方の選択肢が増えれば、ライフスタイルの変化に応じて働き方を変えることもでき、仕事が長続きしやすいです。 生産性・モチベーションの向上 自分のライフスタイルや希望に合った働き方ができれば、仕事に対する不満やストレスがなくなり、自然とモチベーションが上がりやすくなります。作業しやすい環境や時間帯に働けることも相まって、作業効率が上がり生産性も高まるでしょう。 また、副業という働き方を選択すれば、スキルアップのチャンスが増え、本業にも良い影響を与えるかもしれません。 このように、仕事に対する意欲を高め成果が上がりやすくなるのも、多様な働き方のメリットの一つです。 働き方を多様化させるデメリット 働き方を多様化させることにはメリットがある反面、人によってはデメリットに感じる要素もいくつかあります。懸念点として、以下のデメリットも把握しておきましょう。 年収や退職金が下がるリスクがある 働き方を変えるために転職をする場合、年収や退職金が下がる可能性があります。日本の企業では一般的に、勤続年数の長さによって昇給や退職金の額が決まるためです。 また、転職するタイミングによってはボーナスがもらえない場合もあり、転職した年は一時的ではあるものの年収が大きく下がってしまうかもしれません。 お金だけが全てではありませんが、お金は生きるうえで不可欠なうえ、働くモチベーションにも直結します。働き方を変える際は、その後の給与事情やボーナス、退職金がどうなるのかまで具体的にシミュレーションすることが大切です。 成果を求められる傾向がある 多様な働き方の中には、仕事の進め方や働く時間などを自由に決められるものも多いです。 自由度が高いのはいいことですが、自由度の高さと責任大きさは比例する傾向があるため「いつどこで仕事をしてもいいが、期日までに必ず成果物を納めるように」と、今まで以上に成果を求められやすくなるでしょう。 自己管理能力があり、主体的に行動するのが得意な人なら問題ないかもしれませんが、プレッシャーに弱い人やマルチタスクが苦手な人だとやりにくさを感じる可能性があります。 キャリア難民になる可能性も… 働き方の種類が増え、選択肢が大幅に拡大したのはメリットですが、選択肢が豊富だからこそ働き方の方向性に迷いやすいのはデメリットです。自分の方向性があいまいだと、転々と働き方や職場を変える「キャリア難民」「転職難民」と呼ばれる状態に陥りやすくなります。 自分が希望する働き方のメリット・デメリットを知ることは大切ですが、目先の損得だけを意識すると適性がない働き方を選択して難民化する恐れがあるので注意しましょう。 自分にとってベストな働き方を考える際は、メリット・デメリットだけでなく「自分に適性があるか」「自分の考え方にマッチするか」など、総合的な観点を持つ必要があります。 【雇用形態別】働き方のメリット・デメリット 雇用形態が異なれば当然働き方も変わり、それぞれにメリット・デメリットがあります。ここからは主流の雇用形態ごとに、メリット・デメリットをチェックしていきましょう。 正社員のメリット・デメリット 正社員のメリットは、福利厚生が充実していて雇用・収入ともに安定していることです。社会的信用度も高く、ローンやクレジットカードの審査に通りやすい他、正社員経験があると転職シーンでも有利に働くでしょう。 ですが正社員はフルタイム勤務が一般的なため、プライベートを優先しにくいというデメリットがあります。異動や転勤の可能性もあり、命じられた場合はやむを得ない理由がないと基本的には拒否できません。 派遣社員のメリット・デメリット 派遣社員のメリットは、働く時間や日数、場所の希望条件が通りやすいことです。残業や休日出勤は原則なしのため、プライベートを大切にしながらライフスタイルに合った働き方ができるでしょう。 アルバイトに比べると時給が高く、派遣会社によるサポートを受けられるところも、嬉しいポイントですよね。 ただし派遣社員には雇用期間の定めがあり、雇用が不安定になりやすいというマイナス要素もあります。 パート・アルバイトのメリット・デメリット パート・アルバイトのメリットは、働く日数や時間を好きなようにコントロールできることです。正社員に比べると仕事の難易度が低いので精神的負担もかかりにくく、無理のない働き方が実現できます。 しかし、自由度が高く仕事の難易度が低いからこそ、アルバイトの収入は低くなりがち。基本的にはボーナスや退職金も出ないので、正社員と比べるとどうしても生涯年収が少なくなるのはデメリットです。 業務委託のメリットとデメリット 業務委託のメリットは、働く時間や場所はもちろん、業務内容も自分で選ぶことができる自由度の高さです。