入社5年目、仕事を辞めたい！と壁にぶつかった時の対処法
入社5年目といえば、社内では中堅社員。成長企業やベンチャー企業に勤めている方でしたら、早い人ではマネージャーになる人も出てくるなど、現場のリーダー職として仕事を任されている年代です。 しかし、大卒入社では27歳前後になる入社5年目のこの時期は、30歳を目前に仕事でいろんな壁に直面する時期でもあります。様々な理由から辞めたいと思うようなこともあるでしょう。そんな時にはどうすればいいのか、キャリアコンサルタントの視点から対処法をまとめました。 入社5年目の時期によくある、「辞めたくなる理由」 入社5年目では、どんな理由から「仕事を辞めたい」と思うような壁に直面するのか、入社5年目によくある「辞めたくなる理由」をみてみましょう。 仕事に慣れてマンネリ化、モチベーションが保てない なかには入社3～4年目のタイミングで異動する方もいますが、新卒時の配属から異動もなく同じ仕事を続けている、あるいは部署を異動しても顧客が変わっただけで、基本的に業務は変わらない、など仕事に大きな変化がなく5年目を迎えている方も多いでしょう。 同じ仕事をずっと続けて5年経つと、マンネリを感じてしまうのも無理はありません。仕事には慣れて業務をこなせるようになっても、同じことの繰り返しでなかなかモチベーションが保てない。そんなときに、「新しいことにチャレンジしたい」「このまま終わりたくない」といった理由から「仕事を辞めたい」と感じてしまう方も少なくないようです。 同期や後輩が昇進 入社5年目は、「仕事のできる同期」が頭角を現すころでもあります。社内でも重要なプロジェクトや案件、顧客を任されていたり、早い人だと管理職になったりする人もでてきます。また、同期ではなく、できる後輩が自分よりも業績を上げることもあるでしょう。 「人は人、自分は自分」とは思っていても、組織で働いているとどうしても他人の評価と比べてしまうものです。「自分はこの会社ではやっていけないのではないか」「がんばっているけれど、結果が出せない」「評価されない」など様々な思いが複雑に絡み、この会社での自分の将来が見えなくなってしまうこともあるようです。 マネジメントを任されるようになる 反対に、社内で評価されているからこそマネジメントを任されるようになったことがきっかけで、「自分がやりたいのはマネジメントではない」と、会社を辞めたいと感じるようになる方もいらっしゃいます。 マネジメントを任され、チームの業績や後輩の指導もする立場になると、自分の業務ばかりに専念するわけにはいかなくなります。「自分の業務の専門性を高めたい」「後輩やチームのマネジメントにはあまり興味がない」というスペシャリスト志向の強い方は、望まないマネジメント業務を任されたことをきっかけに評価してくれている会社も辞めたくなってしまうようです。 30歳を前に自分の働き方を真剣に考える 「30代になると、専門性やマネジメント経験がないと転職は難しい」などの情報はどこでも目にします。だからこそ、20代後半のこのタイミングで「この先、自分がやりたいことを考えたらこの会社の今の仕事ではないのではないか」「今のうちに転職しておいたほうがいいのではないか」と、改めて自分自身に向き合う方も少なくありません。 残業や給与、休日など待遇に不満 ・残業が多い・給与が少ない・年間休日が少ない など、待遇への不満はどの年代でも「仕事を辞めたい理由」の上位にランクインしています。 特に入社5年目で27歳前後のこの時期は、友人知人からの結婚の知らせも相次ぐ時期です。新卒時からなんとなく感じていた待遇への不満も、将来を考えたときに、「このままの働き方では続けられない」「結婚もしたいし、もう少し年収を上げたい」と会社を辞めて環境を変えることを選択する方も多くいます。 周囲に転職して成功している人が出てくる 厚生労働省が発表している「新規学卒就職者の離職状況」によると、新卒大卒・者の3割以上が入社3年以内に離職しています。もちろん入社4年目で転職する人もいますので、入社5年目ともなると周囲で転職した友人知人の1人や2人は必ずいるようになります。 業界や業種を変えるキャリアチェンジの転職や、年収アップや待遇アップを実現する転職、中小・中堅企業から安定した大手企業や有名企業への転職も実現しやすい20代中盤の転職では、「転職してよかった」「正解だった」「年収が大幅にアップした」「やりたい仕事に就けた」という成功談を耳にすることも珍しくありません。また、ネットでもそのような転職体験談はいくらでもあります。 周囲で、あるいは同じ年代で「転職して、自分の望む仕事に就いた」「希望する環境や待遇を手に入れた」という話をきくと、「自分も考えたほうがいいのではないか」と思ってしまうことが「辞めたい」と考えるきっかけになることもあるでしょう。 仕事ができない、周囲からの評価が辛い 5年目だけど仕事が合わない、仕事ができないと感じている方もいらっしゃいます。新入社員や入社2～3年目までは、周囲からの評価も「まだ新入社員だし」「まだ若いから」と入社年次の浅いことが加味されますが、入社5年目となると、周囲からの評価もそうはいかなくなります。 「入社5年目だから、これくらいはできて当然ではないか」という見方をされることもあるでしょうし、また「入社5年目なのに、こんなこともできないのか」と心無い評価を受けることが辛くストレスになり、退職へと気持ちが向かってしまうのです。 会社を辞めずに乗り切る方法 「仕事を辞めたい」と思っても、多くの方は実際に会社を辞めるよりもまずは会社を辞めないで乗り切る方法を考えるのではないでしょうか。 転職は、働く会社も一緒に仕事をする人間関係も、仕事内容も、待遇も働き方も、ライフスタイルも、一気に変えることができる手段です。転職により今抱えている悩みをリセットし、再スタートを切ることができるでしょう。 しかし、自分を取り巻く環境が大きく変わってしまうからこそ、「転職」そのもののストレスも大きいものです。また、転職するとなると、職務経歴書や履歴書などの準備から始まる転職活動も、大きな負担となります。 さらに言えば、転職したとしても、転職ですべてが思い通りに変わるとは限りません。周囲には、もしかしたら何もかもが希望通りの運のよい転職を実現できた方もいらっしゃるかもしれませんが、必ずしも、自分も同じように「何もかも希望通りの転職」が実現できる保証もないのが現実です。 そこで、「仕事を辞めたい」と思ったときには、まずは以下のような「会社を辞めずに乗り切る方法」を検討してみることをおすすめします。 キャリアプランを考え直す 「仕事を辞めたい」と思ったときは、今の自分の環境や働き方、仕事内容やこれからのキャリアプランを考える、いい機会でもあります。これを機に、今後のキャリアプランを考えてみましょう。 「キャリアプラン」といっても、「そんなに先のことはわからない」「具体的にどのように考えていいのかわからない」という場合は、こちらにキャリアプランの考え方を紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。 https://career-lab.biz/column/%e8%87%aa%e5%88%86%e3%81%ae%e3%82%ad%e3%83%a3%e3%83%aa%e3%82%a2%e3%83%97%e3%83%a9%e3%83%b3%e3%81%8c%e3%82%8f%e3%81%8b%e3%82%89%e3%81%aa%e3%81%84%e3%81%a8%e3%81%8d%e3%81%ae%e8%80%83%e3%81%88%e6%96%b9/ 「自分ができることは何か？」「これから何をやりたいのか？」「どんな働き方をしたいのか？」「どんなライフスタイルを実現したいのか？」 などを考えていくと、仕事を辞めずに今の会社での仕事を見直すことが自分にとってよい選択ということも十分にありえます。「辞めたい」という気持ちも、キャリアプランを考えることで現状の捉え方が変わり、気持ちも変わっていくこともあります。 また、転職するにしても、キャリアプランを明確にしておいたほうが、面接での受け答えも変わり評価を得やすくなりますし、より自分のやりたいこと、実現したいライフスタイルに合った転職先を見つけることができるでしょう。 キャリア・コンサルティング・ラボでは、キャリアプランを考え直し、キャリアプランを立てるサポートも行っています。キャリアプランをどのように整理していけばよいかわからない、またはキャリアの棚卸の仕方がよくわからないという方は、ぜひお気軽にご相談ください。 新しいスキルや知識を身につける 仕事にマンネリを感じていたり、評価に不満を感じていたりする場合には、今の会社に勤めながら積極的に新しいスキルや知識を身につけることを検討してみてはいかがでしょうか。 企業によっては、中堅社員がキャリアアップできるような研修制度や人材育成制度を用意しています。社内にそのような制度がない場合も、社外に多くのビジネススクールや研修、講座などがありますので、自分の磨きたいスキル、広げたい視野に合うものがないかぜひ探してみましょう。 仕事に対するマンネリ感、「将来が見えない」という不安、同期や後輩が評価され昇進していることへの焦りは、自分自身の視野を広げスキルを磨くことで、新たな自信が生まれて解消できることも少なくありません。 いつもの毎日に、「新しいことを学ぶ」という変化を加えることで、いつもの仕事に対する気持ちや考え方も変わってくるでしょう。 ボランティアやプロボノ活動をしてみる 仕事を辞めて転職することの一つのメリットは、新しい環境に身を置き、新しい知識や新しい人との出会いを得ることですが、今の仕事を続けながら新しい環境に触れ、視野を広げ、新しい人と出会う機会を得る手段の1つが、ボランティアやプロボノ活動です。 ボランティアというと地域の清掃活動や募金活動、災害復旧活動などのイメージが強い方もいらっしゃるかもしれませんが、今は様々なNPOや社会的企業が、様々なボランティアをオンラインで募集し、オンライン上だけで参加できるものも多くあります。 プロボノは、ボランティア活動のなかでも「職業上のスキルや専門知識を活かした活動」を指し、より自分の仕事のスキルや経験が活かせる活動です。プロボノも、多くのNPOやNGO、社会的企業がプロボノを募集しているサイトがあります。 今の仕事とは全く違う世界に、ボランティアやプロボノ活動を通じて触れることで今の仕事を捉える視点も変わり、今感じている「壁」を乗り越えるきっかけやヒントがみつかるかもしれません。 生活リズムを整え、休息をしっかりとる 仕事で「壁」を感じたり、ストレスを感じたりするときは、心身共に疲れがたまっている状態です。 キャリアプランも考える気がしない。新たな知識を学びに行くのも面倒。ボランティアやプロボノなんて、全く興味ないしもってのほか。そんな状況でしたら、もしかしたら、今一番必要なのは、休息をしっかりとることかもしれません。 もしそんな状況に当てはまるのならば、できる限り仕事を定時で切り上げ、好きなことをする自分の時間をゆっくり過ごし、ストレッチや筋トレなど家でできる簡単なものでもいいので適度に体を動かし、野菜などをしっかりとって、お風呂にゆっくり入り、睡眠をたっぷりとりましょう。 人間の脳は、疲れているときにはネガティブになりやすいといわれています。これからのことを考えたり決断したりするのは、まずはゆっくり疲れをとってからでも遅くはないでしょう。 転職して乗り切る方法 転職は準備も必要ですし、転職ですべてが解決するとは限りませんが、それでも「待遇に不満」など、「仕事を辞めたい」と思う理由によっては、転職をしなければ解決できないものもあります。またキャリアプランを考えた結果、やはり転職するのがベストという結論になることもあるでしょう。 たしかに転職ですべてが思い通りになるわけではないものの、入社5年目のこのタイミングは、他の年代に比べて比較的希望通りの転職がしやすい時期でもあります。転職を成功させるためにも、入社5年目の転職活動を取り巻く環境と、転職活動を成功させるためのポイントを確認しておきましょう。 入社5年目の転職活動を取り巻く環境 大卒入社の場合、入社5年目は27歳前後となります。社会人としてのビジネスマナーについては問題なく、実務経験を備えながらも、まだ20代で入社後の成長性、新しい企業に馴染む柔軟性が期待できるこの年代に対しては、企業の採用意欲も高いです。 厚生労働省が発表する「雇用動向調査結果」をみても、年代別の転職入職率は26-30歳を過ぎて30代になるとぐっと下がっていきます。 【年齢階級別転職入職率】 画像引用元：厚生労働省「2024年転職入職者の状況（1）年齢階級別転職入職率 令和5年1年間．」 転職を考えているならば、このタイミングを逃さずに、20代のうちに行動を起こしたほうが可能性は広がりやすいでしょう。 入社5年目の転職活動を成功させるには 入社3年目未満の転職であれば、企業も「第二新卒」として可能性を重視しますので、意欲の高さ、前向きさをアピールすることが重要です。 しかし入社5年目となると、企業はこれまでの実績も求めるようになります。そのため、転職活動では、今までの実績を企業にわかりやすくアピールすることが重要です。数字が出せる部分は可能な限り実績を数字で伝えるようにし、どんな強みや実績があるのかを職務経歴書にわかりやすく記載していきましょう。 また、入社5年目はこれまでの実績が求められる年代ではありますが、一方で20代後半は未経験職種にキャリアチェンジできる最後のチャンスでもあります。 未経験職種へのチャレンジは、企業がより成長性やポテンシャルを重視することから20代前半が成功しやすく、より即戦力として活躍することが求められる30代になると、未経験職種への転職は格段に難易度が上がり、チャンスも減ってしまいます。今までの仕事が合わず、他の仕事にチャレンジしたい方は、ぜひ万全の準備をして臨んでください。 その際も「職種としては未経験だが、今までの業務で身につけたこのスキルや経験が、このようにこれからの仕事に活かせると思う」など、今までの経験を生かした上での成長性や意欲のアピールが重要になります。未経験職種へのチャレンジを希望する場合には、転職エージェントやキャリアコンサルタントなどプロの力をうまく活用するようにしましょう。 入社5年目で仕事を辞めたくなるような「壁」を感じることは、よくあります。これを成長の機会とし、自分にとって良い選択ができるように、キャリアコンサルタントが必要な時にはぜひお気軽にお問合せください。
仕事を辞めたい40代が辞める前に絶対知っておきたいこと
