昇格・昇進で焦っている自分がいました | Voice3
昇格・昇進で焦っている自分がいました30代、男性、大手企業：経理受講動機：長年一緒にやってきた同期に先を越されてしまい、仕事に対するモチベーションが下がってしまいました。自分だけ昇格できていないということに、焦りと不満があり、経理は向いていないのかもしれないとも思います。社内では相談がしにくい内容ということもあり、せっかくなので、プロに相談できたらと思い受講しました。受講してみて：普段は友人や同僚に相談することが多かったのですが、職場での悩みだったので、外部の方に相談したく受講しました。キャリアコンサルティングを受け、他人のことばかりが、目についてしまう自分に気づきました。お話する中で、自分の強みを引き出していただき、大変嬉しく思っております。思っていたよりも緊張せず、自然体で話すことができました。 コンサルタントから お話を伺ってみると、仕事の悩みやご自身のキャリアについては、 普段は、同期に相談をしていらっしゃったとのことでした。 今回の場合、昇進・昇格に関する内容という事で、 現状把握とご自身の強み分析もふまえて、キャリア形成を確認致しました。
ストレス解消方法を見つけることができました | Voice2
ストレス解消方法を見つけることができました30代、女性、中小企業：営業受講動機：新卒でベンチャー企業へ入社したが、業務量が多く、プライベートの時間が取れていない状態です。将来の事も考えたいのですが、じっくりと考えるタイミングがなかなかありません。毎日悶々としており、ストレスが溜まってきていると実感しております。転職するにしても早いほうが良いのではないかと思い、相談することにしました。受講してみて：ストレスの原因がどこにあるのか分析していただき、課題が明確になってきました。また、業務量が多いということは、自分が成長できるチャンスがあることだと考え方を変えることができました。将来、やりたい仕事と夢もあるので、毎日の業務をこなしながら、徐々に将来のビジョンに寄せていけたらと思います。貴重なお時間をありがとうございました。 コンサルタントから ストレスをどこに感じていらっしゃるのか、お話を伺いながら、整理させていただきました。 原因は１つとは限りませんので、職場環境、人間関係、ご自身の夢などのキーワードに分類し、可視化するところから進めさせていただきました。 ご本人も何が原因でストレスを感じていたのかを、少しずつ具体的にすることができていったようです。
仕事の成果がなかなか出ていませんでした | Voice1
仕事の成果がなかなか出ていませんでした30代、女性、中小企業：営業受講動機：一生懸命仕事をしているつもりですが、結果が出ない状態が続いています。今までがむしゃらにやってきましたが、最近は転職も考えるようになりました。けれどもそもそも『どうして仕事がうまくいかないのか？』が、わからずに悩んでいましたので、アドバイスなどお伺いしたく受講しました。受講してみて：20代、30代と節目ごとに自分のキャリアを振り返り、再構築する必要があると感じました。それを今までほとんどできていなかったので、現状と課題を把握する事ができていませんでした。今の環境で、もうしばらく頑張ってみたいと思います。 コンサルタントから 仕事の結果が出ないとのこと、大変辛い悩みだと思います。 転職しないと解決できない問題なのか、原因は他にもあるのか等、確認させていただきました。結果的に仕事を進めるにあたっての改善点をいくつかご自身で見つけられたようでした。転職する、しないと、二者択一で決められないこともあります。現状分析と、キャリアを見直すきっかけとなりましたら幸いです。
仕事辞めたい、先が見えない…辛い今を乗り切る方法
このまま仕事をしていても先が見えないから辞めたいけど、かといって転職するのもうまくいくか不安…。新型コロナウイルスが働き方や経済に大きな影響を与える今、将来の先行きに対して不安を感じる方も多いと思いと思いのではないでしょうか。 先も見えず、答えも見えなくて辛いからといっても、その解決策は「転職する」ということだけではありません。今の状況を乗り切る考え方、そして様々な方法をキャリアコンサルタントの視点からご紹介します。 先が見えない理由は？自分の気持ちと解決策を確認してみよう 「先が見えない」という思いは、仕事や職場に関する様々な理由からうまれてきます。そして、その理由ごとに解決策となる「今を乗り切る方法」も変わってきます。 今、あなたを「先が見えない」と思わせてしまっているその理由はどこにあるのでしょうか。その理由は1つということもあれば、複数の理由が絡み合っていることもあります。 自分の「先が見えない理由」が以下のどれに共感できるのか、そしてその理由を解決するための「乗り切る方法」を今の状況で試してみることはできないか、確認してみましょう。 先が見えない理由①会社の業績・業界が不安 先が見えない理由の１つが、会社や業界の将来性への不安です。 社会の変化やテクノロジーの変化、新型コロナウイルスの影響などで、会社が大きなダメージを受け、会社の業績や業界そのものが今後どうなるかわからない…。そんな状況では「このまま、この会社にいてもいいのか？」と不安になってしまうのも自然な感情といえるでしょう。 【乗り切る方法】転職活動を始めてみる この状況を乗り切るためには、転職活動を始めてみることをおすすめします。業界や会社の業績の不安は、個人の努力ではどうすることもできないからです。 もちろん、会社の経営層は会社の生き残りをかけて何かしらの戦略を考えているでしょう。ただそれが、従業員の数を縮小する「リストラ」という手段であることもあります。会社の業績や業界の先行きに不安があるならば、転職して所属する会社や業界を変えるのが一番でしょう。 転職活動を始めると、自社以外の様々な企業に出会うことができ、今の会社で働き続けること以外の可能性が見えてきます。 「自分のような経験や年齢でも本当に転職できるのか？」と不安な気持ちもあるかと思いますが、それはやってみなければわかりません。 実際に転職するかどうかは、いい転職先の企業が見つかってから決めればいいことです。まずは動き始めてみましょう。 先が見えない理由②給与が低い、待遇が悪い 前述の「先が見えない理由①」とも関連しますが、会社の業績や業界の特性から「給与が低い」「待遇が悪い」ことが、先が見えない理由になっていることもよくあります。 「これから結婚して子どもを持ちたいと考えたときに、この給与ではやっていけない」「年金問題を考えると、将来に向けて備えたいけど、今の給与じゃ貯金もできない」「残業が多くて疲れてしまい、この仕事を長く続けられる気がしない」 そんな将来への経済的な不安や待遇への不満は、今の環境のままでは解決するのは難しいでしょう。 【乗り切る方法】転職活動を始めてみる 先が見えない理由が、給与や待遇面に関するならば、それを解消するには転職して所属する会社を変えるしかありません。給与や待遇面も、個人の努力ではどうにもならないからです。 転職への不安がある場合は、ぜひ一度転職サイトをざっと検索してみてください。あなたが応募できる企業の待遇条件をみてみれば、今よりも条件のよい企業があると実感できるのではないでしょうか。 「給与や待遇面の改善を最優先とし、仕事内容などはあまりこだわらない」など、転職先の条件の優先順位を明確にし、給与や待遇面以外についてはあまりこだわりすぎないようにすれば、転職で給与や待遇を改善することはそれほど難しくはありません。 転職活動を始めて、自社以外の状況が見えれば、「先が見えない」不安も「次の転職先」へのワクワク感に変わっていくのではないでしょうか。 先が見えない理由③こうなりたいと思える先輩や上司が職場にいない 「こうなりたいと思える先輩や上司が職場にいないので、この会社で働き続けても先がみえない」という声は、特に20代の方からよく伺います。 「管理職がみんなつまらなそうにしている」「10年たっても、先輩社員が同じ仕事をしている」「子育てしながら働いている女性がいない」「女性は子どもを産んだら、補助的な仕事ばかりしている」「子育てしながら働く女性が、周囲に気を使いながら働いているので大変そう。自分も同じになると思うと気が重い」 など、「ここで働いて3年、5年、10年経った時に、自分がイキイキしているイメージ、やりがいを感じているイメージが持てない」というものです。 【乗り切る方法.1】社外にロールモデルを探す 「こうなりたい」と思えるロールモデルは、社内で見つけなければいけないわけではありません。自分が「こうなりたい」と思えるようなロールモデルが社内にいないならば、他の場所で探してみるのはいかがでしょうか。 直接の知り合いでなくても、今はネット上で様々なコンテンツが配信されていて、様々な業界で活躍する人たちの生き方や働き方を知ることができます。また、気になるテーマの研修やセミナー、イベントに参加してみることで、ロールモデルにしたいと思うような人物に出会えるかもしれません。 視野を広く、社外に目を向けてみるのはどうでしょうか。 【乗り切る方法.2】自分のキャリアプランを考え、向き合う 「こうなりたいと思える先輩や上司」の存在をを社内に求めるのは、自分では将来どうなりたいのかキャリアプランがよくわからないから参考になる社内の先輩や上司が必要なのか、自分自身で描くキャリアプランを社内で実現している人がいるかどうか確かめたいのか、どちらでしょうか？ もし前者であるならば、まずは自分自身がどうなりたいのか、自分でキャリアプランをきちんと考えてみることをおすすめします。そのときには、「今の会社ではそんなことをしている人がいないから、こういうキャリアプランは描けないだろう」といった、現状を考えて思考を制限することなく、考えてみてください。 ※キャリアプランの考え方はこちらのコラムで詳しく紹介しています。よろしければ、ご参考にどうぞ！ https://career-lab.biz/column/%e8%87%aa%e5%88%86%e3%81%ae%e3%82%ad%e3%83%a3%e3%83%aa%e3%82%a2%e3%83%97%e3%83%a9%e3%83%b3%e3%81%8c%e3%82%8f%e3%81%8b%e3%82%89%e3%81%aa%e3%81%84%e3%81%a8%e3%81%8d%e3%81%ae%e8%80%83%e3%81%88%e6%96%b9/ そしてもし、後者で「自分のキャリアプランはあるが、社内で実現している人がいない」という場合は2つの考え方があります。 1つ目は、あなたがその1人目になることです。 今、社内で実現している人がいなくても、この先もずっと実現できないというわけではありません。社会情勢の変化で経営層の考え方が変わったり、市況の変化で会社の経営方針や事業方針が変わるなどして、数年後には状況が変わる可能性も大いにあります。 今は「こうなりたいと思える人」がいなくても、あなたが積極的に働きかけることで、状況は変わり、いつか後輩社員があなたのようになりたいと思う日もくるのではないでしょうか。 2つ目は、社内に見切りをつけて他の会社で実現することです。それが次の「転職活動を始めてみる」につながります。 【乗り切る方法.3】転職活動を始めてみる 自分で描いたキャリアプランがあって、それが社内で実現するのが難しいことが明らかならば、転職活動を始めてみましょう。 たとえば、キャリアプランのなかでも「在宅勤務ができる環境で働きたい」「子どもを産んでも、仕事を任される環境で働きたい」「育児と仕事を両立させたい」など、働き方に関するものは、「働く場所（勤め先）」を変えることで簡単に実現することができます。 転職サイトや転職エージェントを活用して、自分のキャリアプランを実現できる条件の企業がないか、探し始めてみてはいかがでしょうか。 先が見えない理由⑤上司に評価されない 身近な上司からの評価は、仕事をする上でのモチベーションに絶大な影響を及ぼします。上司に評価されない、何度も注意されるなどが続くと、「この先、この会社でやっていけるのだろうか」と先が見えず、仕事も辞めたくなるほど辛い状況に陥ってしまうかもしれません。 こんなとき、「もう辞めて転職しよう」と思うかもしれませんが、この理由が原因であれば、「上司の性格に問題アリ」「致命的に相性が合わない」などの解消困難な状況でもない限り、いきなり転職活動を始めるのはベストな解決方法とはいえません。なぜなら、転職すしたからといって、相性の良い上司やあなたを評価してくれる上司に出会える保証はどこにもないからです。 そこでまずは、この状況を「どうしたら上司に評価されるのか？」を学ぶ機会とし、次の方法を試してみてください。 これらを試してみることは、あなたのビジネスパーソンとしての基礎力を高めることにもつながります。 転職を考えるのは、それでも何も変わらなかったときでも遅くはありません。いろいろ試し、ビジネスパーソンとしての基礎力が高まった後での転職であれば、きっと今すぐに転職するよりも好条件の転職先に出会えるはずです。 【解決策.1】上司の評価を振り返る まずは、冷静に今まで上司から受けた評価を振り返ってみましょう。評価されなかった評価を振り返るのはとても辛いことですが、ここで冷静に考えてみてください。 上司があなたを評価しなかったのは、どんなポイントでしょうか。そしてあなた自身はその評価を改善するために、上司から指摘やアドバイスを受けた行動を変えるような努力をしてきていたでしょうか。努力していることを、上司に伝えていたでしょうか。実際に努力して、行動や結果は変わったでしょうか。 上司と合わないこともあるでしょうが、合わない上司とうまく付き合う自分なりの方法を見つけることも仕事を続けていく上では大切です。ここでまだできることはないか、見直してみましょう。 【解決策.2】報連相を心がける 上司に評価されないときにできることの1つで、大抵のケースで効果を発揮するのがより適切な「報連相」を心がけるということです。 上司に評価されていないということは、「自分が十分だと思っていて、今行っている報連相の頻度や内容」と「上司が必要だと思っている報連相の頻度や内容」が異なっています。 「必要だと思う報連相の頻度や内容」は人によって個人差がありますので、前の上司では問題なかったとしても、今の上司は問題を感じているかもしれません。ここで改めて、報連相について確認し、改善できることがないか振り返ってみましょう。 報告 報告とは、上司からの指示や命令に対して、そのプロセスや結果を知らせることです。 特にプロセスの報告頻度をどれくらい求めるか？には、個人差があります。結果を出していてもプロセスの報告が十分でないと、「あいつは何をやっているかわからない」「コミュニケーションがたりない」などの印象が、評価を下げる原因になっていることもあります。 プロセスでの報告頻度を１～２回あげてみるだけでも印象は変わりますので、思い当たることがあれば試してみましょう。 連絡 連絡とは、簡単な業務に関する情報を関係者に知らせることです。自分の意見や憶測は入りませんが、必要な情報を的確に伝えることが大切です。 上司への連絡をした際に、情報が足りなかったり誤っていたりなど注意を受けたことがもしあれば、連絡ミスをしないことから心がけてみてはいかがでしょうか。 相談 相談とは、判断に迷う時や意見を聞いてもらいたい時などにアドバイスをもらうことです。上司からの評価が高い人は、一般的に適切なタイミングで上司に相談し、上司の意見やアドバイスをもらってそれを業務に反映させています。 上司のタイプによっては、相談が少ない部下に対して、「あいつは勝手に進めている」と感じてしまう人もいます。その場合、うまくいっても相談もなしに進めたことが面白くないので難癖をつけたくなり、うまくいかなかったら「相談しなかったせいだ」と感じ、どちらの結果になっても評価が下がってしまうのです。 「判断に迷うような業務はない」「上司の意見が参考になるとも思えない」こともあるかと思いますが、相談が評価に多少なりとも影響することはぜひ知っておきましょう。 【解決策.3】評価制度を理解する 仕事上、自分ではこれが大切だと感じてがんばっていることと、会社が評価をするうえで重要視していることが異なっていることもあります。 「がんばっていることや方向性が、それは会社の方針、部の方針にあっていない」ということです。 評価されないということは、会社が重要視する評価項目を満たしていないということです。会社の評価制度を理解し、何が求められているのかを改めて確認し行動を変えてみると、評価も変わってくるかもしれません。 先が見えない理由⑥成長が感じられない ずっと同じ業務の繰り返し、またはルーティンワークばかりで、何の刺激も成長も感じれれない。10年上の先輩社員を見ても、今の自分と同じことをやっていて、自分も10年後に今と同じ仕事をしているのかと思うと、行き詰まりを感じる…。 そんな、成長が感じられない職場や仕事に、先が見えない不安を感じてしまうこともあるでしょう。成長意欲があるのはとてもいいことです。その成長意欲を満たす方法を考えてみましょう。 【乗り切る方法.1】どう成長したいのかを考える 今の環境は成長が感じられないものですが、ではあなたはどんな成長をしたいと考えているのでしょうか。成長して身につけたいのは、具体的にどんなスキルや経験、能力でしょうか。 「こういうことができるようになりたい」「将来こういう仕事をしていたい」という思いが明確であり、それが今の職場で実現できないことが明らかであれば、転職が視野に入ります。しかしもし、その「どう成長したいのか」がまだ明確になっていないのであれば、まずはそれを整理して考えることから始めてみましょう。 【乗り切る方法.2】転職活動を始めてみる 「どのように成長したいか」というビジョンがあり、それが今の職場では叶えられないことが明らかなのであれば、転職するほうが賢明です。そのビジョンを叶える転職先を探しましょう。 ただし、どの企業も「外から見える印象」と「中で働く人が感じる実情」には多かれ少なかれ差があります。次の転職先が「こういう成長ができると思っていたのに、そうではなかった」ということがないように、応募企業へのリサーチはしっかり行うようにしましょう。 【乗り切る方法.3】副業やプロボノ、ボランティアを始めてみる あなたが思っている「成長」は、仕事だけのものでしょうか。 もし新しい人と出会い、経験を積んで、視野を広げて人として成長したいという思いからであれば、あるいは仕事に活かせるスキルや経験という意味だけではなく、自分の生活のどこかで活かせるスキルや経験を身につけたい、自分の視野や世界を広げたいという思いであれば、わざわざ転職しなくても他の場で成長の機会をみつけることもできます。 今は副業OKの会社も増えていますので、副業してもよい環境であれば、自分の経験やスキル、好きなことを活かして副業するのもよいでしょう。また副業がNGであれば、NPOやNGOなどにボランティアや、仕事のスキルを活かしたプロボノとして関わることもできます。他にも地域のボランティアなどもよいでしょう。 今の職場では成長を感じられなくても、「自分が社会に関わる場」を今の職場以外にもつことで、もう一方の場で自分の世界が広がり、成長できることも大いにあります。そんな場を探してみるのはいかがでしょうか。 先が見えない理由⑦人間関係がストレスになっている 職場の人間関係が悪く、この職場では長く仕事を続けられそうもない。そんな職場の人間関係が、先が見えないという不安に影響していることもあるでしょう。 また、「自分と誰か」ということではないけれど職場全体の空気が重い、何か嫌なことが具体的にあったわけではないけれどなんとなく相性が合わない、一緒に仕事をしたいと思えないなど、「今すぐ辞めるほど厳しい状況ではないけれど、このままの状況がずっと続くと思うと気が重くなる」ような人間関係のストレスもあると思います。 そんな状況を乗り切るために、こんな方法を試してみましょう。 【乗り切る方法.1】自分の接し方を変えてみる もし、上司や同僚、先輩など自分と特定の誰かの人間関係がストレスの原因になっているのであれば、自分の接し方を変えることで人間関係が改善する可能性もあります。 今あなたが人間関係にストレスを感じている相手も、おそらくあなたに対してネガティブな感情をもっているでしょう。そんなお互いに対するネガティブな印象を和らげるきっかけとなるのが、挨拶です。「おはようございます」「おつかれさまでした」などの定番の挨拶も、「●●さん、おはようございます」と相手の名前を呼びかけ、相手の顔をみて挨拶することで印象は格段に変わります。 心理学的に、人間の「承認欲求（他人から認められたいとする感情）」という基本的な欲求を満たすことのできる行為の一つが、「名前を呼ばれること」と言われています。名前を呼ばれて挨拶されることで、相手のあなたに対するネガティブな印象が少しずつ変わり始め、それが人間関係に変化をもたらすかもしれません。 たった一言でできることなので、「変わるのかどうか試してみる」くらいの軽い気持ちで試してみてください。 【乗り切る方法.2】しっかり休息をとる 疲れていて気持ちに余裕がないと、人間関係でも小さなことが気になり、ストレスを感じやすくなってしまいます。先が見えないほど人間関係にストレスを感じているあなたは、もしかしたらとても疲れてしまっているのではありませんか。 もしそうであれば、次のアクションをとるよりも今必要なのは、しっかり休息をとることかもしれません。栄養バランスのよい食事を心がけてみたり、ゆっくりお風呂に入ってしっかり休息をとったり、体を動かしたりと、まずは自分の体を第一に考え、体を休めることを最優先に考えてください。 転職活動をするにしても、疲れたままで行うと、思考や言動がネガティブになりがちです。きちんと休み、エネルギーを充電して行った方が、面接でもいい印象を与えることができ、良い結果につながるでしょう。 【乗り切る方法.3】転職活動を始めてみる 民間企業が行う本音の転職理由に関する調査で、必ず上位にあるのが人間関係です。転職先の人間関係が必ずしも良いとは限りませんが、転職すれば確実に今の環境を変えることができるのもまた事実だからです。 転職先の人間関係に恵まれる保証はないですが、面接を通して転職先の社員の雰囲気で「自分に合いそうな社風かどうか」を判断することはできます。転職活動の際に、その点もしっかりチェックして選んでいけば、転職先の人間関係に恵まれる確率を高めることはできるでしょう。 自分だけではわからないときは誰かに話してみよう いかがでしたでしょうか。 「先が見えない」状況を乗り切る方法はこのようにいろいろありますが、方法があるのはわかったけれど、でも自分の状況に当てはめたときにどうすればいいのかわからなくなってしまったり、一人で考えていると行き詰ったりしてしまうこともあるかと思います。 そんなときはぜひ誰かに話してみてください。友人や家族など身近な人に話をきいてもらうことで気持ちがすっきりすることもありますし、いいアドバイスをもらえることもあるかもしれません。 また、私たちのようなプロのキャリアコンサルタントに話していただければ、転職を前提とするのではなく、何がベストなのか？を、あなたの話をゆっくりと伺って、あなたの考えを整理するお手伝いをさせていただきます。 いずれの場合も、他人に話を聞いてもらうことで、自分では気づかなかったことに気づき、前向きになれるきっかけがみつかるかもしれません。 辛いと思った時や行き詰ってしまった時こそ、ぜひ他人の力を借りてみてくださいね。
仕事を辞めたいけど誰にも相談できない時の対処法