企業と業務委託契約を結ぶ際は、必ず事前に業務量や業務内容のすり合わせを行うため、自分が苦手な業務は断ることができます。 また、得られる収入に上限がなく、スキルがあれば高収入を手にすることも不可能ではありません。 とはいえ、成果報酬型なので収入が安定しにくいというデメリットがあり、労働基準法も適用されないため保険の支払いや確定申告の手続きも自分で行う必要があります。 【制度別】働き方のメリット・デメリット 働き方改革が推進されていることもあり、多様な働き方を叶える制度や取り組みを導入する企業が増えてきました。制度別のメリット・デメリットを解説するので、自分に合いそうな制度はないか探してみてください。 テレワークのメリット・デメリット オフィス以外の場所で時間にとらわれず働くことを、テレワークといいます。 テレワークのメリットは、出社する必要がないことです。通勤時間が発生しないぶんプライベートの時間を増やせますし、地方で暮らしながら都市部の企業に勤めることもできます。 ですが通勤しないでいいからこそ、人によっては運動不足になりやすい点はデメリット。自宅で仕事をする場合は仕事とプライベートのオンオフを切り替えにくく、思うように集中できない可能性もあります。 フレックスタイム制度のメリット・デメリット 一日の労働時間の長さを固定せず、労働者が出退勤時間を自由に決められる働き方をフレックスタイム制度といいます。 フレックスタイム制度のメリットは、自分のプライベートを優先して仕事のスケジュールが組めることです。朝や夕方に起こる通勤ラッシュを避けることも可能となり、通勤ストレスが軽減するでしょう。 しかし、社員ごとに勤務時間が異なるためどうしても社内のコミュニケーションが減り、チームワークに悪影響を与えやすいのは難点です。 短時間正社員制度のメリット・デメリット 勤務時間を短く設定しながら、正社員として雇用契約を結ぶ働き方を、短時間正社員制度といいます。 短時間正社員制度のメリットは、プライベートの時間を確保しながら、昇給やボーナスといった待遇はフルタイムの正社員と同じであることです。ゆくゆくはフルタイムの正社員になることも可能で、ライフスタイルに合わせて働き方を変えやすいところも魅力。 ですが、勤務時間が短くなるということは、テキパキと仕事を片付ける必要があるということです。仕事中は時間に追われやすくなるため、ストレスを感じる人もいるかもしれません。 副業のメリット・デメリット 本業とは別の仕事をして収入を得ることを、副業といいます。 副業のメリットは、収入がアップすることや、本業とは異なる経験を積んでスキルアップできることです。また、本業というメインの収入源があるため、副業では「やりたい仕事」に重きを置くことができ、満足感も得られるでしょう。 しかし、必然的に労働時間が長くなるので、充分な休息が取りにくくなるという懸念点もあります。 働き方のメリット・デメリットを理解したら考えること ここまで、主流の雇用形態や制度に関するメリット・デメリットを紹介してきました。ですが、働き方に関するメリット・デメリットは、理解しただけで満足してはいけません。理解した内容を参考にしながら、自分の働き方を見直すことが大切です。 ここからは、働き方のメリット・デメリットを理解したら考えてほしい3つのポイントを解説します。 どんな働き方がしたいのか 理解したメリット・デメリットを参考に「自分に合う働き方」を考えてみてください。 働くうえで重要視している点や、反対に絶対に避けたい点などと、各働き方のメリット・デメリットを照らし合わせると、自分にとってベストな働き方が見つかりやすくなります。 自分の強みや適性、これまでのキャリアなども考慮しながら、どんな働き方なら気持ちよく仕事ができるかをじっくり検討してみましょう。 理想の働き方実現にはどんな行動が必要か 考えた結果「今の働き方が一番合っている」という場合は必要ありませんが、「今とは異なる働き方のほうが自分に合いそう」という人は、どんな行動を取れば理想の働き方が実現できるかを考えます。 働き方を変える方法は、異動や転勤、制度の利用、転職などさまざまです。 選ぶべき行動は、希望する働き方や本人の状況などによって異なるので、自分を客観視しながら行動計画を立ててみましょう。 自分にとっての大きなデメリットはないか この記事で紹介した働き方のメリット・デメリットはあくまで一般論であり、全ての人が同じように感じるわけではありません。 