新卒入社から20年近い年月が過ぎ、でも定年まではあと20年近くある、「折り返し地点」ともいえる40代。このタイミングで、「このままでいいのか？」「この後残りの人生どんな生き方・働き方をしたいのか？」と改めて真剣に、キャリアを見つめ直す方も多いのではないのでしょうか。 しかし、その先の老後や家族のことを考えると、その選択で失敗したくない、リスクを極力抑えたいと思うのもこの年代ならではの本音ではないかと思います。そこで今回は、40代からのキャリアの選択で後悔しないために、ぜひ知っておきたいことをキャリアコンサルタントの視点でまとめました。 1. 40代が仕事を辞めたいと思う理由 会社を辞めたい理由を大別すると、どの年代も共通して以下のような理由が一般的です。 【仕事を辞めたい理由】 ・新たなチャレンジをしたい（仕事がつまらない）・評価に納得がいかない（自分の業績が評価されない）・人間関係（特に上司）に問題がある・会社の業績や、この会社での自分の将来に不安がある・働き方を変えたい 20代や30代では、待遇（給与、残業時間）への不満も本音の転職理由の上位に入りますが、待遇に不満があれば40代になる前に転職して状況を変えていることがほとんどですので、40代になって「仕事を辞めたい」と思う理由には、待遇以外の要因が大きくなってくるようです。 また、「働き方を変えたい」という理由も40代になると 「30代まではがむしゃらに働き、残業が多い仕事も厭わなかったけれど、もう少し仕事をペースを落としてプライベートの時間も大切にしたい」「自分の専門分野で独立をしたい」など、仕事人生の後半戦で自分が望む働き方をするために、一歩踏み出す方も多くいらっしゃいます。 いずれにしても、20代のころとは異なり、今の仕事を辞めるリスクも十分に理解している40代。だからこそ、本当に辞めたいと思うときには、上記のいくつかの理由が重なっていることが多いようです。 2. 転職を決める前に確認しておきたいこと ではその「仕事を辞めたい」と思う気持ちを大切に、新たなチャレンジを選んだほうがいいのか。それとも今の会社で、状況を改善する可能性を探ったほうがいいのか。その選択は難しいものですが、この先に後悔しないためにも「仕事を辞めたい」と思ったときには、次のような視点からもう一度客観的に状況を見直してみましょう。 辞めたい理由は、退職しないと本当に解決できないのか？ 20代や30代とは違い、経験がある40代だからこそ、「辞めたい」と思った今の時点ですでにあらゆる状況改善の可能性を探り、改善が見込めないと思うからこそ「辞めたい」と考えていらっしゃるのではないかとは思います。しかしもう一度だけ、「辞めたい理由は、会社を辞めないと本当に解決できないのか？」と考えてみませんか。 たとえば、「評価に納得がいかない」という理由の場合、転職して自分の業績を評価してくれる環境に変わることもありますが、それが実現しないこともありえます。 また、「仕事がつまらない、マンネリ化している」という理由も、次の仕事は外から見たら面白そうだったけれど、実際にやってみたらそうでもない可能性もありますし、数年経てばまた「マンネリ」を感じてしまう可能性もあります。 「働き方を変えたい」など、会社を辞めなければ解決できない理由もありますが、なかにはこのように、転職だけで解決するとは限らない、根本的な解決は他にあるかもしれないケースもあります。 キャリア・コンサルティング・ラボに相談される方のお話を伺うと、「辞めたい本当の理由」は表面的な「辞めたい理由」と別のところにあることも実は多いです。また、「その辞めたい本当の理由は、辞めなくても解決できる」と気づき、転職することを辞める方もいらっしゃいます。 「辞めたい本当の理由」は、自分で考えているだけでは気づかず、他人に話をするうちに自分の考えが整理されて、本当の気持ちに気づくこともよくあります。このように「誰かに話す」ことの効果は大きいので、友人で話せる方がいらっしゃったら、ぜひ一度話をしてみてはいかがでしょうか。 この決断で経済的な問題が発生しないか？ 40代になると、経済面も重要な判断材料になります。扶養対象となるご家族がいらっしゃる場合は、家族への経済的影響も考慮する必要があるでしょう。 そのため、「仕事を辞める」という決断で経済的な問題が発生しないか、もし発生するならばそれが対応できる範囲かどうかについては、あらゆるリスクを考えて検証しておく必要があります。 その意味でも、転職をするとしても、収入が途絶える期間がないように在職中から転職活動を始め、退職は転職が決まってからにするのがおすすめです。 40代の転職でも、転職により年収アップを実現する方もいらっしゃいますが、現状維持も難しい方も多くいらっしゃいます。もし自分の希望を叶えるために年収が下がってしまうとしたら、いくらまでなら収入ダウンを許容できるのか、自分だけでなく家族のライフイベントも考慮しながら、中長期的な視野で検討しておきましょう。 家族の理解は得られるか？ 結婚をしている方の場合、この年代で今の会社を辞めることは、家族にも大きく影響します。収入はもちろん、働き方が変われば、生活パターンへの影響もあるからです。また、それまで有名企業や大手企業に勤めていた場合は、パートナーも福利厚生を始め、様々な恩恵を受けています。会社を辞めて、その恩恵も失うことにもなれば、それに対する抵抗感もあるでしょう。 このように40代で結婚をしている方の場合、「会社を辞める」ことがもたらす家族への影響が大きいからこそ、辞めることに対し家族の理解が得られないケースがよくあります。内定をもらってからご家族に相談する方もいますが、その時点で大反対されて泣く泣く内定を断る…という方も少なくありません。 そのような事態を避けるためにも、様々なご家族の事情もあるかとは思いますが、辞めたいという気持ちが固まった時点でご家族に伝え、理解を得ておくことをおすすめします。 もし反対された場合、それに自分が納得できればよいのですが、自分の思いを我慢してしまうと、その影響はこれから先20年前後も続く仕事人生に影響してしまいます。それを考えれば、ここで自分の気持ちを我慢するのは良い選択とは言い難いでしょう。 実際にはご家族からの反対があったために、転職を諦める方も多いのが事実ですが、相手の気持ちも想像しながら、転職したいという思いに反対されないようにコミュニケーションをしていけばスムーズに進むこともあります。相手の気持ちを理解し、相手に転職への思いを理解してしまうコミュニケーションのポイントは、こちらのコラムで紹介しています。適切なコミュニケーションで、「辞めたい」気持ちへの家族の理解を早めに得ておきましょう。 https://career-lab.biz/column/%e5%ab%81%e3%83%96%e3%83%ad%e3%83%83%e3%82%af%e2%81%89%e8%bb%a2%e8%81%b7%e3%81%ab%e5%8f%8d%e5%af%be%e3%81%95%e3%82%8c%e3%81%aa%e3%81%84%e5%a6%bb%e3%81%a8%e3%81%ae%e5%90%91%e3%81%8d%e5%90%88%e3%81%84/ 3.転職活動をする前に知っておきたいこと 転職を決める前にもう一度考え直した結果、やはり仕事を辞めたい理由が転職をしなければ解決できないものであるならば、転職活動はできるだけ早くスタートしましょう。厚生労働省が、平成19年に求人の募集・採用時に年齢制限を設けることや年齢を理由に採否を決めることを禁止したとはいえ、実際には年齢が上がるほど、転職の難易度は高くなってしまうからです。 転職活動を成功させるためにも、転職活動を始める前に40代の人材に対して企業からどのようなニーズがあるのかを確認しておきましょう。 40代の転職で企業から求められるもの 20代や30代は、その成長性を見込んだポテンシャル採用や、次期マネージャー候補としての採用を検討しますが、40代を採用したい場合には、専門性と経験を兼ね備えたマネージャーや管理職、経営幹部としての採用ニーズがほとんどです。ただし、慢性的な人手不足で、20代や30代だけでは必要な人材が採用できない業界・企業では、メンバークラスでも40代を採用するケースもあるでしょう。 いずれにしても、40代の転職で企業が求めるのものは即戦力です。それには、企画力や提案力、プレゼンテーション力、そしてリーダーシップやマネジメント力などを期待されます。すべてを兼ね備える必要はないですが、自分の強みは何なのかをより明確にし、それを必要としている企業を見極めていく必要があります。 また、40代の転職では新しい企業文化に対応できる柔軟性やコミュニケーション能力も求められます。40代を採用する場合、企業は「それまでの経験や知識から、新しい企業、社風に馴染めないのではないか」ということを懸念しますので、新たな環境への意欲や柔軟性が面接で伝わるようにすることも、転職成功のポイントになります。 40代の転職の現実 企業は40代の人材に即戦力を求めているので、高い専門性、実績などがあれば求人はあり、年収アップを実現される方もいらっしゃいます。 しかし、そうでない場合は20代、30代に比べると求人数は少なく、転職活動は長期化する傾向があります。それは、 ・年功序列型の賃金体系が残る企業では、職務能力やスキルなどが同じならば、より労働コストを押さえられること・採用後に自社で長く活躍してくれることを期待していること・新しい企業文化を受け入れる柔軟性を持っていそうなこと などの理由から、同じ職務能力やスキルならば、より若い人材を採用したいと考えるからです。 転職活動は限られた求人から選択することになるため、自分の希望条件にこだわり続けると転職活動が長期化してしまいます。人はどうしても「待っていたら、そのうち自分の希望に合う求人が出てくるのではないか」と期待してしまうのですが、その「自分に合う求人」が見つかる可能性は、20代や30代の頃に比べると格段に低く、出てこない可能性も極めて高いと認識しておきましょう。 また、退職後に転職活動が長期化してしまうと、何もしていない「ブランク期間」が長くなってしまいます。ブランク期間が長いと 「転職活動を計画性がない（＝仕事能力にも問題がある）のではないか」「理想が高すぎるのではないか」「何か問題がある人だから、他の企業でも採用されなかったのではないか」 と懸念され、40代の転職活動では非常に不利になってしまいますのでので、よほどの事情がない限り、転職活動は仕事を続けながら行うことがおすすめです。 4.40代の転職活動を成功させるために 40代の転職を取り巻く環境は、厳しいものではありますが、転職を成功させている方はいらっしゃいます。これからいい転職をするために、そのような方が実践されている「40代の転職を成功させるために大切な3つのこと」をご紹介します。 経験を活かし、できることを明確にする 専門性や経験が求められる40代の転職では、自分の経験や専門性を、実績をベースにできるかぎり明確にすることが転職成功のカギとなります。 それがわかりやすく企業に伝われば伝わるほど、自分にとっても、自分の強みを活かすことができ、それを高く評価してくれる企業と出会いやすくなります。 20代や30代と異なり、経験が長い分だけ職務経歴書に記載することが多くなるので、転職活動では企業研究を入念に行い、自分の今までの経験を全部伝えようとするのではなく、「応募企業の強みや業界でのポジションなどを理解し、企業のニーズに沿った強み」をわかりやすくアピールする職務経歴書を作成するようにしましょう。 志望動機を具体的に、現実的に 40代の転職をスムーズに進めるためには、志望動機もより重要です。もちろん志望動機はどの年代でも重要なものですが、特に40代の志望動機では、 ・なぜその応募企業を選んだのか。・その企業で今までの経験をどのように活かし、何を実現したいのか。・今までの経験を活かし、会社に対し、どんな貢献ができるのか。 について、これまでの経験やスキルをもとにより具体的に、そして現実的に記載することが必要です。20代のころは「どの企業にも転用できるような志望動機」で書類選考を通過することができても、40代では通用しません。 1社1社、しっかり企業研究を行い、その企業に合わせ、「このような考えを持っているならば、うちで働くのが一番だし、活躍してくれそうだ」と企業が思うような、各社毎にオリジナルの志望動機をまとめましょう。 「転職で実現したいこと」の優先順位を明確にする 40代になると、自分の今までの経験、実績、報酬に対する自信から、転職条件へのこだわりも無意識のうちに強くなってしまいます。また、家庭などの事情から「これは譲れない」という条件もいつの間にか多くなりがちです。 全てを叶えることができれば理想的ですが、求人数が少ない40代の転職では、こだわりの条件が多ければ多いほど、転職実現度は低くなります。そのため、今の状況を変えたいのであれば、「これだけは譲れない条件」を1～2つ程度明確にし、それ以外は柔軟に検討する姿勢が極めて重要です。 たとえば、「年収だけは維持したい」という場合には、年収が維持できるならば、業界や企業規模、知名度、仕事内容などにはこだわらずに求人を探し、その会社、その求人の良いところを見つけるようにして、自分の選択肢を広げていきましょう。 応募する求人の仕事を具体的にイメージし、面接で確認する また、転職活動では「応募する求人の仕事内容を遂行している自分」をできる限り具体的にイメージし、面接で気になることを積極的に質問して確認しましょう。 このことには2つのメリットがあります。1つめは、きちんと仕事内容を確認しておくことで、業務への理解が深まり、入社後に「こんなはずではなかった」とギャップを感じるリスクを小さくできることです。40代の転職は、多くの方にとっておそらく最後の転職になります。ここでの失敗を避けるためにも、面接でイメージと現実のギャップを埋めておくことはとても重要です。 2つめは、その積極的な姿勢が企業から評価対象になることです。適切な質問は、前向きな意欲の表れとして好印象につながります。また、質問次第では、それが仕事能力の裏付けとなり、高評価にもつながるでしょう。 5.40代からのキャリアの選択にプロのアドバイスを このように40代からのキャリアの選択は、20代や30代のころの転職よりもより計画的に、より深く今後のキャリアを考える必要があります。 経験も積み重なり、20代や30代のころに比べれば考慮すべきことも増えるからこそ、どのように情報を整理し、情報の取捨選択をしていけばよいか、一人ではなかなか難しいこともあるでしょう。 40代からのキャリア選択にこそ、プロのキャリアコンサルタントのサポートは効果的です。プロの力をうまく活用しながら、もうあと20年、気持ちよく仕事ができる選択を見つけていきましょう。 その他参考記事：40代で仕事辞めたい、疲れたと感じる女性必見！今すぐできる対処法とおすすめの仕事5選（ママキャンMamCamp）
入社3年目で仕事を辞めたい…転職するか迷った時の考え方
大学を卒業して新卒入社し、3年以内に離職する割合は約3割。 3人に1人が3年以内に転職するこの割合は、30年くらい前からずっと変わりません。新卒入社する会社を決めたのは、まだ社会をよく知らない学生時代。その当時から、様々な経験を経て価値観も変わるなか、このタイミングで「仕事を辞めたい」「キャリアを見直したい」と思うのは自然なことかもしれません。 入社3年目、転職するか、このまま会社に残るか迷ったら、このように考えてみませんか。 1.「入社3年目の転職」について知っておきたいこと 「転職するか、会社に残るか」を判断する材料の1つとして、ぜひ知っていただきたいのが、「入社3年目の今、転職するというのはどういうことなのか？」ということです。 「転職」はいつでも自分が同じように評価されるわけではなく、またチャンスも同じようにあるわけではありません。その意味で、「入社3年目」は次の3つの点から、転職するには、キャリアチェンジもしやすい絶好のタイミングといえるのです。 第二新卒としての採用ニーズが高く、「未経験」でも転職OK！ 明確な定義はありませんが、卒業後約3年以内の人材は中途採用では「第二新卒」として考えられています。そして、 ・新卒採用時に計画通りの採用ができなかった・早期離職者が出た・事業計画で新たな若手人材が必要になった・最初から新卒よりも第二新卒を採用する採用計画を立てている などの理由から、中途採用したいと考える企業は多くあります。 第二新卒の採用で企業が応募者に求めるのは、「やる気」や「ポテンシャル」、これから成長していく「将来性」や、自社の企業文化や風土に早く馴染んでいく「柔軟性」です。 つまり、中途採用といっても経験が問われるわけではなく、社会人としての基本スキルやビジネスマナーが備わっていれば、「この先どれだけ成長してくれそうか」という点で評価してもらえるのが、第二新卒としての転職の特徴。そのため、未経験の職種や業界への転職も実現しやすいのです。 これがあと1～2年もすると、ポテンシャルを評価されて転職する第二新卒として転職することは難しくなり、専門的な経験やスキルが求められるようになります。企業によっては、30歳未満を第二新卒枠として考えているケースもありますが、数は少なくなります。 迷っているうちに、タイミングを逃してしまうとは、まさにこのことです。キャリアチェンジをしたいならば、第二新卒として転職できるうちに転職しておいたほうが、希望を叶える可能性は高いといえるでしょう。 「入社3年目」ということが評価される 企業は、第二新卒を採用することに対し、次のように多くのメリットを感じています 【企業にとって第二新卒を採用するメリット】 ①基本的なビジネスマナーを備えているため、新人研修などの教育コストを省ける。②他社の経験がそれほど長くないので、自社の社風による教育が比較的容易（年次が高い社員の中途採用だと、他社でのやり方、社風が染みついていて、それが弊害となることもある）。③新卒採用のように、知名度やイメージだけで企業を選ぶことがないので、入社前後のギャップ問題が発生しにくい。④最初の会社を辞めているため、「次は頑張りたい」と前向きなことが多い。 このうち、①に関しては、入社1年目ではビジネスマナーに不安があることもありますが、入社3年目であれば、2年以上の社会人経験があることから、「基本的なビジネスマナーはできているだろう」と企業も評価します。 また、いくら新卒入社後約3年以内とはいえ、入社1年前後で退職してしまった人に対しては、「採用してもまた辞めてしまうのではないか？」ということが懸念されます。さらに、同じ「入社3年目」でも、今回が初めての転職ではなく2回目以降の転職の場合も、「この短期間に転職を繰り返しているのだから、採用してもまた辞めてしまうのではないか？」と躊躇してしまいます。 