仕事を辞めたいと考えているけれど、誰に相談したらいいのかわからない。なかなか誰にもいいだせない…。かといって、モヤモヤした思いのままでは、精神的によくないですし、現状も変わりません。 それではこんな時にはどうしたらいいのか、キャリアコンサルタントの視点から対処法をご紹介します。 1. ネットで自分と同じ悩みを持つ人の話を検索してみる 一番気軽にできるのが、「ネットで自分と同じ悩みを持つ人の話」を検索してみることです。ネット上には様々な掲示板があり、仕事に関する質問も多く寄せられていますので、共感できる質問や回答を見つけることができるかもしれません。 この対処法のメリット この方法のメリットは、「とにかく気軽にできる」ことです。空いた時間にできますし、誰かに自分が悩んでいることを知られることもありません。さらに、「うまく話せない」「誰かに話した時に、何かいろいろと意見を言われるのが面倒」といった懸念もありません。 職場環境や仕事内容、おかれた状況などが自分と全く同じという人はいませんが、「自分と似ている人や似ている状況」「質問や答えに共感できる人」というのは案外みつかります。 場合によっては、そうした投稿をみることで何か次のアクションを起こすヒントが見つかるかもしれませんし、ヒントや気づきが見つからなくても、「こういう状況で悩んでいるのは、私だけじゃないんだ」と思うことで気持ちが軽くなることもあるかもしれません。 この対処法のデメリット 前述のように、職場環境や仕事内容、おかれた状況が自分と全く同じ人はいませんので、「自分が今どうすればいいのか？」という問いに対する適切な答えを見つけるのは、なかなか難しいでしょう。 では自分が掲示板に匿名で書き込めばよいかというと、これには注意も必要です。掲示板で返信される回答は、あなたのことを全く知らず、ネットに自分が投稿した情報だけを判断した回答なので、思わぬ非難を浴びたり、苦言を言われたりする可能性もあるからです。 もし投稿してみたいと思ったときには、適切な回答だけでなく、少なからず非難や反対意見もあることも念頭においておきましょう。 2. 思い切って友人・家族に悩みを話してみる 「誰にも相談できない」と思っているのが今の状況ですが、身近な友人や家族は話を聞いてはくれなそうでしょうか。あるいは、話をするのがやはり難しそうでしょうか。 「性格上難しい」「関係上難しい」「何を言っても絶対反対されそう」といった事情であれば、話をするのは確かに難しいですが、もしも話ができない理由が「ただなんとなく…」「今までそういうことを話したことがないから」という理由であれば、思い切って友人・家族に話してみるのもひとつです。 この対処法のメリット 友人や家族は、今までのあなたのことをよく理解してくれている人です。本当にあなたのことを考えてくれる人であるならば、親身になって話をきいてくれるでしょう。そしてあなた自身も緊張したり、肩ひじ張ったりすることなく、愚痴や本音を言えるのではないでしょうか。 「自分を理解してくれている誰かに愚痴や話をきいてもらう」というただそれだけで、気持ちがすっきりする、落ち着く、前向きになれることもよくあります。 仕事を辞めたいと思っていた気持ちも、身近な友人や家族に聞いてもらうことで「もう少し頑張ってみようか」と変わっていくかもしれません。もしくは「辞めてもいいじゃん！」と、背中を押してくれるかもしれません。 具体的な解決策など見つからなくても、「聞いてもらう」だけで心が軽くなる可能性は大いにあるでしょう。 この対処法のデメリット 友人や家族は話がしやすいですが、キャリアや仕事、会社の事情や転職市場に詳しいとは限りません。そのため、彼らがあなたのためを思ってしてくれるアドバイスも、それが本当に適切なアドバイスとは限らないのも事実です。 また、親や配偶者など生計を共にする家族であれば、あなたが辞めることによって生計が不安定になることへの不安から「辞めるな」「辞めないで」と主張する可能性も大いにあるでしょう。 友人の場合は、相手を選ばないと相手が「何をいっていいのかわからない」と対応に困ってしまうこともあるかもしれません。 3.勇気を出して上司や先輩社員、同僚に相談してみる 「仕事を辞めたい」という原因が、上司や職場にあるならば、職場の人に相談するのは現実的ではありません。しかし、もし「仕事に向いていないかも」「将来が見えない」「仕事がきつすぎる…」「休みがないのが辛い」などが原因で、上司や先輩社員、同僚との人間関係が悪くないのであれば、勇気を出して彼らに相談してみてはいかがでしょうか。 その時のポイントは「仕事を辞めたい」ではなく、「仕事について悩んでいる」「仕事がちょっと辛い」など、「辞めたい」とははっきり伝えず、「仕事に対して今ネガティブになっている」という伝え方をすることです。 「辞めたい」とはっきり言ってしまうと、後で気まずい思いをしてしまうこともあるかもしれませんが、「仕事が辛い」「ちょっと悩んでいる」であれば、その心配はありません。 この対処法のメリット 今「辞めたい」と思っている原因になっていることを、「辞めたい」という本音は伝えずに、「今こういうことでちょっと悩んでいる…」と相談すれば、「それならばこうしよう」とその原因が一気に解決する可能性もあります。 辞めたい原因の根本的な解決や直接の解決に関わることができるのは、同じ職場で働く上司や同僚ならではといえるでしょう。 この対処法のデメリット 「人間関係は悪くないけれど、仕事の悩みを相談できるような同僚や先輩社員はいない」というケースはよくあります。また、ひょっとしたら「結局何も変わらない上に、なんとなく気まずい…」ということもあるかもしれません。 また基本的には、彼らは「辞められたら困る」立場にいます。そのため、辞めたい原因を解決するためのアドバイスや、辞めたい原因がなくなるようなマネジメントをしてくれるでしょうが、よほどでない限り、彼らの話は「引き止める」方向で進みます。 「実は辞める背中を押してほしい」という気持ちがどこかにあるならば、適切な相談相手ではないでしょう。 4. 公共サービス（総合労働相談）に相談してみる 各地域の労働局や労働基準監督署には、労働者のための相談窓口である「総合労働相談コーナー」が設置されています。 解雇、雇止め、配置転換、賃金の引下げ、募集・採用、いじめ・嫌がらせ、パワハラなどのあらゆる分野の労働問題を対象にし、「個別労働関係紛争の解決の促進に関する法律」に基づき、「助言・指導」や「あっせん」をしてくれます。 この対処法のメリット 予約も不要で、無料で相談できます。面談のほか、電話でも対応しています。 この対処法のデメリット 対応のベースになっている「個別労働紛争解決制度」は、個々の労働者と事業主との間の労働条件や職場環境などをめぐるトラブルを未然に防止し、早期に解決を図るための制度ですので、「今ある問題を職場に対してどのように解決するか？」が主眼となります。 「辞めたいけど、本音をいえばできれば辞めずになんとかしたい」時に相談に行く場所であり、もし辞めたいけど背中を押してほしいような状況であれば、今のあなたの状況にはもしかしたらフィットしないかもしれません。 また利用時間も、多くの場合は平日の9時~17時（場所によっては16時までのところも）で土日祝日は休みのため、日中に仕事をしているとなかなか利用するのが難しいといえます。 5. 転職エージェントを利用してみる 身近に相談できる人がいないときには、プロのサービスを利用するという方法もあります。 もしすでに「辞める」方向に気持ちが固まっていて、それでも次に踏み切れないのが転職先があるかどうか不安が原因になっているのであれば、転職エージェントを利用してみてはいかがでしょうか。 彼らは転職のプロだからこそ、多くの人の本音の転職理由がネガティブなものであることはよく理解してます。辞めたい理由がネガティブであっても心配する必要はありません。 具体的な転職の可能性が見えてくれば、「辞めたい」という気持ちは「辞めるために転職しよう」「次に向けて切り替えていこう」という気持ちに変わっていきます。転職活動という具体的な「やるべきこと」もはっきりしてくるので、一歩踏み出すきっかけになるでしょう。 この対処法のメリット 転職エージェントは、転職市場のことを知りつくした転職のプロです。あなたの今までのキャリアをみて、あなたの希望を聞いた上で、客観的なアドバイスを行い、具体的な転職先の企業を紹介してくれます。 転職の相談やアドバイス、応募書類の添削、応募企業との日程調整、面接アドバイスなどもすべて無料です。 転職活動の心強いパートナーになってくれるでしょう。 この対処法のデメリット 転職エージェントが紹介するのは、当たり前ですが、転職エージェントに依頼した企業の求人のみです。それ以外の企業の選択肢は自分で探す必要があります。 また、転職エージェントは「転職を支援するため」に話をしています。 そのため、「今でどんな経験をしてきたか？」「次に何がしたいのか？」という転職を前提として話が進みます。「仕事を辞めたいけれど、辞める気持ちは固まっていなくて、どうしよう」というどちらとも言えない状況のときには、それが少し居心地が悪く感じるかもしれません。 多くのエージェントは転職希望者の立場でのアドバイスを提供してくれますが、なかには転職実績を上げるための「押し付け」をしてくるエージェントもいますので、気を付けましょう。 6. プロのキャリアコンサルタントに相談してみる 最後にご紹介するのが、民間のプロのキャリアコンサルタントに相談することです。今は、当サイト、キャリア・コンサルティング・ラボのように転職を前提とせずに国家資格を持つキャリアコンサルタントに相談できる民間サービスも増え、利用する人も増えています。 「体調が悪くなった時には身近な人に聞くのではなく、医者に行く」のと同じように、仕事やキャリアのことで困ったら、まずはその専門家のキャリアコンサルタントと話すことが、一般的に広まりつつあります。 この対処法のメリット キャリア・コンサルティング・ラボのように、プロのキャリアコンサルタントの相談サービスのメリットは、何よりもフラットな立場で話を聞いてもらえることにあります。 転職紹介や、労働問題の解決を行っているのではないので、「転職前提で話が進む」「辞めない前提で話が進む」ということは一切ありません。 今のあなたの気持ちや考えを聞いて、それを整理し、「どうしたいのか？」という本当の気持ちに気づき、次はどんな行動をとればいいのかを考えるサポートをし、どのような筋道で考えていけばよいのかアドバイスしてくれます。 「次の行動」を決めるのはあなた自身です。キャリアコンサルタントは、あなたの話や本音を踏まえたうえで、次の行動をあなたが納得して選べるよう伴走してくれるでしょう。 また、プロのキャリアコンサルタントは、あなたの気持ちを否定することはありません。「誰にも相談できない」という気持ちの背景には、 「自分の話をきちんと聞いてもらえるのか」「頭ごなしに否定されたりしないか」「アドバイスを押し付けられないか」 といった不安や心配があるかと思いますが、そういった不安や心配が一切必要ないのも、プロのキャリアコンサルタントに相談するメリットです。 また、平日夜や土日も対応しているサービスがほとんどなので、帰宅後や休みの日など、自分の都合のいい時間に利用することができます。周囲に気づかれることなく、身近に誰も相談がいないときのよき相談相手となるでしょう。 この対処法のデメリット 他の対処法で挙げられたデメリットがすべてクリアになるのが、「プロのキャリアコンサルタントに相談する」という選択肢です。 しかし唯一のデメリットが、他の対処法は無料ですが、この対処法は有料という点です。大きなメリットもありますが、その価格にハードルを感じてしまうこともあるかもしれません。 いかがでしたでしょうか。 「誰にも相談できない」と今は思ってしまっているかもしれませんが、誰にも知られずにその思いを相談できるサービスもいろいろありますし、思い切って身近な人に話してみるメリットもあります。 「誰にも相談できない」と思いこまず、できそうな方法を試して今の状況を抜け出せるよう、応援しています。
やる気がでないから仕事を辞めたい…原因と対処法をわかりやすく紹介！
どうしても仕事にやる気がでない…。そんな日は誰にでもあります。仕事で失敗をしてしまった後、連休明け、忙しい毎日が続いた後など、「仕事にいきたくないなぁ」とモチベーションが下がってしまうことがあるのは、働いていれば当たり前のことです。 しかしその状態がずっと続き、「もう仕事を辞めたい…」と思うようになってしまったら、ストレスも限界まで近づいているサインです。そんなときにどうすればいいのか、キャリアコンサルタントの視点から、原因別の対処法をわかりやすく紹介します。 1.やる気がでない原因別の対処法はこちら！現状を変える方法を試してみよう 「仕事のやる気がでない」と一言にいっても、やる気がでない原因は人それぞれです。ここでは、原因別におすすめの対処法をご紹介しますので、今の状況がどれに当てはあるのか、もしくは複数の原因が重なっているのか、客観的に振り返ってみましょう。 やる気が出ない原因①将来が見えない 「この会社にいても将来が見えない」と、先の見えない不安が「やる気が出ない」原因になっていることがあります。 ここで「将来が見えない」と思うときは、次の３つの「将来」のいずれかが見えないことを不満に思っているのではないでしょうか。 ①産業構造の変化や社会の変化、コロナの影響などで、業界全体の将来が見えないこと②経営者の経営方針、能力、企業体質などの問題で、企業の将来が見えないこと③業界や企業としては安定しているが、社内で目指したいロールモデルがおらず（「こうなりたいと思える魅力的な先輩社員）、この会社でずっと働く自分の将来が見えないこと 今の状況はそのどれに（あるいはいくつ）当てはまるのか、「見えない将来」の正体を明確にしてみると、対処法もみえてきます。 【対処法】将来は「見えない」のか「知らない」のか、確かめてみる 実は「将来が見えない」と感じるときは、本当に「将来がない状況」と、「様々な情報を知らないために、『将来が見えない』と感じてしまっている状況」の2つの状況が考えられます。多くの場合は「本当に将来がない状況」かもしれませんが、すべてのケースで必ずしもそうではない可能性もあります。 たとえば、前述の「①業界全体の将来が見えない」ときにも、企業の生き残りをかけた戦略企画が自分の知らないところで動いているかもしれません。 「②企業の将来が見えない」ときにも、危機感を持った社内の有志が「プロジェクトX」もしくは、「プロフェッショナル仕事の流儀」さながらに、企業の将来のために動きだそうとしているかもしれません。 「③自分の将来が見えない」ときも、目立たないけれども魅力のある先輩社員に気づいていないだけかもしれません。 もしも「知らないだけ」だとしたら、知れば今の「将来が見えない」という気持ちが変わる可能性だってあります。上司や先輩社員との関係性が悪くなく、コミュニケーションが取れる状況ならば、ぜひ「将来が見えないと思っている」という今の率直な気持ちを伝えてみましょう。 今の仕事や社内の状況をよく知る上司や先輩社員は、あなたが伝えた不安に対して、仕事や社内の状況などを踏まえた反応をするはずです。その反応次第で、今が「本当に将来が見えない」のか、「実は希望がいくらか見える」のか、はっきりしてくるでしょう。 そしてそれがはっきりしてきたとき、「次に何をすべきか」という答えも自分のなかに生まれてくるのではないでしょうか。 やる気が出ない原因②職場の人間関係や雰囲気が合わない 人間関係は、仕事のやる気にも大きく影響します。 「職場の人間関係が合わない」「職場の人間関係でイライラしてストレスになっている」というすでに問題が顕在化している場合はもちろん、「人間関係が悪いわけではなないけれど、職場の雰囲気（社風）がどうも苦手」という「なんとなく居心地が悪い」という状況も、仕事へのモチベーションを下げる要因となってしまいます。 本音の転職理由では、人間関係（特に上司）が原因で辞める人も多いことを考えれば、職場が合わないことでやる気が出ないのは誰にでもよくあることだといえるでしょう。 【対策】変えることができる「4つのこと」を試してみる 職場の人間関係や雰囲気が合わないときに、自分の意志で変えることができるものが4つあります。ぜひこちらを試してみてください。 まず1つめは、自分自身の態度です。態度といっても、難しいことではなく「おはようございます」「お疲れさまでした」「（何かをしてもらったときの）ありがとうございます」の3つの挨拶を気持ちよく行うことを心がけてみてください。 これらの挨拶は、たった一言ですが、人間関係をスムーズにする潤滑油のような効果があります。 気持ちよい挨拶は、相手の心もほぐします。人間関係は鏡のようなものですから、自分が変われば、相手も変わる、あるいは人間関係が改善する可能性は大いにあるでしょう。 今はコロナでリモートワークになり、職場で会うことが少なくなっても、これらの挨拶はメール上であったとしても、一言添えれば印象が変わりますので、ぜひ試してみてください。 2つめは、相手に対する考え方です。嫌な相手、苦手な相手に対しては、ネガティブな気持ちがどうしても大きくなってしまうものです。しかし、その人にもその人なりの事情や思いがあります。 ここで相手の立場や状況を考えて、「この人もいろいろある」「仕方ないのかも」と、相手や職場を許容できる余地はないか、見方を変える余裕を持てないか、試してみるだけ試してみてはいかがでしょうか。 3つめは、自分のなかで「職場の人間関係や職場」が占めるマインドシェアです。不安や不満が大きくなってしまうと、どうしても自分の気持ちのなかでそれが占める割合が大きくなってしまい、大きくなればなるほど自分への影響も大きくなり、やる気が失われていってしまいます。 そのマインドシェアを変えるために、「仕事以外のこと」を考える時間を増やしていきましょう。趣味やプライベートの時間を充実させること、しっかり休むこと、リフレッシュすることに意識を向けて、仕事のマインドシェアが下がれば、気持ちも楽になってくるかもしれません。 4つめは、自分の働く環境、つまり転職です。1から3を試すだけ試してみて、どれもあまり役に立たなかったら、最後の手段として転職を真剣に考えていきましょう。 やる気が出ない原因③仕事がつまらない 一言に「仕事がつまらない」といっても、その「つまらない」理由はいろいろあるでしょう。たとえばこのような理由が考えられます。 ・ルーティンワークや同じことの繰り返しで、仕事が単調すぎる。・仕事の意味が感じられない。・仕事に向いていないので好きじゃない。・一緒に働いている人がつまらない。・新しいことや刺激がないので面白くない。・成長感を感じられない。・結果を出せない。 また、やる気がでない原因④の「職場の人間関係や雰囲気が合わない」ときにも、仕事がつまらなく感じてしまうものです。 「つまらない」と思いながら仕事を続けるのは、何より自分自身の精神衛生上もよくありません。また、「つまらない」と思いながら仕事に取り組んでいてはいい成果を出すことも難しいので、ますます仕事がつまらなくなるという悪循環に陥ってしまいます。 なんとかこの状態を抜け出すきっかけを探してみましょう。 【対策】一度客観的に、自分の仕事の価値を考えてみる このように仕事がつまらない時には、一度現在の自分と、自分の仕事を客観的に見直してみることをおすすめします。 ・自分の今の仕事は本当に自分に向いているのか？・仕事の意味を見出したり、成長する余地は本当にないのか？・一緒に働いている人は、本当につまらない人なのか？・新しい刺激は自分からも創り出すことはできないのか？ などの視点から、考えてみましょう。 そしてできればこのプロセスは、誰かに相談することをお勧めします。同じ円錐でも、見るほうによって三角にも見えれば、円にも見えるように、「つまらないと感じる現状」も他人の視点から見ると、新たな見方があり、そこに現状を変えるきっかけや気づきがあるかもしれないからです。 参考までに、「単調すぎてつまらない仕事」「活気がない職場」を考え方ひとつ、向き合い方一つで「面白い仕事」「活気がある職場」に変えるコツを、読みやすいストーリーで紹介している本がこちらです。 https://www.amazon.co.jp/%E3%83%95%E3%82%A3%E3%83%83%E3%82%B7%E3%83%A5-%E2%80%95%E9%AE%AE%E5%BA%A6100%EF%BC%85%E3%81%B4%E3%81%A1%E3%81%B4%E3%81%A1%E3%82%AA%E3%83%95%E3%82%A3%E3%82%B9%E3%81%AE%E3%81%A4%E3%81%8F%E3%82%8A%E6%96%B9-%E3%82%B9%E3%83%86%E3%82%A3%E3%83%BC%E3%83%B4%E3%83%B3%E3%83%BBC%E3%83%BB-%E3%83%A9%E3%83%B3%E3%83%87%E3%82%A3%E3%83%B3/dp/4152083263 主人公は職場のマネージャーですが、「何かを楽しく取り組むコツ」がとても簡単で、ひとりの社員としても十分実践できるものです。関連書籍も多くでていますので、「つまらない現状をなんとかしたい」という気持ちがありましたら、おすすめします。 「仕事がつまらない」という感情は不思議なもので、誰かと話したり、何かを読んだり、あるいは息抜きしたりといった「ちょっとしたきっかけ」で仕事に対する見方や考え方が変わり、「つまらない」という感情が消えることがあります。 つまらないから仕事を辞めることを考えるのは、きっかけがあっても変わらなかった、あるいはいろいろ試してみたけれど何もそのきっかけにならなかったときでも遅くないのではないでしょうか。 やる気が出ない原因④上司が評価してくれない がんばっているのに、一生懸命やっているのに、上司が評価してくれない。やっても報われない状況は、やる気がなくなってしまうのも当たり前です。 ただ、「上司が評価してくれない」というのも、少し掘り下げてみると実はいろいろな原因があります。仕事をする以上、「上司との付き合い方」はどこまでもついて回ります。たとえ、最終的に転職を選ぶにしても、今の状況を次に生かすために、一度だけ立ち止まって次のように考えてみましょう。 【対策】なぜ評価されないのか、客観的に分析してみる 「上司が評価してくれない」理由は、主に以下の原因が考えられます。 1.上司の性格に起因するもの（そもそもデキる部下が気に入らない、そもそも他人が優れていることを認めたくない、成果は全部自分のものにしたいなど） 2.上司と自分の人間関係に起因するもの（他の人は評価するが、自分との人間関係や相性が良くないため自分だけ評価されない、上司と自分のコミュニケーションがうまく取れていないなど） 3.仕事環境に起因するもの（上司が多忙で自分の仕事の成果を把握できていないなど） 4.自分自身に起因するもの（自分では気づいていないが評価基準を満たしていないことがある、成果は出していても報連相ができていないなどプロセスに何か問題がある、上司の意図を誤解してしまっているなど） 「上司の性格に起因するもの」であれば、上司の性格は変えようがありません。「仕方がない」と諦めるか、割り切って上司の性格に合わせた対応の仕方を考えるなどの対策が考えられるでしょう。 「上司と自分の人間関係に起因するもの」に関しては、こちらのコラムで詳しく対策を紹介しています。ぜひご一読ください。 https://career-lab.biz/column/yametai_201226/ 「仕事環境に起因するもの」や「自分自身に起因するもの」であれば、自分自身の取り組み方を変えれば、評価も変わってくる可能性は大いにあります。上司が多忙であれば、効率よく効果的に仕事の成果を報告するにはどうすればいいのか？を考えてみましょう。 もし同じ職場でもしうまくやっている同僚がいれば、そのやり方をまねてみるのもいいかもしれません。また、上司との人間関係が悪くないのであれば、「自分には何が足りないのか？」を上司に率直に聞けば一番明確な答えが返ってきますので、現状をはっきりさせたい場合には、試してみる価値があります。 やる気が出ない原因⑤待遇に不満 やる気がでない原因が、待遇への不満が根っこにあることも少なくありません。 ・こんなにがんばっているのに、給与が低い。・何年仕事をしても、給与が上がらない。・休みが少ない。・残業が多い。・通勤時間が長くて辛い。・有給がとれない。・コロナ対策をきちんとしてくれない。 など、様々な不満があるでしょう。これらの問題は、会社全体の決まり事であったり、業務の性質上どうにもならないことも多く、自分が頑張ったところで変えられるものではありません。 「どうしても辞められない」事情でもない限り、これらは職場を変えない限り、根本的な解決は難しいでしょう。 【対策】転職を前提に考えてみよう 待遇への不満は、他の原因とは異なり、個人の努力でそう簡単に解消できるものではありません。もしもこの状況に当てはまるのであれば、転職を前提に考え、アクションを起こしてみましょう。 いざ転職活動をするとなれば、キャリアの棚卸や履歴書・職務経歴書の作成、求人検索など、やらなければならないことがいろいろと出てきます。次の目標が明確に定まれば、やる気がない状況も変わっていくのではないでしょうか。 2.原因がよくわからなかったら、ゆっくり休息をとってみよう！ ここまでやる気が出ない5つの原因とその対策を紹介してきましたが、「自分の場合は、いろいろと原因が重なっていて、どれかわからない」こともあると思います。あるいは、モチベーションがあまりにも低下していて、考えることすら面倒なこともあるでしょう。 そんなときは、まずはゆっくり休息をとってください。 そしてしっかり睡眠を取り、ウォーキングやヨガ、ストレッチ、筋トレやジョギングなどで軽く体を動かし、朝食をしっかりとるなど食事にも気を付けてみましょう。 睡眠、運動、食事が心の健康に重要であることは、厚生労働省はじめ多くの識者が提唱しています。やる気がでない原因がわからないときにも、ゆっくり休息を取り、しっかり食べ、適度に体を動かすことで、いつの間にか気持ちのあり方が変わってくるでしょう。 3.誰かに話してみよう！ いずれのケースでも、できるならば現状を誰かに話してみることをおすすめします。 人は誰かに話をすることで、自分自身の考えが整理され、自分の状況を客観的に見つめることができます。 今、メンタルケアとして話をただ聞いてもらう「傾聴セラピー」が注目されつつあるように、「話を否定されずに聞いてもらう」ことにより得られる安心感や満足感が、やる気のない状況から「また頑張ってみようかな」と思えるきっかけになることもあるのです。 その話す相手が、自分の考えを否定されず安心して話せる相手、アドバイスとして考えを押し付けるのではなく、自分の考えを整理してくれるような相手であれば、その効果はさらに高くなります。 キャリアコンサルティングサービスでは、キャリア構築だけでなく、みなさまの話をじっくりお伺いし、このような仕事に対するモヤモヤした状況を立て直し、気持ちよく仕事に向き合えるようになるためのお手伝いもしています。 身近に相談できる人が思い浮かばなかった際には、ぜひ選択肢の一つとして考えてみてください。
仕事を辞めたいけど次がない！悩んだ時の解決法