価値観や環境は人それぞれだからこそ、気になる働き方を見つけたら「自分にとって大きな不都合はないか？」と考えてみることも忘れないでください。 多くの人にとってはデメリットにならない点が、自分にとっては大きなデメリットに感じられるケースもあるので、具体的なシミュレーションを繰り返し行いましょう。 メリット・デメリットを知って理想の働き方を実現させよう どんな働き方にも、必ずメリット・デメリットがあります。働き方の良い面と悪い面を平等に知れば、自分に本当に合う働き方が見つかりやすくなり、働き方を変えてからも後悔しにくいはずです。 「メリット・デメリットを知っても、自分に合う働き方がわからない」「気になる働き方の、もっと具体的なメリット・デメリットが知りたい」 このような場合は、豊富な知識を持ったキャリアコンサルタントに相談してみるのもおすすめ。多様化している働き方は複雑で、自分一人の力で調べるよりもキャリアのプロを頼ったほうが迅速かつ正確な情報が得られます。 理想の働き方を実現する第一歩として、まずはキャリアコンサルティングを受けてみませんか。
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転職活動に疲れたらチェックしたい「転職がうまくいかない理由」
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転職の面接に受かるために、志望動機や自己PRのまとめ方、第一印象を上げるための面接のマナーなど、たくさんの面接ノウハウが溢れています。「あれもやらなきゃ、これもチェックしなきゃ」と思っていると、頭がパンクしそうになりますね。 657
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国として男性育休の取得を推進し始めていますが、まだここ数年のことです。そのため、あなたの会社でも、「まだ男性社員が取得した例がない」という場合が多いのではないでしょうか。 前例がないと本当に休めるのかとても不安になるはずです。自分の上司が「育休なんて取得しなくても、うちは大丈夫だったよ」という自身の経験から、育休の申請にいい顔をしてくれないなんてことも想像できます。 育休取得は全員が持つ権利なのですが、あまり会社へ強く言うと後々気まずい思いをする可能性があります。取得前例がない場合は、会社も対応に慣れていないため、育休制度を利用したいことをしっかり意思表示するようにしましょう。 早い段階で上司に相談しよう 育休を取得したい場合には、パートナーの妊娠がわかってから、できるだけ早いタイミングで上司に相談をするようにしてください。いくら育休取得が権利とはいえ、急に育児休暇の相談をするのは、業務にも組織運営にも穴を開けてしまいます。 上司は業務推進や部の目標達成のために、あなたを戦力として考えて計画を立てています。人員計画や業務計画にも影響しますので、どのくらい時期に、どれくらいの期間育休取得をしたいのか、しっかりと余裕を持って相談するようにしましょう。 もしかすると、育休を取得したいタイミングはあなたにとってキャリアのターニングポイントになる仕事を任せようとしているかもしれませんし、昇格なども検討されているかもしれません。 これからの会社でのキャリアをどのように考えているのか、上司に伝えておくことで休暇を取りやすいように仕事を調整してもらえるかもしれません。 女性だけに育児を任せない準備 もう育児は女性が担当するという時代ではありませんよね。妊娠・出産を頑張ってくれた女性としっかりと協力体制を築いていきましょう。 ここでは女性だけに任せるのではなく、協力して育児をしていくための準備についてご紹介していきます。パートナーの女性も会社で目指しているキャリアがあったり、早めに復職したいと思っている場合はしっかりチェックしてください。 育児の担当をしっかり確立する 協力して育児をしていく中で、誰かがやるだろうという感覚はとても危ういものです。「なんでやってくれていないの？」という小さなストレスは、パートナーとの関係性にも影響してしまいます。 そういった危うさを防ぐためにも、互いに納得した上で担当を決めておくのがおすすめです。「そんなの決めなくても今まで大丈夫だったから、大丈夫！」そのように思いますよね。しかし育児が始まると、想像以上に時間がなく体力的にも辛くなってしまうのです。 家事にしろ育児にしろ、やらなければならないことが増えたり、量が増えたりします。もちろんミルクを作ったり、寝かしつけをしたりタイミングが読めないものは臨機応変に対応しなければなりません。 