つまり「新卒入社した会社で、入社3年目」であることそのものが、「これから育成できる将来性があり、ビジネスマナーも問題なく、すぐに辞める心配もなさそう」という一定の評価対象になります。「まだ3年目だし、まだ何も実績やスキルがない」と不安に思う方もいらっしゃるかもしれませんが、その不安は全く必要ないでしょう。 2.転職を考えるほうがおすすめなケース このように「入社3年目」は、転職するには可能性が広がりやすいタイミングです。だからこそ、以下のような理由から「仕事を辞めたい」と考えている場合には、前向きに転職を検討するのもよいでしょう。 社風があわない 「仕事内容や待遇に不満があるわけではないけれど…」「特に嫌いな人や苦手な人がいるわけではないけれど…」なんとなく社風があわないという方もいらっしゃるでしょう。 この場合、転職を検討することを強くおすすめします。 社風は、どんなに頑張っても自分では変えられません。また入社当初からずっと感じている「社風がなんとなく合わない」という社風に対し、この先「まあ仕方ないか」と諦めることはあっても、「社風が合ってきた」と思う可能性はそれほど高くないでしょう。 一緒に働く人や、勤める会社の社風が自分に合うかどうかで、仕事に対する満足度は大きく変わります。一日のうちの長い時間を過ごし、これからもずっとそれが続く「会社」という環境が自分に合わないのはストレスになるばかりでなく、その環境では自分の能力を完全に発揮することも難しいでしょう。 環境を変えやすいうちに、自分が気持ちよく働ける環境に変えたほうがキャリア形成という点からも賢明です。 仕事が合わない、向いていない 入社したときからなんとなく思っていて、でも仕事を慣れたら変わるだろうと思っていたけれど、やっぱり3年たっても今の仕事が合わない、向いていない。 それでも「もう少しやってみれば…」と思う気持ちもあったからこそ、今まで頑張ってこられたのだと思います。 もし、異動の可能性があり、異動すれば問題が解消するならば異動希望を上司に相談するのがおすすめですが、「この会社では、どこに異動しても仕事が合わなそう、向いてなさそう」と思うならば、キャリアチェンジしやすいこのタイミングで転職を考えてもよいかもしれません。 入社3年目ともなれば、それなりの業務経験を重ねているはずです。そのなかでも、「やはり合わない、向いていない」と思うならば、思い切って興味のある違う業務、業界へ転職することで自分の新たな可能性が広がるでしょう。 今の会社ではできない「やりたいこと」がある 社会人経験を重ね、視野が広がり、「今の会社ではできない、他にやりたいことができた」「もっと興味のある会社・業界が出てきた」という方もいらっしゃると思います。 その場合は、本当に何もためらうことはありません。可能性を広げやすいこのタイミングを活かし、ぜひチャレンジしてみましょう。 待遇に不満がある 年収や残業時間、休日などもし待遇に不満がある場合も、このタイミングで転職を検討することをおすすめします。 人間関係や仕事内容に関する問題は、個人の努力で改善する可能性もありますが、会社全体の規定である待遇面は、個人の努力で改善できる余地は残念ながらありません。 もちろん、面接で「待遇を改善したいから転職したい」ということはできませんが、本音の転職理由では待遇面への不満は非常に多く、多くの人が待遇を改善するために転職しています。 いつか転職するつもりならば、可能性が広がりやすいタイミングを活かして転職するのが賢明といえるでしょう。 3.転職を踏みとどまるほうがおすすめなケース 「入社3年目」は可能性が広がりやすいことから、転職にはおすすめのタイミングではありますが、どんな状況でも転職したほうがよいわけではありません。 次のようなケースでは、転職は一旦踏みとどまったほうがいいかもしれません。 明確なキャリアプランは特にない 前述しましたが、企業が第二新卒に求めるのは「やる気」と「ポテンシャル」です。特に、この前向きな「やる気」を期待しています。その「やる気」とは、言い換えると「こういうことをやっていきたい」という明確なキャリアプランです。 そのため、「仕事を辞めたい」という不満はあっても、まだ次にやりたいことがわからない場合は、一旦転職は踏みとどまることをおすすめします。そしてまずは、「自分はどんな働き方をしたいのか？」「何がやりたいのか？」とこれからのキャリアプランを考えることから始めてみましょう。 やりたいことがわからない時に、どのようにキャリアプランを考えていけばよいのかについては、こちらのコラムで詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。 https://career-lab.biz/column/%E8%87%AA%E5%88%86%E3%81%AE%E3%82%AD%E3%83%A3%E3%83%AA%E3%82%A2%E3%83%97%E3%83%A9%E3%83%B3%E3%81%8C%E3%82%8F%E3%81%8B%E3%82%89%E3%81%AA%E3%81%84%E3%81%A8%E3%81%8D%E3%81%AE%E8%80%83%E3%81%88%E6%96%B9/ 異動することができれば、「辞めたい理由」が解消できる 企業も、採用した新卒入社社員には様々な経験を積んで成長してほしいと考えています。そのため、「2～3年経ったし、次の仕事を覚えてもらい、仕事の幅を広げてもらおう」「今の配属先よりも、もっと適性がある部署があるかもしれないから、チャレンジしてもらう」と、入社3～4年目は、新卒採用で配属された部署から人事異動が行われることもよくあるタイミングです。 異動も叶いやすいタイミングだからこそ、もし「仕事内容が合わない」「上司と合わない」という理由から「仕事を辞めたい」と思っていても、待遇面や社風に不満がないのであれば、まずは異動希望を出してみるのはいかがでしょうか。 もし上司との関係が良好であれば、正直に異動希望を伝えてみましょう。社内にやってみたい仕事があれば、その仕事がやりたい前向きな理由があれば、意外に叶えてもらえるかもしれません。上司に相談できるような状況ではない場合は、人事部に相談してみてください。もし社内に、異動希望を申請できる制度があれば利用してみましょう。 転職先の待遇面は、転職活動前に確認することはできますが、社風の確認はできないため、転職した後に「社風が合わない」「仕事のやり方が合わない」という状況も十分にありえます。今の会社の待遇面や社風に問題がないのであれば、転職でそれを手放してしまうのは少しもったいないかもしれません。 4.転職するかしないか、迷った時の対処法 「入社3年目」は転職するにはチャンスが広がるタイミングではありますが、自分は本当に転職したほうがいいのか、このまま続けたほうがいいのか、悩ましいこともあります。最後にそんなときの対処法をご紹介します。 友人に話してみる もし話せる友人がいるならば、ぜひ今の思いを聞いてもらいましょう。 このとき、友人に話をする目的は、アドバイスをもらうためではなく、「ただ話を聞いてもらうため」です。 社会人3年目の同年代の友人に聞いても、その人がキャリアに対して適切な情報を持っているとは限りませんが、自分の話を聞いてもらううちに、気持ちが整理され、すっきりし、自分で答えに気づくことができるでしょう。 これのように、自分で話した内容や自分の言葉をきいて、「自分はこう考えていたんだ」「こうやりたいんだ」と自分への理解が深まり、納得したりすることを、コーチング用語でオートクラインといいます。 誰かに話す、話を聞いてもらうことで、自分の中に気づきが起こります。それにより、今まで見えなかった自分のやりたいことや、キャリアプランも見えてくるのではないでしょうか。 転職エージェントに登録してみる 「誰かに話す」だけでも効果がありますので、それを友人ではなく、プロに聞いてもらうという方法もあります。その1つが、転職エージェントです。 転職エージェントに登録すれば、プロのエージェントが話を聞き、具体的な転職先を紹介してくれます。転職エージェントは転職を紹介するのが仕事なので、「転職ありき」ですべての話が進みますが、求人を紹介されても「転職するかどうかは、具体的な求人を見てから決める」くらいの気持ちでうまくつきあっていきましょう。 やりたいことがわからない場合、今、選択できる具体的な求人からキャリアプランを考えてみるというのも一つのやり方です。サービスは無料となりますので、「転職するかどうか迷っているけれども、どちらかというと転職には前向き」という場合には、賢く活用するとよいでしょう。 キャリアコンサルタントに相談してみる キャリアのプロという点では、転職エージェント以外にも、私たちのようなキャリアコンサルタントもいます。 キャリアコンサルタントと転職エージェントの最も大きな違いは、「転職前提かどうか」という点です。キャリアコンサルタントは、「本当に実現したいことは、どんな状態か？解決したいのはどんな問題か？本当は何がやりたいのか？」と、キャリアに対する自分の考えを整理するサポートを提供しています。 転職ありきではないので、具体的な求人を紹介することはありませんが、転職ありきではないからこそ、本当に自分自身にとってよい選択を見つけるサポートができるのが特徴です。 また、キャリアコンサルタントは、コーチングスキルを身につけたプロフェッショナルでもありますので、オートクラインもより効果的に進めることができます。だからこそ、話を整理していくうちに「考えてみたら、やっぱり今の会社で頑張ったほうがよさそうだ」とご自身で気づかれる方も多くいらっしゃいます。 「転職したほうがいいのか、今の会社を続けたほうがいいのか、本当にどっちにすべきかわからない」という場合には、まずはキャリアコンサルタントを活用して、自分の考えをすっきり整理してみてはいかがでしょうか。 「入社3年目」は選択の幅が広い時期だからこそ、どんな選択をするかが今後のキャリアに大きく影響します。あなたが納得した選択ができるよう、応援しています。
仕事を辞めたいけど理由がわからない…理由を見つける方法がこちら！
「仕事を辞めたい」という決意に至るまでには、様々な思いや経験があったでしょう。それがあまりにもたくさんありすぎて、あるいはさすがに本音は口にできないような理由なので、「仕事を辞めたいけど理由がわからない」こともあるのではないでしょうか。 それでも、仕事を辞めると会社に伝えるには「理由」が必要です。その理由がわからないときにはこのように整理して考えてみませんか。 辞めたい理由が分からない時の2つのパターン 「辞めたい理由がわからない」ときは、2つのパターンがあります。 １つめが、理由ははっきりしているけれど、本音は会社に言えないので「会社にどのように伝えればいいのかわからない」というパターンです。 退職する際には、「給与が低い」「残業が多い」「仕事がつまらない」などの本音の理由を伝えるわけにはいかないものの、引き止められず、できるだけスムーズに退職するにはどのような理由が適切なのか、それが思い浮かばないという状況です。 2つめが、「自分でも退職理由がわからない」というパターンです。「仕事に向いていない」「休みが少ない」「忙しすぎる」「上司とうまくいかない」など、現状への不満はいろいろあるけれども「これが決め手」という理由がわからない、あるいは思考回路が停止していてうまく考えられない、という状況です。 「辞めたい理由」を見つけるために、それぞれのパターンに応じた対処法を確認していきましょう。 会社に伝える退職理由がわからない場合の対処法 仕事を辞めるのは、手間がかかります。退職の手続きもあるし、次の仕事も探さないといけません。人間は本能的に変化を恐れるといわれていますから、たとえ今のストレスな状況を変えるためであったとしても、「退職」「転職」という変化を選択するのは、大きな決断でしょう。 だからこそ、「今の状況は無理」「この危機を避けたい」というネガティブな思いが決断の原動力になるのは当たり前のことだといえます。 しかし、その本音を上司や会社に伝えるわけにはいかないですし、また本音の退職理由を伝える必要もありません。 退職理由で大切なのは、正直に伝えることではなく、「できる限りスムーズに、円満に辞められること」です。「もう去っていく職場だからスムーズでも円満でもなくても」と思うかもしれませんが、「円満退職」は、これ以上余計なストレスを抱えないため、自分を守るためにとても重要です。 また、次の転職先の職場や、そこで関わる顧客や関係者に、今の職場の人の友人・知人・家族などの関係者がいる可能性もあります（特に同業界への転職では、その可能性が高くなります）。 もし何らかのつながりのある人が次の転職先にいた場合、退職で揉めてネガティブな印象を後に残すことが仕事に影響を及ぼす可能性もありますので、できる限り穏便に退職するに越したことはないのです。 そのためにも、できるだけスムーズに辞めるための退職理由の作り方のポイントを確認していきましょう。 「〇〇がやりたい」と前向きな理由を伝える 退職理由の作り方の基本は、ネガティブなことは言わずに「〇〇がやりたい」と「仕事軸で前向きな表現」に言葉を変えることです。 退職理由としてネガティブな理由を伝えてしまうと、「それなら~するから」と代替案や改善案を提示して引き止めにあったり（一見よさそうに聞こえる話も、その場限りの話になってしまう可能性もあるので要注意です）、現状を否定されたように感じた上司が感情的になってしまったりするリスクがあります。 「〇〇がやりたい」というポジティブな理由であっても、「そんなの考えが甘い」「それなら~するから」と否定されたり、引き止めに合うこともありますが、ネガティブな理由を伝えるよりはスムーズに話が進められる可能性は高くなります。 そのためにも、「仕事軸で前向きな」退職理由の作り方のポイントを確認しておきましょう。 【仕事軸で前向きな退職理由の作り方】ポイント① ネガティブな理由を前向きな表現に変換して伝える。ポイント② 以前からやりたかった、または興味があったことにチャレンジしたいと伝える。 たとえば、このような感じです。 ・「営業をしているが、毎月新規開拓ばかりでしんどい」→お客様とじっくり信頼関係を築いていくような営業がしたい。 ・「ルーティンワークばかりでやりがいや成長を感じられない」→もっと新たなことにチャレンジできる環境で成長したい。 ・「上司とうまくいかず、人間関係がストレス」→今までの経験を活かして、以前から興味があった〇〇に挑戦したい。 このときにすでに転職活動を行っていて、転職先が決まっていれば、引き止めにあったときも「実は次の転職先が決まっているので」ということであきらめてもらいやすくなります。もちろん、次の転職先については、具体的な社名を伝える必要はありません。 しかし、「前向きな理由なんて思い付かない」というケースもあるでしょう。その場合は、次の方法で退職理由をまとめていきましょう。 転職活動を始めてみて、転職先の企業や業務の特徴から理由を考える それが、「とりあえず転職活動を始める」ことです。転職活動を始めるといっても、実際に応募し、面接に行くとなると、退職理由や転職理由をきちんとまとめる必要がありますので、まずは求人を検索し、やってみたいと思える仕事や転職したいと思える会社を探してみましょう。 そしてそのような求人が見つかったら、その会社や業務の特徴を「以前からやりたかった仕事」「今の経験を活かしてやってみたい仕事」「働きたい環境」にして退職理由を考えてみてください。 たとえば、創業10年のベンチャー企業でまだ社員も若く活気がありそうな職場に魅力を感じたとしましょう。その場合は、本音の退職理由がどんなものであれ、 「ベンチャーのような成長性のある企業で、自分も一緒に成長し、キャリアアップしていきたい」 とその企業や環境の特徴を「自分がやりたかったこと」の退職理由としてまとめます。もちろん、こうした企業や環境に興味を持ったということは、多少なりともそういう気持ちがあるということなので、この退職理由は嘘ではなく、自信をもって伝えることができると思います。 さらにこれをブラッシュアップすれば、そのまま面接に使うこともできます。 具体的な求人をチェックし、目に留まった求人を分析することで、「実はこういうことがやりたかった」と、今まで気づかなかったと自分の本音に気づくこともあります。「次は何がやりたいんだろう？」「やりたいことがみつからないし、わからない」とモヤモヤしているならば、ぜひ転職サイトなどで具体的な求人をチェックしてみましょう。 どうしてもやめなければならない理由を伝える 人間関係や相性の良しあしはさておいても、上司が最低限の話を聞いてくれる職場であれば、このような「〇〇がやりたい」系の前向きな退職理由を伝えることがおすすめです。 