「仕事を辞めたい！」そう思っても、次の転職先のあてがなければ、「辞めたい」という覆思いを抱えたまま、今の仕事を続けることになります。でもそんなモヤモヤしたまま仕事を続けるのは、とてもストレスフルな状態ですよね。 仕事を辞めたいけれど、自分に次の転職先はあるのか？転職先があっても今よりも仕事内容や待遇が悪くなってしまうのではないか。それならばこのままここにいるしかないのか…そう思い悩んだときには、このように考えてみませんか。 1. 本当に「次がない」のか？自分の経験の棚卸をする まずは、本当に「次がない」のか、自分の経験の棚卸をしてみましょう。経験の棚卸とは、 ①会社概要②所属部署③業務内容④習得したスキル⑤仕事の実績（営業実績、関わったプロジェクト、社内表彰の経験、マネジメントや後輩指導経験など）⑥やりがいを感じたこと⑦仕事上で心がけていた（こだわっていた）こと などの項目について、今までの経験を整理することです。そして、整理する際には以下の3点に意識して書くようにしましょう。 ・実績、担当顧客数、毎月の処理件数などなど具体的な数字が出せるものは具体的な数字を書く。・まずは小さなことでも書き出していく。・自分の業務が「誰に」「何を」「どのように」提供していたのかを書く。 これが次の転職先にはどのような可能性があるか？を考えるベースになります。 「次がない」と思っているのは自分だけかもしれない 経験の棚卸は自分一人で行えるものですが、実は自分だけで整理をしていると、強みを見落としてしまう、あるいは自分にとっては当たり前すぎて、強みとは認識できずにいるということが起こります。 特に転職経験がない場合、今の会社での業務経験が客観的にどのように評価されるのかを確認する機会がないため、「次がない」と思い込んでしまっているかもしれません。あるいは、自分にとっては何気なくできることが実は企業から高く評価されることに気づかないだけかもしれません。 「次がない」と思い悩んでいても、中途採用やキャリアをよく知る人があなたのキャリアを聞いたら「次がないなんて、とんでもない！」ということも大いにありえるのです。 プロのキャリアコンサルタントを活用して経験の棚卸を そこでおすすめなのが、プロのキャリアコンサルタントに経験の棚卸をサポートしてもらうことです。プロのキャリアコンサルタントと一緒に経験の棚卸を行うことで、次のようなメリットが得られます。 キャリアコンサルタントと経験の棚卸をするメリット ・どんな業務を棚卸していけばいいのか、「棚卸をする視点」がわかる。・自分の業務経験や、仕事上の強みがわかる（自分の経験の何を企業が評価するのかがわかる）。・自分の業務経験や、仕事上の強みを言語化するサポートをしてくれる。・その仕事を活かして、どのような選択肢が考えられるか、情報を得られる。 転職エージェントにもキャリアのプロがいますが、転職エージェントでは転職エージェントにある求人の紹介が前提となりますので、「いきなり転職の話をするのではなくて、まずは棚卸をしてから考えたい」というケースでは、プロのキャリアコンサルタントのキャリア相談がおすすめです。 2. 次がないけど辞めてもいいのか？メリットを知っておく。 退職時に転職先が決まっている方が安心ですが、「次は決まっていないけど、とにかく辞めたい」という気持ちが高まってしまうこともあります。 厚生労働省の「転職者実態調査」（平成27年）によると、転職先を決めずに退職した人の割合は25.8％。約4人に1人は次がなくても辞める道を選んでいます。それには、次が決まっていなくても辞めることによる、次のメリットがあるからです。 次がないけど辞めるメリット①ストレスから解放される 退職してしまえば、「辞めたい」という気持ちの原因となっているストレスから解放されます。これは何より大きいメリットと言えるでしょう。 大きなストレスから解放されるのは、自分の精神的にもプラスですが、転職活動にもプラスになることもあります。なぜなら、現職での大きなストレスが、「覇気がない」「表情が疲れている」「発言が消極的」など、転職活動に影響している可能性もあるからです。 仕事を辞めてしまい、ストレスから解放されれば、イキイキとした表情で転職活動をすることができ、それが好結果をもたらすことも考えられるでしょう。 次がないけど辞めるメリット②落ち着いて転職活動ができる 仕事を続けながらの転職活動は、平日の夜や土日など、空いた時間を使って行う必要があります。仕事が忙しかったり、疲れてしまったりすると、思うように進まないこともありますが、仕事を辞めてしまえば転職活動を行う時間はたっぷりあります。 自分が次にやりたいことを考える、いろんな人に会って話を聞いてみる、次の転職先をじっくり選ぶなど、落ち着いて情報収集や転職活動を行うことができるでしょう。 次がないけど辞めるメリット③面接の日程調整が楽になる 仕事を続けながらの転職活動では、面接の日程調整が難しいという難問に直面します。営業職やフレックス制など、外出に違和感のない仕事であれば比較的面接日程も調整しやすいのですが、「外出すると目立ってしまう」「有休もとりにくい」といった職場では、面接に行くのも一苦労です。 その点、退職してしまえば時間は自分の好きなように調整できるので、面接の日程調整は格段に楽になります。興味のある企業に複数応募し、面接を通じて比較検討することも気兼ねなくできるでしょう。 3.次がないけど辞めてもいいのか？デメリットも知っておく このように「次がなくても辞める」メリットはありますが、「辞めたいけど次がないから辞められない」と今まさに思っているように、転職先を決めずに辞めるデメリットもあります。 改めてそのデメリットも確認しておきましょう。 次がないけど辞めるデメリット①経済的に不安定 最大のデメリットともいえるのが、やはりなんといっても収入が途絶え、経済的に不安定になることです。 失業給付は、自己都合の場合には、1週間の待機期間後に3ヶ月の給付制限期間があり、その期間の失業給付は給付されません。さらに、給付制限期間が終了し、求職の申込をしてから数えて約1か月後に最初の振込があります。つまり退職してから約4ヶ月以上は、無収入となります。 さらに、自己都合で退職した際に失業給付がもらえる期間は、雇用保険の被保険者であった期間によって次のように決められています。 【失業給付の給付日数】 ・1年以上10年未満：90日・10年以上20年未満：120日・20年以上：150日 このように20～30代前半ですと給付日数も90日と短いので、次の転職先が決まらないと経済的に不安定な状況になってしまうかもしれません。 次がないけど辞めるデメリット②転職活動が長引くリスクも 退職すれば時間はたっぷりあります。しかし、時間がたっぷりあることでかえってのんびりしてしまい、転職活動が長引くということも。 また経済的に安定するためにアルバイトを始めてしまうと、今度は「アルバイトをしているから…」ということが逃げ道となって転職活動に本腰が入らなくなってしまう人もいます。 さらに、離職期間が長くなると、求人に応募しても他の応募者との比較検討の際に「離職期間が長いから」という理由で不採用となるケースも出てきます。企業は、離職期間が長い人よりは、現職の人、または離職期間が短い人を好む傾向があるからです。 そうなると、今度は「なかなか内定がもらえない」という理由から転職活動が長引いてしまうリスクがあるのです。 次がないけど辞めるデメリット③転職先に妥協し条件が悪くなるリスクも その結果、転職先が選べなくなってくるというリスクもあります。「とにかく内定が出た企業に」と転職した結果、前職よりも条件や待遇が悪くなってしまうことも。 このように転職するたびに給与や待遇などの条件が悪くなる、転職の負のスパイラルに陥ってしまう人も少なからずいます。 次の転職先を決めずに辞めてしまうと、このようなリスクがあることを知っておきましょう。 4. 辞めたい気持ちは固まっているなら、転職活動を始める いろいろとご紹介してきましたが、「辞めたい」「もう辞める」という気持ちは固まっていて、ただ「次がない」という不安で二の足を踏んでいる状態ならば、まずは転職活動を始めてみましょう。 転職活動を実際に始めてみれば、本当に「次がない」のか、思っている以上に選択肢はあるのかも見えてきます。 ここで、転職活動を行う際の2つの重要なポイントも知っておきましょう。 転職活動はあらゆる手段を使おう 転職活動は、できる限りあらゆる手段を使いましょう。大手の転職情報サイト、転職エージェント、ビズリーチなどのスカウトが届く転職サイトなどのサービスの利用はもちろん、友人知人のネットワークも活用できるなら活用しましょう。今は、リファラル採用といって社員に友人知人を紹介してもらう採用手段も広がっているので、「今、転職先を探している」という情報を流しておけば、声がかかることもあるかもしれません。 様々な手段を活用すると、その分、転職活動に費やす時間もかかりますが、収集できる情報も多くなります。なかには、「リファラル採用でのみ募集している」など、その手段でのみ募集している求人もありますので、様々な手段を使うことは、手がかかる一方で、可能性を増やすことにもつながります。 転職エージェントを活用するメリット・デメリットを知っておこう ここでよく活用される転職エージェントのメリット、デメリットも押さえておきましょう。インターネット上には転職エージェントをおすすめするサイトがたくさんあります。それらのサイトで紹介されているように、転職エージェントには他にはないメリットがたくさんあります。 転職エージェントの主なメリット ・非公開の求人が多い。・企業の情報を詳しく教えてくれる。・プロの視点から、キャリアの可能性をアドバイスし、選択肢を提示してくれる。・職務経歴書の添削や、模擬面接など面接アドバイスをしてくれる。・面接情報を知っているので、面接対策がばっちりできる・退職交渉のアドバイスをしてくれる。・転職先との条件交渉をしてくれる。 このように転職するには非常によいサービスなのですが、一方でデメリットもあります。 転職エージェントを活用するデメリット ・担当のキャリアコンサルタントが自分の話を聞かず、押し進めてくることもある。・企業は転職エージェントから採用する際に、高額な手数料の支払いが発生するため、「それだけの採用コストもかけても採用したい人材」の募集に限られる。・転職エージェントに求人を出さない企業もある。 特に、転職エージェントへの手数料が発生するからこそ、転職エージェントからの採用はそれなりの人材を採用したいという思いが企業にも生じます。そのため、転職エージェント経由ではなく、自分で応募したほうが採用してもらいやすいことも時にはあることを知っておきましょう。 5. 「転職する」以外の選択肢も考えてみる 最後になりますが、「辞めたい」の後に転職しなければならないわけではありません。特に今は様々なかたちで収入を得ることができます。 「次はないけど辞めたい」と思ったときに仕事を辞め、次は転職せず、自分のスキルやキャリアを活かしてフリーランスになったり、好きなことを活かして起業することも、選択肢として考えてみるのもよいでしょう。 フリーランスになる スキルがあれば、その分野でフリーランスとして仕事を行うこともできます。今現在、コネやネットワークがなくても、今はクラウドソーシングサイトが数多くあり、そのようなサービスを利用して案件を獲得することができるでしょう。 収入の不安定さはありますが、スキルによっては会社員時代よりも稼ぐ人もいますので、「会社に縛られない働き方」をしたい方には合っているかもしれません。 ただ、フリーランスもメリットばかりではありません。フリーランスという道を選択するにあたって、知っておきたい現実はこちらにまとめてありますので、ご興味のある方はぜひご一読ください。 https://career-lab.biz/column/%e3%83%95%e3%83%aa%e3%83%bc%e3%83%a9%e3%83%b3%e3%82%b9%e3%81%ab%e3%81%aa%e3%82%8b%e3%81%ab%e3%81%af%ef%bc%9f%e3%82%92%e8%80%83%e3%81%88%e3%82%8b%e5%89%8d%e3%81%ab%e7%9f%a5%e3%81%a3%e3%81%a6%e3%81%8a/ 自分の好きなことや経験を活かして起業する 起業のハードルも今はずいぶん低くなっています。また起業内容も、商品やサービスを提供するだけでなく、自分の好きなことや興味のある分野、経験を活かしてインターネット上でアフィリエイト収入や広告収入を得る手段もあります。 もちろん、簡単な道のりではありませんが、適性があれば自分の好きなことを活かして生計を立てることもできるでしょう。 いかがでしたでしょうか。 一人で考えていると「次がない」と思ってしまうかもしれませんが、自分一人で考えていると見えないだけで、他の視点から「たくさんの次がある」ことはよくあります。 自分では見えない「次」に何があるのか、可能性を見つけてみたい方はぜひお気軽にご相談ください。
30代だけど何がしたいかわからない…仕事のモヤモヤ脱出法
社会人になって約10年、30代といえば現場の主戦力として実務を任されている方が多いと思います。 しかし、目の前の業務はそつなくこなせるけれど、「実は仕事で何がしたいのかわからない「これがやりたかった仕事なのかわからない…」とふと思ってしまうことはありませんか？ 定年の65歳まで、まだあと30年以上も働くのに（今の30代がシニア世代になるころは、その定年も延長されているかもしれませんが）、このままの仕事で、今の会社で、本当にいいのだろうか。 今後のキャリアについてそんなモヤモヤを感じたら、こう考えてみませんか。 「今が嫌」ではなければ、目の前の仕事に全力を尽くす 仕事で何がしたいのか明確になるのは、とても素晴らしいですが、「これだ！」という仕事をみつけるのも、なにか見つけたことに対して「これが自分のやりたかったことだ」と迷いなく突き進むことも、そんなに簡単ではありません。 「これだ！」と思った道に突き進んだとしても、「これが本当に自分のやりたいことだったのだろうか」と、理想と現実の違いに思い悩むことだってあります。 ですから、世の中、「仕事で何がしたいのか明確で、自分のやりたい道を突き進んでいる人」ばかりではありません。30代になって社会の現実が見えてきたからこそ、「何がしたいのかわからない」とモヤモヤしてしまうことは、わりとよくあることなのです。 いろいろなものが見えてきた分、学生や20代のころの「自分探し」とはちょっと異なりますので、30代になって出会うこのモヤモヤの突破口は、簡単に見つかるわけではありません。 学生時代や20代のころならば、「自分のやりたいことを見つける●つの質問」のようなワークシートで答えがみつかったかもしれませんが、30代の今は、そのようなワークシートを「作業」として埋めることはできても、様々な思いが巡って、「自分で書いた答えにしっくりする」ことはなかなかできないのではないでしょうか。 ではどうすればいいのか。 もし今が、「何がしたいのかわからなくて、モヤモヤしているけれど、今の仕事が嫌ってほどでもない」という状態であれば、まずは、目の前の仕事に全力を尽くしてみることをおすすめします。 今まで以上の目標達成を目指したり、業務改善や新しい工夫の余地を探したり、120％の力を出すつもりで取り組んでみてはいかがでしょうか。 全力で取り組んでみると、今の仕事や会社の面白さややりがいなど、今まで気づかなかった「今の環境の良さ」に気が付くこともあります。反対に全力で取り組むからこそ、「なんとなくこなしてきたけれど、自分には向いていない」「この会社はやっぱり無理」と限界に気づくこともできます。 「何がしたいかわからない」の答えは、「やっぱり、今の仕事が自分に合っている」のか「現状を変えなければならない」のか、どちらなのか。「今」を全力でやってみると、その方向性が見えてくるでしょう。 「今がなんとなく嫌」なら、転職活動をしてみる 一方、「何がしたいかわからないけど、とりあえず今の仕事（会社）は嫌」ということもあるかと思います。 そんなときは、転職活動をしてみましょう。 求人情報をチェックするだけではなく、ぜひ転職サイトに登録したり、転職エージェントに相談したりしてみてください。 今はコロナの影響で残念ながら求人数は減少していますが、アクションを起こし、今までの生活の中では得ていなかった新たな情報を得ることで、考え方が明確になっていくこともあるかもしれません。 今と同じ生活を続けるのではなく、新たな情報や機会に出会う可能性を広げるアクションとして、転職活動を始めてみるのも有効な選択肢といえるでしょう。 様々な場で、様々なテーマで、様々な人の話をきいてみる 「何がしたいのかわからない」の答えは、外部から様々な情報や刺激がきっかけで内省が深まり、見つかることもあります。 その「外部から様々な情報や刺激を得る」手段の1つとして、前段落では転職活動をおすすめしましたが、情報や刺激を得る手段は転職活動だけではありません。 たとえば、今は幸いにもコロナの影響で様々なオンラインイベントやセミナーが開催されおり、無料で参加できるものも多くあります。今までの生活では得られていなかった情報を得るために、興味のある分野や、キャリアに関するセミナー、あるいは生き方に関する講演など、気軽に参加してみるのもいいでしょう。 あるいは、私たちのようなキャリアコンサルタントに、モヤモヤした思いを話してみるのも効果的です。口に出して話すことで自分自身、考えが整理できたり、納得できたりすることは多くあります。 オンライン飲み会で友人に相談するような気軽な気持ちで、モヤモヤ整理のためにぜひ活用してみるのはいかがでしょうか。 「モヤモヤ」の本当の原因をとことん向き合ってみる 今の状況に対して、もし満たされて満足していたら、「仕事で何がしたいかわからない」と感じることはおそらくないと思います。そう感じてしまうのは、どこかに「今の状況では満たされない何か」があるからではないでしょうか。 その「何か」は、たとえば「頑張ってもあまり評価されない」「仕事も生活もマンネリ化している」「なんとなく仕事が面白くない」「職場が嫌というほどではないが、面白くもない」など、なんとなくの不満であり、それを解消するために必要なのは、もしかしたら「仕事で何かしたいかがわかる」ということではなく、別のことかもしれません。 もしそうであれば、モヤモヤから根本的に抜け出すには、「何がしたいのか」ではなくて、違う答えを見つける必要があるでしょう。 キャリアも社会人経験も積み重ねた30代だからこそ、これまでの知見が、「でもなぁ…」「そうはいっても…」と本当の原因を見えなくしていることもあります。 「何がしたいのかわからない」と思った時こそ、「今、自分は本当は何が満たされていないのか？」という問いかけにとことん向き合ってみるのもよいかもしれません。
仕事を辞めたいのに辞められない！退職を実現するために大切なこと
仕事を辞めたいのに、辞めた後のその先の人生や、辞めるまでにスムーズに辞められるかが不安で、なかなか辞められない、辞める一歩が踏み出せないという方も多いのではないでしょうか。 「辞めたいのに、辞められない」という状態がずっと続くのは、精神的にも大きなストレスになってしまいます。そこで今回は、その状況から一歩を踏み出し、退職を実現するためにどうすればよいのかについて、「辞められない理由」別に、その状況を乗り越えて退職を実現するための対策をご紹介します。 仕事を辞められない理由①次にやりたいことがわからない 「仕事が合わない」「職場の人間関係がうまくいかない」「残業が多い」「休日が少ない」などの理由から、仕事を辞めたい気持ちは固まっているのに、だからといって次にこれといってやりたいことがあるわけではない。 転職活動をするならば、「次にやりたいこと」を見つけなければならないと思うと、次にやりたいことがないのでなかなか辞められない…。 誰もが、「自分はこれがやりたい」という明確なキャリアプランを持っているわけではありません。このように、「次にやりたいこと」がわからず、苦しんでも多くいらっしゃると思います。 特に、「辞めたい」と思うほど職場の人間関係や仕事の適性、仕事環境について悩んでいる状況では、「退職後にどうしたいか」まで考えを巡らせるのはなかなか難しいかもしれません。 そんなときは次のように考えてみましょう。 【対策】転職して叶えたい状況から先に考えてみる 「何がやりたいか」ではなく、まずは退職後に「どのような状況で働きたいか？」から考えてみましょう。 たとえば、 ・残業のない仕事がしたい。・給与を上げたい。・年間休日がもっと欲しい。・〇〇業界で働きたい。・福利厚生が手厚い企業で働きたい。 など、転職で叶えられるかどうかはまずは一旦おいて、どんな環境で働きたいか、構いません。自分の理想を書き出してみてください。 すべて書き出せたら、そのなかで優先順位をはっきりさせておきましょう。すべてを叶える理想の転職先に出会えればラッキーですが、すべての条件を叶えることは難しいのが現実です。すべての条件を叶えることにこだわっていると、転職先はなかなか見つけられなくなってしまいます。 そこで、「これは譲れないけれど、ここはなくてもいい」という条件を自分のなかで明確にしておきましょう。 次に転職情報サイトに登録し、自分のキャリアで転職の可能性がある、希望の条件を叶える企業を探してみてください。そして条件を叶える企業のなかから、「やってみたい」と興味を持てることがないか、探してみましょう。つまり、「やりたいこと」を後付けで考えるのです。 あるいは、転職エージェントに登録し、正直に「転職はしたいけれど、やりたいことがわからない」と伝え、アドバイスをもらうのもよいでしょう。転職エージェントには、あなたと同じようなキャリアを持つ人がどのような企業への転職を成功させているのか、事例がたくさんありますので、自分では気づかなかった可能性を見つけられるかもしれません。 もしくは、私たちのようなキャリアコンサルタントに相談するという方法もあります。転職先を紹介するサービスではないので、転職の具体的な成功例の情報提供はできませんが、自分の考えを整理して、「今のキャリアを生かして次に何ができるのか？」「自分はどんなことに興味があるのか？」の答えを見つけられるようサポートをさせていただいています。 自分で考えても答えがでないということは、答えを出すために必要な情報が不足しているということです。情報収集のために、ぜひ一歩踏み出してみてください。 仕事を辞められない理由②転職先が決まっていない 新型コロナウイルスの感染拡大により、転職市場も昨年までの売り手市場から一転してしまいました。経済の先行きも不確かな今、次の転職先が決まっていないのであれば、生活費など金銭的な不安からなかなか辞められないのも無理はありません。 この「次の転職先が決まっていない」には、 ①転職活動をまだ始めていない②転職活動はしているけれども、なかなか決まらない という2つの状況があります。その状況別に、現状を改善するアクションをとりましょう。 【対策】転職活動を始める、転職活動を見直す まずは、「①転職活動をまだ初めていない」というケースです。新型コロナウィルス感染拡大前の2019年12月には、1.57倍とバブル期以上の高水準だった有効求人倍率も、この1年間で1.06倍まで激減してしまいました。 求人が少ない今は、「求人が少ない今、転職するのは得策ではないのではないか」と思うかもしれません。 確かに、今は求人数は少なく、選択肢は少ないですが、言い返せば今採用活動を行っている企業は、コロナの影響下にあっても人を採用する底力がある企業です。 もし転職活動を始めても希望の求人がないのであれば、その時にまた対策を考えればよいのです。まずは、転職活動を始めることから行動を起こしてみましょう。 次に、「②転職活動はしているけれども、なかなか決まらない」というケースです。 転職先がなかなか決まらないのは A：自分の経験と応募先の企業が求める条件がマッチしていない。B：職務経歴書や志望動機書などの書類で、今までのキャリアを伝えきれていない。C：面接でうまくコミュニケーションができていない。 などの理由が考えられます。書類選考が通過できない場合は、AとBの原因が当てはまります。そして面接で不採用になることが多い場合は、C、もしくはAの原因が考えられます。 A～Cのいずれの理由も、自分で気づき、改善していくことはなかなか難しいので、転職エージェントや、私たちのようなキャリアコンサルタントのコンサルティングをうまく活用していきましょう。 面接でうまくコミュニケーションできない場合の対処法は、当サイトのコラム「面接でうまく話せない…を克服する3つのコツ」で詳しく紹介しています。ぜひご一読ください。 仕事を辞められない理由③人手不足で同僚に負担がかかる 2019年は、人手不足による倒産が過去最高になりました。マンパワーに余裕のない企業は多く、「辞めたいけれど、もし自分が辞めてしまったら、この人手不足の職場で同僚に負担がかかってしまう」と思って辞められない方もいらっしゃるでしょう。 特に、職場の人間関係には不満はなく、給与などの待遇面、残業の多さ、休日の少なさなどが「辞めたい」と思う理由だった場合には、周囲の同僚への配慮から辞めるとはなかなか言い出しにくいというお気持ちはよくわかります。 しかし、それで本当にいいのか、次のように考えてみましょう。 【対策】自分にとって何が大切なのか冷静に考えてみる 自分が辞めてしまったら、職場に残された同僚がどれくらい大変な思いをするかはよくわかる。業務が回らなくなるかもしれない。 残された同僚や職場の心配をしてしまうあなたは、とても優しく、責任感が強い方だと思います。 しかし、ここで冷静に「自分にとって大切なのは何か？」を考えてみてください。 大切にしたいのは、職場の同僚との人間関係なのでしょうか。「辞めたい」と思った理由は何だったでしょうか。退職したいと思うほどの理由は職場の同僚のために仕事を続けて、果たして解消されるのでしょうか。 他人に迷惑をかけないようにすることは、とても大切です。上記を冷静に考えた上で、「でもこの職場の仲間たちと一緒に仕事をしたい」と思えれば、それも重要な結論です。 ですが、そのために「辞めたいのに辞められない」という気持ちがどこかに残り、ストレスを抱えてしまうのは、あなたの人生のとって望ましいことではありません。 自分の人生を大切する選択をする勇気を持ちましょう。 仕事を辞められない理由④今の会社の待遇はいい 職場の人間関係がよくなかったり、仕事内容が面白くなかったりと、辞めたい気持ちは固まっているのに、「それでも、今の会社の待遇がいいから辞める勇気がない」そんなケースもあるでしょう。 特に、中堅・大手企業の場合は、給与、年間休日数、残業への対応、ボーナスの支給月数、福利厚生や研修制度など充実していますので、「辞めたいけれど、この環境は捨てがたい」と思ってしまうのは当たり前の感情だと思います。 そんなときは、一度原点に戻ってこう考えてみましょう。 【対策】本当に退職しなければならない理由なのか、冷静に考える 今、仕事を辞めたいと思っている理由は、本当に退職しなければならない理由なのか、辞めずに状況を改善することはできないのか、一度冷静に考えてみましょう。 たとえば、職場の人間関係が「辞めたい」と思っている原因であれば、退職しなくても改善する方法はあるかもしれません（このケースの対策の詳細は、コラム「仕事で上司との人間関係に疲れた…辞めたいと思ったときの対処法」で紹介しています）。 仕事内容が面白くない、向いていないという場合でも、辞めなくても済む方法があるかもしれません（このケースの対策の詳細は、コラム「仕事に向いていない、辞めたい…辞める前に確認したい3つのこと」で紹介しています）。 待遇がよく、安定して仕事を続けられるということは、非常に恵まれた環境です。そのような環境で働いていた場合には、比較的次の転職先も環境が整っている企業に転職しやすいのも事実ですが、それは確実に「次の転職先も今と同じくらい環境が整っている」と保証されているわけではありません。 今、退職したいと思う理由が、どうしても今の職場では叶うことができないもので、自分にとってはたとえ恵まれた環境を手放しても叶えたいものだと自信を持って言えるようになるまで、退職せずに状況を改善する方法を探すことを優先してみてはいかがでしょうか。 仕事を辞められない理由⑤上司に引き止められそう 上司に引き止められそうな不安から、辞めると言い出せないという方もいらっしゃるでしょう。特に上司が弁がたつタイプだったり、辞めるといったら怒りそうなタイプだったりと、退職交渉が難航することが簡単にイメージできてしまうと、なかなか退職は言い出しにくいものです。 そんな時はこのように対策しておきましょう。 【対策】上司に引き止められない事前準備をしておく 民法627条には、「当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。 この場合において、雇用は、解約の申入れの日から2週間を経過することによって終了する」と定められています。つまり、法律的には退職の2週間前までに退職の意思を伝えれば、自由に退職することができるのです。 実際には、就業規則でその企業の退職規定が定められており、2週間前ではなく30日前（あるいは1ヶ月前）ということが多いですが、まずは「自分には退職する自由がある」ということを改めて認識しておきましょう。 そしてきちんと準備さえしておけば、上司に強く引き止められる状況を避けて、円満退職を実現することができます。 その準備のポイントについては、こちらのコラム「仕事を辞めたい…上司を説得して円満退職を実現する5つのポイント」で詳しく紹介していますので、こちらもぜひご覧ください。 最後に いかがでしたでしょうか。「辞められない」理由を解きほぐしていくと、今の「辞められない」という状況には何がネックになっているのか、この状況を改善して退職するにはどうすればよいのかが見えてくるかと思います。 また、最後に1つ、心に留めておいていただきたいのが、辞めたいのに辞められない状況を改善するのは、必ずしも、上記にご紹介したようなことを実践して退職することだけではないということです。 そもそも「辞めたい」と思ったきっかけはなんだったのか？という原点に立ち返ってみると、会社を辞めなくてもその状況が改善できる方法があったり、何かきっかけがあって今の状況を捉える考え方やものの見方が変わることで「辞めなくてもいいのではないか」と思えたりすることもあります。 「辞めたいのに辞められない」という状況では、なかなかそのように考えることは難しいかもしれませんが、そんなときこそぜひ、私たちがお役に立てるよう、キャリアコンサルタントにお話を聞かせていただければと思っています。
仕事を辞めたい…上司を説得して円満退職を実現する5つのポイント