大切なのは、「なぜ自分がやらないといけないんだろう？」という感覚に、お互いにならないようにすることです。暗黙の了解で相手がやるものだと思ってしまうと、自分がやらないといけなくなった時にストレスを感じてしまうので気を付けましょう。 お互いの理想を話し合う 女性が育児を担当するべきだと考える男性がいるように、女性の自分が育児を担当して当たり前だと考えている方もいらっしゃいます。男性が今の時代に合わせて男性育休制度の利用を検討していたとしても、それをパートナーも望んでいるとは限りません。 もしかすると、育休を取らずに仕事を頑張って欲しいと考えているかもしれないからです。 そういったすれ違いを防ぐためにも、妊娠中または妊娠前から子供が生まれてからの生活について話し合っておくのがおすすめです。 女性の方が重要なポジションに就いていて、可能な限り仕事は休みたくないと考えているのであれば、男性育休を取得して協力体制を整えておくという選択になるかもしれません。もちろん逆に男性の方が仕事をあまり休める状態でないのであれば、女性が産後休暇からそのまま育休に入るという選択もあります。 今現在、世間で男性育休の取得が推進されているからといって、必ずしも取得することが最善という訳ではありません。一緒に子育てをするパートナーとお互いに納得できる子育て環境、そしてキャリアパスを実現するために上手く制度を活用する必要があります。 労働環境の見直しをする 今の働き方だと育児にかける時間が足りないと感じたり、体力的にしんどいだろうなと感じませんか？ 現在の大人だけの暮らしだと帰る時間を気にしなくてよかったり、休日は好きなだけ寝ていられたりしますよね。その生活に子供が加わると、時間の使い方が変わります。 子供は大人と同じように眠たくなったら勝手に眠って、お腹が空いたら勝手にご飯を食べられるわけではありません。1日の大体のスケジュールを決めてあげて、それを一緒にこなしていかなければならないのです。 今毎日22時に帰宅しているような生活だと、子供の晩御飯を用意して、お風呂に入れて、寝かしつけるなんてことは難しいですよね。その全てをパートナーに託すという選択もありますが、産後の女性は心身共に休息が必要です。 そこで、例えば「お風呂は自分が担当できるような働き方にする」など、できることからでも自分が家事の役割をになえるよう、労働環境を見直すことが大切です。このときは、具体的にそれをやらなければならない時間帯のイメージがつきやすいよう目標を立てるのがおすすめです。そこから逆算していくと、帰宅しなければならない時間も予想がつきますよね。 できるだけ早く帰る、など漠然として目標時間を立ててしまうと、いざ働き始めた時にパートナーとすれ違いが起きてしまうかもしれません。 家計を把握し見直す 家族が増えるということは、その分支出が増えます。しかし、育休中は給料の満額が支給されるわけではありません。育児休業手当が支給されるとはいっても、フルタイムで勤務している状態と比べると収入は減ることになります。 男性が休んで積極的に育児をしたり、女性の社会復帰をサポートすることはとても重要なことですが、休むことによる収入ダウンも頭に置いておかなければなりません。もし現在あまり貯蓄に余裕がないのであれば、育休中は少し節約を意識したり今のうちから貯金を始めておく必要があります。 子供が生まれることによって、お祝いなどのさまざまなイベントがあったり、将来的に学費がかかったりと、支出はかさんでいきます。 休むことができる制度ができたのだから、とりあえず休むという感覚ではなく、あなた自身のキャリアや育児、家計とのバランスもしっかり考えておきたいですね。 育児をきっかけにキャリアを考える 育休を取得すると少し仕事から離れることができるため、今まで、そしてこれからのキャリアについて考えてみてください。 実際に育児が始まると、子どもがいなかった頃とはまた違ったキャリア観が生まれているのではないでしょうか。 キャリアの振り返りをする 育休を取得すると、「今までは休みの日でも連絡が鳴り止まなかった」という方も、会社から連絡が来ることはもちろんなくなります。慣れない育児は忙しいかもしれませんが、慌ただしい会社の業務から離れる貴重な時間でもあります。この機会に、ふと手の空いた時に育児の隙間時間を見つけて、キャリアの振り返りをしてみるのはいかがでしょうか。 今のところ身につけられているスキルや経験は、これからどのような業界で役に立つのかなどを併せて考えられるとよりいいですね。 もし今の会社で部長になりたい！