しかしなかには、「上司が話を聞いてくれない」「退職理由を言ってもやめさせてくれない」「いろいろ言われて論破されそう」など、通常の理由では辞めさせてくれなそうない状況もあるでしょう。 そのようにどうしようもないときには、「家庭の事情で実家に帰らないといけなくなった」「家業をつぐことになった」「介護が必要になった」など上司や会社が入り込む余地がなく、引き止めにくい「家庭の事情」という切り札を使うことも考えられます。 ただ一般的に「家庭の事情」に対して引き止められることはほぼないですが、いくつか状況を確認するような質問はされると思いますので、どんな質問がきてもうろたえずに答えられるよう、設定をしっかり考えておきましょう。 また、「家庭の事情で地元に帰る」とした場合、その後、都市部とはいえ街で今の会社の人に偶然会ってしまうことも考えられますし、同業界へ転職するならば「地元に帰っていない」ことが関係者を通じて伝わることも考えらえれます。 「家庭の事情」を理由にした場合には、そのようなことも想定して、「状況が変わって、地元に戻らなくてもよくなった」など、「地元に帰っていない理由」も想定しておくとよいでしょう。 自分でも退職理由がわからない場合の対処法 辞めたい理由がありすぎたり、とにかくストレスでいろんなことが考えられなくなってしまったりと、「自分でも退職理由がわからない」方もいらっしゃるかもしれません。 自分でも自分の気持ちがよくわからないことは誰にでもありますが、 ・最近、あまり眠れていない。・食欲があまりない。・笑うことがなくなった。・なんとなくいつも頭痛やめまいがする。・思考力や集中力がなくなってきた。・なんとなく、気分が落ち込んでいる。 などが思い当たる場合には、心身ともにストレスが限界に達していることも考えられます。気になる方は、心療内科の受診も検討してみましょう。 一方、「特にこれといって仕事内容や待遇に大きな不満があるわけではなく、何が嫌だとか、他にやりたいことがあるわけでもないけれど、なんとなく辞めたい」という方もいらっしゃいます。 「辞めたいわけでも、続けたいわけでもない」とどっちつかずのように感じるかと思いますが、実はこのような差し迫った大きな不満がないときこそ、自分のこれからのキャリアや生き方を一度立ち止まってゆっくり考えるチャンスです。 「なんとなく辞めたい」という思いは、「このままで本当にいいのか？」「このままでいたら、後悔するのではないか」と潜在的な危機感が知らせてくれているサインかもしれません。この機会に、自分は本当はどのような環境で、どんな仕事をしたいのか、どんな生き方をしたいのか、自分の気持ちを整理してみましょう。 自分で考えてもよくわからない場合の対処法 「会社に伝える退職理由がわからない場合」でも、「自分でも退職理由がわからない場合」でも、一人で考えていると堂々巡りになってしまってなかなか整理できないこともよくあります。 そんなときは、ぜひ誰かに話を聞いてもらってください。理想的な相手は、あなたの考えを否定せず、そして自分の考えを押し付けずに「なぜそう思ったのか」とあなたの気持ちに向き合って話を聞いてくれる友人や家族、信頼できる先輩などです。 そのような相手であれば、ただ話を聞いてもらうだけでも、自分で話しながら、自分を客観的に捉えなおせたり、考えや気持ちを整理したりできるので、話しているうちに「あ、自分はこういうことがやりたかったんだ」「これが嫌だったんだ」と気づくことがあります。 他人に自分の話を聞いてもらうことは、自分の考えを整理するのにとても有意義なのです。 ただ1つだけ注意点があります。それは相手を選ぶことがとても大切だということです。 あなたが「仕事を辞めたい」という話をしたときに、「辞めるなんてもったいない」「今辞めてどうするの？」「辞めたら困る」と否定したり、「それならこうしたほうがいい」と自分の意見を主張したりする相手では、その意見に影響されて本当の気持ちが見えなくなったり、「そうじゃないのに…」とかえってモヤモヤしてしまったりと、状況が何も改善しないだけではなく、悪化することも十分にありえます。 もし理想的な相手が身近に思い当たらない場合には、私たちのようなプロのキャリアコンサルタントの活用も検討してみてください。 キャリアコンサルタントは、あなたが今の気持ちや今後のキャリアに対する考えを整理できるようにナビゲートするスペシャリストです。じっくりお話をお伺いしながら、適切な質問で、ご自身の本当の気持ちに気づき、今後に対する考えをまとめていけるようサポートさせていただいていますので、ご利用いただいた方からも「本当に辞めたいと思っていた理由に気づき、どうすればいいかわかった」等の声を多くいただいております。 「何を話していいかわからない」「何から話していいかわからない」というそんな時こそ、キャリアコンサルタントと一緒に状況を整理してみませんか。
30代で仕事を辞めたい！後悔したくない人に伝えたい7つのこと
「仕事を辞めたい」と思っても、いざ転職するとなれば、30代の転職は20代の転職と少し意味合いが異なります。だからこそ、20代よりも転職に対する戸惑いや不安もあり、少し慎重になってしまうものです。 30代の決断は今後のキャリアに大きく影響するからこそ、転職するにしても、今の会社にいるにしても、後悔しない選択を選びたいですよね。 そこで今回は、キャリアコンサルタントの視点から、30代で仕事を辞めたいと思う人がこれから後悔しない選択を選べるように、7つのことをご紹介します。 1. 30代で仕事を辞めたいと思うことは誰にでもある 「仕事を辞めたい」という思いは、何歳になっても生じるものです。特に中堅として仕事を任されるようになり、会社の様々な状況も20代の頃よりも見えてきたからこそ、「この先このままでもいいのか？」と立ち止まって考えたくなるのは、ごく自然なことでしょう。 実際に、総務省統計局が発表した「労働力調査」（2020年）によると、転職者数は25-34歳で73万人、35-44歳で60万人と、30代でも実に多くの人が転職しています。 キャリアコンサルタントとして現場に接していると、その転職理由の本音は、以下のような理由が多いと実感しています。 ①仕事にやりがいを感じない、他にやりたいことがある 「今の仕事にやりがいを感じない」「実は他にやりたいことがある」と感じている30代の方も多くいます。仕事がこなせるようになったからこそ、「今の仕事はこれからもずっと同じことの繰り返し」とわかってしまったり、「自分のやりたいことはこれでよかったのか」という疑問がよぎったり、「新しい成長の場」を求めたくなったりしてしまうのです。 あるいは、20代を「仕事の基礎を身につける期間」と位置付け、30代は「ずっと前からやりたかったこと」「実現したかった生き方」を実現するために、「やりたいこと」に向かって歩き出す人もいます。 ②この会社での出世・昇格が望めない 30代になると、社内の評価もおよそ固まってきます。出世や昇格するばかりが幸せではないのですが、組織のなかで定期的に人事評価が行われていれば、出世や昇格する同期や後輩に複雑な思いを抱き、モチベーションが下がるのもごく自然な感情といえます。 人事評価だけでなく、職場での評価も固定化される企業も多くありますので、同期や後輩は評価されているのに、自分はなかなか評価されない…と評価に納得がいかず、転職を考えるようになります。 会社が変われば評価軸も変わるので、他人からの評価も変わります。努力しても評価が変わらなかったり、会社の評価軸が合わない場合には、転職を視野にいれることは賢明かもしれません。 ③給与やボーナスが低く、待遇が悪い 20代のうちは、給与がボーナスが低くても自分一人で生活する分には困らないと思っていても、30代になり家族を持つようになる、あるいは家族を持ちたいと思ったときに「このままでは難しい」と転職を考える方も少なくありません。 また「30代になったら昇給するのではないか」と思っていたのに、実際に30代になってみると思ってたほど給与が変わらず「ずっとこの給与では…」と先行きに不安を感じて退職を考える人もいます。 ④残業が多い、休日が少ない 「残業が多い」「休日が少ない」といったことが、30代になるとじわじわと負担になってくることもあります。 体力のある20代のころは勢いで乗り切れたものの、30代になり体力にも少し変化がでてくると、「今は何とかなっても、ずっとこのままではさすがにキツいのでは…」と不安になるのです。 ⑤上司と合わない 「上司と合わない」のは、組織で働いている以上、何歳になってもつきまとう課題です。しかし、まだ社会人経験が浅い20代のころの「上司と合わない」には感情的な部分があることもありますが、30代になって感じる「上司と合わない」は様々な努力をした結果の「どうしても合わない」ではないでしょうか。 30代になると「異動の実現可能性」もわかってきます。なかなか異動が叶わない企業もありますので、「このままずっとこの上司と一緒に仕事を続けるくらいなら」と転職を考える方も少なくありません。 2. 会社を辞めずに済む選択肢も一度考えてみる 仕事を辞めるにしても、辞めないにしてもどちらの道を選んでもできる限り後悔を避けたいのであれば、「まずは今の会社を辞めずに済む選択肢はあるのか」を見極める必要があります。 次のような視点から、客観的に今の状況を整理してみましょう。 ①会社や事業の将来性はあるか 特に「仕事にやりがいを感じない」「他にやりたいことがある」という思いから、「今の仕事」ではなくて「他の仕事」に心が向き始めたときには、今の会社や事業の将来性や成長性を客観的に判断してみてください。 もし、事業が伸びていたり、組織が大きく成長しようとしている企業であれば、その成長に伴ってあなたの仕事や役割も将来変わる可能性があるからです。 ②自分の話を真剣に聞いてくれる上司はいるか もし、辞めたい理由があったとしても自分の話を真剣に聞いてくれる上司がいるのであれば、辞めるかどうかの判断は上司に相談してからでも遅くはありません。 たとえば「仕事にやりがいを感じない」「残業が多いので続けるのが不安」などの理由であれば、上司に相談すれば、仕事について話し合うなかでモチベーションが回復したり、残業が多い状況が変わったりと、転職しなくても現状が変わる可能性があるからです。 テレワークが進み、相談がしにくい環境の方もいらっしゃるかもしれませんが、もし上司が自分の話をきちんと聞いてくれる人ならば、ぜひ勇気を出して相談してみましょう。 ③待遇などの状況が改善される可能性があるか 給与やボーナス、休日等の待遇が原因であれば、それがいつか改善される可能性はあるのかを確認してみましょう。 例えば、勤続年数によって40代、50代となれば少しは給与があがるのか、健康経営などが注目されるなかで年間休日が見直されるような会社かどうか、社内をみてみてください。 「どうも給与が上がりそうな可能性はない」「経営陣は、従業員の休日になんか関心がなさそうだ」ということであれば、状況を変えるには転職するしかないでしょう。 ④やりたい仕事ができる可能性があるか 異動など、社内の制度を活用して、やりたい仕事ができる可能性、あるいはやりがいを感じられそうな仕事ができる可能性はあるでしょうか。 もしあなたに対する社内の評価が悪くないのであれば、新しい職場でまたゼロから信頼と人間関係を築くよりも、すでにそれが築かれている今の環境のほうが仕事が進めやすいということもあります。 3.これからのキャリアを真剣に考える 「辞めたい」と思った今は、キャリアを真剣に考え直すチャンスでもあります。今の会社での状況を見直したら、今度は自分自身のキャリアに対する考えを整理してみましょう。 定年が現在のまま65歳だったとしても、あと30年前後は仕事を続けることになります。今の30代がその年になるころには、定年はさらに68歳、70歳と延長されているかもしれません。 この先の人生で「働く時間」はまだたくさんあります。その長い時間を、どのような仕事にをして過ごしたいのか、「転職前提」でも「今の会社にいることが前提」でもなく、フラットに考えてみましょう。 ①自分は何がやりたいのか？ 「仕事を辞めたい」の後に必ずついて回るのが「では次に何がやりたいのか？」という問いです。「これから先、自分は何がやりたいのか？」「なぜやりたいのか？」を考えてみましょう。 転職するならばこの転職理由は必ず必要になりますし、今の会社を続けるにしても「何がやりたいのか？」をなおざりにしたままでは、モヤモヤした思いがずっと残ることになってしまいます。 もしもやりたいことがあるならば、自分が「やりたい」と思っていることに一度正直になっておくことが大事です。「やりたい」という気持ちに一度はしっかり向き合っておかないと、それがずっと心残りになってしまう可能性もあるからです。 そして、そのやりたいことに対して、 ・そのやりたいことに対する自分の本気度はどれくらいなのか？・今からそれを実現するにはどんな環境で、何が必要か？・様々なリスクを伴ってもやりたいか？ をできる限り具体的に考えてみましょう。 ただ、「やりたいこと」が見つからない人もいらっしゃるでしょう。たとえば ・とにかく「辞めたい」ので、とても将来のことが考えられない。・仕事に強いこだわりがあるわけではないので、考えてもわからない。・「やりたいこと」というよりは、今の自分のスキルや経験で「できること」が何だかわからない。 という場合です。そんなときには、人に相談したり、何か興味のあるイベント等に参加してみたり、試しに求人をチェックしてみたりと、今までとは違う行動を起こしてみてください。何かヒントが見つかるかもしれません。 ※「何がしたいかわからない」を見つけるための方法はこちらのコラムで詳しくご紹介しています。 https://career-lab.biz/column/30s_201118/ そして「自分は何がやりたいのか？」が見えてきたら、辞めるか辞めないかは、 ・そのやりたいことは社内ではできないのか？・今の会社を辞めてもやりたいことか？・やりたいことは転職すれば実現できるのか？・その転職は成功するのか？ にそって判断していくことになります。ただ転職が成功するかしないかは、やってみないとわかりませんので、今の仕事を続けて実際に転職活動をしながら、見極めていくとよいでしょう。 ②自分が望むライフスタイルはどのようなものか？ ただ、すべての人が「これがやりたい」という仕事に対する強い思いを持っているわけではなく、「仕事は生計を立てられれば何でもいい。それよりも自分には、実現したいライフスタイルがある」という人もいます。 この場合、「自分は何がやりたいのか？」を仕事軸ではなくて、「ライフスタイル軸」で整理してみましょう。 ・コロナで東京で働くリスクを感じたので、地方で働きたい。・テレワークできる仕事がしたい。・子どもを自然の中で育てたい。・家族と過ごす時間をしっかりとりたい。・趣味の時間を優先したい。 などなど、「仕事よりも大切なものを優先する働き方」を選びたいのであれば、ぜひ自分が望むライフスタイルはどのようなものかを具体的に描いてみてください。 そうすれば、これからのキャリアを選ぶ選択は「そのライフスタイルが実現できるか」が判断軸となります。その判断軸に沿って選択していけば、望むライフスタイルも手に入るでしょう。 ③収入はどれくらい希望するのか？ もう一つ、キャリアを考える上で重要なのが「自分はどれくらいの収入を希望するのか？」「収入は自分にとってどれくらい優先すべきことなのか？」です。 収入はもちろん誰にとっても重要ですが、どれくらいの年収を希望するのか？目指したいのか？は人によって異なります。 「年収1000万以上は目指したい」という人もいれば、「そんなに物欲もないので現状維持程度で生活できれば十分」という人もいるでしょう。 そして年収に対する思いも「多少ハードワークになっても、絶対これだけは欲しい」とこだわりが強い方もいれば、「年収よりも仕事内容や、労働時間、休日などを優先したいという」方もいます。 自分が必要とする年収が今の企業で得られないならば、転職するしか方法はありません。自分の収入に対する考え、こだわり度を知り、年収に対する優先度合いをはっきりさせておくことは、今後のキャリアを選択するときに重要な判断軸となります。 4.30代の転職者に企業が求めることを知っておく 現在の環境やこの先やりたいことを考えたときに、今の会社では状況の改善は見込めず、転職がベストな選択肢になることもあります。転職活動をする前に、企業が30代の候補者に何を求めているのかを理解しておきましょう。 ①即戦力となる経験があるか？ 企業が30代を中途採用する際に求めるのは、なんといっても実務を教える必要のない即戦力です。 転職先に新卒入社して10年前後の同世代の社員と、同レベルかそれ以上の即戦力が求められると認識しておきましょう。 ②職場でうまくやれるコミュニケーション力があるか？ 企業がこの世代の中途採用で、即戦力と同様に重要視しているのが、職場でうまく人間関係を構築できるコミュニケーション力です。 30代の中途入社者には、自分から周囲と適切なコミュニケーションをとって、仕事をやりやすい人間関係を築いていくことも求められます。 これには「社風に合うかどうか」というところも含まれ、求めるキャリアをもっている人材でも社風に合わなそうであれば「周囲とうまくやっていけるか懸念がある」ということで不採用になることもあります。 5.30代の応募者に対し企業が気になることも知っておく また転職活動では、「企業が求めるものは何か」と同時に、「30代の応募者に対して企業は何を気にするのか？」を知っておくことも大切です。企業が何を気にするのかを知り、それに対して企業が納得できる材料を持っていれば、転職活動もうまくいき、希望する転職先から内定を得やすくなるでしょう。 反対に、「企業が気になる点」に対して企業が納得する材料が少ないと、転職活動は苦戦することが予想されます。ここでは、どんな職種でも共通する、企業が気になる3つのことと、なぜそれを企業は気にするのかという背景を確認しておきましょう。 ①退職理由・志望理由は何か？ どの年代の転職者に対しても「退職理由・志望理由」は気になるものですが、30代の転職者だからこそ特に注視するポイントがあります。それが、 ・退職理由・志望理由は地に足がついているか。・志望理由は自社の事業内容をよく理解し、自分自身が目指すキャリアと一致していることが語られているか。・志望理由のなかで、自分が身につけてきた経験をどのように活かしていけるかをきちんと語っているか。 です。 20代であれば、「思い優先」でも意欲があるとして評価してもらえますが、30代ではそうはいきません。 企業は30代の転職者には、「社会人経験の長さなりに、経験に基づいてきちんと考えて答えを用意してきていること」を求めます。「転職に対してどれだけ深く、きちんと先を見通して考えているか」が「その人の思考力・仕事力」の一つの判断材料にもなるからです。 また、企業側は採用する以上は「できれば長く勤めてほしい」と考えています。だからこそ「しっかり考えて選んだ決断として応募してきた」ことがわかるのが望ましいのです。 ②転職回数は多いか？ 前述のように、企業側は採用する以上は「できれば長く勤めてほしい」と考えています。転職回数を気にする企業が多いのはそうした理由からで、転職回数が多いと、「退職することに抵抗感がなく、採用しても数年ですぐに辞めてしまうのではないか？」と懸念します。 30代であれば転職回数が2~3回であれば全く問題ありませんが、4回以上となると「転職の多い人」という印象となります。 転職回数が多い場合には、企業が納得するような「転職理由」や、「数年で辞めるかもしれないけれど、在籍している数年のうちに大きな結果を出せる」と企業が期待できるほどの実績が必要となるでしょう。 ③マネジメント経験はあるか？ 多くの企業では30代がリーダー、あるいはマネージャーとして現場の実務をまとめる立場にあります。 30代では現場でも即戦力が求められることからも、30代の転職ではマネジメント経験を求められることが多くなり、実際にマネジメント経験があると選択肢は広がります。 ではメンバークラスはどうか？という点ですが、採用に年齢制限を設けることは法律で禁止されてはいるものの、実際にはメンバークラスの採用であれば、20代のほうが企業が求めるスペックをより満たしていることも多くなり、採用される可能性は20代のほうが高くなります。 6.30代の転職活動で後悔しないためにも、納得いくまで考える 企業側からのこのようなニーズと向き合いながら転職活動をすることになりますが、そのなかで後悔しないためには、納得いくまで考えることが重要です。 ただ、じっくり考えることは大切なのですが、考えすぎて、あるいは慎重になりすぎてアクションが起こせないと、視野を広げることも判断に必要な情報を集めることもできなくなってしまいます。 行動を起こすことで考えが深まったり、新たな情報が入ったりすることもありますので、身近な人や転職エージェント、キャリアコンサルタントに相談するなどで、周囲の力も上手に使って判断材料となる情報を集めましょう。 後悔しないために納得いくまで考えることが必要なのは、次の2つの問いです。そしてこれらが明確になったら、その自分で出した答えに合うような企業をしっかり調べ、選んでいきましょう。 ①今後実現したいキャリアプランやライフスタイルは何か？ 20代の転職であれば、たとえ失敗しても軌道修正は比較的容易にできます。30代の転職で失敗した際に、軌道修正ができないとはいいませんが、それは20代のときほどは容易ではありません。 だからこそ、「この転職で実現したいキャリアプランは何か？」「どんなライフスタイルを手にいれたいのか？」について具体的に考えておきましょう。 転職先を選ぶ際も、目先の条件だけでなく、「自分の描いているキャリアプランが実現できるのか？」「叶えたいライフスタイルが叶うのか？」という視点で選ぶと、より希望に叶う転職先に出会えるでしょう。 ②転職先に求める条件は何か？ とはいえ、企業が30代の転職に即戦力を求める以上、何もかもが希望通りの理想の転職先に出会えるとも限りません。 転職活動では、1つの条件は希望通りだけど、他が希望を満たさないということがよくあります。たとえば、 「仕事は希望通りだけど、年収が希望より低い」「年収も仕事も希望通りだけど、勤務地が遠い…」 という具合です。 その時に納得した決断ができるように、30代での転職活動では「この転職で、一番大事にしたいものは何か？」という優先順位を明確にしておきましょう。転職先を選ぶ判断材料には ・事業内容・仕事内容・社風・年収・福利厚生・勤務時間（残業時間の多さや、フレックスタイム制などの有無も含む）・勤務地（テレワークの有無も含む）・社員との相性（面接官や人事の印象） などがあります。どれも満足できることが最高ですが、そうではなかったときに「自分は何が一番譲れないのか？」「それはなぜか？」「一番叶えたい条件が叶えば良しとするのか？」「あくまでも複数の条件を満たす転職先にこだわるのか？」をはっきりさせておくと転職活動に役立ちます。 ただ複数の条件にこだわりたい場合、待っていれば希望に合う求人に出会えることもありますが、それは運なので、待っていれば必ず希望通りの求人が見つかるわけではありません。また、自分の希望通りの求人があったとしても、その企業に内定するどうかも別の話です。 「複数の条件を満たす転職先にこだわっていたらなかなか転職先が見つからず、結局転職のタイミングを逃してしまった」「最初に断った企業が、実は一番条件に近かった」ということもあります。 その可能性を踏まえたうえで、「それでもここまではこだわりたい」とするか、「今のタイミングで転職したいから、この条件以外は叶わなくてもいい」とするか、予め考えを整理しておけば、どのような結果になったとしても「自分でしっかり考えて出した答えだから」と、後悔するリスクは減らせるでしょう。 7.30代で未経験の仕事にチャレンジしたいならば、知っておきたい重要なことがある 最後に、「仕事を辞めたい」と思うようになったきっかけが「他にやりたいことがある」からであり、それが未経験の仕事だった場合にどうするか？についてもご紹介しておきたいと思います。 「他にやりたいことがある」という思いがあるならば、その思いを大切にし、社内の異動で希望が叶うならば異動希望を出し、社内では叶えられないのであれば、その「やりたいこと」ができそうな転職先を探して転職活動をしてみることをおすすめします。 あるいは、今は副業もしやすい環境が整っているので、まずは副業から小さく始めてみるのもいいかもしれません。 「やりたい」と思っている気持ちがあるのに、「でも難しいだろうし…」など、様々な理由をつけてやらないままにしておくと、「やっぱりやっておけばよかった」「チャレンジしてみればよかった」「本当はずっと●●がやりたいのに」と後悔する日がくるかもしれないからです。 また、「本当はやりたいことが他にあるから」と今の仕事に身が入らない言い訳にもなってしまいます。 もちろん、30代から未経験の仕事へ転職するのは簡単なことではありません。しかし、チャンスはゼロではないですし、やってみることで視野も広がります。たとえ、叶わなかったとしても、「やってみたけれどもダメだった」という納得感も生まれますから、チャレンジする価値はあるでしょう。 30代で未経験の仕事へキャリアチェンジする時に必要な覚悟については、こちらのコラムでも詳しく紹介していますので、よろしければぜひご覧ください。 http://career-lab.biz/column/30%E4%BB%A3%E3%81%A7%E3%82%AD%E3%83%A3%E3%83%AA%E3%82%A2%E3%83%81%E3%82%A7%E3%83%B3%E3%82%B8%E8%BB%A2%E8%81%B7%E3%81%97%E3%81%9F%E3%81%8F%E3%81%AA%E3%81%A3%E3%81%9F%E3%82%89%E8%80%83%E3%81%88%E3%81%9F/ いかがでしたでしょうか。 どんな決断をするにせよ、納得できるまで考え、そして行動してみることが、後悔をしない選択をするための大切なポイントとなります。 そして私たちキャリアコンサルタントは、そんな後悔しない意思決定ができるよう、あなたのキャリアやライフスタイルに対する考えを整理するサポートをしています。後悔しない選択をするためにも、ぜひお気軽に活用してみてください。
30代だけど何がしたいかわからない…仕事のモヤモヤ脱出法
社会人になって約10年、30代といえば現場の主戦力として実務を任されている方が多いと思います。 しかし、目の前の業務はそつなくこなせるけれど、「実は仕事で何がしたいのかわからない「これがやりたかった仕事なのかわからない…」とふと思ってしまうことはありませんか？ 定年の65歳まで、まだあと30年以上も働くのに（今の30代がシニア世代になるころは、その定年も延長されているかもしれませんが）、このままの仕事で、今の会社で、本当にいいのだろうか。 今後のキャリアについてそんなモヤモヤを感じたら、こう考えてみませんか。 「今が嫌」ではなければ、目の前の仕事に全力を尽くす 仕事で何がしたいのか明確になるのは、とても素晴らしいですが、「これだ！」という仕事をみつけるのも、なにか見つけたことに対して「これが自分のやりたかったことだ」と迷いなく突き進むことも、そんなに簡単ではありません。 「これだ！」と思った道に突き進んだとしても、「これが本当に自分のやりたいことだったのだろうか」と、理想と現実の違いに思い悩むことだってあります。 ですから、世の中、「仕事で何がしたいのか明確で、自分のやりたい道を突き進んでいる人」ばかりではありません。30代になって社会の現実が見えてきたからこそ、「何がしたいのかわからない」とモヤモヤしてしまうことは、わりとよくあることなのです。 いろいろなものが見えてきた分、学生や20代のころの「自分探し」とはちょっと異なりますので、30代になって出会うこのモヤモヤの突破口は、簡単に見つかるわけではありません。 学生時代や20代のころならば、「自分のやりたいことを見つける●つの質問」のようなワークシートで答えがみつかったかもしれませんが、30代の今は、そのようなワークシートを「作業」として埋めることはできても、様々な思いが巡って、「自分で書いた答えにしっくりする」ことはなかなかできないのではないでしょうか。 ではどうすればいいのか。 もし今が、「何がしたいのかわからなくて、モヤモヤしているけれど、今の仕事が嫌ってほどでもない」という状態であれば、まずは、目の前の仕事に全力を尽くしてみることをおすすめします。 今まで以上の目標達成を目指したり、業務改善や新しい工夫の余地を探したり、120％の力を出すつもりで取り組んでみてはいかがでしょうか。 全力で取り組んでみると、今の仕事や会社の面白さややりがいなど、今まで気づかなかった「今の環境の良さ」に気が付くこともあります。反対に全力で取り組むからこそ、「なんとなくこなしてきたけれど、自分には向いていない」「この会社はやっぱり無理」と限界に気づくこともできます。 「何がしたいかわからない」の答えは、「やっぱり、今の仕事が自分に合っている」のか「現状を変えなければならない」のか、どちらなのか。「今」を全力でやってみると、その方向性が見えてくるでしょう。 「今がなんとなく嫌」なら、転職活動をしてみる 一方、「何がしたいかわからないけど、とりあえず今の仕事（会社）は嫌」ということもあるかと思います。 そんなときは、転職活動をしてみましょう。 求人情報をチェックするだけではなく、ぜひ転職サイトに登録したり、転職エージェントに相談したりしてみてください。 今はコロナの影響で残念ながら求人数は減少していますが、アクションを起こし、今までの生活の中では得ていなかった新たな情報を得ることで、考え方が明確になっていくこともあるかもしれません。 今と同じ生活を続けるのではなく、新たな情報や機会に出会う可能性を広げるアクションとして、転職活動を始めてみるのも有効な選択肢といえるでしょう。 様々な場で、様々なテーマで、様々な人の話をきいてみる 「何がしたいのかわからない」の答えは、外部から様々な情報や刺激がきっかけで内省が深まり、見つかることもあります。 その「外部から様々な情報や刺激を得る」手段の1つとして、前段落では転職活動をおすすめしましたが、情報や刺激を得る手段は転職活動だけではありません。 たとえば、今は幸いにもコロナの影響で様々なオンラインイベントやセミナーが開催されおり、無料で参加できるものも多くあります。今までの生活では得られていなかった情報を得るために、興味のある分野や、キャリアに関するセミナー、あるいは生き方に関する講演など、気軽に参加してみるのもいいでしょう。 あるいは、私たちのようなキャリアコンサルタントに、モヤモヤした思いを話してみるのも効果的です。口に出して話すことで自分自身、考えが整理できたり、納得できたりすることは多くあります。 オンライン飲み会で友人に相談するような気軽な気持ちで、モヤモヤ整理のためにぜひ活用してみるのはいかがでしょうか。 「モヤモヤ」の本当の原因をとことん向き合ってみる 今の状況に対して、もし満たされて満足していたら、「仕事で何がしたいかわからない」と感じることはおそらくないと思います。そう感じてしまうのは、どこかに「今の状況では満たされない何か」があるからではないでしょうか。 その「何か」は、たとえば「頑張ってもあまり評価されない」「仕事も生活もマンネリ化している」「なんとなく仕事が面白くない」「職場が嫌というほどではないが、面白くもない」など、なんとなくの不満であり、それを解消するために必要なのは、もしかしたら「仕事で何かしたいかがわかる」ということではなく、別のことかもしれません。 もしそうであれば、モヤモヤから根本的に抜け出すには、「何がしたいのか」ではなくて、違う答えを見つける必要があるでしょう。 キャリアも社会人経験も積み重ねた30代だからこそ、これまでの知見が、「でもなぁ…」「そうはいっても…」と本当の原因を見えなくしていることもあります。 「何がしたいのかわからない」と思った時こそ、「今、自分は本当は何が満たされていないのか？」という問いかけにとことん向き合ってみるのもよいかもしれません。
「キャリアチェンジしたい」が叶う人と難しい人の違いはここにあった！