「仕事を辞めたい」と思っても、スムーズに退職ができるか、退職交渉でこじれるのではないかと不安で仕事が辞められない…とモヤモヤしていませんか。 退職は確かに言い出しにくいものですが、ポイントを押さえれば円満退職が実現できます。上司とうまくコミュニケーションをとって、気持ちよく退職できるような手順を確認しておきましょう。 1.円満退職をしたいと思ったらまずは下準備 仕事を辞めると決めたら、いきなり上司に退職の意思を伝えるのではなく、円満退職にむけた下準備に取り掛かりましょう。下準備のポイントは以下の2つです。 １）規則で退職までのスケジュールを確認 まずは、就業規則を確認します。就業規則には退職する場合にどれくらい前に退職の意思を伝える必要があるのかが明記されています。多くの会社では1ヶ月前ですが、異なる場合もありますので、自社の就業規則をチェックしてみてください。 就業規則で定められた期日までに上司に伝えれば、規則上は問題はありませんが、円満退職を目指すならば、その期日よりも１～2か月、余裕を持って伝えることをおすすめします。 たとえば1ヶ月前に退職の意思を伝えることが定められている場合には、退職したい期日の2～3ヶ月前（ベストは3ヶ月前）に直属の上司に伝えるようにしましょう。 社員が退職する場合、その抜けたポジションを社内の異動か、社外からの採用で補充する必要があります。その人員調整はすぐにできるものではありません。だからこそ、人員調整を行う余裕がないスケジュールで退職の意向を伝えると、「後任の目途が立たない」「人員の補充が間に合わない」などの本音の理由から、強い引き止めにあいかねません。 民法では2週間前までに労働契約の解約の申入れ（退職届）を提出するように定められていますので、法律的にはそれで問題はないのですが、円満退職を目指すのであれば、上司や人事が自分の後任を調整するために余裕のあるスケジュールを確保できる時期に伝えることが大切です。 ２） 円満退職を目指すならば、退職の時期は12月末か3月末に 退職の時期は、可能であれば一般的に退職者が多い年末の12月末か、多くの企業が年度末を迎える3月末退職がおすすめです。 このタイミングで転職を考える人は多いので、会社にとっては ・後任を採用する場合に採用活動が行いやすい・後任を採用しない場合でも、人事異動のタイミングと重なるので、引継ぎの作業を社内・社外ともにスムーズに進めやすい というメリットがあるからです。 但し、辞めるタイミングとしては、仕事やプロジェクトの区切りとなる時がベストなので、その区切りが12月末や3月末に重ならない場合には、仕事やプロジェクトの区切りを優先しましょう。 特にプロジェクトなどは、途中で退職してしまうと引き継ぐ後任も仕事がやりにくい、あるいは後任が補充されないのでプロジェクトメンバーに負担がかかるという事態になります。 退職する際には、自分の都合だけでなく、関係者（会社、上司、自分の仕事を引き継ぐ後任、職場の同僚）の状況も考慮して、相手が最も困らないタイミングで退職するようにすると、円満退職を実現しやすくなると覚えておきましょう。 ３）退職後の転職先を決めておく 必ずしも必要な条件ではありませんが、退職後の転職先を決めておくと、円満退職しやすくなります。直属の上司に退職の意思を伝える際に、「すでに転職先が決まっている」（転職先の企業名を伝える必要はありません）ということであれば、「次が決まっているなら仕方がない」と強い引き止めにあいにくくなるからです。 また、自分を待っていてくれる次の企業があると思えば、強い意志を持って退職交渉に臨むこともできます。 反対に、退職後の転職先が決まっていないと、退職後は無職となります。自己都合なので、失業保険を受け取ることができるのは、約3ヶ月後*になることもあり、金銭的な不安定さを上司に指摘・説得されてしまって、スムーズに話が進みにくくなってしまうことも大いに考えられます。 退職したい期日の2～3ヶ月前位には転職先も決められるように、転職活動は計画的に始めておきましょう。 *失業保険は、自己都合の場合、失業保険の基本手当の受給資格が決定した日（=離職日の翌日）から7日間の待期期間に加えて2カ月の給付制限があります。給付制限が終わった後、実際に振り込まれるのは4週間後となりますので、受け取るまでに約3ヶ月かかります。 2.上司に退職の意思を伝えるタイミングと伝え方 退職のスケジュールが決まったら、次は直属の上司に退職の意思を伝えるタイミングと伝え方のポイントをおさえておきましょう。 １）上司が忙しくないタイミングを見計らって 退職の時期が決まったら、退職日の3ヶ月前程度のタイミングで直属の上司に意思を伝えます。 いきなり「退職したい」とその場で伝えるのではなく、「ちょっとお話したいことがあるので、お時間をいただけませんか」と別途面談するアポイントを取ることから始めましょう。 上司が忙しくてなかなか言い出すタイミングがつかめない、リモートワークで会う機会がなかなかないなどの場合は、アポイントだけであればメールで連絡するのでも構いません（但し、退職の意思を伝えるのは、可能な限り口頭で伝えるようにしましょう）。 上司との面談の時間は、上司との関係や上司のタイプによって30分から1時間程度、静かに話せる会議室などを用意して設定してください。 もし直属の上司との関係があまりよくない場合でも、退職の意思は必ず最初に直属の上司に伝えるようにしてください。直属の上司を飛ばして人事や、他部署の上司に伝えてしまうのは、直属の上司にしてはあまりよい状況ではなく、それが円満退職を妨げる要因になってしまうかもしれないからです。 ２）退職の強い意志をもって臨む 直属の上司に伝える際には、退職の強い意志を持って臨みましょう。退職の決意が揺るがない雰囲気が伝われば、引き止められにくくなります。 しかし、「●月×日に退職します」と一方的に伝えるのでは、心証が悪くなってしまい、円満退職を目指したい場合にはマイナスになります。強い意志を持ちつつも、「●月×日に退職したいと考えているのですが」と相談口調で伝えるようにしましょう。 また、退職の意思を伝える前に、今までの上司との関係がどのようなものであれ、「今まで本当にお世話になったのですが」と感謝を伝えるようにすると、話がスムーズに進みやすくなります。 3.上司に引き止められない退職理由の2つのポイント 上司との面談が設定できたら、退職理由をどのように上司に伝えるかを考えておきましょう。引き止められないようにするためには、次の2点がとても重要になります。 １）ネガティブな退職理由は避ける 「残業時間が多すぎる」「給与が少なすぎる」「休みが少なくてしんどい」「人間関係がストレスになっている」「仕事が合わない、やりがいを感じられない」 たとえ上記のような理由から、退職を決意したとしても、その理由をそのまま上司に伝えるのは得策ではありません。 ネガティブな退職理由は、 「業務を調整するから」「担当を変えるから」「異動できないか、人事にかけあってみるから」「人間関係は、転職してもその次の職場でよくなるとも限らないよ」 など、上司に引き止められてしまう可能性が高く、またそれに対する反論もしにくくなってしまうからです。また、退職日まで、まだ2～3ヶ月あるタイミングで話をするため、会社への批判や不満を伝えてしまうと、それまでの間、上司との関係が気まずくなってしまう可能性もあります。 本音の退職理由は、心の中にしまっておきましょう。 ２）「他にやりたいことがある」と前向きな理由で ではどんな理由なら引き止めに合いにくいかというと、「他にやりたいことがある」という自分のキャリアを考えた、前向きな退職理由です。 なぜその仕事がやりたいのか、今の会社ではそれができないキャリアプランと共にを伝えましょう。 「退職が本人のやりたいことにとってベストな選択なのだ」と上司が思えれば、惜しむ気持ちはあれど、やりたいことに向かって踏み出す一歩を応援してくれるか、「それならば仕方ない」と諦めてくれるでしょう。 4. 上司に引き止められたときの対処法 あなたが職場に欠かせない優秀な人材だった場合、あるいは人手不足で退職されると現場が困る場合、もしくは部下の退職で上司の評価が下がるような評価制度ですと上司は自分の保身のために、強い意志を持って臨んだとしても、あなたを引き止めるかもしれません。 そんなときはどのように対応すればよいか、引き止めのパターン別に対処法を知っておきましょう。 １）「君がいないと困る」と懇願する 「君がいないとみんな困ってしまうよ」「君が頼りなんだ」「今、辞められると、人手が足りなくてみんなに負担がかかってしまうんだ」 まずは、頼りにしていることや、退職が他人に迷惑がかかることを訴え、情や良心に訴えるパターンです。気持ちの優しい方なら、こんなことを言われてしまったら、退職の意思はグラグラと揺らいでしまうかもしれません。 忙しい職場や、人手不足の職場であれば、自分自身もそんなことは言われなくてもわかっているだけに、そこをつかれると胸が痛くなってしまうのも無理はないでしょう。 しかし、職場の人があなたの人生に責任を持ってくれるわけではありません。あなたが職場の他の人に迷惑をかけないようにと配慮して退職を見送ったとしても、あなたが「退職したい」と思った原因を他の人が解決してくれるわけでは決してないのです。 他人の仕事よりも、まずは自分の人生を第一に考える。この原則に立ち戻って、心を強く持ち、退職の意思を通してください。 ２）待遇や業務の改善を提示する 「新しい仕事を任せようと思っていたんだ」「昇進（昇格）する予定なんだよ」「業務量は調整するから」 このように待遇や業務の改善を提示されることもあります。引き止めるための提示ですから、上司も考えられる限りの魅力的な提示をするでしょう。 しかし、この甘い言葉には要注意です。その提示内容が、確実に実行される保証はどこにもないからです。今の会社を残ることに決めても、昇進も昇格もしなかった、新しい仕事なんて任されなかったというケースもあります。さらに、一度退職の意向を伝えているので、それがしこりになってしまう可能性もあります。 退職交渉の場での甘い言葉に心を動かされないように、予め上司から言われそうな言葉を想定しておくとよいでしょう。 ３）「認めない」と頑なになる、脅す 「退職は認めない」「退職届は受け取らない」「顧客にどれだけ迷惑がかかると思っているんだ」 など、このように頑なになってしまう、脅してくる、あるいは高圧的な態度で話が進まないタイプの上司もいるかもしれません。 日頃接していれば、「うちの上司は、退職なんて話をしたらこじれるだろうな」とは薄々わかるもので、そんなタイプの上司だと退職の意向を伝えるのに気が重くなってしまうでしょう。 しかし、職業選択の自由は憲法22条でも保証されている権利であり、民法627条*からもそのような上司の態度はすべて無効となります。「退職を認めない、理不尽な上司の態度は法律的に無効なのだ」と知っておくことが、高圧的な態度への動揺を最小限に抑える心の準備となります。 *民法627条：当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。 この場合において、雇用は、解約の申入れの日から2週間を経過することによって終了する。 退職の意向は、最初は直属の上司に伝えるのが筋ですが、それで話が進まない場合には、人事部やその上の上司（部長や担当役員など）に退職の意向を伝えると、話がスムーズに進むようになります。 どうしても埒が明かない場合には、最終手段として労働基準監督署に相談することも選択肢にいれて、臨んでみてください。 5.会社と上司に対する感謝の気持ちを忘れずに 「人間関係は鏡」とよく言われます。自分がよく接すれば、相手の対応もよくなり、自分が強くでれば相手の態度も強硬になります。 これは退職交渉でも全く同じことがいえます。 「次にやりたいことがあるから」と本当にポジティブで前向きな理由で退職する人は一握りで、多くの人が現状に何らかの不満をもっているからこそ、退職という大きな決断をします。 本音には現状への不満や批判があったとしても、気持ちのよい円満退職を目指したいならば、ぜひ、退職を決めたその時から、今までお世話になった会社や上司に対する感謝の気持ちを持つようにしてみてください。 「お世話になりました。ありがとうございます」という感謝の気持ちで臨めば、そこにも「鏡の法則」が働きます。上司は退職の意向を知って最初はショックを受けるかもしれませんが、あなたの感謝の気持ちが伝われば、きっとあなたの決断を応援してくれるでしょう。 キャリア・コンサルティング・ラボのキャリアコンサルティングでは、それぞれの状況に応じてどのように上司とコミュニケーションをすればよいのか、どんな対策をすればよいのかなど、個別の状況に合わせたより詳細なアドバイスも行っています。ぜひご利用ください。
やってられない！職場に嫌気がさしたときにおすすめの3つの行動
「仕事を辞めたい」と思っても、スムーズに退職ができるか、退職交渉でこじれるのではないかと不安で仕事が辞められない…とモヤモヤしていませんか。 退職は確かに言い出しにくいものですが、ポイントを押さえれば円満退職が実現できます。上司とうまくコミュニケーションをとって、気持ちよく退職できるような手順を確認しておきましょう。 1.円満退職をしたいと思ったらまずは下準備 仕事を辞めると決めたら、いきなり上司に退職の意思を伝えるのではなく、円満退職にむけた下準備に取り掛かりましょう。下準備のポイントは以下の2つです。 １）規則で退職までのスケジュールを確認 まずは、就業規則を確認します。就業規則には退職する場合にどれくらい前に退職の意思を伝える必要があるのかが明記されています。多くの会社では1ヶ月前ですが、異なる場合もありますので、自社の就業規則をチェックしてみてください。 就業規則で定められた期日までに上司に伝えれば、規則上は問題はありませんが、円満退職を目指すならば、その期日よりも１～2か月、余裕を持って伝えることをおすすめします。 たとえば1ヶ月前に退職の意思を伝えることが定められている場合には、退職したい期日の2～3ヶ月前（ベストは3ヶ月前）に直属の上司に伝えるようにしましょう。 社員が退職する場合、その抜けたポジションを社内の異動か、社外からの採用で補充する必要があります。その人員調整はすぐにできるものではありません。だからこそ、人員調整を行う余裕がないスケジュールで退職の意向を伝えると、「後任の目途が立たない」「人員の補充が間に合わない」などの本音の理由から、強い引き止めにあいかねません。 民法では2週間前までに労働契約の解約の申入れ（退職届）を提出するように定められていますので、法律的にはそれで問題はないのですが、円満退職を目指すのであれば、上司や人事が自分の後任を調整するために余裕のあるスケジュールを確保できる時期に伝えることが大切です。 ２） 円満退職を目指すならば、退職の時期は12月末か3月末に 退職の時期は、可能であれば一般的に退職者が多い年末の12月末か、多くの企業が年度末を迎える3月末退職がおすすめです。 このタイミングで転職を考える人は多いので、会社にとっては ・後任を採用する場合に採用活動が行いやすい・後任を採用しない場合でも、人事異動のタイミングと重なるので、引継ぎの作業を社内・社外ともにスムーズに進めやすい というメリットがあるからです。 但し、辞めるタイミングとしては、仕事やプロジェクトの区切りとなる時がベストなので、その区切りが12月末や3月末に重ならない場合には、仕事やプロジェクトの区切りを優先しましょう。 特にプロジェクトなどは、途中で退職してしまうと引き継ぐ後任も仕事がやりにくい、あるいは後任が補充されないのでプロジェクトメンバーに負担がかかるという事態になります。 退職する際には、自分の都合だけでなく、関係者（会社、上司、自分の仕事を引き継ぐ後任、職場の同僚）の状況も考慮して、相手が最も困らないタイミングで退職するようにすると、円満退職を実現しやすくなると覚えておきましょう。 ３）退職後の転職先を決めておく 必ずしも必要な条件ではありませんが、退職後の転職先を決めておくと、円満退職しやすくなります。直属の上司に退職の意思を伝える際に、「すでに転職先が決まっている」（転職先の企業名を伝える必要はありません）ということであれば、「次が決まっているなら仕方がない」と強い引き止めにあいにくくなるからです。 また、自分を待っていてくれる次の企業があると思えば、強い意志を持って退職交渉に臨むこともできます。 反対に、退職後の転職先が決まっていないと、退職後は無職となります。自己都合なので、失業保険を受け取ることができるのは、約3ヶ月後*になることもあり、金銭的な不安定さを上司に指摘・説得されてしまって、スムーズに話が進みにくくなってしまうことも大いに考えられます。 退職したい期日の2～3ヶ月前位には転職先も決められるように、転職活動は計画的に始めておきましょう。 *失業保険は、自己都合の場合、失業保険の基本手当の受給資格が決定した日（=離職日の翌日）から7日間の待期期間に加えて2カ月の給付制限があります。給付制限が終わった後、実際に振り込まれるのは4週間後となりますので、受け取るまでに約3ヶ月かかります。 2.上司に退職の意思を伝えるタイミングと伝え方 退職のスケジュールが決まったら、次は直属の上司に退職の意思を伝えるタイミングと伝え方のポイントをおさえておきましょう。 １）上司が忙しくないタイミングを見計らって 退職の時期が決まったら、退職日の3ヶ月前程度のタイミングで直属の上司に意思を伝えます。 いきなり「退職したい」とその場で伝えるのではなく、「ちょっとお話したいことがあるので、お時間をいただけませんか」と別途面談するアポイントを取ることから始めましょう。 上司が忙しくてなかなか言い出すタイミングがつかめない、リモートワークで会う機会がなかなかないなどの場合は、アポイントだけであればメールで連絡するのでも構いません（但し、退職の意思を伝えるのは、可能な限り口頭で伝えるようにしましょう）。 上司との面談の時間は、上司との関係や上司のタイプによって30分から1時間程度、静かに話せる会議室などを用意して設定してください。 もし直属の上司との関係があまりよくない場合でも、退職の意思は必ず最初に直属の上司に伝えるようにしてください。直属の上司を飛ばして人事や、他部署の上司に伝えてしまうのは、直属の上司にしてはあまりよい状況ではなく、それが円満退職を妨げる要因になってしまうかもしれないからです。 ２）退職の強い意志をもって臨む 直属の上司に伝える際には、退職の強い意志を持って臨みましょう。退職の決意が揺るがない雰囲気が伝われば、引き止められにくくなります。 しかし、「●月×日に退職します」と一方的に伝えるのでは、心証が悪くなってしまい、円満退職を目指したい場合にはマイナスになります。強い意志を持ちつつも、「●月×日に退職したいと考えているのですが」と相談口調で伝えるようにしましょう。 また、退職の意思を伝える前に、今までの上司との関係がどのようなものであれ、「今まで本当にお世話になったのですが」と感謝を伝えるようにすると、話がスムーズに進みやすくなります。 3.上司に引き止められない退職理由の2つのポイント 上司との面談が設定できたら、退職理由をどのように上司に伝えるかを考えておきましょう。引き止められないようにするためには、次の2点がとても重要になります。 １）ネガティブな退職理由は避ける 「残業時間が多すぎる」「給与が少なすぎる」「休みが少なくてしんどい」「人間関係がストレスになっている」「仕事が合わない、やりがいを感じられない」 たとえ上記のような理由から、退職を決意したとしても、その理由をそのまま上司に伝えるのは得策ではありません。 ネガティブな退職理由は、 「業務を調整するから」「担当を変えるから」「異動できないか、人事にかけあってみるから」「人間関係は、転職してもその次の職場でよくなるとも限らないよ」 など、上司に引き止められてしまう可能性が高く、またそれに対する反論もしにくくなってしまうからです。また、退職日まで、まだ2～3ヶ月あるタイミングで話をするため、会社への批判や不満を伝えてしまうと、それまでの間、上司との関係が気まずくなってしまう可能性もあります。 本音の退職理由は、心の中にしまっておきましょう。 ２）「他にやりたいことがある」と前向きな理由で ではどんな理由なら引き止めに合いにくいかというと、「他にやりたいことがある」という自分のキャリアを考えた、前向きな退職理由です。 なぜその仕事がやりたいのか、今の会社ではそれができないキャリアプランと共にを伝えましょう。 「退職が本人のやりたいことにとってベストな選択なのだ」と上司が思えれば、惜しむ気持ちはあれど、やりたいことに向かって踏み出す一歩を応援してくれるか、「それならば仕方ない」と諦めてくれるでしょう。 4. 上司に引き止められたときの対処法 あなたが職場に欠かせない優秀な人材だった場合、あるいは人手不足で退職されると現場が困る場合、もしくは部下の退職で上司の評価が下がるような評価制度ですと上司は自分の保身のために、強い意志を持って臨んだとしても、あなたを引き止めるかもしれません。 そんなときはどのように対応すればよいか、引き止めのパターン別に対処法を知っておきましょう。 １）「君がいないと困る」と懇願する 「君がいないとみんな困ってしまうよ」「君が頼りなんだ」「今、辞められると、人手が足りなくてみんなに負担がかかってしまうんだ」 まずは、頼りにしていることや、退職が他人に迷惑がかかることを訴え、情や良心に訴えるパターンです。気持ちの優しい方なら、こんなことを言われてしまったら、退職の意思はグラグラと揺らいでしまうかもしれません。 忙しい職場や、人手不足の職場であれば、自分自身もそんなことは言われなくてもわかっているだけに、そこをつかれると胸が痛くなってしまうのも無理はないでしょう。 しかし、職場の人があなたの人生に責任を持ってくれるわけではありません。あなたが職場の他の人に迷惑をかけないようにと配慮して退職を見送ったとしても、あなたが「退職したい」と思った原因を他の人が解決してくれるわけでは決してないのです。 他人の仕事よりも、まずは自分の人生を第一に考える。この原則に立ち戻って、心を強く持ち、退職の意思を通してください。 ２）待遇や業務の改善を提示する 「新しい仕事を任せようと思っていたんだ」「昇進（昇格）する予定なんだよ」「業務量は調整するから」 このように待遇や業務の改善を提示されることもあります。引き止めるための提示ですから、上司も考えられる限りの魅力的な提示をするでしょう。 しかし、この甘い言葉には要注意です。その提示内容が、確実に実行される保証はどこにもないからです。今の会社を残ることに決めても、昇進も昇格もしなかった、新しい仕事なんて任されなかったというケースもあります。さらに、一度退職の意向を伝えているので、それがしこりになってしまう可能性もあります。 退職交渉の場での甘い言葉に心を動かされないように、予め上司から言われそうな言葉を想定しておくとよいでしょう。 ３）「認めない」と頑なになる、脅す 「退職は認めない」「退職届は受け取らない」「顧客にどれだけ迷惑がかかると思っているんだ」 など、このように頑なになってしまう、脅してくる、あるいは高圧的な態度で話が進まないタイプの上司もいるかもしれません。 日頃接していれば、「うちの上司は、退職なんて話をしたらこじれるだろうな」とは薄々わかるもので、そんなタイプの上司だと退職の意向を伝えるのに気が重くなってしまうでしょう。 しかし、職業選択の自由は憲法22条でも保証されている権利であり、民法627条*からもそのような上司の態度はすべて無効となります。「退職を認めない、理不尽な上司の態度は法律的に無効なのだ」と知っておくことが、高圧的な態度への動揺を最小限に抑える心の準備となります。 *民法627条：当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。 この場合において、雇用は、解約の申入れの日から2週間を経過することによって終了する。 退職の意向は、最初は直属の上司に伝えるのが筋ですが、それで話が進まない場合には、人事部やその上の上司（部長や担当役員など）に退職の意向を伝えると、話がスムーズに進むようになります。 どうしても埒が明かない場合には、最終手段として労働基準監督署に相談することも選択肢にいれて、臨んでみてください。 5.会社と上司に対する感謝の気持ちを忘れずに 「人間関係は鏡」とよく言われます。自分がよく接すれば、相手の対応もよくなり、自分が強くでれば相手の態度も強硬になります。 これは退職交渉でも全く同じことがいえます。 「次にやりたいことがあるから」と本当にポジティブで前向きな理由で退職する人は一握りで、多くの人が現状に何らかの不満をもっているからこそ、退職という大きな決断をします。 本音には現状への不満や批判があったとしても、気持ちのよい円満退職を目指したいならば、ぜひ、退職を決めたその時から、今までお世話になった会社や上司に対する感謝の気持ちを持つようにしてみてください。 「お世話になりました。ありがとうございます」という感謝の気持ちで臨めば、そこにも「鏡の法則」が働きます。上司は退職の意向を知って最初はショックを受けるかもしれませんが、あなたの感謝の気持ちが伝われば、きっとあなたの決断を応援してくれるでしょう。 キャリア・コンサルティング・ラボのキャリアコンサルティングでは、それぞれの状況に応じてどのように上司とコミュニケーションをすればよいのか、どんな対策をすればよいのかなど、個別の状況に合わせたより詳細なアドバイスも行っています。ぜひご利用ください。
入社10年目でもう仕事を辞めたいと思ったら…知っておきたい対処法