など長期的な目標があるのであれば、それに対しての達成度も確認してみてください。この先どのような経験や評価が必要なのか、それはあとどれくらいの月日がかかるものなのか、具体的にイメージしておくのとしていないのでは達成速度に大きな差が出ます。 育児休業なのでもちろん育児が最優先ですが、復帰後の働き方をイメージしておくのがおすすめです。 キャリアプランを作成する 今のキャリアに少し迷いがあるという方は、キャリアプランを作成してみるのはいかがでしょうか。入社して5年を超えているのに、給料が変わらなかったり、やりたいと思っていた仕事に挑戦できる機会がないということはありませんか？ 日本では物価が上がり続けているのにも関わらず、給料面で変化がないということはなだらかな下降をしていると考えていいかもしれません。 家族が増えて支出も増えますし、これからも収入が上がっていかないとなると不安になりますよね。資産運用をしたり、副業をしたり、お金について勉強をすることはもちろんですが、そもそもの元手である給料を増やすことはとても重要です。 もし今の職場に不安があるのであれば、少し職場から離れているタイミングでしっかりとキャリアを考え直してみてください。転職などの選択が出てくるかもしれませんし、思い切って異動を申し出るという判断もできるかもしれません。 どのような選択肢や判断をするかはわかりませんが、仕事に忙殺されているタイミングでは落ち着いて考えることができないことをゆっくり考えてみてください。 キャリアのプロと話してみる 子供ができて家族が増えることをきっかけに、キャリアを迷う方は大勢いらっしゃいます。このままではいけないと感じたり、もっと子供と一緒にいる時間を大切にしたいと思ったり、理由はさまざまですが、今後の人生を見つめ直す大きな分岐点となるのです。 そういった悩みや不安を考えた際に、まずは自分自身で考えてみるのが大切ですが、プロに相談することでより安心感を得られます。 また、この機会に今の自分のスキルや経験は、今の転職市場でどのように評価されているのかを知っておくのもおすすめです。自分自身では、どこでも転職できる！と思っていたとしても、現在の日本の企業活動のなかで本当に求められているかはわからないですよね。 さらに、あなたが最終的に目指すキャリアに対して、今から積んでおかなければならない経験や労働環境の現実を知っておくのは、育休から復職した後の働き方に大きく影響するでしょう。なんとなく自分自身で調べて知っていた情報や、自己評価に関してもプロと話すことで乖離に気づくかもしれません。 これから育児との両立を重要視するという場合にも、あなたにとってどのような働き方が理想なのかも併せて考えてみるのはいかがでしょうか。 漠然と頭の中にある育児と仕事の両立は、実際に始まってみると想像とはかけ離れている可能性もあります。キャリアコンサルタントに相談することで、あなたの理想を言語化する手助けにもなるでしょう。 男性の育休取得はまだまだ当たり前とは言えない状況ですが、せっかくの制度です。自分達のスタイルに合った使い方をして、今後のキャリアにも活かしていけるといいですね。
女性がライフイベントに左右されないキャリアを築く方法
「結婚しても仕事続けられるかな？」「子どもができたら働き方変えたいな」 多くの女性が自分のキャリアにライフイベントが影響してくると想像しているのではないでしょうか。女性しかできない妊娠や出産はもちろん、結婚や親の介護などさまざまなライフイベントが発生してくる可能性があります。 しかし、女性だからと自分のキャリアを諦めなくてはいけないということはありません。今はまだ予定がなくても、しっかりと自分に合ったプランや選択肢を知っておくことで、納得できるキャリアを歩んでいけるのです。 この記事では、女性のキャリアに影響があるライフイベントや、様々な働き方についてご紹介していきます。今現在キャリに悩んでいる人もそうでない人も、突然訪れるライフイベントに振り回されないよう、しっかりと知っておくことから始めてみてください。 女性のキャリアに影響があるライフイベント キャリアに影響がありそうなライフイベントは、いくつかイメージできますよね。女性にしか影響がないものから、男性にも影響があるもの、パートナーと折り合いをつけていかなければならないものもあります。 それぞれの特徴を知っておくことで、実際に同じ状況に置かれた時の参考にしてみてください。 ①結婚 結婚するだけであれば、仕事に特に影響がないのでは？と考えている人も多いのではないでしょうか。 子どもができたわけでもないし、働き方を変える必要はないかもしれません。