今の仕事ではなくて、何か他の仕事にキャリアチェンジしたい。 「もっと他のこともやってみたい」「他にやりたいことがある」「今の仕事が自分に向いていない」「つまらない」など様々な理由から、キャリアチェンジを考えることもあるでしょう。 特に今は、新型コロナウイルス感染症の影響でテレワークが浸透し、通勤時間がなくなって時間に余裕ができたり、職場での付き合いが減ったりなどの状況の変化で、冷静に自分の仕事を見つめ直す時間が生まれ、これからのキャリアや働き方を改めて考えている人も増えているのではないでしょうか。 新たな分野に挑戦するキャリアチェンジは、スムーズに叶うこともあれば、かなり厳しい状況になることもあります。そこで今回は、「キャリアチェンジしたい」という希望が叶う人と難しい人の違いはどこにあるのかを整理したいと思います。 キャリアチェンジが叶うのか、難しいのかそれを判断する3つのポイント キャリアチェンジが叶うか、難しいのか。それは次の3つのポイントが「キャリアチェンジの難易度」を考える目安となります。キャリアチェンジしたいと思ったら、まずはこの3つの問いかけで自分の希望が叶いやすい状況なのか、それとも厳しいのか、客観的に捉えてみましょう。 同じ職種×異業界、違う職種×同業界、違う職種×異業界キャリアチェンジしたいのはどこ？ キャリアチェンジと一言で言っても、「職種」を変える場合と「業界」を変える場合と、両方を変える場合の3つのパターンがあります。 今考えているキャリアチェンジはどれに当てはまるでしょうか。 ①同じ職種×異業界へのキャリアチェンジ 「今まで人材業界の営業をやっていたけど、今度はMRになりたい」「システムエンジニアだったけど、社内システム部に行きたい」など、「今までの職種の経験をほぼ生かして、異なる業界に転職する」というのがこのパターンです。 今までの職種の経験が活かせるため、このパターンのキャリアチェンジは求人さえあれば、叶う可能性は極めて高いでしょう。 ②違う職種×異業界へのキャリアチェンジ 「今まで営業をやっていたけれど、マーケティングなどの企画職がやりたい」「営業だったけれど人事になりたい」「総務だったけれど、営業になりたい」など、「今までとは違う職種」へのキャリアチェンジを希望する場合、一般的に難易度は高くなります。 しかし、「営業職」や「システムエンジニア」など時期によっては大量採用を行うことがある職種へのキャリアチェンジであれば、採用枠が大きいため比較的キャリアチェンジは容易になります。 特に20代で、このような大量採用を行う職種へのキャリアチェンジであれば、その希望が叶う確率は高いといえます。 一方で、「人事」「総務」「経理」などの事務系スペシャリスト職種や、「マーケティング」「事業企画」などの企画職は、そもそも企業でもその部署の人数は営業やエンジニアなどに比べれば少なく、求人募集があっても1名であることがほとんどです。 その極めて少ない募集枠を他の経験者の転職希望者と争うことになるため、必然的にキャリアチェンジを叶えるのは厳しくなるでしょう。 ③違う職種×同業界へのキャリアチェンジ 最後に、「この業界は好きだけど、職種を変えたい」というケースです。これも基本的には②と同じ状況なのですが、「同業界」ということでさらに厳しさが増すケースと、逆にいくらか厳しさが緩和するケースがあります。 それは企業側が「同業界の競合他社からの転職はちょっと…」と難色を示す場合と、「同業界だから、業界のことがわかっていていいだろう」とプラスに捉える場合があるからです。 また、その判断も含めて、同業界からの転職は、次の項目でも紹介する「転職理由」が大きく左右するといえるでしょう。 ２．ポジティブで客観的に納得できる転職理由はある？ 転職でキャリアチェンジしたいときに重要なのが、その転職理由です。 「今の職種が嫌だから」「自分に向いていないから」「マンネリになってきたから」「ちょっと違うこともチャレンジしてみたいから」 キャリアチェンジしたい本音はこのような理由でもよいのですが、転職理由としては通用しないので、ポジティブで客観的に納得できるような転職理由が必要です。 もちろん、本音の転職理由も「〇〇がやりたいから」というポジティブな理由であるならば問題ありませんが、それに客観的な納得性があるかがポイントになります。 たとえば、「営業職だったけれど、今度はお客様ではなくて社員のために働く総務をやりたい」と希望していたとしましょう。 その場合には、 ・なぜお客様ではなくて、社員なのか。・なぜ他の仕事ではなくて総務なのか。・今までの経験のなかで、自分に総務の適性があるといえるスキルは何か。・今までの経験を生かして、どんな総務になることができるのか。それは「未経験であること」をどれくらいカバーできるのか。・キャリアチェンジ後のキャリアをどのように考えているのか。 などについて、相手が納得できるような答えを用意しておく必要があります。 キャリアチェンジする際の転職では、「なるほど、だからキャリアチェンジしたいのね」と企業に納得し共感してもらえるだけの理由と思いがあれば、他の経験者の応募者と比較検討した際にも経験不足だからといって見劣りせず、「経験はないけれど、やる気はあるし、しっかり考えているようだから、任せてみよう」と判断してもらえることもあります。 キャリアチェンジしたいと思ったら、ポジティブで客観的な転職理由を整理することができるか、考えてみましょう。 ３．求人はある？ どんなに「キャリアチェンジしたい」と思っていても、企業がその職種を採用したいと思っていなければキャリアチェンジは叶いません。 キャリアチェンジをしたいと思ったら、その職種はそもそも未経験OKの中途採用をしている職種なのかどうか、転職サイトで確認してみましょう。 今は新型コロナウイルス感染症の影響もあり、求人が減少傾向にあるので、すぐには見つからないかもしれませんが、「求人チェック」を早めに始めて、定期的に確認しておくとよいでしょう。 未経験からのキャリアチェンジの転職の際は、年収にはこだわりすぎないことが大原則です。低すぎるのも問題ですが、基本的には未経験からのチャレンジとなりますので、年収は下がっても仕方ないと捉え、仕事内容に興味が持てるものがあればぜひ積極的に応募してみてください。 ただし、景気にもよりますが、1年くらいチェックをしてみて「これだ！」という求人が出てこない場合には、そのキャリアチェンジはそもそも難しい可能性があります。その場合は、キャリアチェンジすることを見直す必要があるかもしれません。 いかがでしたでしょうか。 キャリアチェンジは状況をとらえ、きちんと考えが整理できれば叶う しかし、一人でいろいろと考えていてもなかなか前に進めないこともあります。そんな時は、ぜひキャリアコンサルタントを活用してみてください。オンラインで、ご都合に合わせ、プロのアドバイスや情報提供で、キャリアチェンジのための考えを整理するサポートをさせていただきます。
キャリアの先が見えない不安な人に伝えたいキャリアコンサルタントの本音
新型コロナウィルス感染症が仕事や職場、日常生活に影響を及ぼすなか、「この先のキャリアが見えない」と不安に感じる方もたくさんいらっしゃるのではないでしょうか。 会社で働いていると「どんなキャリアプランを描いているのか？」「どう成長したいのか？」と上司との面談で聞かれることもあるでしょう。 明確なビジョンやキャリアプランを持つことが、まるで当たり前のように思えてしまうかもしれませんが、それは違います。キャリアの先が見えない不安を抱える方に、キャリアコンサルタントとしての本音をお伝えします。 1. 世の中「キャリアの先が見えている」人ばかりではない 世の中、明確なキャリアビジョンがあって、その通りにキャリアを積み重ねている人は本当にごくわずか。本当にわずかな一握りです。 たとえ明確なキャリアビジョンがあったとしても、自分の思い描いた通りに物事が進むとは限りません。うまくいかなかったり、本当にこれでよかったのかと迷うこともあります。 「これだ！」と思ったキャリアが、思うようにいかないことや、思っていたのとは違うこともあります。 キャリアの先が見えていない人もたくさんいますし、キャリアビジョンを持っていても思い通りにいかない人もたくさんいます。だからもし今、生活を支えるだけの収入を得られる仕事があるならば、「キャリアの先が見えない」ことをそんなに悲観しなくても大丈夫なのです。 誰もが目標に向かって迷わず、まっすぐ歩いているわけでありません。だからこそ、「キャリアの先が見えない」という肩の荷を下ろしてみてはいかがでしょうか。 2. 目の前のことを一生懸命やることで何かがみつかることもある そしてこんなときにおすすめしたいのが、「目の前の業務を一生懸命やってみること」です。もちろん、他に何かやりたいことがあれば、それにチャレンジしてみるのもよいでしょう。しかし、「キャリアの先が見えなくて不安だけど、これといってやりたいことがない」のであれば、ぜひ「目の前のこと」に全力で、雑念を捨てて取り組んでみてはいかがでしょうか。 慣れた仕事でも、新たな気づきがあるかもしれません。 あるいは仕事に一生懸命取り組むあなたに対して、周囲の評価が変わり、よいチャンスがやってくるかもしれません。 よいチャンスがやってこなかったとしても、周囲のあなたを見る目や評価が変わった職場で、新たなやりがいが見つかるかもしれません。 「まずは目の前のことを一生懸命やってみる」というのは、何のリスクもなく、このような変化を起こす可能性があるアクションです。「ずっと全力で」というのが面倒だなと思ったら、まずは1週間、いえ明日1日だけでもかまいません。ゲーム感覚で、面白半分でだってかまいません。 「全力で雑念を捨てて、初心に戻って仕事に向き合ってみる」ということを試してみましょう。 3.「仕事以外」で夢中になれる、楽しめる時間を 生活や自分自身が変わると、出会う人が変わり、会話する内容も変わります。そうなると、考え方も変わり、「見える景色」が変わってきます。 「見える景色」が変わってくると、今まで先が見えなかった「キャリア」も見えてくるかもしれません。 キャリアの先が見えないときに、同じ気持ちのまま同じ生活を続けていても「見える景色」は変わりません。そこで、こんなときにぜひおすすめしたいもう一つの行動が、「今の自分が見ている景色」を少し変えてみることです。 ぜひ、仕事以外で夢中になれるものを探し、楽しめる時間をつくってみましょう。 新型コロナウイルス感染症の影響で様々な制限があるかもしれませんが、少しずつでもできるところからでも「やりたかったけれど、ずっとやっていなかったこと」「ずっと気になっていたこと」を今こそ始めてみませんか。 ヨガや映画鑑賞、料理など趣味の世界を広げてみるのもいいですし、ボランティアに参加してみるのもいいでしょう。 今はオンラインで学べるお手軽な講座もたくさんあります。ボランティアも、オンラインやテレワークで参加できるものもあります。いろいろ不自由に感じることも多いご時世ではありますが、言い返せば今だからこそ、自宅で気軽に始めやすい選択肢がたくさんあるのです。 たとえそこに新たな出会いがなかったとしても、不安な気持ちを仕事以外の時間でリフレッシュできれば、気持ちに余裕ができ、楽観的に「今」を捉えられるようになるかもしれません。 そして「見えてくる景色」もきっと変わってきたとき、キャリアや仕事に対する違う考え方もうまれてくるのではないでしょうか。 最後に 20世紀末、スタンフォード大学のジョン・D・クランボルツ教授は、「キャリアの8割は偶然で決まる」という理論を発表しました。 キャリア理論で「8割のキャリアが偶然で決まる」と説いているように、思い描いた計画通りキャリアプランをそのままに進んでいく人は、実はそんなに多くないのです。 しかし、そのキャリアを決める偶然をただ何もしないで待てばよいといわけではなく、計画的に導く、つまり「キャリアアップやキャリアチェンジのチャンス」と出会いやすいように行動を起こしていくことも大切だとしています。 その偶然に出会いやすいようにするために、クランボルツは「好奇心」「持続性」「楽観性」「柔軟性」「冒険心」の5つが必要と説いていますが、それをかみ砕くと、ここで紹介したような行動になるのです。 たとえば、「好奇心」は、絶えず新しい学習の機会を求め続けること。ビジネススキルだけではなく、様々な学びの場を外の世界に求めていけば、そこに新たな出会いがあったり、その学びを踏まえて今の仕事が変わってくるかもしれません。 そして「持続性」は失敗しても努力し続けること。目の前のことを一生懸命、継続して努力することで、スキルが身についたり、頑張っている姿を評価されて新しいチャンスを得られるかもしれません。 「楽観性」は、新しいチャンスは必ずやってくるとポジティブに捉えること。誰もがキャリアに向かって着実に歩みを進めていると思うと焦ってしまうかもしれませんが、世の中そんな人ばかりではないと、楽観的に捉えることでいいチャンスが舞い込んでくることもあります。 「今は何にもできない」ように見えてしまうかもしれませんが、ぜひ、今だからこそできることに目を向けて、「先が見えない」気持ちを軽くしていきましょう。
今の仕事の将来に不安を感じたら、知っておきたい3つのこと
新型コロナウイルス感染症の影響で、日本の経済も深刻な打撃を受けています。2020年4-6月期のGDPは前年同期対比で27.8%（年率）減少と、史上最大規模の減少幅を記録しました。 企業の業績が厳しい局面にあり、新しい生活習慣で経済活動にも大きな変化が起きているなか、今の仕事や会社の将来に不安を感じてしまう方も少なくないのではないでしょうか。 その不安に向き合い、解消していくために知っておきたい3つのポイントを、キャリアコンサルタントの視点からご紹介します。 1.不安なのは「会社」なのか「仕事」なのか？ 今漠然と感じている「不安」の正体を整理してみましょう。 不安の元になっているのは、業績の見えない「会社」でしょうか。それとも自分自身の「仕事」でしょうか。 「仕事は好き。でもこの会社では不安」ということならば、「転職をして会社を変える」というのが、おそらくベストな解決法だと思われます。 ただ、「同じ（ような）仕事ができる転職先」がすぐに見つかるとは限らないので、希望する求人が見つかったときにすぐに動けるように、転職情報サイトや転職エージェントに登録するなど、転職情報の収集や応募書類の準備を進めておきましょう。 転職が前提であれば、転職エージェントに登録して、転職エージェントのキャリアコンサルタントから情報収集をするのもおすすめです。「仕事は好き」という明確な軸があるのであれば、「自分がやりたい仕事ができる、自分では考えつかなかった選択肢」を教えてくれることもあります。可能性が広がるきっかけがみつかるかもしれません。 一方、 「この仕事が向いていない」「この仕事が嫌いなわけじゃないけど、この先ずっとやっていくのかと思うと、なんか不安になる」 という「仕事」に対する不安の場合は、転職活動よりも先に、「では何がやりたいのか？」「何ができるのか？」を整理する必要があります。 ただし、この整理はなかなか難しく、簡単に答えが見つからず、堂々巡りになってしまうこともよくあります。答えが見つかるまでに時間がかかることも決して珍しくはないですし、これからの人生にとても大切なことなので、焦らずにじっくりと考えていきましょう。 考えるときのポイントは、「一人で考える時間」と「外部からの情報収集」をバランスよく行うことです。 特に、一人で考えても埒があかなくなったら、他の人のキャリアや生き方、仕事への価値観などの様々な情報を積極的に集めてみましょう。それらに対し、「自分もこういう生き方がしたいな」「あ、これは自分とは違うかも」と比較する過程で、「では自分はどうしたいのか？」が明確になっていきます。 友人や先輩など身近な人と話すだけでなく、今は様々な講演会などもオンラインで開催されており、家にいながら気軽に参加することもできます。この機会に新しい情報収集を始めてみると、今までとは違う何かに気づくかもしれません。 「会社」に対する不安も、「仕事」に対する不安も、その不安の元が漠然としていて、それに対して何も行動していない状態であればあるほど、「どうしよう」と不安になってしまいます。 ですが、不安の原因が明確になり、それに対してどう行動すればよいのかがわかれば、不安は「未来のために自分がやるべきタスク」へと変わっていくでしょう。 2.これから先、自分はどんな「仕事人生」を歩みたいのか 「仕事」や「会社」に明確な不安があるわけではなく、ただなんとなく「このままでいいのか？」と不安に思うこともあります。さらには、ネット上にはこれからの時代を生き抜くために、ということで 「キャリアアップのためには、自己投資をしてスキルアップが必要」「どこでも通用する力が必要」「リーダーシップが必要」「マネジメント力が必要」「お金の不安を解消するには、稼ぐ力が必要」 と、「今よりも、もっともっと」とさらなるスキルアップ、キャリアアップを促す情報が溢れています。これに加えて、社内でも「管理職になるためには…」「昇給するためには…」など、様々なプレッシャーがあるかもしれません。 そんな状況にいると、「今のままではいけない」「何かしなきゃ」と将来に漠然とした不安を感じてしまうのも無理はありません。 ですが、そんなときこそ、一度立ち止まって落ち着いて考えてみてください。本当にそれは自分が望む希望する「仕事人生」にとって、必要なことなのか？と。 バリバリと仕事をし、自己投資とキャリアップの繰り返しをしていくことは素晴らしいですが、それだけが唯一の成功パターンというわけではありません。 「どこでも通用する力」が誰にでも必要なわけでもありません。「自分の強み」を知り、それを必要としてくれる職場、活かせる職場を見つけることができれば、「どこでも」なんてあえて場を広げる必要はありません。 