「仕事を辞めたい」と思っても、スムーズに退職ができるか、退職交渉でこじれるのではないかと不安で仕事が辞められない…とモヤモヤしていませんか。 退職は確かに言い出しにくいものですが、ポイントを押さえれば円満退職が実現できます。上司とうまくコミュニケーションをとって、気持ちよく退職できるような手順を確認しておきましょう。 1.円満退職をしたいと思ったらまずは下準備 仕事を辞めると決めたら、いきなり上司に退職の意思を伝えるのではなく、円満退職にむけた下準備に取り掛かりましょう。下準備のポイントは以下の2つです。 １）規則で退職までのスケジュールを確認 まずは、就業規則を確認します。就業規則には退職する場合にどれくらい前に退職の意思を伝える必要があるのかが明記されています。多くの会社では1ヶ月前ですが、異なる場合もありますので、自社の就業規則をチェックしてみてください。 就業規則で定められた期日までに上司に伝えれば、規則上は問題はありませんが、円満退職を目指すならば、その期日よりも１～2か月、余裕を持って伝えることをおすすめします。 たとえば1ヶ月前に退職の意思を伝えることが定められている場合には、退職したい期日の2～3ヶ月前（ベストは3ヶ月前）に直属の上司に伝えるようにしましょう。 社員が退職する場合、その抜けたポジションを社内の異動か、社外からの採用で補充する必要があります。その人員調整はすぐにできるものではありません。だからこそ、人員調整を行う余裕がないスケジュールで退職の意向を伝えると、「後任の目途が立たない」「人員の補充が間に合わない」などの本音の理由から、強い引き止めにあいかねません。 民法では2週間前までに労働契約の解約の申入れ（退職届）を提出するように定められていますので、法律的にはそれで問題はないのですが、円満退職を目指すのであれば、上司や人事が自分の後任を調整するために余裕のあるスケジュールを確保できる時期に伝えることが大切です。 ２） 円満退職を目指すならば、退職の時期は12月末か3月末に 退職の時期は、可能であれば一般的に退職者が多い年末の12月末か、多くの企業が年度末を迎える3月末退職がおすすめです。 このタイミングで転職を考える人は多いので、会社にとっては ・後任を採用する場合に採用活動が行いやすい・後任を採用しない場合でも、人事異動のタイミングと重なるので、引継ぎの作業を社内・社外ともにスムーズに進めやすい というメリットがあるからです。 但し、辞めるタイミングとしては、仕事やプロジェクトの区切りとなる時がベストなので、その区切りが12月末や3月末に重ならない場合には、仕事やプロジェクトの区切りを優先しましょう。 特にプロジェクトなどは、途中で退職してしまうと引き継ぐ後任も仕事がやりにくい、あるいは後任が補充されないのでプロジェクトメンバーに負担がかかるという事態になります。 退職する際には、自分の都合だけでなく、関係者（会社、上司、自分の仕事を引き継ぐ後任、職場の同僚）の状況も考慮して、相手が最も困らないタイミングで退職するようにすると、円満退職を実現しやすくなると覚えておきましょう。 ３）退職後の転職先を決めておく 必ずしも必要な条件ではありませんが、退職後の転職先を決めておくと、円満退職しやすくなります。直属の上司に退職の意思を伝える際に、「すでに転職先が決まっている」（転職先の企業名を伝える必要はありません）ということであれば、「次が決まっているなら仕方がない」と強い引き止めにあいにくくなるからです。 また、自分を待っていてくれる次の企業があると思えば、強い意志を持って退職交渉に臨むこともできます。 反対に、退職後の転職先が決まっていないと、退職後は無職となります。自己都合なので、失業保険を受け取ることができるのは、約3ヶ月後*になることもあり、金銭的な不安定さを上司に指摘・説得されてしまって、スムーズに話が進みにくくなってしまうことも大いに考えられます。 退職したい期日の2～3ヶ月前位には転職先も決められるように、転職活動は計画的に始めておきましょう。 *失業保険は、自己都合の場合、失業保険の基本手当の受給資格が決定した日（=離職日の翌日）から7日間の待期期間に加えて2カ月の給付制限があります。給付制限が終わった後、実際に振り込まれるのは4週間後となりますので、受け取るまでに約3ヶ月かかります。 2.上司に退職の意思を伝えるタイミングと伝え方 退職のスケジュールが決まったら、次は直属の上司に退職の意思を伝えるタイミングと伝え方のポイントをおさえておきましょう。 １）上司が忙しくないタイミングを見計らって 退職の時期が決まったら、退職日の3ヶ月前程度のタイミングで直属の上司に意思を伝えます。 いきなり「退職したい」とその場で伝えるのではなく、「ちょっとお話したいことがあるので、お時間をいただけませんか」と別途面談するアポイントを取ることから始めましょう。 上司が忙しくてなかなか言い出すタイミングがつかめない、リモートワークで会う機会がなかなかないなどの場合は、アポイントだけであればメールで連絡するのでも構いません（但し、退職の意思を伝えるのは、可能な限り口頭で伝えるようにしましょう）。 上司との面談の時間は、上司との関係や上司のタイプによって30分から1時間程度、静かに話せる会議室などを用意して設定してください。 もし直属の上司との関係があまりよくない場合でも、退職の意思は必ず最初に直属の上司に伝えるようにしてください。直属の上司を飛ばして人事や、他部署の上司に伝えてしまうのは、直属の上司にしてはあまりよい状況ではなく、それが円満退職を妨げる要因になってしまうかもしれないからです。 ２）退職の強い意志をもって臨む 直属の上司に伝える際には、退職の強い意志を持って臨みましょう。退職の決意が揺るがない雰囲気が伝われば、引き止められにくくなります。 しかし、「●月×日に退職します」と一方的に伝えるのでは、心証が悪くなってしまい、円満退職を目指したい場合にはマイナスになります。強い意志を持ちつつも、「●月×日に退職したいと考えているのですが」と相談口調で伝えるようにしましょう。 また、退職の意思を伝える前に、今までの上司との関係がどのようなものであれ、「今まで本当にお世話になったのですが」と感謝を伝えるようにすると、話がスムーズに進みやすくなります。 3.上司に引き止められない退職理由の2つのポイント 上司との面談が設定できたら、退職理由をどのように上司に伝えるかを考えておきましょう。引き止められないようにするためには、次の2点がとても重要になります。 １）ネガティブな退職理由は避ける 「残業時間が多すぎる」「給与が少なすぎる」「休みが少なくてしんどい」「人間関係がストレスになっている」「仕事が合わない、やりがいを感じられない」 たとえ上記のような理由から、退職を決意したとしても、その理由をそのまま上司に伝えるのは得策ではありません。 ネガティブな退職理由は、 「業務を調整するから」「担当を変えるから」「異動できないか、人事にかけあってみるから」「人間関係は、転職してもその次の職場でよくなるとも限らないよ」 など、上司に引き止められてしまう可能性が高く、またそれに対する反論もしにくくなってしまうからです。また、退職日まで、まだ2～3ヶ月あるタイミングで話をするため、会社への批判や不満を伝えてしまうと、それまでの間、上司との関係が気まずくなってしまう可能性もあります。 本音の退職理由は、心の中にしまっておきましょう。 ２）「他にやりたいことがある」と前向きな理由で ではどんな理由なら引き止めに合いにくいかというと、「他にやりたいことがある」という自分のキャリアを考えた、前向きな退職理由です。 なぜその仕事がやりたいのか、今の会社ではそれができないキャリアプランと共にを伝えましょう。 「退職が本人のやりたいことにとってベストな選択なのだ」と上司が思えれば、惜しむ気持ちはあれど、やりたいことに向かって踏み出す一歩を応援してくれるか、「それならば仕方ない」と諦めてくれるでしょう。 4. 上司に引き止められたときの対処法 あなたが職場に欠かせない優秀な人材だった場合、あるいは人手不足で退職されると現場が困る場合、もしくは部下の退職で上司の評価が下がるような評価制度ですと上司は自分の保身のために、強い意志を持って臨んだとしても、あなたを引き止めるかもしれません。 そんなときはどのように対応すればよいか、引き止めのパターン別に対処法を知っておきましょう。 １）「君がいないと困る」と懇願する 「君がいないとみんな困ってしまうよ」「君が頼りなんだ」「今、辞められると、人手が足りなくてみんなに負担がかかってしまうんだ」 まずは、頼りにしていることや、退職が他人に迷惑がかかることを訴え、情や良心に訴えるパターンです。気持ちの優しい方なら、こんなことを言われてしまったら、退職の意思はグラグラと揺らいでしまうかもしれません。 忙しい職場や、人手不足の職場であれば、自分自身もそんなことは言われなくてもわかっているだけに、そこをつかれると胸が痛くなってしまうのも無理はないでしょう。 しかし、職場の人があなたの人生に責任を持ってくれるわけではありません。あなたが職場の他の人に迷惑をかけないようにと配慮して退職を見送ったとしても、あなたが「退職したい」と思った原因を他の人が解決してくれるわけでは決してないのです。 他人の仕事よりも、まずは自分の人生を第一に考える。この原則に立ち戻って、心を強く持ち、退職の意思を通してください。 ２）待遇や業務の改善を提示する 「新しい仕事を任せようと思っていたんだ」「昇進（昇格）する予定なんだよ」「業務量は調整するから」 このように待遇や業務の改善を提示されることもあります。引き止めるための提示ですから、上司も考えられる限りの魅力的な提示をするでしょう。 しかし、この甘い言葉には要注意です。その提示内容が、確実に実行される保証はどこにもないからです。今の会社を残ることに決めても、昇進も昇格もしなかった、新しい仕事なんて任されなかったというケースもあります。さらに、一度退職の意向を伝えているので、それがしこりになってしまう可能性もあります。 退職交渉の場での甘い言葉に心を動かされないように、予め上司から言われそうな言葉を想定しておくとよいでしょう。 ３）「認めない」と頑なになる、脅す 「退職は認めない」「退職届は受け取らない」「顧客にどれだけ迷惑がかかると思っているんだ」 など、このように頑なになってしまう、脅してくる、あるいは高圧的な態度で話が進まないタイプの上司もいるかもしれません。 日頃接していれば、「うちの上司は、退職なんて話をしたらこじれるだろうな」とは薄々わかるもので、そんなタイプの上司だと退職の意向を伝えるのに気が重くなってしまうでしょう。 しかし、職業選択の自由は憲法22条でも保証されている権利であり、民法627条*からもそのような上司の態度はすべて無効となります。「退職を認めない、理不尽な上司の態度は法律的に無効なのだ」と知っておくことが、高圧的な態度への動揺を最小限に抑える心の準備となります。 *民法627条：当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。 この場合において、雇用は、解約の申入れの日から2週間を経過することによって終了する。 退職の意向は、最初は直属の上司に伝えるのが筋ですが、それで話が進まない場合には、人事部やその上の上司（部長や担当役員など）に退職の意向を伝えると、話がスムーズに進むようになります。 どうしても埒が明かない場合には、最終手段として労働基準監督署に相談することも選択肢にいれて、臨んでみてください。 5.会社と上司に対する感謝の気持ちを忘れずに 「人間関係は鏡」とよく言われます。自分がよく接すれば、相手の対応もよくなり、自分が強くでれば相手の態度も強硬になります。 これは退職交渉でも全く同じことがいえます。 「次にやりたいことがあるから」と本当にポジティブで前向きな理由で退職する人は一握りで、多くの人が現状に何らかの不満をもっているからこそ、退職という大きな決断をします。 本音には現状への不満や批判があったとしても、気持ちのよい円満退職を目指したいならば、ぜひ、退職を決めたその時から、今までお世話になった会社や上司に対する感謝の気持ちを持つようにしてみてください。 「お世話になりました。ありがとうございます」という感謝の気持ちで臨めば、そこにも「鏡の法則」が働きます。上司は退職の意向を知って最初はショックを受けるかもしれませんが、あなたの感謝の気持ちが伝われば、きっとあなたの決断を応援してくれるでしょう。 キャリア・コンサルティング・ラボのキャリアコンサルティングでは、それぞれの状況に応じてどのように上司とコミュニケーションをすればよいのか、どんな対策をすればよいのかなど、個別の状況に合わせたより詳細なアドバイスも行っています。ぜひご利用ください。
仕事の辞め癖と逃げ癖、その末路には何がある？
「仕事を辞めたい」と思っても、スムーズに退職ができるか、退職交渉でこじれるのではないかと不安で仕事が辞められない…とモヤモヤしていませんか。 退職は確かに言い出しにくいものですが、ポイントを押さえれば円満退職が実現できます。上司とうまくコミュニケーションをとって、気持ちよく退職できるような手順を確認しておきましょう。 1.円満退職をしたいと思ったらまずは下準備 仕事を辞めると決めたら、いきなり上司に退職の意思を伝えるのではなく、円満退職にむけた下準備に取り掛かりましょう。下準備のポイントは以下の2つです。 １）規則で退職までのスケジュールを確認 まずは、就業規則を確認します。就業規則には退職する場合にどれくらい前に退職の意思を伝える必要があるのかが明記されています。多くの会社では1ヶ月前ですが、異なる場合もありますので、自社の就業規則をチェックしてみてください。 就業規則で定められた期日までに上司に伝えれば、規則上は問題はありませんが、円満退職を目指すならば、その期日よりも１～2か月、余裕を持って伝えることをおすすめします。 たとえば1ヶ月前に退職の意思を伝えることが定められている場合には、退職したい期日の2～3ヶ月前（ベストは3ヶ月前）に直属の上司に伝えるようにしましょう。 社員が退職する場合、その抜けたポジションを社内の異動か、社外からの採用で補充する必要があります。その人員調整はすぐにできるものではありません。だからこそ、人員調整を行う余裕がないスケジュールで退職の意向を伝えると、「後任の目途が立たない」「人員の補充が間に合わない」などの本音の理由から、強い引き止めにあいかねません。 民法では2週間前までに労働契約の解約の申入れ（退職届）を提出するように定められていますので、法律的にはそれで問題はないのですが、円満退職を目指すのであれば、上司や人事が自分の後任を調整するために余裕のあるスケジュールを確保できる時期に伝えることが大切です。 ２） 円満退職を目指すならば、退職の時期は12月末か3月末に 退職の時期は、可能であれば一般的に退職者が多い年末の12月末か、多くの企業が年度末を迎える3月末退職がおすすめです。 このタイミングで転職を考える人は多いので、会社にとっては ・後任を採用する場合に採用活動が行いやすい・後任を採用しない場合でも、人事異動のタイミングと重なるので、引継ぎの作業を社内・社外ともにスムーズに進めやすい というメリットがあるからです。 但し、辞めるタイミングとしては、仕事やプロジェクトの区切りとなる時がベストなので、その区切りが12月末や3月末に重ならない場合には、仕事やプロジェクトの区切りを優先しましょう。 特にプロジェクトなどは、途中で退職してしまうと引き継ぐ後任も仕事がやりにくい、あるいは後任が補充されないのでプロジェクトメンバーに負担がかかるという事態になります。 退職する際には、自分の都合だけでなく、関係者（会社、上司、自分の仕事を引き継ぐ後任、職場の同僚）の状況も考慮して、相手が最も困らないタイミングで退職するようにすると、円満退職を実現しやすくなると覚えておきましょう。 ３）退職後の転職先を決めておく 必ずしも必要な条件ではありませんが、退職後の転職先を決めておくと、円満退職しやすくなります。直属の上司に退職の意思を伝える際に、「すでに転職先が決まっている」（転職先の企業名を伝える必要はありません）ということであれば、「次が決まっているなら仕方がない」と強い引き止めにあいにくくなるからです。 また、自分を待っていてくれる次の企業があると思えば、強い意志を持って退職交渉に臨むこともできます。 反対に、退職後の転職先が決まっていないと、退職後は無職となります。自己都合なので、失業保険を受け取ることができるのは、約3ヶ月後*になることもあり、金銭的な不安定さを上司に指摘・説得されてしまって、スムーズに話が進みにくくなってしまうことも大いに考えられます。 退職したい期日の2～3ヶ月前位には転職先も決められるように、転職活動は計画的に始めておきましょう。 *失業保険は、自己都合の場合、失業保険の基本手当の受給資格が決定した日（=離職日の翌日）から7日間の待期期間に加えて2カ月の給付制限があります。給付制限が終わった後、実際に振り込まれるのは4週間後となりますので、受け取るまでに約3ヶ月かかります。 2.上司に退職の意思を伝えるタイミングと伝え方 退職のスケジュールが決まったら、次は直属の上司に退職の意思を伝えるタイミングと伝え方のポイントをおさえておきましょう。 １）上司が忙しくないタイミングを見計らって 退職の時期が決まったら、退職日の3ヶ月前程度のタイミングで直属の上司に意思を伝えます。 いきなり「退職したい」とその場で伝えるのではなく、「ちょっとお話したいことがあるので、お時間をいただけませんか」と別途面談するアポイントを取ることから始めましょう。 上司が忙しくてなかなか言い出すタイミングがつかめない、リモートワークで会う機会がなかなかないなどの場合は、アポイントだけであればメールで連絡するのでも構いません（但し、退職の意思を伝えるのは、可能な限り口頭で伝えるようにしましょう）。 上司との面談の時間は、上司との関係や上司のタイプによって30分から1時間程度、静かに話せる会議室などを用意して設定してください。 もし直属の上司との関係があまりよくない場合でも、退職の意思は必ず最初に直属の上司に伝えるようにしてください。直属の上司を飛ばして人事や、他部署の上司に伝えてしまうのは、直属の上司にしてはあまりよい状況ではなく、それが円満退職を妨げる要因になってしまうかもしれないからです。 ２）退職の強い意志をもって臨む 直属の上司に伝える際には、退職の強い意志を持って臨みましょう。退職の決意が揺るがない雰囲気が伝われば、引き止められにくくなります。 しかし、「●月×日に退職します」と一方的に伝えるのでは、心証が悪くなってしまい、円満退職を目指したい場合にはマイナスになります。強い意志を持ちつつも、「●月×日に退職したいと考えているのですが」と相談口調で伝えるようにしましょう。 また、退職の意思を伝える前に、今までの上司との関係がどのようなものであれ、「今まで本当にお世話になったのですが」と感謝を伝えるようにすると、話がスムーズに進みやすくなります。 3.上司に引き止められない退職理由の2つのポイント 上司との面談が設定できたら、退職理由をどのように上司に伝えるかを考えておきましょう。引き止められないようにするためには、次の2点がとても重要になります。 １）ネガティブな退職理由は避ける 「残業時間が多すぎる」「給与が少なすぎる」「休みが少なくてしんどい」「人間関係がストレスになっている」「仕事が合わない、やりがいを感じられない」 たとえ上記のような理由から、退職を決意したとしても、その理由をそのまま上司に伝えるのは得策ではありません。 ネガティブな退職理由は、 「業務を調整するから」「担当を変えるから」「異動できないか、人事にかけあってみるから」「人間関係は、転職してもその次の職場でよくなるとも限らないよ」 など、上司に引き止められてしまう可能性が高く、またそれに対する反論もしにくくなってしまうからです。また、退職日まで、まだ2～3ヶ月あるタイミングで話をするため、会社への批判や不満を伝えてしまうと、それまでの間、上司との関係が気まずくなってしまう可能性もあります。 本音の退職理由は、心の中にしまっておきましょう。 ２）「他にやりたいことがある」と前向きな理由で ではどんな理由なら引き止めに合いにくいかというと、「他にやりたいことがある」という自分のキャリアを考えた、前向きな退職理由です。 なぜその仕事がやりたいのか、今の会社ではそれができないキャリアプランと共にを伝えましょう。 「退職が本人のやりたいことにとってベストな選択なのだ」と上司が思えれば、惜しむ気持ちはあれど、やりたいことに向かって踏み出す一歩を応援してくれるか、「それならば仕方ない」と諦めてくれるでしょう。 4. 上司に引き止められたときの対処法 あなたが職場に欠かせない優秀な人材だった場合、あるいは人手不足で退職されると現場が困る場合、もしくは部下の退職で上司の評価が下がるような評価制度ですと上司は自分の保身のために、強い意志を持って臨んだとしても、あなたを引き止めるかもしれません。 そんなときはどのように対応すればよいか、引き止めのパターン別に対処法を知っておきましょう。 １）「君がいないと困る」と懇願する 「君がいないとみんな困ってしまうよ」「君が頼りなんだ」「今、辞められると、人手が足りなくてみんなに負担がかかってしまうんだ」 まずは、頼りにしていることや、退職が他人に迷惑がかかることを訴え、情や良心に訴えるパターンです。気持ちの優しい方なら、こんなことを言われてしまったら、退職の意思はグラグラと揺らいでしまうかもしれません。 忙しい職場や、人手不足の職場であれば、自分自身もそんなことは言われなくてもわかっているだけに、そこをつかれると胸が痛くなってしまうのも無理はないでしょう。 しかし、職場の人があなたの人生に責任を持ってくれるわけではありません。あなたが職場の他の人に迷惑をかけないようにと配慮して退職を見送ったとしても、あなたが「退職したい」と思った原因を他の人が解決してくれるわけでは決してないのです。 他人の仕事よりも、まずは自分の人生を第一に考える。この原則に立ち戻って、心を強く持ち、退職の意思を通してください。 ２）待遇や業務の改善を提示する 「新しい仕事を任せようと思っていたんだ」「昇進（昇格）する予定なんだよ」「業務量は調整するから」 このように待遇や業務の改善を提示されることもあります。引き止めるための提示ですから、上司も考えられる限りの魅力的な提示をするでしょう。 しかし、この甘い言葉には要注意です。その提示内容が、確実に実行される保証はどこにもないからです。今の会社を残ることに決めても、昇進も昇格もしなかった、新しい仕事なんて任されなかったというケースもあります。さらに、一度退職の意向を伝えているので、それがしこりになってしまう可能性もあります。 退職交渉の場での甘い言葉に心を動かされないように、予め上司から言われそうな言葉を想定しておくとよいでしょう。 ３）「認めない」と頑なになる、脅す 「退職は認めない」「退職届は受け取らない」「顧客にどれだけ迷惑がかかると思っているんだ」 など、このように頑なになってしまう、脅してくる、あるいは高圧的な態度で話が進まないタイプの上司もいるかもしれません。 日頃接していれば、「うちの上司は、退職なんて話をしたらこじれるだろうな」とは薄々わかるもので、そんなタイプの上司だと退職の意向を伝えるのに気が重くなってしまうでしょう。 しかし、職業選択の自由は憲法22条でも保証されている権利であり、民法627条*からもそのような上司の態度はすべて無効となります。「退職を認めない、理不尽な上司の態度は法律的に無効なのだ」と知っておくことが、高圧的な態度への動揺を最小限に抑える心の準備となります。 *民法627条：当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。 この場合において、雇用は、解約の申入れの日から2週間を経過することによって終了する。 退職の意向は、最初は直属の上司に伝えるのが筋ですが、それで話が進まない場合には、人事部やその上の上司（部長や担当役員など）に退職の意向を伝えると、話がスムーズに進むようになります。 どうしても埒が明かない場合には、最終手段として労働基準監督署に相談することも選択肢にいれて、臨んでみてください。 5.会社と上司に対する感謝の気持ちを忘れずに 「人間関係は鏡」とよく言われます。自分がよく接すれば、相手の対応もよくなり、自分が強くでれば相手の態度も強硬になります。 これは退職交渉でも全く同じことがいえます。 「次にやりたいことがあるから」と本当にポジティブで前向きな理由で退職する人は一握りで、多くの人が現状に何らかの不満をもっているからこそ、退職という大きな決断をします。 本音には現状への不満や批判があったとしても、気持ちのよい円満退職を目指したいならば、ぜひ、退職を決めたその時から、今までお世話になった会社や上司に対する感謝の気持ちを持つようにしてみてください。 「お世話になりました。ありがとうございます」という感謝の気持ちで臨めば、そこにも「鏡の法則」が働きます。上司は退職の意向を知って最初はショックを受けるかもしれませんが、あなたの感謝の気持ちが伝われば、きっとあなたの決断を応援してくれるでしょう。 キャリア・コンサルティング・ラボのキャリアコンサルティングでは、それぞれの状況に応じてどのように上司とコミュニケーションをすればよいのか、どんな対策をすればよいのかなど、個別の状況に合わせたより詳細なアドバイスも行っています。ぜひご利用ください。
「時短勤務って迷惑！」と言われない人がしている3つの気遣い