しかし、これからパートナーと共に生活していく上で相手の転勤についていくことになるかもしれませんし、家庭に入ってほしいと言われる可能性があります。 相手の考え方や働き方にもよりますが、結婚することで、自分の考えだけでキャリアを築いていくのが難しくなる可能性もあるのです。 そして相手からの影響だけではなく、自分自身でも結婚を機に家事などのサポートに専念したいと考えるようになることもあります。 また、もし現在実家暮らしをしているならば、親元を離れて新しく家族としてのスタートを切ることは、想像しているよりも大きなインパクトがあることも理解しておきましょう。 ②妊娠・出産 妊娠と出産は女性にしかできません。そして妊娠と出産を経る際には、必ずキャリアに空白ができます。身体に大きな負担がかかるため、法律で働かせてはいけない期間というのが設けられているからです。 キャリアに穴を開けたくないから、仕事は絶対休みたくないと考えていたとしても、それは会社員であればなかなか叶いません。また妊娠・出産で休まなければならない期間以外にも、体調を崩して傷病休暇を利用することもありますし、入院が必須になることもあります。 また、妊娠や出産の予定がなくても、どれだけ体調に気を配っていても、いつ不調が訪れるかわからず、対処法は仕事を休んで安静にするしかないという場合も多くあります。 妊娠と出産など想定しているもの以外にも、思いもよらないタイミングで仕事から離れることも想定する必要があります。身体の問題だけではなく、精神的にも働くのが難しいと感じることもあり、自分が健康で頑張っていれば大丈夫というわけではありません。 ホルモンバランスの影響で、情緒不安定になり仕事で些細なミスをしただけでもとても落ち込んでしまったり、集中力が保たず今まで簡単にできていたことができなくなったりするのです。 ③育児 家族が増えることで、プライベートに大きな変化が出ます。男性育休の取得が推進されていたとしても、まだまだ産後すぐは女性が育児を担当するケースが多い状態です。 そして産後にすぐ復職する選択もできますが、産後に受けている身体へのダメージは予想以上に大きい場合があります。無事に出産を終えてから身体を休めるという意味でも、すぐに復職はせず育児をサポートしてもらいつつ、回復する期間が必要なのです。 さらにパートナーと話し合って産後すぐの復職を決めていたとしても、思い通りにならない可能性もあります。お互いに仕事を大切にしている場合は、家事と育児の担当バランスをしっかりと話し合っておかなければストレスが溜まってしまうでしょう。 特に保育園の送迎やお休みする場合の担当は、仕事時間へ直接影響するものなので事前に取り決めておくことで納得感が出てくるはずです。 ③介護 ご両親がまだまだ若いから大丈夫と思っている人も多いですが、急に自分の生活に影響をしてくるのが介護の問題です。 還暦を超えてもいつもアクティブで健康の心配がない場合でも、不意の事故で怪我をする場合もありますし、子どもには話していない持病を抱えている場合もあります。あなたが一人っ子など、ご両親が他に頼れる人がいないという状況であるのなら、尚更介護の問題はいつかやってくると心づもりしている方が良いでしょう。 自分のライフイベントと関係ないと思っているかもしれませんが、急に転居や転職を余儀なくされることもあるのです。 結婚している人であれば、パートナーのご両親を介護しなければならない可能性も考えておかなければなりません。 仕事と自分の理想を両立する方法 働いていく上での理想は持っていますか？働き続けてかっこいいママでいたいと考えている人も、負担にならない程度に働きたいと考えている人もいるでしょう。 理想を実現させるためには、しっかりと現状理解から始める必要があります。ここではまだライフイベントは関係ないと思っている人に関しても、準備できることをご紹介していきますので是非参考にしてみてください。 自分のスキルの棚卸しをしておく 理想のキャリアを築いていくためには、現状の自分自身の能力を正しく把握しておくのが大切です。 やりたいことを考えるのも、もちろん大切なことですが「何ができるか」「何が得意か」というポイントを把握しておかなければ、自己アピールも難しくなります。 例えば転職してキャリアチェンジがしたいと考えていても、やりたいことばかり話していては面接通過はしづらいですよね。何ができて、何をしたいかという話を論理立てて伝えることが重要です。 いざキャリアに変化を求めたくなった時に、得意や好きを活かしていく方が上手く道筋を立てていきやすくなるという利点もあります。 