また、誰でもがみんな、リーダーシップやマネジメントスキルを身につけなければならないわけでもありません。 スペシャリストとして最前線に立ち続けたい。営業の現場でいつまでもお客様のために仕事をしたい。サポート役としてコツコツと淡々と仕事ができればそれで十分。 など、「管理職やマネージャーになる」以外のキャリアプランを希望しているならば、それらの分野で必要とされる能力は他にもあります。リーダーシップやマネジメント力がなくても、他の能力で乗り切れることも多いでしょう。 「あれも必要です」「これも必要です」「あれもしないと」「これもしないと」 そんな情報の中にいたら、そのプレッシャーで不安になってしまいます。もし今の不安が、こうした外部からの情報や刺激によって生まれているものならば、ぜひ外部の情報ではなく自分の内面に目を向けてみてください。 自分はどんな「仕事人生」を歩みたいのか。そしてその「仕事人生」に本当に必要なものは何なのか。 内省をし、自分の求めるものが明確になればなるほど、「何かしなければならないような不安」や「今のままじゃいけないような不安」は解消し、「自分が求めるもののために何をすればよいのか」という方向性が見えてくるでしょう。 3.「今の環境」では本当にダメなのか？ 今の仕事の将来に不安を感じると、まず思いつくのが「今の環境を変えること」、つまり「転職」だと思います。 もちろん、転職すれば今の環境を大きく変えることができます。転職によって、希望する仕事につけたり、やりがいや働きやすさがアップしたり、快適な職場や望む待遇を手にいれたりすることもできるでしょう。 しかし、「今の環境を変えること」は、自分の考え方や見方を変えることでも実現できます。同じ職場、同じ仕事でも自分自身の考え方や見方が変われば、見えていなかったものが見え、気づかなかったことに気づき、今までとは全く違う意味を持つものになることもあるからです。 「坊主憎けりゃ袈裟まで憎い」といわれるように、一度職場や仕事に対して不安になってしまうと、なんでもネガティブに見えてしまうものですが、そんなときこそ一度立ち止まって、「今の環境では本当にダメなのか？」「違う見方はできないか？」と客観的に捉えなおしてみましょう。 不安な状態は、確かに気持ちのよいものではないかもしれません。しかし、今の状態に不安を感じているということは、「ここでちょっと軌道修正をしましょう」というサイン。今までを見つめ直し、これからを考えるいいタイミングでもあります。 不安の解消は、自分自身のこれからを真剣に考えることが第一歩です。今の仕事の将来に不安を感じたら、「今が不安だから転職しよう」と簡単に結論づけるのではなく、ぜひとことん、自分自身と向き合ってみてください。
コロナ禍の今、仕事を辞めたいときに考えておきたい4つのこと
収束の目途がなかなか見えない、新型コロナウイルス感染症は、仕事にも絶大な影響を及ぼしています。 業務の激減や倒産などで転職を余儀なくされる方だけでなく、通勤時の感染リスクが気になったり、感染対策で導入されたテレワークに馴染めなかったり、と新型コロナウイルス感染症の影響で、仕事を辞めたいと考えるようになった方もいらっしゃるのではないでしょうか。 企業も業績が厳しく、求人が減っているのはわかっている。今転職活動をするのは、厳しいかもしれない。でも、「辞めたい」気持ちが止まらない。 そんなときはこう考えてみませんか。 仕事を辞めたい本当の理由は何か？ 「仕事を辞めたい」と思った時にとても大切なのが、「その理由は今の仕事を辞めれば本当に解消できるのか？」ということです。辞めたい理由によっては、仕事を辞めずに、現状に向き合い、改善を目指すほうが、辞めたい理由が解決できる可能性が高いことも多くあります。 それを見極めるためにも、まずは今、仕事を辞めたいと思っている本当の理由は何なのか、次にあげる「辞めたい理由」の例をみながら、自分のケースをもう一度整理してみましょう。 感染対策への意識が低く、感染リスクが気になる まずは、コロナ禍ならではの「辞めたい」理由としては、「企業の感染対策への意識が低く、感染リスクが気になる」という理由が挙げられます。 これだけ感染者が増えた今でも、感染対策に対する意識は企業によって異なります。感染対策のためにテレワークや時差通勤を積極的に導入し、社内でもできる限りの対応をしている企業もあれば、さほど気にしていない企業もあります。 通勤による感染リスクが高いことや、感染対策への意識が低い企業姿勢が理解できずに、転職を考える方もいらっしゃるようです。 テレワークに馴染めない、テレワークが合わない 一方で、感染対策のために導入されている「テレワークの働き方が合わない」という方もいらっしゃいます。 テレワークにより在宅勤務が可能になり、通勤が不要になれば、その分感染リスクを下げることはできますが、その働き方にも向き不向きがあり、 「家で仕事をすると、仕事とプライベートがわけにくい」「生産性が悪くなる」「タスク管理やモチベーション管理を自分で行うのが苦手」 等の理由から、テレワークや在宅勤務が合わない方もいらっしゃいます。会社全体がテレワークを推奨していて、コロナが収まった以降も導入が続きそうな雰囲気があるならば、自分に合う働き方ができる企業へ…と転職を考えるのも自然な流れと言えるでしょう。 将来が不安 また、コロナによる業績不安や、テレワーク導入やコロナ対策による仕事の進め方などの変化への不安から、会社の将来や自分の将来が不安になり、転職を考える人も多いようです。 人間関係に不満がある もちろん、コロナ禍ではあるけれども、コロナに関係ない理由から仕事を辞めたい方も、多くいらっしゃいます。 人間関係はどんなときでも、仕事を辞めたい本音の転職理由の上位に入りますが、日本労働調査組合が行った「仕事の退職動機に関するアンケート」に関する調査（2021年4月発表）でも、「仕事を辞めたいと考えている理由」は「職場の人間関係に不満」と「評価・待遇に不満」が同率で1位でした。 特にコロナ禍では、特にテレワークの導入で業務の時間に関係なく上司から連絡が来ることや、仕事のコミュニケーションがメールやチャットになったことによるミスコミュニケーションなどがストレスになる方も多いようです。 待遇・評価に不満がある 前述の日本労働調査組合の調査で、「職場の人間関係に不満」と同率で1位であり、どんな時でも転職への強い動機となるのが「待遇・評価への不満」です。 特に今は、飲食業界や観光関連業界、航空業界などコロナが業績に深刻な影響を与えている業界も多いため、それによる収入減が、仕事を見直すきっかけとなっているようです。 働き方を変えたい また、コロナ禍だからこそ、これからのキャリアや働き方を考え直し、働き方を変える方も増えています。特に感染を拡大する都市部から近郊への移住が進み、東京都からの人口転出は、2020年7月以降転出超過が続いています。 特に30代から40代の転出傾向が多いようで、テレワークに向いている方は、テレワーク可能な企業で居住環境を東京郊外に移し、コロナを機に働き方やライフスタイルを変えていることがわかります。 「辞めたい理由」の原因は、転職すれば本当に解消できるのか？ 自分の「辞めたい理由」が客観的に整理できたら、次に考えたいのは「それは、転職すれば本当に解消できるのか？」ということです。 厚生労働省が発表する有効求人倍率は1.09倍（令和3年2月現在）と、コロナ前の令和元年には1.60倍だった状況から下落の一途をたどっています。企業の業績がコロナの影響を受け、求人数も多くないからこそ、転職が本当に自分が求める解決策かどうかを見極める必要があるでしょう。 転職すれば辞めたい理由が解消できる可能性が高いケース たとえば、「感染対策への意識が低い」「感染対策があまり導入されていない」という理由であれば、感染対策を導入している企業を選ぶことはできるでしょう。 また、「テレワークが合わない」という理由も、これもテレワークを導入していない企業を自分で選ぶことができます。 「働き方を変えたい」という理由も同様です。この場合、年代や職種によって、それが実現しやすい方と実現しにくい方がいらっしゃいますが、「働き方を変える」ことが一番の目的で、それだけにフォーカスすれば希望通りの働き方ができる企業も見つかるでしょう。 「将来が不安」というケースも、会社の将来が不安なのであれば、このコロナ禍でも適切な事業戦略で業績を伸ばしている企業もあります。将来の不安がより少ない企業へ転職することで、将来の不安を軽減し前向きに仕事をする環境を得ることができるでしょう。 「待遇に不満」がある場合も、より条件のよい企業に転職することで改善することができます。 ただし、それらの会社で募集している求人の仕事内容や待遇面、企業規模などが自分の希望通りとは限りません。多少他の条件に妥協しても、まずは自分の一番の希望を解決したいという思いがあれば、転職は確かに有効な解決策になります。 しかし、自分にとって本当に一番重要なものが仕事内容や待遇面など他のところにある場合は、状況を改めて捉え直したほうがいいかもしれません。 転職しても、辞めたい理由が解消できないリスクもあるケース 一方で、転職しても「辞めたい理由」が解決できるとは限らないものもあります。 たとえば、「人間関係」は転職すれば、今ストレスを感じている人物からは離れることができますが、転職先でまた今度はまた別の人間関係がストレスになるような人物がいる可能性もあります。 「評価への不満」も、転職先の企業の評価制度や、その評価を行う上司が、納得できる評価をしてくれるかどうかはわかりません。 「自分の将来に不安」も同様です。会社の将来が有望な会社に転職したからといって、その会社での自分の将来も明るくなるとは一概には言えません。もちろん、成長している企業に転職すれば、企業と共に自分も成長する可能性は非常に高いですが、そのような環境でも人間関係にストレスを感じて転職したくなるかもしれないし、評価に不満を感じて転職したくなるかもしれないからです。 だからといって「転職しないほうがいい」というわけではないのですが、上記のような理由が「辞めたい」という気持ちの原因になっている場合には、「転職で全てが解決できるわけではない」ということも認識しておくと、「転職したのに、こんなはずではなかった」という状況を避けることができるでしょう。 これからどう生きたいのか？これからのキャリアプランは？ 転職することがいいのか、転職しないで今の会社を続けるほうがいいのか。 それを判断する軸となるのが、「これからどう生きたいのか？」「何をしてどんな働き方をしたいのか？」ということです。「辞めたい」と思った今を、キャリアプランを考え直す良い機会と捉えて、今後のことを考えてみましょう。 「キャリアプラン」といっても、何がやりたいのか具体的に思い浮かばない場合には、今までの自分のキャリアを棚卸して、整理してみることをおすすめします。キャリアプランの考え方については、こちらのコラムで詳しく紹介していますので、ぜひご覧ください。 https://career-lab.biz/column/%e8%87%aa%e5%88%86%e3%81%ae%e3%82%ad%e3%83%a3%e3%83%aa%e3%82%a2%e3%83%97%e3%83%a9%e3%83%b3%e3%81%8c%e3%82%8f%e3%81%8b%e3%82%89%e3%81%aa%e3%81%84%e3%81%a8%e3%81%8d%e3%81%ae%e8%80%83%e3%81%88%e6%96%b9/ 生活様式や働き方が変わるなか、「仕事を辞めたい」と今まで継続してきたことをやめたくなったということは、今までの自分自身の仕事や働き方、仕事に対する価値観、自分の強みを見直すチャンスでもあります。 自宅で過ごす時間が増えた今は、これからのことをゆっくり考えるいい機会とも言えます。キャリアプランを考える際も、プライベートも含めてこれからどう生きたいのか、何がしたいのか、人生のライフプランから見直しをしてみるのもいいでしょう。 もしかしたら、「プライベートでやりたいこと、大切にしたいことを冷静に考えたら、やっぱり仕事は今のままがいいかもしれない」という結論になるかもしれません。どんな結論であれ、ライフプランを見直した結果の結論のキャリアプランであれば、「もっと気持ちよく働き、気持ちよく生きるために辞める」というポジティブな選択ができ、そしてポジティブな一歩が踏み出せるはずです。 コロナ禍の転職活動で知っておきたいこと キャリアプランを考えた結果、転職することがベストな選択ならば、転職活動は早めに始めるに越したことはありません。コロナの影響は転職市場にも及んでいますので、この時期の転職活動で知っておきたいことも確認しておきましょう。 企業はより即戦力を求めるようになっている 現在採用活動を行える企業は、深刻な業績ダウンとまではいかないまでも、コロナの感染対策と共にライフスタイルが変わるなかで変化を求められ、中途採用者を育成する余裕がなくなっています。そのため、未経験からのポテンシャル採用よりも、より即戦力として活躍できる人を求める傾向が強くなっています。 コロナ禍での転職を成功させるためには、「未経験だけどチャレンジしたい」分野ではなく、今までの経験や知識が活かせる業界・職種を視野に入れて考えていくことがおすすめです。 全く同じ業界や職種ではなくても、仕事の進め方、顧客層、提案の仕方等で経験が応用できることもありますので、転職エージェントやキャリアコンサルタントをうまく活用して情報収集をしながら、自分の可能性と選択肢を広げていきましょう。 転職活動は長期化も覚悟を 今採用意欲が高いのは、コロナ禍でも業績を伸ばしている業界・企業になります。その業界・企業への転職に興味が持てれば、転職はスムーズにいきますが、自分の希望とそうした業界・企業がマッチしない場合には、転職活動が長期化することも覚悟しておく必要があります。 転職活動はやむを得ない事情がない限り、仕事を続けたまま活動を行うようにしましょう。 先入観に捉われずに柔軟に検討を 前述のように、今業績を伸ばしている業界は特定の業界や企業です。もしかしたら、そうした業界や企業に対して関心がない方、あまりいい印象を持っていない方もいらっしゃるかもしれません。 しかし、自分のイメージと実際の業務や会社の雰囲気などが異なることもあります。今の状況を変えることを優先するならば、先入観に捉われずに柔軟に転職先を検討することも必要です。 転職先の選択肢を広げるためには、ぜひ転職エージェントを上手く活用し、転職先の情報収集をしていきましょう。その求人の業務内容、社風、活かせる能力などを確認していくと、意外に自分にマッチすることもあります。「こういう業界には興味がない」と決めつけず、柔軟に検討していくことで、自分にとってよい企業を探していきましょう。 また、自分がどんな選択肢があるのか、具体的な案件を紹介されるのではなく、まずはフラットに考えたい場合には、キャリアコンサルティングを活用するのもおすすめです。キャリアコンサルティングでは、具体的な案件の紹介や転職を勧められることがないかわりに、自分のペースで落ち着いて考えるでしょう。 新型コロナウイルスの影響もいろいろあるし、仕事を辞めたい。 そんな考えが頭をよぎるようになったら、一度立ち止まってその考えに向き合い、これまでのこととこれからのことを落ち着いて整理してみることがおすすめです。 そしてそんなときこそ、キャリアコンサルタントを活用してみてください。 プロの客観的な立場から、キャリアに対する考えや今までの経験で身につけてきた強みを整理し、キャリアプランを見直すお手伝いをさせていただきます。
やってられない！職場に嫌気がさしたときにおすすめの3つの行動