「仕事を辞めたい」と思っても、スムーズに退職ができるか、退職交渉でこじれるのではないかと不安で仕事が辞められない…とモヤモヤしていませんか。 退職は確かに言い出しにくいものですが、ポイントを押さえれば円満退職が実現できます。上司とうまくコミュニケーションをとって、気持ちよく退職できるような手順を確認しておきましょう。 1.円満退職をしたいと思ったらまずは下準備 仕事を辞めると決めたら、いきなり上司に退職の意思を伝えるのではなく、円満退職にむけた下準備に取り掛かりましょう。下準備のポイントは以下の2つです。 １）規則で退職までのスケジュールを確認 まずは、就業規則を確認します。就業規則には退職する場合にどれくらい前に退職の意思を伝える必要があるのかが明記されています。多くの会社では1ヶ月前ですが、異なる場合もありますので、自社の就業規則をチェックしてみてください。 就業規則で定められた期日までに上司に伝えれば、規則上は問題はありませんが、円満退職を目指すならば、その期日よりも１～2か月、余裕を持って伝えることをおすすめします。 たとえば1ヶ月前に退職の意思を伝えることが定められている場合には、退職したい期日の2～3ヶ月前（ベストは3ヶ月前）に直属の上司に伝えるようにしましょう。 社員が退職する場合、その抜けたポジションを社内の異動か、社外からの採用で補充する必要があります。その人員調整はすぐにできるものではありません。だからこそ、人員調整を行う余裕がないスケジュールで退職の意向を伝えると、「後任の目途が立たない」「人員の補充が間に合わない」などの本音の理由から、強い引き止めにあいかねません。 民法では2週間前までに労働契約の解約の申入れ（退職届）を提出するように定められていますので、法律的にはそれで問題はないのですが、円満退職を目指すのであれば、上司や人事が自分の後任を調整するために余裕のあるスケジュールを確保できる時期に伝えることが大切です。 ２） 円満退職を目指すならば、退職の時期は12月末か3月末に 退職の時期は、可能であれば一般的に退職者が多い年末の12月末か、多くの企業が年度末を迎える3月末退職がおすすめです。 このタイミングで転職を考える人は多いので、会社にとっては ・後任を採用する場合に採用活動が行いやすい・後任を採用しない場合でも、人事異動のタイミングと重なるので、引継ぎの作業を社内・社外ともにスムーズに進めやすい というメリットがあるからです。 但し、辞めるタイミングとしては、仕事やプロジェクトの区切りとなる時がベストなので、その区切りが12月末や3月末に重ならない場合には、仕事やプロジェクトの区切りを優先しましょう。 特にプロジェクトなどは、途中で退職してしまうと引き継ぐ後任も仕事がやりにくい、あるいは後任が補充されないのでプロジェクトメンバーに負担がかかるという事態になります。 退職する際には、自分の都合だけでなく、関係者（会社、上司、自分の仕事を引き継ぐ後任、職場の同僚）の状況も考慮して、相手が最も困らないタイミングで退職するようにすると、円満退職を実現しやすくなると覚えておきましょう。 ３）退職後の転職先を決めておく 必ずしも必要な条件ではありませんが、退職後の転職先を決めておくと、円満退職しやすくなります。直属の上司に退職の意思を伝える際に、「すでに転職先が決まっている」（転職先の企業名を伝える必要はありません）ということであれば、「次が決まっているなら仕方がない」と強い引き止めにあいにくくなるからです。 また、自分を待っていてくれる次の企業があると思えば、強い意志を持って退職交渉に臨むこともできます。 反対に、退職後の転職先が決まっていないと、退職後は無職となります。自己都合なので、失業保険を受け取ることができるのは、約3ヶ月後*になることもあり、金銭的な不安定さを上司に指摘・説得されてしまって、スムーズに話が進みにくくなってしまうことも大いに考えられます。 退職したい期日の2～3ヶ月前位には転職先も決められるように、転職活動は計画的に始めておきましょう。 *失業保険は、自己都合の場合、失業保険の基本手当の受給資格が決定した日（=離職日の翌日）から7日間の待期期間に加えて2カ月の給付制限があります。給付制限が終わった後、実際に振り込まれるのは4週間後となりますので、受け取るまでに約3ヶ月かかります。 2.上司に退職の意思を伝えるタイミングと伝え方 退職のスケジュールが決まったら、次は直属の上司に退職の意思を伝えるタイミングと伝え方のポイントをおさえておきましょう。 １）上司が忙しくないタイミングを見計らって 退職の時期が決まったら、退職日の3ヶ月前程度のタイミングで直属の上司に意思を伝えます。 いきなり「退職したい」とその場で伝えるのではなく、「ちょっとお話したいことがあるので、お時間をいただけませんか」と別途面談するアポイントを取ることから始めましょう。 上司が忙しくてなかなか言い出すタイミングがつかめない、リモートワークで会う機会がなかなかないなどの場合は、アポイントだけであればメールで連絡するのでも構いません（但し、退職の意思を伝えるのは、可能な限り口頭で伝えるようにしましょう）。 上司との面談の時間は、上司との関係や上司のタイプによって30分から1時間程度、静かに話せる会議室などを用意して設定してください。 もし直属の上司との関係があまりよくない場合でも、退職の意思は必ず最初に直属の上司に伝えるようにしてください。直属の上司を飛ばして人事や、他部署の上司に伝えてしまうのは、直属の上司にしてはあまりよい状況ではなく、それが円満退職を妨げる要因になってしまうかもしれないからです。 ２）退職の強い意志をもって臨む 直属の上司に伝える際には、退職の強い意志を持って臨みましょう。退職の決意が揺るがない雰囲気が伝われば、引き止められにくくなります。 しかし、「●月×日に退職します」と一方的に伝えるのでは、心証が悪くなってしまい、円満退職を目指したい場合にはマイナスになります。強い意志を持ちつつも、「●月×日に退職したいと考えているのですが」と相談口調で伝えるようにしましょう。 また、退職の意思を伝える前に、今までの上司との関係がどのようなものであれ、「今まで本当にお世話になったのですが」と感謝を伝えるようにすると、話がスムーズに進みやすくなります。 3.上司に引き止められない退職理由の2つのポイント 上司との面談が設定できたら、退職理由をどのように上司に伝えるかを考えておきましょう。引き止められないようにするためには、次の2点がとても重要になります。 １）ネガティブな退職理由は避ける 「残業時間が多すぎる」「給与が少なすぎる」「休みが少なくてしんどい」「人間関係がストレスになっている」「仕事が合わない、やりがいを感じられない」 たとえ上記のような理由から、退職を決意したとしても、その理由をそのまま上司に伝えるのは得策ではありません。 ネガティブな退職理由は、 「業務を調整するから」「担当を変えるから」「異動できないか、人事にかけあってみるから」「人間関係は、転職してもその次の職場でよくなるとも限らないよ」 など、上司に引き止められてしまう可能性が高く、またそれに対する反論もしにくくなってしまうからです。また、退職日まで、まだ2～3ヶ月あるタイミングで話をするため、会社への批判や不満を伝えてしまうと、それまでの間、上司との関係が気まずくなってしまう可能性もあります。 本音の退職理由は、心の中にしまっておきましょう。 ２）「他にやりたいことがある」と前向きな理由で ではどんな理由なら引き止めに合いにくいかというと、「他にやりたいことがある」という自分のキャリアを考えた、前向きな退職理由です。 なぜその仕事がやりたいのか、今の会社ではそれができないキャリアプランと共にを伝えましょう。 「退職が本人のやりたいことにとってベストな選択なのだ」と上司が思えれば、惜しむ気持ちはあれど、やりたいことに向かって踏み出す一歩を応援してくれるか、「それならば仕方ない」と諦めてくれるでしょう。 4. 上司に引き止められたときの対処法 あなたが職場に欠かせない優秀な人材だった場合、あるいは人手不足で退職されると現場が困る場合、もしくは部下の退職で上司の評価が下がるような評価制度ですと上司は自分の保身のために、強い意志を持って臨んだとしても、あなたを引き止めるかもしれません。 そんなときはどのように対応すればよいか、引き止めのパターン別に対処法を知っておきましょう。 １）「君がいないと困る」と懇願する 「君がいないとみんな困ってしまうよ」「君が頼りなんだ」「今、辞められると、人手が足りなくてみんなに負担がかかってしまうんだ」 まずは、頼りにしていることや、退職が他人に迷惑がかかることを訴え、情や良心に訴えるパターンです。気持ちの優しい方なら、こんなことを言われてしまったら、退職の意思はグラグラと揺らいでしまうかもしれません。 忙しい職場や、人手不足の職場であれば、自分自身もそんなことは言われなくてもわかっているだけに、そこをつかれると胸が痛くなってしまうのも無理はないでしょう。 しかし、職場の人があなたの人生に責任を持ってくれるわけではありません。あなたが職場の他の人に迷惑をかけないようにと配慮して退職を見送ったとしても、あなたが「退職したい」と思った原因を他の人が解決してくれるわけでは決してないのです。 他人の仕事よりも、まずは自分の人生を第一に考える。この原則に立ち戻って、心を強く持ち、退職の意思を通してください。 ２）待遇や業務の改善を提示する 「新しい仕事を任せようと思っていたんだ」「昇進（昇格）する予定なんだよ」「業務量は調整するから」 このように待遇や業務の改善を提示されることもあります。引き止めるための提示ですから、上司も考えられる限りの魅力的な提示をするでしょう。 しかし、この甘い言葉には要注意です。その提示内容が、確実に実行される保証はどこにもないからです。今の会社を残ることに決めても、昇進も昇格もしなかった、新しい仕事なんて任されなかったというケースもあります。さらに、一度退職の意向を伝えているので、それがしこりになってしまう可能性もあります。 退職交渉の場での甘い言葉に心を動かされないように、予め上司から言われそうな言葉を想定しておくとよいでしょう。 ３）「認めない」と頑なになる、脅す 「退職は認めない」「退職届は受け取らない」「顧客にどれだけ迷惑がかかると思っているんだ」 など、このように頑なになってしまう、脅してくる、あるいは高圧的な態度で話が進まないタイプの上司もいるかもしれません。 日頃接していれば、「うちの上司は、退職なんて話をしたらこじれるだろうな」とは薄々わかるもので、そんなタイプの上司だと退職の意向を伝えるのに気が重くなってしまうでしょう。 しかし、職業選択の自由は憲法22条でも保証されている権利であり、民法627条*からもそのような上司の態度はすべて無効となります。「退職を認めない、理不尽な上司の態度は法律的に無効なのだ」と知っておくことが、高圧的な態度への動揺を最小限に抑える心の準備となります。 *民法627条：当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。 この場合において、雇用は、解約の申入れの日から2週間を経過することによって終了する。 退職の意向は、最初は直属の上司に伝えるのが筋ですが、それで話が進まない場合には、人事部やその上の上司（部長や担当役員など）に退職の意向を伝えると、話がスムーズに進むようになります。 どうしても埒が明かない場合には、最終手段として労働基準監督署に相談することも選択肢にいれて、臨んでみてください。 5.会社と上司に対する感謝の気持ちを忘れずに 「人間関係は鏡」とよく言われます。自分がよく接すれば、相手の対応もよくなり、自分が強くでれば相手の態度も強硬になります。 これは退職交渉でも全く同じことがいえます。 「次にやりたいことがあるから」と本当にポジティブで前向きな理由で退職する人は一握りで、多くの人が現状に何らかの不満をもっているからこそ、退職という大きな決断をします。 本音には現状への不満や批判があったとしても、気持ちのよい円満退職を目指したいならば、ぜひ、退職を決めたその時から、今までお世話になった会社や上司に対する感謝の気持ちを持つようにしてみてください。 「お世話になりました。ありがとうございます」という感謝の気持ちで臨めば、そこにも「鏡の法則」が働きます。上司は退職の意向を知って最初はショックを受けるかもしれませんが、あなたの感謝の気持ちが伝われば、きっとあなたの決断を応援してくれるでしょう。 キャリア・コンサルティング・ラボのキャリアコンサルティングでは、それぞれの状況に応じてどのように上司とコミュニケーションをすればよいのか、どんな対策をすればよいのかなど、個別の状況に合わせたより詳細なアドバイスも行っています。ぜひご利用ください。
仕事がわからない時の聞き方・暗黙のルールを確認しよう
「仕事を辞めたい」と思っても、スムーズに退職ができるか、退職交渉でこじれるのではないかと不安で仕事が辞められない…とモヤモヤしていませんか。 退職は確かに言い出しにくいものですが、ポイントを押さえれば円満退職が実現できます。上司とうまくコミュニケーションをとって、気持ちよく退職できるような手順を確認しておきましょう。 1.円満退職をしたいと思ったらまずは下準備 仕事を辞めると決めたら、いきなり上司に退職の意思を伝えるのではなく、円満退職にむけた下準備に取り掛かりましょう。下準備のポイントは以下の2つです。 １）規則で退職までのスケジュールを確認 まずは、就業規則を確認します。就業規則には退職する場合にどれくらい前に退職の意思を伝える必要があるのかが明記されています。多くの会社では1ヶ月前ですが、異なる場合もありますので、自社の就業規則をチェックしてみてください。 就業規則で定められた期日までに上司に伝えれば、規則上は問題はありませんが、円満退職を目指すならば、その期日よりも１～2か月、余裕を持って伝えることをおすすめします。 たとえば1ヶ月前に退職の意思を伝えることが定められている場合には、退職したい期日の2～3ヶ月前（ベストは3ヶ月前）に直属の上司に伝えるようにしましょう。 社員が退職する場合、その抜けたポジションを社内の異動か、社外からの採用で補充する必要があります。その人員調整はすぐにできるものではありません。だからこそ、人員調整を行う余裕がないスケジュールで退職の意向を伝えると、「後任の目途が立たない」「人員の補充が間に合わない」などの本音の理由から、強い引き止めにあいかねません。 民法では2週間前までに労働契約の解約の申入れ（退職届）を提出するように定められていますので、法律的にはそれで問題はないのですが、円満退職を目指すのであれば、上司や人事が自分の後任を調整するために余裕のあるスケジュールを確保できる時期に伝えることが大切です。 ２） 円満退職を目指すならば、退職の時期は12月末か3月末に 退職の時期は、可能であれば一般的に退職者が多い年末の12月末か、多くの企業が年度末を迎える3月末退職がおすすめです。 このタイミングで転職を考える人は多いので、会社にとっては ・後任を採用する場合に採用活動が行いやすい・後任を採用しない場合でも、人事異動のタイミングと重なるので、引継ぎの作業を社内・社外ともにスムーズに進めやすい というメリットがあるからです。 但し、辞めるタイミングとしては、仕事やプロジェクトの区切りとなる時がベストなので、その区切りが12月末や3月末に重ならない場合には、仕事やプロジェクトの区切りを優先しましょう。 特にプロジェクトなどは、途中で退職してしまうと引き継ぐ後任も仕事がやりにくい、あるいは後任が補充されないのでプロジェクトメンバーに負担がかかるという事態になります。 退職する際には、自分の都合だけでなく、関係者（会社、上司、自分の仕事を引き継ぐ後任、職場の同僚）の状況も考慮して、相手が最も困らないタイミングで退職するようにすると、円満退職を実現しやすくなると覚えておきましょう。 ３）退職後の転職先を決めておく 必ずしも必要な条件ではありませんが、退職後の転職先を決めておくと、円満退職しやすくなります。直属の上司に退職の意思を伝える際に、「すでに転職先が決まっている」（転職先の企業名を伝える必要はありません）ということであれば、「次が決まっているなら仕方がない」と強い引き止めにあいにくくなるからです。 また、自分を待っていてくれる次の企業があると思えば、強い意志を持って退職交渉に臨むこともできます。 反対に、退職後の転職先が決まっていないと、退職後は無職となります。自己都合なので、失業保険を受け取ることができるのは、約3ヶ月後*になることもあり、金銭的な不安定さを上司に指摘・説得されてしまって、スムーズに話が進みにくくなってしまうことも大いに考えられます。 退職したい期日の2～3ヶ月前位には転職先も決められるように、転職活動は計画的に始めておきましょう。 *失業保険は、自己都合の場合、失業保険の基本手当の受給資格が決定した日（=離職日の翌日）から7日間の待期期間に加えて2カ月の給付制限があります。給付制限が終わった後、実際に振り込まれるのは4週間後となりますので、受け取るまでに約3ヶ月かかります。 2.上司に退職の意思を伝えるタイミングと伝え方 退職のスケジュールが決まったら、次は直属の上司に退職の意思を伝えるタイミングと伝え方のポイントをおさえておきましょう。 １）上司が忙しくないタイミングを見計らって 退職の時期が決まったら、退職日の3ヶ月前程度のタイミングで直属の上司に意思を伝えます。 いきなり「退職したい」とその場で伝えるのではなく、「ちょっとお話したいことがあるので、お時間をいただけませんか」と別途面談するアポイントを取ることから始めましょう。 上司が忙しくてなかなか言い出すタイミングがつかめない、リモートワークで会う機会がなかなかないなどの場合は、アポイントだけであればメールで連絡するのでも構いません（但し、退職の意思を伝えるのは、可能な限り口頭で伝えるようにしましょう）。 上司との面談の時間は、上司との関係や上司のタイプによって30分から1時間程度、静かに話せる会議室などを用意して設定してください。 もし直属の上司との関係があまりよくない場合でも、退職の意思は必ず最初に直属の上司に伝えるようにしてください。直属の上司を飛ばして人事や、他部署の上司に伝えてしまうのは、直属の上司にしてはあまりよい状況ではなく、それが円満退職を妨げる要因になってしまうかもしれないからです。 ２）退職の強い意志をもって臨む 直属の上司に伝える際には、退職の強い意志を持って臨みましょう。退職の決意が揺るがない雰囲気が伝われば、引き止められにくくなります。 しかし、「●月×日に退職します」と一方的に伝えるのでは、心証が悪くなってしまい、円満退職を目指したい場合にはマイナスになります。強い意志を持ちつつも、「●月×日に退職したいと考えているのですが」と相談口調で伝えるようにしましょう。 また、退職の意思を伝える前に、今までの上司との関係がどのようなものであれ、「今まで本当にお世話になったのですが」と感謝を伝えるようにすると、話がスムーズに進みやすくなります。 3.上司に引き止められない退職理由の2つのポイント 上司との面談が設定できたら、退職理由をどのように上司に伝えるかを考えておきましょう。引き止められないようにするためには、次の2点がとても重要になります。 １）ネガティブな退職理由は避ける 「残業時間が多すぎる」「給与が少なすぎる」「休みが少なくてしんどい」「人間関係がストレスになっている」「仕事が合わない、やりがいを感じられない」 たとえ上記のような理由から、退職を決意したとしても、その理由をそのまま上司に伝えるのは得策ではありません。 ネガティブな退職理由は、 「業務を調整するから」「担当を変えるから」「異動できないか、人事にかけあってみるから」「人間関係は、転職してもその次の職場でよくなるとも限らないよ」 など、上司に引き止められてしまう可能性が高く、またそれに対する反論もしにくくなってしまうからです。また、退職日まで、まだ2～3ヶ月あるタイミングで話をするため、会社への批判や不満を伝えてしまうと、それまでの間、上司との関係が気まずくなってしまう可能性もあります。 本音の退職理由は、心の中にしまっておきましょう。 ２）「他にやりたいことがある」と前向きな理由で ではどんな理由なら引き止めに合いにくいかというと、「他にやりたいことがある」という自分のキャリアを考えた、前向きな退職理由です。 なぜその仕事がやりたいのか、今の会社ではそれができないキャリアプランと共にを伝えましょう。 「退職が本人のやりたいことにとってベストな選択なのだ」と上司が思えれば、惜しむ気持ちはあれど、やりたいことに向かって踏み出す一歩を応援してくれるか、「それならば仕方ない」と諦めてくれるでしょう。 4. 上司に引き止められたときの対処法 あなたが職場に欠かせない優秀な人材だった場合、あるいは人手不足で退職されると現場が困る場合、もしくは部下の退職で上司の評価が下がるような評価制度ですと上司は自分の保身のために、強い意志を持って臨んだとしても、あなたを引き止めるかもしれません。 そんなときはどのように対応すればよいか、引き止めのパターン別に対処法を知っておきましょう。 １）「君がいないと困る」と懇願する 「君がいないとみんな困ってしまうよ」「君が頼りなんだ」「今、辞められると、人手が足りなくてみんなに負担がかかってしまうんだ」 まずは、頼りにしていることや、退職が他人に迷惑がかかることを訴え、情や良心に訴えるパターンです。気持ちの優しい方なら、こんなことを言われてしまったら、退職の意思はグラグラと揺らいでしまうかもしれません。 忙しい職場や、人手不足の職場であれば、自分自身もそんなことは言われなくてもわかっているだけに、そこをつかれると胸が痛くなってしまうのも無理はないでしょう。 しかし、職場の人があなたの人生に責任を持ってくれるわけではありません。あなたが職場の他の人に迷惑をかけないようにと配慮して退職を見送ったとしても、あなたが「退職したい」と思った原因を他の人が解決してくれるわけでは決してないのです。 他人の仕事よりも、まずは自分の人生を第一に考える。この原則に立ち戻って、心を強く持ち、退職の意思を通してください。 ２）待遇や業務の改善を提示する 「新しい仕事を任せようと思っていたんだ」「昇進（昇格）する予定なんだよ」「業務量は調整するから」 このように待遇や業務の改善を提示されることもあります。引き止めるための提示ですから、上司も考えられる限りの魅力的な提示をするでしょう。 しかし、この甘い言葉には要注意です。その提示内容が、確実に実行される保証はどこにもないからです。今の会社を残ることに決めても、昇進も昇格もしなかった、新しい仕事なんて任されなかったというケースもあります。さらに、一度退職の意向を伝えているので、それがしこりになってしまう可能性もあります。 退職交渉の場での甘い言葉に心を動かされないように、予め上司から言われそうな言葉を想定しておくとよいでしょう。 ３）「認めない」と頑なになる、脅す 「退職は認めない」「退職届は受け取らない」「顧客にどれだけ迷惑がかかると思っているんだ」 など、このように頑なになってしまう、脅してくる、あるいは高圧的な態度で話が進まないタイプの上司もいるかもしれません。 日頃接していれば、「うちの上司は、退職なんて話をしたらこじれるだろうな」とは薄々わかるもので、そんなタイプの上司だと退職の意向を伝えるのに気が重くなってしまうでしょう。 しかし、職業選択の自由は憲法22条でも保証されている権利であり、民法627条*からもそのような上司の態度はすべて無効となります。「退職を認めない、理不尽な上司の態度は法律的に無効なのだ」と知っておくことが、高圧的な態度への動揺を最小限に抑える心の準備となります。 *民法627条：当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。 この場合において、雇用は、解約の申入れの日から2週間を経過することによって終了する。 退職の意向は、最初は直属の上司に伝えるのが筋ですが、それで話が進まない場合には、人事部やその上の上司（部長や担当役員など）に退職の意向を伝えると、話がスムーズに進むようになります。 どうしても埒が明かない場合には、最終手段として労働基準監督署に相談することも選択肢にいれて、臨んでみてください。 5.会社と上司に対する感謝の気持ちを忘れずに 「人間関係は鏡」とよく言われます。自分がよく接すれば、相手の対応もよくなり、自分が強くでれば相手の態度も強硬になります。 これは退職交渉でも全く同じことがいえます。 「次にやりたいことがあるから」と本当にポジティブで前向きな理由で退職する人は一握りで、多くの人が現状に何らかの不満をもっているからこそ、退職という大きな決断をします。 本音には現状への不満や批判があったとしても、気持ちのよい円満退職を目指したいならば、ぜひ、退職を決めたその時から、今までお世話になった会社や上司に対する感謝の気持ちを持つようにしてみてください。 「お世話になりました。ありがとうございます」という感謝の気持ちで臨めば、そこにも「鏡の法則」が働きます。上司は退職の意向を知って最初はショックを受けるかもしれませんが、あなたの感謝の気持ちが伝われば、きっとあなたの決断を応援してくれるでしょう。 キャリア・コンサルティング・ラボのキャリアコンサルティングでは、それぞれの状況に応じてどのように上司とコミュニケーションをすればよいのか、どんな対策をすればよいのかなど、個別の状況に合わせたより詳細なアドバイスも行っています。ぜひご利用ください。
転職しない人もOK！有料のキャリア相談先8選＆無料との違い
仕事の悩みやキャリアの不安を抱えたとき「キャリア相談を受けてみたい」と思ったことがある人は多いでしょう。 しかし、キャリア相談サービスには有料と無料があるため「どちらを選べばいい？」「何が違うの？」と悩んでしまうケースも少なくありません。 本記事では、有料のキャリア相談サービスについて徹底解説します。サービス概要から無料との違い、おすすめの相談先まで詳しくお伝えするので、ぜひお役立てください。 有料のキャリア相談とはどんなサービス？ 有料のキャリア相談は、基本的に転職を前提とせず、仕事に関するあらゆる悩みを相談できるサービスです。担当者は、相談者が最良の選択ができるよう、自己分析のサポートや希望に応じたアドバイスを行います。 有料のキャリア相談の料金相場はおよそ20万円〜80万円といわれていますが、これは相談機会を複数回設けている継続型サービスの相場であり、単発の有料キャリア相談の場合は1回あたり5千円～3万円程度が相場です。 また、初回は無料もしくはリーズナブルに利用できる有料キャリア相談サービスもたくさんあります。 有料と無料のキャリア相談の違い 無料で受けられるキャリア相談サービスもありますが、有料と無料ではサポート内容や担当者の質、相談回数などに違いがあります。 自分に合うサービスを選ぶため、それぞれの特徴を把握し、違いを理解しておきましょう。 サポート内容の違い 無料のキャリア相談は、転職を前提としているサービスが多く、相談できる内容が「転職にまつわる悩み」に限定されます。キャリアアドバイスや求人紹介が中心となるため、転職を考えていない人にとってはサポートに物足りなさを感じることがあるでしょう。 一方、有料のキャリア相談は、職場環境改善や将来のキャリアプラン、家庭との両立など、仕事にまつわる悩み全般に対応しているサービスがほとんどです。無料のキャリア相談よりも相談できる内容が多岐に渡るため、さまざまなシーンで利用できます。 また、有料のキャリア相談では独自の自己分析ツールやワークシートを導入しているサービスもあり、無料サービスよりも質の高いサポートが受けられるのが違いです。 担当者の質の違い 無料のキャリア相談には、公的資格を持たないアドバイザーも多く在籍しています。担当者の知見にばらつきが生まれやすく、口コミやネット上では「当たり外れがある」との意見も多いです。 これに対し、有料のキャリア相談の担当者は、キャリアコンサルティングやコーチングの有資格者が過半数を占めています。キャリア支援の専門知識と経験を豊富に持った担当者が在籍しているため、より深いサポートや具体的なアドバイスが得られるでしょう。 有料相談の担当者は必ずしも「求人紹介」や「転職」を目的としていないため、相談者の利益を最優先に考えてアドバイスしてくれます。 相談回数の違い 無料のキャリア相談は1回完結型がほとんどで、さらにその多くが「1回のみ」もしくは「〇回まで」のように相談できる回数に制限があります。相談機会が限られるため、どうしても担当者と密にコミュニケーションを取るのが難しいです。 有料のキャリア相談は、1回完結型と数ヶ月のコース契約、主に2種類のサービスがあります。具体的な悩みをピンポイントで解決したいときは単発サービス、複数回のセッションを通じて徹底的にサポートしてもらいたいときは契約サービスと、目的に応じて使い分けられるのが無料相談との違いです。 また、単発型のキャリア相談サービスであっても、有料なら相談回数に制限はなく、何度でも利用できます。 自分に合う有料キャリア相談の選び方 キャリアが多様化するにつれてキャリア相談の需要は高まり、今では多くの有料キャリア相談サービスが登場しています。 ここでは「どの有料キャリア相談を利用しよう」と迷ったときに便利な判断基準を解説しましょう。 年齢や目的に合わせて選ぶ 有料キャリア相談サービスによっては、特定の年齢層に特化しているものもあります。そのため、自分の年齢層に合ったサービスを選ぶのが大切です。 また、「単発で話を聞いてもらいたい」「複数回に分けてじっくりキャリアコーチングしてもらいたい」など、キャリア相談に対する目的も人それぞれ。 目的と異なるコースを展開しているサービスを選んでしまうと、「もう話すことがない」または「相談し足りない」と感じる原因となるため注意が必要です。 得意としている悩みの種類で選ぶ 仕事の悩みを幅広くサポートしているキャリア相談サービスが多いですが、中には「転職の悩みに強い」「働く女性の悩みに特化」など、特定の分野に専門性を持つサービスもあります。 利用を検討しているサービスの特徴をしっかり把握し、自分が相談したい内容とサービスの強みがマッチしているかを判断するのも大切です。 自分とよく似た悩みを解決してきた実績を多く持つサービスを選ぶと、これまでの経験も踏まえたより具体的なアドバイスが得られます。 かかる費用で選ぶ 「有料のキャリア相談は高い」というイメージを持つ人も少なくありませんが、かかる費用は各サービスによってまちまちです。近年は、比較的低価格で受けられる有料キャリア相談サービスも多くあります。 あらかじめ予算設定をしておき、無理なく支払える範囲のサービスを選ぶのが大切です。なお、相談回数によっても費用は異なり、継続型ではなく単発型のほうが費用を抑えられます。 多くの有料サービスは「お試し」として初回相談を低価格で提供しているので、サービスに納得して費用を支払うためにも初回相談を有効活用すると良いでしょう。 有料キャリア相談を受けたほうがいい人の特徴 有料キャリア相談は、どのような人に適しているのでしょうか。