また自分自身でスキルを客観的に並べてみた時に、もっとできることを増やしたいと感じるとモチベーションアップにもつながるかもしれません。 理想のキャリアを言語化しておく 自分ができることを把握した後は、理想のキャリアを言語化してみてください。 できることとできなければならないことのギャップが見えてくるはずです。今の経験だけでは、挑戦するのが難しい職種もありますし、現在の環境では実現できないので、転職しなければいけないという判断になる可能性もあります。 今後結婚を考えている人や、将来的に子どもが欲しいと考えている人であれば、なおさらその時々の働き方などイメージしておくのがおすすめです。 たとえば、結婚してからは在宅ワークに切り替えたいと思っているのであれば、先に在宅でも稼げるようなスキルや知識を早めにつけておくと後からスムーズに切り替えることができます。 そして子どもができたら1年は育児休業を取得したいと考えているのであれば、今働いている会社の育休取得率など知っておく必要があります。いざ子どもができたときに半年以上休業した人はいないなど、早く復職するように会社から言われる可能性もあるからです。 先に具体的にイメージしておくことで、調べておくべきことや勉強しておいた方がいいことが見えてきます。今は何も予定がないというのであれば、事前準備のチャンスだと思って行動しておくのはいかがでしょうか。 お金の管理をしておく キャリアに関係ないと感じやすいですが、お金の問題はキャリアの選択を迫られた時に必ず考えなければならないポイントです。いくらやりたいことや興味のある仕事だとしても、給与や待遇が合わないと感じる場合は諦めなければならない可能性があるからです。 今の自分自身の貯蓄やこれからの生活を考えたときに、どれくらいの収入があれば生活を続けていけるのかを大まかに認識しておくのがおすすめです。 今すぐに仕事を辞めると生活が厳しいのか、あと50万円貯めておけば半年は失業保険をもらいながらでも暮らしていけるのか、自分の中でイメージができていたり、危機感が持てるのであればキャリアの選択も変わってきます。 失業保険でお金がもらえると思って計画性なく辞めてしまっても、すぐにお金が振り込まれるわけでもなく、生活が窮屈になる可能性も出てきます。 様々な選択肢がある中で、それぞれのリスクがどれくらいのものなのか自分で把握できているとそれは大きな強みや自信につながるのです。 理想の働き方は人それぞれ 「キャリア」という言葉でまとめると、正社員のフルタイムで働いていることを想像する人が多いのではないでしょうか。しかしそれは「キャリア」という言葉に対する固定概念が邪魔をしているだけかもしれません。 理想の働き方は人それぞれで、あなたが納得する働き方があなたの理想のキャリアなのです。周りどう思われようが、あなたの理想の働き方はあなたしかわかりません。 自分に合った働き方を見つけてみてください。 フルタイムで働き続ける 1番想像しやすいのが、正社員のフルタイムで働き続けるという選択肢ではないでしょうか。結婚や出産というライフイベントが発生しても、休暇や手当の制度が整っていて安心できるというメリットがあります。 何かトラブルがあったり、会社の経営状況が悪化したりという明確な理由がない限り、急に解雇されたり給与が支払われないこともありませんよね。安定して収入を得ることが1番大切だという人にとっては、最良の選択肢になるかもしれません。 しかし職場環境に問題があったり、勤務時間が長すぎたりと、ライフイベントの発生で働き方に制限が発生すると、1番ストレスを感じやすい働き方でもあります。 安定して収入を得るということは、安定して時間的にも拘束されるということです。通勤時間なども発生してくるため、時給換算すると思っているよりも低くなるということもあります。 パートタイムで働く パートタイムで働くのは、子どもが生まれても外で働き続けたい人に多い働き方です。 日中は子どもを保育園や幼稚園に預けて、お迎えの時間まで外で非正規として働くことで、収入や社会との繋がりも得ることができます。フルタイムで働くのは難しいけど、少しでも家計の足しになるようにと限られた時間を有効活用する方が多いのが特徴です。 配偶者の扶養に入っている場合がほとんどなので年収の壁があり、窮屈な思いをすることがあるかもしれませんが、シフト制など働き方の自由がきくのはメリットになります。 毎日はしんどいけど週2〜3日なら頑張れそうだという人にはおすすめです。 スーパーのレジ打ちのようなイメージが強いかもしれませんが、企業での事務職など幅広い職種で求人があり、希望する職種と出会えるかもしれません。 専業主婦になる ライフイベントの影響で専業主婦になる人も多くいます。結婚を機に家庭に入りたいと思っている人もいる一方で、条件が合わなくなり退職を余儀なくされたという人もいるはずです。 専業主婦になるためには、パートナーとの間でしっかり話し合う必要があります。1人の収入で家計を担わないといけなくなるので、家事の分担が変わったり家庭内でもお金の使い方が変わったりしますよね。 お互いの理解の上で専業主婦になる決断をしなければ、後から経済的な上下関係を感じてしまったりと、後悔する可能性があります。 しかし子どもができてからもっと子どもとの時間を過ごしたいと考えて、専業主婦を選択する家庭も多いです。 個人事業主になる やりたいことがあったり、自分の希望する時間でフレキシブルに働きたいと考えている人におすすめの選択肢です。個人事業主というとしっかりと事業を行っていかないといけない、ハードルが高いと感じる人もいるかもしれません。 もちろん仕事の受発注や収支の管理など全て自分で行い、自分で責任を負うことになるので簡単ではありないのが事実です。しかし人によっては、とても魅力的な働き方でもあります。一定のスキルを有しているのであれば、個人でも仕事を受けることができますし、働く時間も限定されません。 子どもがいて不規則な働き方しかできないと悩んでいるのであれば、個人に仕事を発注しているプラットホームなどに一度登録してみるのもおすすめです。 そこで自分に合う働き方や条件などが見つかれば、正社員で働きながら副業として仕事をすることもできます。 理想の働き方を探す方法 上司や先輩からの経験談を聞く 理想の働き方を考える時に、1番参考になるのは実際に経験した先輩に話を聞くことですよね。職場の上司や先輩に話を聞くことで、今の職場での制度の使いやすさや実際の働き方を知ることができます。 「制度はあるけど正直使いづらい」など、本音の情報も聞けるかもしれません。 例えば、育休を取りたいと思っていても産後はすぐに復職するように言われたなど、想像していない状況があるかもしれませんよね。自分から言わないと制度を利用できなかったりと、会社によって様々な規定があります。そのような話は経験者からしか聞くことができません。 実際にあなたの周りに色々な制度を利用した上司や先輩がいるのであれば、まずは話を聞いてみてはいかがでしょうか。 パートナーと話し合う 結婚や出産のライフイベントが起こった場合、これからの働き方はパートナーとしっかり話し合う必要があります。あなたの働き方やキャリアの選択は、パートナーにも影響を及ぼす可能性が高くなるのです。 何も相談せずに転職をして、転居しなければならなくなることもあるでしょう。そういったリスクを後から伝えるのは、パートナーにも失礼ですよね。キャリアとプライベートを切り分けて考えすぎず、しっかりとお互いに納得感のある選択をしていかなければなりません。 キャリアの変化が起こるということは、収入や働き方にも変化が起きます。今までできていた家事ができなくなったり、少し節約をしなければならなくなったりするかもしれません。 自分がやりたいこととそれによって起こる変化を洗い出し、パートナーにも納得してもらえるのが理想ですね。 キャリアコンサルティングを受ける 理想の働き方をイメージしても、何も思いつかないという人も、もちろん大勢いるはずです。日々自分の理想を考えている人の方が少ないので、当たり前ですよね。そんな方はぜひキャリアコンサルティングを受けてみてください。 「今すぐ転職したいわけじゃないから、それはいいや」と感じる人もいるでしょう。しかし転職エージェントのように転職に関しての相談をするのではなく、これからのあなた自身のキャリアについて相談できるサービスもあるのです。 これから長いキャリアに関して、1人で考えていても何が正解かわからなくなることがあります。 そういったタイミングでも、今現在のあなたの強みやそれを活かせる職種などアドバイスを貰っておくと今後必ず役に立つはずです。働き方の種類も今はたくさんあります。 どんな風に働いていきたいのか、どれくらいの収入は欲しいのか、など人に話していることで、これからのキャリアの選択肢が見えてくるかもしれません。 何も悩んでいない状態であっても、客観的にみたあなたのスキルや経験がどのように評価されるのかを知るいい機会になります。 まだライフイベントの予定もないけど、今後のキャリアについては考えておきたいという人は、ぜひキャリアコンサルティングを受けてみてください。