ここからは、有料キャリア相談を受けたほうがいい人の特徴を3つ紹介します。 転職以外の選択肢も探りたい人 有料のキャリア相談は、自分の仕事に対する価値観や考え方を整理し、今後のキャリアをより良くするためのものです。 100％相談者の悩みに寄り添い併走してくれるので、「転職するかまだ決めていない」「そもそも転職する意思はない」という人でも気軽に相談できます。 もちろん転職についても相談可能ですが、それ以外の選択肢も含めてキャリアを考えてくれるため、より将来の可能性が広がるでしょう。 フラットなアドバイスが欲しい人 「ゼロベースで一から自己理解を深めたい」「フラットなアドバイスが欲しい」 このように考える人も、有料のキャリア相談が向いているでしょう。 企業からの求人紹介料で運営されている無料のキャリア相談とは異なり、有料キャリア相談は利用者からの相談料でビジネスが成り立っています。「求人紹介をしないとビジネスが成り立たない」という仕組みではないからこそ、有料のキャリア相談では中立的な視点からのアドバイスが可能です。 徹底的に自己分析し、長期的なキャリアプランを立てたい人 有料のキャリア相談では、資格や専門知識を持つ経験豊富な担当者が自己分析をサポートしてくれます。そのため、「やりたい仕事や向いている仕事がわからない」という人にもおすすめです。 また、自己分析により自己理解が深まると、自身の強みやこれまでの経験を踏まえて「これからどうなりたいのか」も見えてきます。 有料のキャリア相談では中長期的なキャリア形成のサポートも行っているので、将来への具体的なプランが立てられるでしょう。 仕事の悩みを幅広く相談できる！おすすめ有料キャリア相談先 ここからは、おすすめの有料キャリア相談サービスを5つ紹介します。仕事の悩みを幅広く相談できるサービスを厳選したので、ぜひ相談先選びの参考にしてください。 キャリア・コンサルティング・ラボ キャリア・コンサルティング・ラボは、1回から気軽に悩みを相談できる単発型のキャリア相談サービスです。 担当者は豊富な経験を持つプロのキャリアコンサルタントで、確かな情報に基づいた具体的なアドバイスを授けてくれます。 じっくり話を聞いたうえで今後の方向性を整理してくれるので、悩みをうまく話せるか心配という人や、初めてのキャリア相談で緊張するという人にもぴったりです。 ポジウィルキャリア ポジウィルキャリアは、専属トレーナーとマンツーマンでキャリアトレーニングができる、キャリアコーチングサービスです。 トレーナーは、利用者の悩みや将来の希望に合わせて、3ヶ月から6ヶ月のオリジナルプログラムを組んでくれます。 人生の振り返りやキャリア理論に基づいたワークトレーニングを行いながら、じっくり時間をかけてキャリア設計していけるのが特徴です。 キャリート キャリートは、身近な将来である5年後・10年後に焦点を当ててキャリア設計できる、キャリアコーチングサービスです。 コーチを務める担当者は、全員がキャリア支援に関する資格を保持しており、知識と経験に基づいた質の高いサポートが受けられます。 相談者の心理的安全性を重視し、深い理解で寄り添ってくれるので、人には話しにくい悩みも打ち明けやすいでしょう。 mento mentoは、将来のキャリア、起業、モチベーション、子育て、転職など、幅広い悩みに対応しているコーチングサービスです。 それぞれのジャンルに特化したコーチが在籍し、1on1の対話形式で一緒に悩みや問題解決の糸口を探してくれます。 相性の良いコーチが見つかるまで、何度でも体験価格で相談できるので「自分に合う担当者と出会えるか不安」という人にもおすすめです。 coachee coacheeは、キャリア相談専門のスキルシェアサービスです。 約200名のキャリアコンサルタント資格保有者や業界経験者が在籍しており、仕事に関する気軽な悩み相談から本格的なコーチング、業界のリアルな情報収集、転職・副業・起業のアドバイスまで幅広く対応しています。 また、匿名での相談が可能なため、プライバシーを守りつつ自由に発言できるところも魅力です。 お悩み・目的別！おすすめの有料キャリア相談先 悩みや目的が明確な場合は、それに特化したサービスを使うのもおすすめです。ここでは、3つのシチュエーション別に、おすすめの有料キャリア相談サービスを紹介します。 転職の悩み：マジキャリ マジキャリは、転職支援に強いキャリアコーチングサービスです。運営会社は10年以上の転職エージェント事業実績があり、そこで培ったノウハウが活かされています。 求人紹介はありませんが、プランによっては転職活動のサポートも可能で、納得できるキャリアチェンジや仕事選びができるでしょう。 これまでの業務経験を全て洗い出して自己理解を深めていくことができるので、「転職したいけど、向いている仕事がわからない」という人にもおすすめです。 女性のキャリアの悩み：マイ・カウンセラー マイ・カウンセラーは、女性キャリアカウンセラーによる、女性のためのキャリア相談サービスです。 女性の働き方に関する悩み相談はもちろん、生き方に関する悩みも相談でき、日々の暮らしの中で感じたあらゆるモヤモヤをカウンセリング形式で相談できます。 国家資格を持つ女性キャリアカウンセラーは全員企業での勤務経験があるので、相談者の悩みや苦労に深く理解を示しつつ、的確なアドバイスをしてくれるでしょう。 安価で相談したい：キャリアバディ キャリアバディは、キャリア相談サービスを提供するオンラインプラットフォームです。 他の有料キャリア相談サービスに比べてリーズナブルで、初回無料や1回数百円から相談できるサービスがたくさんあります。 お試し感覚で気軽に利用できるので、「キャリア相談がどんなものか知りたい」という初心者さんにも適しているでしょう。 有料キャリア相談先に迷ったら、キャリア・コンサルティング・ラボがおすすめ 有料のキャリア相談は、相談者がお金を払うからこそ、中立的かつ客観的なアドバイスが得られ、プロフェッショナルなサポートが受けられます。 今は多くの有料キャリア相談サービスが登場しているので、ぜひ自分に合うサービスを探してみてくださいね！ もしも「どのサービスを利用しよう？」と迷ったときは、幅広くキャリアの悩みを相談できるキャリア・コンサルティング・ラボがおすすめ。 経験豊富なキャリアアドバイザーの意見やアドバイスを取り入れて、自分らしく働く方法を見つけましょう。
30代こそキャリア相談を受けるべき！？その理由とおすすめ相談先
「仕事で認められることも増えたけど、このままで良いのかな」 社会人として一定の経験を積んだ30代は、このような悩みを抱えやすいです。一方で、「キャリアの方向性や向いている仕事がまだ見つからない」というケースもよくあり、焦りや不安を感じている人もいるでしょう。 そういった仕事の悩みを抱える30代におすすめなのが、キャリア形成をサポートしてくれる「キャリア相談」。今回は、30代がキャリア相談を受けたほうがいい理由やおすすめの相談先、相談時の注意点などを解説します。 キャリア相談とは？30代が受けるべき理由 キャリア相談は、キャリアコンサルタントをはじめとする専門家に、仕事の悩みや今後のキャリアについて気軽に相談できる場です。 相談者は、対話を通じて悩みや問題を整理し、プロの視点からアドバイスをもらうことで、解決の糸口や理想のキャリアプランを見つけられます。 ここでは、30代がキャリア相談をうまく活用するべき理由について解説します。 キャリアの行き詰まりを感じる人が増えるから 仕事にも慣れ、社内では中堅社員として扱われるケースが多い30代。 仕事を認めてもらえるのは嬉しいですが、どうしても仕事に慣れが生じて毎日の業務がルーティン化するため、キャリアに行き詰まりを感じやすいです。 また、昇進やスキルアップの機会の少なさから、キャリアの停滞感を感じる場合もあります。 このようなキャリアの行き詰まり感を放置すると、モチベーションやスキルの低下を招く恐れも。キャリア相談では、行き詰まりの原因を明確にして、今後の理想のキャリアへの道筋を立てます。 ライフステージが変化しやすいから 30代は、結婚・出産・育児などでライフステージが変化しやすい年代です。大きなライフイベントを経験して仕事に対する価値観が変わるケースも多く、これまでと同じ働き方を続けると違和感を持つ場合があります。 そんなときにキャリア相談を受けると、新たな働き方を知ることができたり、今の自分に合った働き方のヒントが得られたり、自分の気持ちや考えを整理したりすることができるでしょう。 自分らしく働ける働き方に気づくきっかけになるので、ライフステージが変化しても仕事を続けやすく、プライベートと仕事を無理なく両立できる可能性が高いです。 クォーターライフクライシスに陥りやすいから クォーターライフクライシスとは、人生の4分の1（クォーター）にあたる20代後半～30代半ばに、不安や焦燥感、憂鬱感を持つこと。 この年代は、社会の仕組みや自分の実力がわかり、社会人になりたての頃よりもクリアに現実が見えています。その現実が想像していた理想と異なる場合、理想と現実のギャップにより「このままで良いのか」という不安や焦りを抱くのです。 キャリア相談では、どうすればギャップを解消できるのかを一緒に考え、丁寧にキャリアの見直しを行います。 将来への不安感が強くなりやすいから 30代は、ある程度の社会人経験はあるもののまだまだこれからもキャリアが続く年代で、だからこそ将来に関する悩みを抱えがちです。 たとえば、これまでの昇進・昇給ペースから今後のキャリアパスが具体的に見えてきて、将来に不安を感じる人は少なくありません。また、今の仕事が自分にあまり合っていない場合、「今の状態が40代・50代になっても続くのか」と考えて憂鬱になるケースも多いです。 キャリア相談は、現在の悩みから将来の働き方まで、仕事に関するさまざまな悩みを相談できます。専門知識を持つプロの意見により将来の可能性に気づくこともあり、不安の低減につながるでしょう。 転職を検討している場合、早く決断したほうがいいから 30代は、未経験の職種に転職できるラストチャンスになりやすいです。 「若くないと転職できない」というわけではありませんが、転職市場では年齢を重ねるにつれて経験や即戦力を求められます。また、若いほうが「吸収力や将来性が高い」と見込まれやすく、選考で有利になる場合があるのも事実です。 そのため、転職を検討している30代は、できるだけ早く答えを見つけたほうがいいでしょう。 キャリア相談では、転職に関する相談やサポートも受けられるので、一人で悩むよりも早く結論にたどり着けるはずです。 30代でキャリア相談を受けるメリット 30代は、キャリアの方向性を見直す「分岐点」となる時期です。人生における大事な転換期にキャリア相談を受けると、以下のようなメリットがあります。 自分の市場価値がわかる キャリア相談を受けることで、自分のキャリアを客観視することができ、キャリアをより現実的に捉えられるようになります。 転職するにせよ今の職場でキャリアを築くにせよ、自分の市場価値に見合った企業やポジションを適切に選んで、失敗するリスクを低減させられるでしょう。 また、正しい市場価値を理解すれば「価値をより高めるにはどうすれば良いのか」を考えることができ、スキルアップにもつなげやすいです。 キャリアの目標が明確になる キャリアにぼんやりとした不安がある、あるいは自分のやりたいことがよくわからないという状態では、具体的な行動が取れません。また、この状態で行動してしまうと判断を誤りやすく、将来的に後悔する可能性が高いです。 キャリア相談で自分の価値観や適性を整理すると、目指すべきキャリアの方向性が定まり、同時に目標が明確になります。 具体的な目標に向かって自信を持って行動できるため「これで良いのか」という不安も軽減しやすいです。 抱えているストレスを解消できる キャリア相談では、キャリアや転職に関する悩みはもちろん、「職場の人間関係が悪い」「待遇に不満がある」「スキルアップしたい」など、仕事にまつわる悩みを幅広く相談できます。 話す内容がまとまっていなくても、対話を通して問題を整理できるので、今抱えているストレスやモヤモヤを解消させられるでしょう。 人は一人だとどうしても目の前の課題から目を反らしやすくなりますが、専門知識を持つプロが寄り添ってくれれば、課題にも前向きに取り組めるはずです。 悩む30代がキャリア相談を受けないリスク 仕事の悩みを抱える30代がキャリア相談を受けないことには、多くのリスクがあります。どのようなリスクがあるのか、詳しく見ていきましょう。 キャリアの選択肢が狭まる キャリア相談を受けないと、客観的な視点での自己分析ができなかったり、自身の強みを見落としてしまったりします。自己理解が不十分になる可能性もあり、自分に合わないキャリアを選択して自らの可能性を減らしてしまうかもしれません。 また、キャリア相談は自分の知らない職業や働き方などを知る機会でもあるため、受けないと機会損失になりキャリアの選択肢を狭める可能性があります。 40代以降の昇進・昇給に響く 20代～30代の段階では、同世代間において役職や収入にあまり大きな差はありません。 しかし40代以降になると、若手のうちに行っていたキャリア形成の結果が現れ始め、社内での役割や待遇において出世の二極化が顕著になります。 モヤモヤした状態のまま30代を過ごすと、40代になってもキャリアの方向性が定まらず、昇進・昇給に響きやすいです。 キャリア迷子になりやすい キャリア相談を受けずに悩みが解決しない状態が長引くと、自分の進むべき方向性がわからない「キャリア迷子」になりやすいです。 キャリアに関する知識を得るだけなら、本やインターネットを使えば一人でも可能かもしれません。 しかし、自己理解が深まらないまま知識を入れるとかえって「選択肢が増えて迷う」という状況を生み出しやすく、キャリアプランが曖昧になる可能性があります。 30代におすすめのキャリア相談先5選 仕事やキャリアに悩んだらキャリア相談を受けるのがおすすめですが、相談する際は「相談の目的」や「年齢層」に合ったサービスを選ばなくてはいけません。ここでは、30代に適したキャリア相談サービスを5つ紹介します。 キャリア・コンサルティング・ラボ キャリア・コンサルティング・ラボは、悩みや本音を丁寧に深掘りしてくれる、キャリア相談サービスです。 プロのキャリアコンサルタントに相談できる内容は、転職・キャリアに関する悩みから、将来への漠然とした不安、人間関係の悩み、子育てとの両立などまで多岐に渡ります。 こちらの話をじっくり聞いたうえでアドバイスをしてくれるので、表面的な悩みの奥にある根本的原因や自分でも気づかなかった本音がわかり、悩みの早期解決につながるでしょう。 30代の仕事の悩みを解決してきた実績も多く、1回からでも利用でき、相談者に寄り添ったサポートを提供してくれます。 ポジウィルキャリア ポジウィルキャリアは、キャリアに特化したパーソナルトレーニングサービスです。 スポーツジムでトレーナーからアドバイスをもらうように、ポジウィルキャリアではプロのキャリアトレーナーから仕事に関するさまざまなアドバイスがもらえます。 仕事だけでなく人生まで含めた目線でキャリア形成を考えており、心理学に基づいた体系的なキャリア支援プログラムが組まれているのが特徴です。 具体的には、キャリア課題の特定、キャリアトレーニング、転職先紹介などのサービスが受けられ、最良の選択ができるようサポートしてもらえます。 キャリドラ キャリドラは、年収アップとキャリアアップに特化した、パーソナルトレーニングサービスです。 市場価値の向上と長期的なキャリア形成を目的としているサービスで、「今の収入に不満がある」「キャリアの行き詰まり感を解消したい」などの悩みを持つ30代に特に適しています。 また、24時まで対応のチャットサポートが設けられているため、悩みや疑問が生じた際にすぐ相談できるのも嬉しいポイントです。 キャリート キャリートは、20代～30代から高い信頼を寄せられている、キャリアコーチングサービスです。 5年後・10年後に後悔しないよう、未来にフォーカスしたキャリア形成をサポートしてくれます。 なお、コーチを担当する全員が「国家資格キャリアコンサルタント」もしくは「プロコーチ認定資格」保持者。転職を繰り返している人や、「繊細さん」と呼ばれるHSPの人への理解も深く、仕事に関するあらゆる悩みを相談可能です。 dodaキャリアカウンセリング dodaキャリアカウンセリングは、転職に関する悩みを「転職エージェントdoda」のキャリアアドバイザーに相談できるサービスです。 転職しようか迷っている人や、転職活動しているもののうまくいかない人を対象としており、状況のヒアリングからキャリアプランの策定、転職活動の支援まで、一貫してサポートしてもらえます。 完全無料でキャリアカウンセリングが受けられるため、費用を気にしなくていい点もメリットです。 30代がキャリア相談する際の注意点 キャリア相談の効果を最大限に高めるためには、いくつかの注意点があります。 以下のポイントに気を付けると、有意義なキャリア相談ができるでしょう。 相談内容を事前に絞り込む 愚痴や不満を言いすぎない 正直に話す サービスにもよりますが、キャリア相談の時間は1回あたり45分～90分程度が一般的です。 時間に限りがあるため、あらかじめ相談内容を厳選しておき、愚痴や不満に時間を割きすぎないようにしましょう。客観的事実や「今後どうなりたいか」を優先的に伝えると、アドバイスも具体的になりやすいです。 また、的確なアドバイスを得るためには、嘘や隠し事をせず全て正直に話すのも大切なポイントとなります。専門家は話を聞くプロなので、「こんなことを相談して大丈夫かな」と心配せず、ありのままを伝えてください。 30代は分岐点！キャリア相談で後悔しない未来を描こう 30代は、仕事で新しいポジションを任されたり私生活で大きなライフイベントが発生したりと、公私ともに変化が起きやすい年代です。 さまざまな面で分岐点に立たされやすく、自身のキャリアに悩んでしまう人も少なくありませんが、キャリア相談をうまく活用して後悔しない選択をしましょう。 悩んだとき、最もやってはいけないのは「一人で悩みを抱えること」です。問題解決が遅れる、ストレスや孤独感が増す、判断や行動を誤るなど、一人で悩みを抱えることには多くのデメリットがあります。 話すだけで心が楽になる場合も多いので、まずは気軽な気持ちでキャリア相談を利用してみてください！
20代女性に最適なキャリア相談先を紹介！選び方・相談するメリットも
20代はキャリアの方向性に迷いやすく、「このまま30代に突入していいのかな？」と悩んでしまう人も少なくありません。 特に女性は20代から30代にかけて結婚・出産を経験する人が多く、ライフイベントを見据えて今後のキャリアを考えたい人もいるでしょう。 本記事では、20代女性におすすめのキャリア相談について解説します。20代女性がキャリア相談するメリットや相談先の選び方、おすすめの相談サービスを解説するので、ぜひ参考にしてください。 20代女性のキャリア相談でよくある悩みとは 20代の女性は、仕事・キャリアに関するどのような悩みを抱えているのでしょうか？まずは、キャリア相談でよくある20代女性に多い悩みを紹介します。 やりたいことや向いている仕事がわからない 一通り仕事を覚えて経験を積んでいく中で、業務内容と自分の適性にミスマッチを感じる場合があります。特に20代は社会人経験が浅く、仕事への理解や自己分析が不十分になりやすいため、このような悩みに直面しやすいです。 そして、仕事への理解や自己分析が不足していると「本当にやりたいこと」や「向いている仕事」がわかりません。今の仕事にやりがいを感じないものの、どのような仕事に就けばいいのかがわからないため、悩みが深刻になる傾向です。 スキルアップできていないように感じる 本来、20代は業務知識や経験が少ないからこそ、新しいことをどんどん吸収して成長する時期です。 しかし、自分に合わない仕事をしていたり成長機会が少ない環境で働いていたりする場合、スキルアップの実感が得られず不安や焦りを感じるでしょう。 スキルアップの実感がないと、仕事に対するモチベーションが下がりやすく、将来的にはキャリアの停滞や選択肢の狭まりを招く恐れがあります。 ライフイベントと両立できるのか 20代は結婚や出産といったライフイベントが発生しやすいです。そして女性のキャリアはライフイベントの影響を受けやすいため、「結婚・出産後も仕事を続けられるのか」と疑問や不安を抱く人が少なくありません。 また、20代女性の中には、既に結婚や出産をしている人も多くいます。このような女性は、仕事と家庭を両立させる難しさに悩みやすく、キャリアを諦めることを考えてしまうケースもあるでしょう。 20代女性がキャリア相談するメリット キャリア相談とは、仕事の悩みを専門家に相談し、問題解決に向けた具体的なアドバイスを受けることです。ここでは、20代女性がキャリア相談をするメリットについて解説しましょう。 キャリアの選択肢が広がる 社会人経験が浅い20代は、「世の中にどんな仕事があるのか」「自分の本当の強み」などを十分に理解できていない場合も多いです。キャリア相談をすると、自分では気づかなかった業界や職種の情報、本当の適性などを理解でき、新たなキャリアの選択肢が広がるでしょう。 20代は未経験でも転職しやすい時期なので、早い段階で自分に合った仕事を見つけられれば、将来的に大きくキャリアアップできる可能性があります。 将来のキャリア設計ができる キャリア相談では、現状の仕事の悩みだけでなく、未来のキャリアについても相談できます。 5年後、10年後を踏まえたキャリアプランを設計できるため、将来のビジョンが明確になり、それと共に今の自分が何をするべきかも見えてくるでしょう。 20代女性は将来に対して漠然とした不安を抱え、仕事に対し「このままでいいのかな？」と考えがち。ですが、現実的なキャリアプランがあれば行動や判断に迷いにくく、不安を解消できるはずです。 結婚・育児・介護などに備えられる 20代女性がキャリアについて考える際は、結婚・育児・親の介護など、今後起こり得るライフイベントにも十分考慮しなくてはいけません。 キャリア相談では、家庭と仕事の両立に悩む相談者をサポートした経験を持つプロから、現実的かつ具体的なアドバイスがもらえます。 「今後、どのようなライフイベントが起こり、どのような状況に陥る可能性があるか」「今のうちにできることは何か」などが理解できるため、備えを充実させてライフイベントにも対応しやすくなるはずです。 キャリア相談すべき20代女性の特徴 仕事の悩みはあるものの「キャリア相談したほうが良いのかわからない」と迷っている20代女性もいるのではないでしょうか。ここでは、キャリア相談が必要な人の特徴を詳しく解説します。 一人で悩みを抱えてしまう人 責任感が強い人や完璧主義の人ほど、「相談すると迷惑かも」「一人で何とかしないと」と考え、悩みを自分だけで抱えがちです。 しかし、深刻な悩みを一人で抱えれば当然心身にかかる負担は大きく、冷静な判断ができなくなってより悩み解決が難しくなるケースもあります。 そのため、自分の感情や問題を内側に溜め込みやすい人ほど、キャリア相談を利用したほうが良いといえるでしょう。「家族や友人、身近な人には話しづらい…」という人でも、悩みを聞く専門家が相手なら相談しやすいと感じるはずです。 モヤモヤした気持ちを整理したい人 20代は、まだキャリアが始まったばかり。今後さらなるキャリア形成が必要だからこそ、漠然と将来に不安を感じたり、今のままでいいのかと抽象的な疑問を持ったりしやすいです。 キャリア相談では、このようなモヤモヤした気持ちや悩み、不安なども相談できます。 専門家との対話を通じて自身の状況を客観視すると、考えがまとまって目指すべき方向性や悩み解決の糸口が見つかりやすいです。 転職・退職を検討している人 転職・退職を検討している20代女性がキャリア相談を受けると、専門的な知識や経験を持つプロから具体的なアドバイスが得られます。 ネット上には転職・退職に関する情報が溢れており、正しい情報の選択に迷うこともあるでしょう。キャリア相談では、最新の情報や専門知識を持つプロから幅広く確かな情報が得られるため、誤った情報に振り回されるリスクを回避できます。 また、キャリア相談先によっては、相談だけでなく転職支援をしてもらうことも可能です。 自分の強みや向いている仕事がわからない人 キャリア相談では、対話を通じて自己分析のサポートをしてもらえます。自分の強みや向いている仕事がわからない人も、効率的に自己理解を深められるはずです。 しっかり自己分析できれば、ミスマッチを防ぎながら主体的に今後のキャリアを選択・設計でき、長期的なキャリアプランも立てやすくなります。 また、強みと同時に弱みが見えてくる場合も多く、自身の課題が見つかってさらなる成長につながるケースも少なくありません。 理想はあるもののどう行動すればいいのかわからない人 「ゆくゆくは家庭と仕事を両立する働き方がしたい」「もっとキャリアアップしたい」など、これからどうなりたいかというイメージが既に固まっている人もいるでしょう。 しかし、将来へのビジョンはあるものの、理想の実現のために今取るべき行動がわからないのであれば、一度キャリア相談を受けてみるのがおすすめです。 キャリア相談では、理想を考慮しつつ女性のライフイベントを含めた長期的なキャリア形成を考えることをサポートしてもらえます。具体的な行動計画が立てられるので、理想を実現できる可能性も高まるはずです。 20代女性がキャリア相談先を選ぶときのポイント キャリア相談で失敗しないためには、自分に合った相談先を選ぶのが大切です。ここでは、20代女性がキャリア相談先を選ぶときのポイントを解説します。 若手サポートに精通しているサービスを選ぶ キャリア相談は、サービスによって得意とする業界や年代が異なります。20代女性がキャリア相談する際は、第二新卒や20代向けなど、若手のサポートに精通しているサービスを選ぶのがおすすめです。 このようなキャリア相談サービスには、20代の悩みを解決してきた実績を多く持つコンサルタントや、若手の転職に関するノウハウを持ったアドバイザーが在籍しています。 自分の年代に合わせたサービスを選ぶと、悩みをスムーズに理解してもらえて、アドバイスも的確になりやすいです。 女性向けや女性担当者がつくサービスを選ぶ キャリア相談の中には「女性向け」にサービスを展開しているものもあります。女性向けのキャリア相談は、女性特有のライフイベントや職場での悩みに焦点を当てているのが特徴です。 担当者も女性であるケースが多いので、男性担当者には相談しにくい悩みも安心して話せるでしょう。女性担当者は実体験をもとにしたアドバイスを授けてくれる場合もあり、参考にしやすいです。 また、女性特有の視点で高い共感を示してくれるため、心理的な負担の軽減にも期待できます。 複数社に相談して、比較検討するのもあり キャリア相談は、無料で受けられるものと有料のものがあります。しかし有料サービスでも、初回利用時は低価格や無料であるケースが大半です。 そのため、いきなり利用サービスを一社だけに絞るのではなく、複数のサービスに相談して自分に合うものを選んでも良いでしょう。 キャリア相談は「担当者との相性」も重要となるため、口コミが良いサービスだからといって自分も満足できるとは限りません。自ら担当者の人柄やアドバイスの内容などを確認することで、自分に最適な相談相手が早く見つかり、悩みの早期解決にもつながりやすいです。 20代女性におすすめのキャリア相談先 ここでは、20代女性におすすめのキャリア相談先を5つ紹介します。各サービスの特徴を知り、自分に合いそうな相談先を見つけてください。 キャリア・コンサルティング・ラボ 仕事に関する幅広い悩みを気軽に相談できる、キャリアコンサルティングサービスです。資格を持つ経験豊富なキャリアコンサルタントが多数在籍し、まとまらない悩みや考えを一つずつ整理して、自分に合った最適な選択肢を一緒に探してくれます。 転職やキャリアチェンジに特化したサービスではないため、迷っている段階で無理に転職をすすめられる心配もありません。 1回のみのコースから全4回のコースまでプランも豊富なうえ、オンライン形式で相談できるので、相談したいタイミングで利用しやすいでしょう。 マジキャリ 20代〜30代の若手に特化した、転職を前提としないキャリアコーチングサービスです。 キャリアコーチングでは、対話を通じて自己理解を深め、将来のキャリアビジョンの明確化や目標達成に向けた行動計画の立案を行います。コーチを務めるのは、元人事や転職エージェントなどキャリアの専門知識を持つプロであり、豊富な転職支援の経験を活かした具体的なアドバイス・サポートが得られるでしょう。 マイ・カウンセラー 女性の働き方・生き方に特化した、キャリアカウンセリングサービスです。 担当者はキャリアコンサルタントの資格を持つ女性のみで、女性の働き方や人生設計に精通したプロが在籍しています。 また、「相談者が主役」という考え方を大切にしており、一方的なアドバイスをしないことを宣言しているため、こちらの主体性も重視してもらえるでしょう。 ビデオ通話・メッセージと相談形式を選択できるのも特徴で、忙しい人や直接話すのに抵抗感がある人でも相談しやすい環境が整えられています。 type女性の転職エージェント 女性の転職ノウハウを豊富に持つ、転職エージェントサービスです。結婚・出産・育児といった、女性特有のライフイベントに考慮したキャリアカウンセリングを受けられます。 転職支援に強いサービスのため、応募書類の添削や面接対策といった転職支援サポートを受けられるのもメリットです。 女性の気持ちやライフイベントに寄り添ったサポートを提供してくれるサービスは、転職を検討している20代女性に特に適しています。 マイナビジョブ20's 未経験・第二新卒・既卒に強い、20代に特化した転職エージェントサービスです。経験豊富なキャリアアドバイザーによる、キャリア相談が受けられます。 求人紹介、面接対策、内定後のフォローなど転職支援も充実しており、転職活動から内定まで一貫したサポートが受けられるでしょう。 未経験OKの求人が全体の78％以上を占めているのも特徴で、キャリアが浅い20代におすすめです。 20代からキャリア相談を活用して、理想の未来に近づこう 20代は、キャリアの駆け出し期といえます。しかし「先は長いから、まだ何もしなくて大丈夫」と楽観視しすぎると、ゆくゆく自身のキャリアの選択肢を狭めてしまう可能性も。 特に女性は20～30代にかけてライフイベントが発生しやすく、キャリアが変わる可能性が高いからこそ、早いうちからプロに相談して自分のキャリアの方向性を定めておくのが大切です。 キャリア相談サービスを有効活用し、自分らしい働き方を見つけていきましょう！
女性の育休のメリット・デメリットは？取得を迷ったときのポイント
結婚・出産を経ても働き続ける女性が増え、近年の女性の育休取得率は8割台と高水準を維持しています。出産後の育休取得は、今や「女性の働き方におけるスタンダード」といっても過言ではありません。 しかし、女性の育休取得にはたくさんのメリットがある反面、デメリットがあるのも事実です。 この記事では、女性が育休を取るメリット・デメリットや、育休取得を迷ったときの判断基準などを解説します。育休への理解を深め、不安や心配事の解消にお役立てください。 働く女性の出産後の選択肢 働く女性の出産後の選択肢は、主に「育休を取る」「育休を取らない」「出産退職をする」の3つです。 近年は育休を取る女性が多いですが、必ずしも育休を選ぶのが正解とは限らず、自分のライフスタイルや考え方、経済状況などに合った選択をするのが重要になります。ここでは、各選択肢の特徴について解説しましょう。 育休を取る 育休は、産後8週間の産休が終わった翌日から、原則として子どもが1歳になるまで仕事を休業できる制度です。また、女性だけでなく夫婦で育休を取得する場合は「パパ・ママ育休プラス制度」が適用され、子どもが1歳2カ月になるまで休業期間を延長できます。 育休の取得は法律で定められた労働者の権利であり、会社が従業員の育休を拒否することはできません。 ただし育休取得には「その会社で1年以上働いている」「育休後も引き続き雇用される見込みがある」「子どもが1歳6カ月までの間に契約が満了することが明らかでない」などの条件があります。 育休を取らない この記事冒頭で「女性の育休取得率は約8割」とお伝えしましたが、これはつまり「約2割の女性は育休を取っていない」ということです。中には産休のみで育休を取らず、職場復帰する女性もいます。 出産後8週間の産休は義務ですが、育休はあくまで労働者の権利であり義務ではないため、取得しなくても問題はありません。「収入を減らしたくない」「仕事のブランクを作りたくない」など、育休を取らない理由は人それぞれです。 ただし個人の意思で育休を「取らない」のは自由ですが、会社から拒否されて育休を「取れない」のは原則違法なので、このような場合には総合労働相談コーナーや労働組合に相談しましょう。 出産退職をする 出産退職とは、その名の通り出産を機に退職することです。退職することで心身の負担を軽くでき、出産後は子育てや家庭に専念しやすくなるでしょう。 また、「一旦仕事を辞めて、子育てが落ち着いたら短時間パートなどから仕事復帰したい」というキャリアプランのもと、この選択をする女性も多くいます。 しかし、子どもを持つ女性が一度退職してしまうと、正社員での再就職はかなりハードです。そのため、慎重に検討したうえで決断する必要があります。 女性が育休を取るメリット 女性が育休を取ることには、いくつものメリットがあります。ここでは、育休にどのようなメリットがあるのかを詳しく解説していきます。 経済的支援が受けられる 企業にもよりますが、育休中は給与が支払われないケースがほとんどです。しかし、このような育休中の収入低下を補う目的で、雇用保険から「育児休業給付金」が支給されます。 支給期間は原則子どもが1歳になるまでで、支給額は育休開始から180日目までは賃金の67％、181日目からは賃金の50％です。また、社会保険料の免除や税負担の軽減措置などもあり、実際の手取り額は育休前の8割程度になるといわれています。 心身の回復に専念できる 出産後は筋力が低下しやすいですし、ホルモンバランスが急激に変化して精神的にも不安定になりやすいです。また、慣れない育児により心身の疲労を感じるケースもあるでしょう。 そんなとき、育休を取得していれば仕事に時間やエネルギーを取られることなく、心身の回復に専念できます。 育児をする必要があるため心身の回復だけに専念するのは難しいものの、仕事と両立しながら行うよりも負担が軽くなるのは育休の魅力です。 子どもとの時間を大切にできる 生まれたばかりの子どもの成長はあっという間です。その成長を見逃すことなく間近で実感できるのも、育休の大きなメリットといえるでしょう。 慣れないことばかりで戸惑う場面も多いものの、日々大きくなる子どもの成長記録をつけたり、手形や足形を残したりと、このときならではの育児の楽しみもたくさんあります。 「子どもだけに向き合える時間」はとても貴重なので、育休をうまく活用してたくさん思い出作りをするのがおすすめです。 キャリアが途切れない 「育休後、戻れる職場がある」という安心感は、キャリアや将来への不安を払拭しやすいです。 もちろん、円滑に復帰できるかは職場の雰囲気や本人の努力にもよりますし、長期休暇がキャリア形成の停滞につながるケースもあります。しかし、完全に社会とのつながりがなくなったわけではなく、今のキャリアを継続できる可能性があるのは大きな希望になるでしょう。 また、育休中にキャリアの再構築を行うことで、より理想的なキャリアが見つかり将来に活かせる場合もあります。 復帰後、育児と仕事を両立しやすい 育休を取得して「家事育児に専念する期間」を設けることで、それらのスキルが上がります。 育児スキルが高まり「どうすれば要領よくこなせるか」を理解できるので、育休明けも育児と仕事の両立に苦戦しにくいでしょう。 職場復帰して育休中より育児時間が減っても、コツや時短方法を知っていればスムーズにタスクを処理できます。そうすれば自身の休息に充てられる時間も増え、ストレスや疲労の軽減につながるはずです。 女性が育休を取るデメリット 女性が育休を取ることには多くのメリットがある一方で、デメリットと取れる要素もあります。メリットだけでなくデメリットまで把握し、事前に対策を考えるのが大切です。 収入が減る 育休中の収入は育児休業給付金が主となり、休業前と比べると減少するのは避けられません。出産直後はオムツやベビー用品などの購入で何かと出費が増えるため、収入減を不安に思う女性は多いでしょう。 育休中の経済的不安を少しでもなくすためには、事前の備えが必須です。育休前に準備すべき貯金額は、個人の状況や家族構成などによっても異なりますが、必要な生活費を洗い出しつつ支出を見直して計画的な貯蓄を始めてください。 ブランクができる 「仕事をしていない空白期間」という意味では、育休はキャリアのブランクとも捉えられます。特に今は新しいテクノロジーが次々登場する時代なので、たった1年職場から離れるだけでガラッと仕事のやり方が変わってしまう場合も多いです。 しかし、育児を通じて培われるタスクマネジメント力や時間管理能力、柔軟な対応力などは、ビジネスシーンでも必ず役に立ちます。 そのため、育休を「ブランク」と捉えるのではなく「新たなスキル・経験を蓄積する期間」と考えるのがおすすめです。 キャリアに影響が出る可能性がある 育休取得が、キャリアの停滞やキャリアアップの機会損失になる可能性もゼロではありません。「育休を取得していない人」と「育休を取得した人」では、どうしても実務経験に差が生じてしまうため、同じ評価を得るのは難しい現実があります。 また、子育てに理解のない会社の場合は、育休を取得したというだけで成果を正当に評価しないことも！ 育休を取得する際はこのようなキャリアへの影響も考慮し、キャリアプランの再構築を行うのが重要になります。 職場によっては申請しにくい 社会の風潮は、子育てしながら働く女性を応援する流れに少しずつ変わってきていますが、中には子育てする女性への理解がまだ不十分な会社もあります。 このような会社には育休を取得しにくい雰囲気があり、なかなか申請を出せなかったり、申請後に居心地の悪い思いをしたりするケースがあるでしょう。 気持ちよく育休を取得できるかどうかは会社次第な部分が大きく、取得希望者の精神的負担になりやすいところはデメリットといえます。 復帰時を想像して不安になりやすい 「育休明け、仕事についていけるだろうか」「ちゃんと育児と仕事を両立できるだろうか」 育休中はこのような不安を感じやすく、仕事へのモチベーションが下がってしまう女性もいます。 このデメリットの対策法としては、復帰前に家族や職場の人とよく話し合い、サポート・協力体制を整えておくのが有効です。また、育休中もスキルの維持・向上を図り、業務に関する情報収集をしておくと安心感へとつながるでしょう。 デメリットもある女性の育休…取得を迷ったときの確認ポイント メリット・デメリットどちらもあるからこそ「育休取得を迷っている」という女性もいるのではないでしょうか。ここからは、育休取得を迷ったときに確認したいポイントを5つ解説します。 出産・育児に理解のある職場環境か 職場の理解や復帰を前提とした制度が整っているかは、事前に必ず確認しましょう。 前述した通り、育休は育児・介護休業法に基づく労働者の権利であるため、条件を満たしたうえで申請すれば職場は拒否できません。しかし、やはり出産・育児に理解のない会社の場合だと、申請は受理されても空気が悪くなりやすいです。 また、子育てに理解がない会社は職場復帰後に働きにくさを感じる可能性も高いため、これを機に労働環境の見直しを行うのも一つの手となります。 経済的に苦しくならないか 育休を取るか迷ったときは、家庭の経済状況も分析してみるのがおすすめです。 育休中の収入については、育児休業給付金があるため過剰に心配する必要はありません。しかし「できるだけ早く復帰して普段通りの給与を得たい」と考える場合は、育休を取らない選択肢や育休を短縮する選択肢も有力になります。 育休中の一時的な収入減と復帰後のキャリアパスを考え、「トータルで見るとどちらが家計に貢献できるか」を検討するのが大切です。 子育てしながらどのようなキャリアを築きたいのか 今後、どのようなキャリアを見据えているかによっても、育休に対する考え方は変わるでしょう。 そのため理想のキャリアプランを立て、そこから育休取得による影響や、育休を取得する場合は期間の長さなどを考えるという方法もあります。 また、育休は分割でも取得できるので、キャリアの中断を最小限にしつつ育児に専念する期間を設けることも可能です。子どもを持つと価値観が変わるケースも多いので、まずは明確なキャリアプランを立ててみてください。 夫も育休を取るのか 女性の取得率に比べるとまだ低いものの、近年は男性の育休取得も一般化しつつあり、夫が育休を取るかどうかによって妻の育休事情が変わるケースも多いです。 夫婦で育児の役割分担やお互いのキャリアプランなどを話し合い、理想のビジョンを共有しましょう。 そのうえで、一緒に育休取得について考えるのがベストです。たとえば、夫婦交代で育休を取れれば、お互いキャリアへの影響を最小限にしながらしっかり育児できる時間も確保できます。 ※男性の育児とキャリアに関しては、こちらもぜひご覧ください！→男性が育児と仕事を両立させるには？取るべき行動と成功のポイント 周囲のサポートを受けられそうか 近くに育児をサポートしてくれる親族がいるか、利用しやすそうな外部サービスがあるかなども、重要なポイントです。 周囲の手助けをほとんど期待できない状況の場合、育児負担が大きくなりやすいため、育休を取得せざるを得ないでしょう。しかし、周囲のサポートを受けられる場合は、育児以外のことにも時間を割きやすくなるので育休を取得するかどうかを考える余地が生まれます。 今は、行政が提供する保育・預かりサービスなどもあるので、まずは情報収集から始めてみてください。 女性側のデメリットまで理解して、育休取得を決めよう 女性の育休にはメリットとデメリット、どちらも存在します。取得を迷った際は、メリットだけでなくデメリットまで理解したうえで、自分が納得できる決断をするのが重要です。 また、もしも一人では答えが見つからないときは、キャリアコンサルティングを受けてみるのが良いでしょう。 キャリアコンサルティングでは自分のなかにある理想のキャリアを整理でき、育児と仕事の両立について客観的なアドバイスが得られます。復帰後の働き方や将来のキャリアパスについても相談できるので、自身の目標が明確になるはずです。 家庭の状況や会社の制度などを踏まえたうえでしっかり考え、楽しい子育てライフを過ごしてくださいね。
男性が育児をするとキャリアに影響する？原因や両立に必要なこと
「キャリアも大切だけど、家庭も大切にしたい」「もっと育児をしたいけど、そうするとキャリアに影響が出るかも」 このような悩みを持つ男性は多いのではないでしょうか。共働き夫婦の増加に伴い育児をする男性は増えたものの、まだまだ「男性が育児しやすい環境になった」とは言い切れないのが社会の実情です。 今回は、育児とキャリアの両立が難しい男性ならではの原因を深掘りし、そこから両立するためのポイントや成功に必要なことを解説します。 男性も育児とキャリアを両立する時代へ かつての日本には「男性は仕事、女性は家庭」という考え方がありました。しかし、社会で活躍する女性が増えたこと、性別による固定的な観念や偏見をなくそうという動きが活発化したことなどから、現代においてこの考え方は古い価値観となっています。 そして、働く女性の増加によって、育児に参加する男性も増加しました。男性の育児休業取得率は年々上昇しており、2024年度の取得率は40.5％を記録しています。 社会の意識は「育児は女性だけのもの」から「育児は夫婦で行うもの」に変わり、育児・介護休業法が改正された影響も相まって、育児とキャリアを両立する男性は今後もさらに増えると見込まれています。 男性の育児はキャリアに影響する？ しかし、古い価値観からの脱却は、簡単にはうまくいかないケースもあります。育児とキャリアの両立を目指す男性が増えるにつれて、「パタハラ」に悩む男性も現れるようになりました。 パタハラとは「パタニティハラスメント」の略であり、育児に関する制度を利用しようとする男性社員に対して行われる、嫌がらせ行為を指します。 育児中の男性社員に対して「そもそも育休の申請を認めない」「キャリアアップの機会を与えない」「嫌味を言う」などがパタハラの代表的な事例で、時には将来のキャリアにまで影響が出てしまうことも…。 もちろん、ほとんどの会社は育児をする男性に理解を示しており、過剰に心配する必要はありません。ですが、中にはこのようなパタハラを行う会社もあるため、育児がキャリアに悪影響を及ぼす懸念が全くないとは言い切れない状況となっています。 男性にとって育児とキャリアの両立が難しい原因 育児をする男性は増加傾向ですが、まだまだ育児は女性中心で行われているのも事実です。なぜ、男性は育児とキャリアの両立がしにくいのでしょうか？ここでは、その原因を解説します。 企業体制が整っていない 男性が育児をしながらキャリアを歩むには、会社の理解や支援が欠かせません。 ところが「男性も育児を」という価値観は近年になって急速に進んだ考え方のため、育児をする男性社員をサポートする体制がまだ整っていない企業も多いです。 このような会社では、男性の育休制度が整備されていなかったり、制度は一応あるものの取得実績がなく利用しにくい雰囲気があったりします。 企業に昔の固定観念が残っている 組織の考え方が古く、「男性は仕事、女性は家庭」という価値観をまだ持っている企業も存在します。 昔の固定観念が残っている企業では、育児をする男性への理解が進んでいません。育児休業を申請しても「妻がいるなら夫が取る必要はない」と受理されなかったり、受理されたとしても「本当は休みたいだけでは」と思われて評価を下げられたりしやすいです。 また、古い固定観念で運営している企業は残業や休日出勤も多い傾向にあり、これも男性が育児とキャリアを両立しにくい理由になるでしょう。 上司や同僚に理解がない 会社そのものは男性の育児に理解があっても、身近な上司や同僚に理解がないと働きにくさを感じます。 実際、育休の申請を受けるのは上司ですし、育休中などにフォローをするのは同僚であるケースがほとんどです。そのため、上司や同僚から理解が得られないと、嫌味や嫌がらせといったパタハラが発生しやすくなるでしょう。 このような環境下では男性もキャリアへの影響を懸念して育児に消極的になり、両立から遠ざかってしまいます。 責任ある立場や業務を任されやすい 社会で活躍する女性は増えましたが、女性が長期的にキャリアを築ける環境はまだ十分とはいえません。男女の役割分担意識が未だに社会に根深く残っている影響もあり、責任ある立場や業務は男性に偏っている現状があります。 そして、パパになる人が多い20代から30代は、男性にとって重要なポジション・仕事を任されやすい時期。 育児に参加したい気持ちはあっても、キャリアアップによって業務内容や労働環境がガラリと変わり、両立に苦戦する男性は多いです。 夫婦で平等に育児をしている家庭が少ない 「令和元年度 家事等と仕事のバランスに関する調査」の結果によると、夫婦における家事育児の負担割合は妻が6割強、夫が3割弱でした。 家事育児の負担割合は、共働きの家庭が増えても妻のほうが依然として高く、これを受けて「他の家庭も妻メインで家事育児をしているのだから、自分の家庭も同じで良いだろう」と考える男性もいます。 このような考え方は男性の育児参加率を下げ、キャリアとの両立を不可能にするでしょう。妻からの不満も募りやすく、家庭問題に発展しやすいです。 男性が育児とキャリアを両立させるためのポイント 男性が育児しやすい社会に、ただ変わるのを待っているだけではいけません。個人でできる取り組みを行うだけでも、育児とキャリアを両立させる難易度は下がります。 ここでは、男性が育児とキャリアを両立させるためのポイントを解説しましょう。 社内で理解を深める働きかけをする 誰彼構わず職場の人に家庭のことを話す必要はないものの、身近な上司やチームのメンバーには、日頃からある程度家庭の話をしておくのがおすすめです。 職場で家庭の話をするのに抵抗がある男性もいるかもしれませんが、育児をしている自分の状況をオープンに話すことで、周囲の理解を得やすくなります。 また、あなたが「育児をしながらキャリアを築く男性社員」のロールモデルになれば、他の男性社員も育児とキャリアの両立に挑戦しようとするかもしれません。育児をする男性社員が増えると会社の意識も変わり、今以上に「育児しながらでも働きやすい環境」を実現できる可能性があります。 職場で「自分のポジション」を確立しておく ここでいう「自分のポジション」とは、単なる役職ではありません。「あの人はムードメーカー」「あの人なら仕事を任せられる」といった他人の評価からなる、職場内で確立された暗黙の立場を指しています。 周囲に良い印象を与えて居場所を確保しておくと、育休なども取りやすくフォローしてもらえる場面が多いです。 常日頃から真面目に業務に取り組むのはもちろん、周囲のフォローも積極的に行い、自分のポジションを確立させておきましょう。 育休をキャリアの停滞と捉えない 「育休を取りたいけど、休むと仕事のことがわからなくなりそう」「復帰後、社内に居場所がなさそう」 このような不安から育休取得をためらう男性は多いですが、前提として育児休業はキャリアの停滞ではありません。 育児経験は資産となり、自分の新たな可能性を広げてくれるものです。今後の働き方や仕事の意識を再定義するきっかけにもなり、ワークライフバランスの実現やキャリアの再構築にもつながるでしょう。 もしも社内に「育休＝キャリアの停滞」とする風潮がある場合、会社側に問題があるので、労働環境を見直すのも一つと手といえます。 育休を取るタイミングはよく考える 育休を取るタイミングは妻とも話し合い、よく検討しましょう。男性の育休は「産後パパ育休（出生時育児休業）」と「育児休業」を組み合わせて取得することも可能で、分割取得もできます。 たとえば、夫婦交代で育休を取得すると、夫婦間の育児負担を均等に分担しやすいです。男性中心で育児をする期間を設けることで「夫婦の育児スキル格差」を解消できるのもメリットといえます。 育休中に徹底して育児に取り組み慣れておけば、仕事復帰してからも育児に参加しやすく、キャリアと両立するハードルも下がるはずです。 職場復帰＝育児終了ではない 育児休業が終わって職場復帰したからといって、自分の育児の役目が終わったわけではありません。 育児が楽になるまでには、十数年単位の長い時間を要します。「育休中だけ育児に参加し、その後は妻任せ」という状況を作ると、妻から不満を持たれ夫婦関係が悪化するでしょう。 育休から職場復帰したあとも育児中であるという自覚を持ち、キャリアとの両立を目指して行動する必要があります。 男性の「育児とキャリアの両立」に必要なこと 育児とキャリアの両立を目指すうえで、男性はどのような点に意識や努力を払うべきでしょうか。ここからは、育児とキャリアの両立に必要なことを解説します。 パタハラを受けたときは冷静に対処する パタハラを受けた直後は、驚きや傷心で頭が真っ白になるかもしれません。しかし、男性にも育児をする権利はあるので、自らの権利を守るためにも冷静に対処しましょう。 パタハラを受けたと感じたときは、まずは記録をつけるのが大切です。曖昧な訴えや相談は信ぴょう性に欠けると判断されやすいため、記憶が鮮明なうちに「いつ」「誰が」「どのような言動をしたのか」を具体的に記録しておきます。 その後、社内のハラスメント窓口や労働組合などに相談し、問題解決を図ってください。 何事も効率を考えて行動する 育児をしながらキャリアを築くためには、常に「効率」を意識する必要があります。 子どもを持つ前と同じペースで仕事をしていては、育児をする時間を十分に確保するのは難しいです。また、育児も時短や効率を考えなくては、自分の時間がどんどん削られてしまいます。 やるべきタスクを整理して優先順位付けするのを習慣化すると、仕事でも評価されやすくなり、育児をしながらのキャリアアップも叶いやすいです。 周囲の苦労にも理解を示す 育児とキャリアの両立を目指すと、日々やるべきことに追われてとにかく大変。しかし、自分の大変さばかりに目を向けると、人は周囲への配慮を欠きやすくなるので注意してください。 妻には妻の苦労が、職場の人にもその人にしかわからない苦労があるものです。 家族仲や職場の人間関係を壊さないためにも、周囲の人の苦労にも理解を示し、余裕があるときはサポートしようとする姿勢を見せましょう。 キャリアプランを立て直す 育児を視野に入れずにキャリアプランを立てていた場合、キャリアプランの立て直しが必要となるケースも多いです。子どもが生まれると価値観や考え方も変わりやすいので、育児をきっかけに一度キャリアプランの見直しを行うと良いでしょう。 子どもの成長に合わせて目標設定したり、妻にも内容を共有したりすると、実現可能なキャリアプランを立てられます。自分の経験やスキルだけでなく、家庭の事情も考慮しながら計画を立案してみてください。 働き方や労働環境を見直すのもあり 働き方や労働環境を見直すのも、育児とキャリアを両立するための方法の一つです。 「そんなことをすれば、キャリアダウンになるんじゃ…」と心配する男性は多いですが、たとえばスキルを武器に育児に理解のある会社に転職すれば、育児とキャリアアップを同時に実現できます。また、今の会社で柔軟な働き方を選択できる場合は、慣れ親しんだ環境で働きつつ育児時間を増やすことができ、精神的負担を小さくできるでしょう。 まずは、理想の働き方や職場を具体的にイメージし、実現のためにはどのような行動が必要かを考えてみてください。 育児とキャリアの両立に悩んだときは、プロに相談するのがおすすめ 男性の育児は、理解も制度もまだまだ発展途中です。取り組み事例もそこまで多くないうえ、課題や障壁もまだ残されており「どうすれば両立できるだろう」と悩むこともあるかもしれません。 育児をきっかけに今後のキャリアを考える際は、キャリアのプロに相談できる「キャリアコンサルティング」を受けてみるのがおすすめです。 キャリアコンサルティングでは、対話を通じて一緒にキャリアプランを立てられる他、働き方や転職に関する助言も行ってくれます。正しい知識と豊富な経験をもとに可能性を整理してくれるので、一人で悩むよりもきっと早く問題が解決するでしょう。 現代にはこのように、育児をする男性の助けになるサービスが多くあります。ぜひ有効活用して「育児もキャリアも諦めない選択」をしてください！