収束の目途がなかなか見えない、新型コロナウイルス感染症は、仕事にも絶大な影響を及ぼしています。 業務の激減や倒産などで転職を余儀なくされる方だけでなく、通勤時の感染リスクが気になったり、感染対策で導入されたテレワークに馴染めなかったり、と新型コロナウイルス感染症の影響で、仕事を辞めたいと考えるようになった方もいらっしゃるのではないでしょうか。 企業も業績が厳しく、求人が減っているのはわかっている。今転職活動をするのは、厳しいかもしれない。でも、「辞めたい」気持ちが止まらない。 そんなときはこう考えてみませんか。 仕事を辞めたい本当の理由は何か？ 「仕事を辞めたい」と思った時にとても大切なのが、「その理由は今の仕事を辞めれば本当に解消できるのか？」ということです。辞めたい理由によっては、仕事を辞めずに、現状に向き合い、改善を目指すほうが、辞めたい理由が解決できる可能性が高いことも多くあります。 それを見極めるためにも、まずは今、仕事を辞めたいと思っている本当の理由は何なのか、次にあげる「辞めたい理由」の例をみながら、自分のケースをもう一度整理してみましょう。 感染対策への意識が低く、感染リスクが気になる まずは、コロナ禍ならではの「辞めたい」理由としては、「企業の感染対策への意識が低く、感染リスクが気になる」という理由が挙げられます。 これだけ感染者が増えた今でも、感染対策に対する意識は企業によって異なります。感染対策のためにテレワークや時差通勤を積極的に導入し、社内でもできる限りの対応をしている企業もあれば、さほど気にしていない企業もあります。 通勤による感染リスクが高いことや、感染対策への意識が低い企業姿勢が理解できずに、転職を考える方もいらっしゃるようです。 テレワークに馴染めない、テレワークが合わない 一方で、感染対策のために導入されている「テレワークの働き方が合わない」という方もいらっしゃいます。 テレワークにより在宅勤務が可能になり、通勤が不要になれば、その分感染リスクを下げることはできますが、その働き方にも向き不向きがあり、 「家で仕事をすると、仕事とプライベートがわけにくい」「生産性が悪くなる」「タスク管理やモチベーション管理を自分で行うのが苦手」 等の理由から、テレワークや在宅勤務が合わない方もいらっしゃいます。会社全体がテレワークを推奨していて、コロナが収まった以降も導入が続きそうな雰囲気があるならば、自分に合う働き方ができる企業へ…と転職を考えるのも自然な流れと言えるでしょう。 将来が不安 また、コロナによる業績不安や、テレワーク導入やコロナ対策による仕事の進め方などの変化への不安から、会社の将来や自分の将来が不安になり、転職を考える人も多いようです。 人間関係に不満がある もちろん、コロナ禍ではあるけれども、コロナに関係ない理由から仕事を辞めたい方も、多くいらっしゃいます。 人間関係はどんなときでも、仕事を辞めたい本音の転職理由の上位に入りますが、日本労働調査組合が行った「仕事の退職動機に関するアンケート」に関する調査（2021年4月発表）でも、「仕事を辞めたいと考えている理由」は「職場の人間関係に不満」と「評価・待遇に不満」が同率で1位でした。 特にコロナ禍では、特にテレワークの導入で業務の時間に関係なく上司から連絡が来ることや、仕事のコミュニケーションがメールやチャットになったことによるミスコミュニケーションなどがストレスになる方も多いようです。 待遇・評価に不満がある 前述の日本労働調査組合の調査で、「職場の人間関係に不満」と同率で1位であり、どんな時でも転職への強い動機となるのが「待遇・評価への不満」です。 特に今は、飲食業界や観光関連業界、航空業界などコロナが業績に深刻な影響を与えている業界も多いため、それによる収入減が、仕事を見直すきっかけとなっているようです。 働き方を変えたい また、コロナ禍だからこそ、これからのキャリアや働き方を考え直し、働き方を変える方も増えています。特に感染を拡大する都市部から近郊への移住が進み、東京都からの人口転出は、2020年7月以降転出超過が続いています。 特に30代から40代の転出傾向が多いようで、テレワークに向いている方は、テレワーク可能な企業で居住環境を東京郊外に移し、コロナを機に働き方やライフスタイルを変えていることがわかります。 「辞めたい理由」の原因は、転職すれば本当に解消できるのか？ 自分の「辞めたい理由」が客観的に整理できたら、次に考えたいのは「それは、転職すれば本当に解消できるのか？」ということです。 厚生労働省が発表する有効求人倍率は1.09倍（令和3年2月現在）と、コロナ前の令和元年には1.60倍だった状況から下落の一途をたどっています。企業の業績がコロナの影響を受け、求人数も多くないからこそ、転職が本当に自分が求める解決策かどうかを見極める必要があるでしょう。 転職すれば辞めたい理由が解消できる可能性が高いケース たとえば、「感染対策への意識が低い」「感染対策があまり導入されていない」という理由であれば、感染対策を導入している企業を選ぶことはできるでしょう。 また、「テレワークが合わない」という理由も、これもテレワークを導入していない企業を自分で選ぶことができます。 「働き方を変えたい」という理由も同様です。この場合、年代や職種によって、それが実現しやすい方と実現しにくい方がいらっしゃいますが、「働き方を変える」ことが一番の目的で、それだけにフォーカスすれば希望通りの働き方ができる企業も見つかるでしょう。 「将来が不安」というケースも、会社の将来が不安なのであれば、このコロナ禍でも適切な事業戦略で業績を伸ばしている企業もあります。将来の不安がより少ない企業へ転職することで、将来の不安を軽減し前向きに仕事をする環境を得ることができるでしょう。 「待遇に不満」がある場合も、より条件のよい企業に転職することで改善することができます。 ただし、それらの会社で募集している求人の仕事内容や待遇面、企業規模などが自分の希望通りとは限りません。多少他の条件に妥協しても、まずは自分の一番の希望を解決したいという思いがあれば、転職は確かに有効な解決策になります。 しかし、自分にとって本当に一番重要なものが仕事内容や待遇面など他のところにある場合は、状況を改めて捉え直したほうがいいかもしれません。 転職しても、辞めたい理由が解消できないリスクもあるケース 一方で、転職しても「辞めたい理由」が解決できるとは限らないものもあります。 たとえば、「人間関係」は転職すれば、今ストレスを感じている人物からは離れることができますが、転職先でまた今度はまた別の人間関係がストレスになるような人物がいる可能性もあります。 「評価への不満」も、転職先の企業の評価制度や、その評価を行う上司が、納得できる評価をしてくれるかどうかはわかりません。 「自分の将来に不安」も同様です。会社の将来が有望な会社に転職したからといって、その会社での自分の将来も明るくなるとは一概には言えません。もちろん、成長している企業に転職すれば、企業と共に自分も成長する可能性は非常に高いですが、そのような環境でも人間関係にストレスを感じて転職したくなるかもしれないし、評価に不満を感じて転職したくなるかもしれないからです。 だからといって「転職しないほうがいい」というわけではないのですが、上記のような理由が「辞めたい」という気持ちの原因になっている場合には、「転職で全てが解決できるわけではない」ということも認識しておくと、「転職したのに、こんなはずではなかった」という状況を避けることができるでしょう。 これからどう生きたいのか？これからのキャリアプランは？ 転職することがいいのか、転職しないで今の会社を続けるほうがいいのか。 それを判断する軸となるのが、「これからどう生きたいのか？」「何をしてどんな働き方をしたいのか？」ということです。「辞めたい」と思った今を、キャリアプランを考え直す良い機会と捉えて、今後のことを考えてみましょう。 「キャリアプラン」といっても、何がやりたいのか具体的に思い浮かばない場合には、今までの自分のキャリアを棚卸して、整理してみることをおすすめします。キャリアプランの考え方については、こちらのコラムで詳しく紹介していますので、ぜひご覧ください。 https://career-lab.biz/column/%e8%87%aa%e5%88%86%e3%81%ae%e3%82%ad%e3%83%a3%e3%83%aa%e3%82%a2%e3%83%97%e3%83%a9%e3%83%b3%e3%81%8c%e3%82%8f%e3%81%8b%e3%82%89%e3%81%aa%e3%81%84%e3%81%a8%e3%81%8d%e3%81%ae%e8%80%83%e3%81%88%e6%96%b9/ 生活様式や働き方が変わるなか、「仕事を辞めたい」と今まで継続してきたことをやめたくなったということは、今までの自分自身の仕事や働き方、仕事に対する価値観、自分の強みを見直すチャンスでもあります。 自宅で過ごす時間が増えた今は、これからのことをゆっくり考えるいい機会とも言えます。キャリアプランを考える際も、プライベートも含めてこれからどう生きたいのか、何がしたいのか、人生のライフプランから見直しをしてみるのもいいでしょう。 もしかしたら、「プライベートでやりたいこと、大切にしたいことを冷静に考えたら、やっぱり仕事は今のままがいいかもしれない」という結論になるかもしれません。どんな結論であれ、ライフプランを見直した結果の結論のキャリアプランであれば、「もっと気持ちよく働き、気持ちよく生きるために辞める」というポジティブな選択ができ、そしてポジティブな一歩が踏み出せるはずです。 コロナ禍の転職活動で知っておきたいこと キャリアプランを考えた結果、転職することがベストな選択ならば、転職活動は早めに始めるに越したことはありません。コロナの影響は転職市場にも及んでいますので、この時期の転職活動で知っておきたいことも確認しておきましょう。 企業はより即戦力を求めるようになっている 現在採用活動を行える企業は、深刻な業績ダウンとまではいかないまでも、コロナの感染対策と共にライフスタイルが変わるなかで変化を求められ、中途採用者を育成する余裕がなくなっています。そのため、未経験からのポテンシャル採用よりも、より即戦力として活躍できる人を求める傾向が強くなっています。 コロナ禍での転職を成功させるためには、「未経験だけどチャレンジしたい」分野ではなく、今までの経験や知識が活かせる業界・職種を視野に入れて考えていくことがおすすめです。 全く同じ業界や職種ではなくても、仕事の進め方、顧客層、提案の仕方等で経験が応用できることもありますので、転職エージェントやキャリアコンサルタントをうまく活用して情報収集をしながら、自分の可能性と選択肢を広げていきましょう。 転職活動は長期化も覚悟を 今採用意欲が高いのは、コロナ禍でも業績を伸ばしている業界・企業になります。その業界・企業への転職に興味が持てれば、転職はスムーズにいきますが、自分の希望とそうした業界・企業がマッチしない場合には、転職活動が長期化することも覚悟しておく必要があります。 転職活動はやむを得ない事情がない限り、仕事を続けたまま活動を行うようにしましょう。 先入観に捉われずに柔軟に検討を 前述のように、今業績を伸ばしている業界は特定の業界や企業です。もしかしたら、そうした業界や企業に対して関心がない方、あまりいい印象を持っていない方もいらっしゃるかもしれません。 しかし、自分のイメージと実際の業務や会社の雰囲気などが異なることもあります。今の状況を変えることを優先するならば、先入観に捉われずに柔軟に転職先を検討することも必要です。 転職先の選択肢を広げるためには、ぜひ転職エージェントを上手く活用し、転職先の情報収集をしていきましょう。その求人の業務内容、社風、活かせる能力などを確認していくと、意外に自分にマッチすることもあります。「こういう業界には興味がない」と決めつけず、柔軟に検討していくことで、自分にとってよい企業を探していきましょう。 また、自分がどんな選択肢があるのか、具体的な案件を紹介されるのではなく、まずはフラットに考えたい場合には、キャリアコンサルティングを活用するのもおすすめです。キャリアコンサルティングでは、具体的な案件の紹介や転職を勧められることがないかわりに、自分のペースで落ち着いて考えるでしょう。 新型コロナウイルスの影響もいろいろあるし、仕事を辞めたい。 そんな考えが頭をよぎるようになったら、一度立ち止まってその考えに向き合い、これまでのこととこれからのことを落ち着いて整理してみることがおすすめです。 そしてそんなときこそ、キャリアコンサルタントを活用してみてください。 プロの客観的な立場から、キャリアに対する考えや今までの経験で身につけてきた強みを整理し、キャリアプランを見直すお手伝いをさせていただきます。
「時短勤務って迷惑！」と言われない人がしている3つの気遣い
収束の目途がなかなか見えない、新型コロナウイルス感染症は、仕事にも絶大な影響を及ぼしています。 業務の激減や倒産などで転職を余儀なくされる方だけでなく、通勤時の感染リスクが気になったり、感染対策で導入されたテレワークに馴染めなかったり、と新型コロナウイルス感染症の影響で、仕事を辞めたいと考えるようになった方もいらっしゃるのではないでしょうか。 企業も業績が厳しく、求人が減っているのはわかっている。今転職活動をするのは、厳しいかもしれない。でも、「辞めたい」気持ちが止まらない。 そんなときはこう考えてみませんか。 仕事を辞めたい本当の理由は何か？ 「仕事を辞めたい」と思った時にとても大切なのが、「その理由は今の仕事を辞めれば本当に解消できるのか？」ということです。辞めたい理由によっては、仕事を辞めずに、現状に向き合い、改善を目指すほうが、辞めたい理由が解決できる可能性が高いことも多くあります。 それを見極めるためにも、まずは今、仕事を辞めたいと思っている本当の理由は何なのか、次にあげる「辞めたい理由」の例をみながら、自分のケースをもう一度整理してみましょう。 感染対策への意識が低く、感染リスクが気になる まずは、コロナ禍ならではの「辞めたい」理由としては、「企業の感染対策への意識が低く、感染リスクが気になる」という理由が挙げられます。 これだけ感染者が増えた今でも、感染対策に対する意識は企業によって異なります。感染対策のためにテレワークや時差通勤を積極的に導入し、社内でもできる限りの対応をしている企業もあれば、さほど気にしていない企業もあります。 通勤による感染リスクが高いことや、感染対策への意識が低い企業姿勢が理解できずに、転職を考える方もいらっしゃるようです。 テレワークに馴染めない、テレワークが合わない 一方で、感染対策のために導入されている「テレワークの働き方が合わない」という方もいらっしゃいます。 テレワークにより在宅勤務が可能になり、通勤が不要になれば、その分感染リスクを下げることはできますが、その働き方にも向き不向きがあり、 「家で仕事をすると、仕事とプライベートがわけにくい」「生産性が悪くなる」「タスク管理やモチベーション管理を自分で行うのが苦手」 等の理由から、テレワークや在宅勤務が合わない方もいらっしゃいます。会社全体がテレワークを推奨していて、コロナが収まった以降も導入が続きそうな雰囲気があるならば、自分に合う働き方ができる企業へ…と転職を考えるのも自然な流れと言えるでしょう。 将来が不安 また、コロナによる業績不安や、テレワーク導入やコロナ対策による仕事の進め方などの変化への不安から、会社の将来や自分の将来が不安になり、転職を考える人も多いようです。 人間関係に不満がある もちろん、コロナ禍ではあるけれども、コロナに関係ない理由から仕事を辞めたい方も、多くいらっしゃいます。 人間関係はどんなときでも、仕事を辞めたい本音の転職理由の上位に入りますが、日本労働調査組合が行った「仕事の退職動機に関するアンケート」に関する調査（2021年4月発表）でも、「仕事を辞めたいと考えている理由」は「職場の人間関係に不満」と「評価・待遇に不満」が同率で1位でした。 特にコロナ禍では、特にテレワークの導入で業務の時間に関係なく上司から連絡が来ることや、仕事のコミュニケーションがメールやチャットになったことによるミスコミュニケーションなどがストレスになる方も多いようです。 待遇・評価に不満がある 前述の日本労働調査組合の調査で、「職場の人間関係に不満」と同率で1位であり、どんな時でも転職への強い動機となるのが「待遇・評価への不満」です。 特に今は、飲食業界や観光関連業界、航空業界などコロナが業績に深刻な影響を与えている業界も多いため、それによる収入減が、仕事を見直すきっかけとなっているようです。 働き方を変えたい また、コロナ禍だからこそ、これからのキャリアや働き方を考え直し、働き方を変える方も増えています。特に感染を拡大する都市部から近郊への移住が進み、東京都からの人口転出は、2020年7月以降転出超過が続いています。 特に30代から40代の転出傾向が多いようで、テレワークに向いている方は、テレワーク可能な企業で居住環境を東京郊外に移し、コロナを機に働き方やライフスタイルを変えていることがわかります。 「辞めたい理由」の原因は、転職すれば本当に解消できるのか？ 自分の「辞めたい理由」が客観的に整理できたら、次に考えたいのは「それは、転職すれば本当に解消できるのか？」ということです。 厚生労働省が発表する有効求人倍率は1.09倍（令和3年2月現在）と、コロナ前の令和元年には1.60倍だった状況から下落の一途をたどっています。企業の業績がコロナの影響を受け、求人数も多くないからこそ、転職が本当に自分が求める解決策かどうかを見極める必要があるでしょう。 転職すれば辞めたい理由が解消できる可能性が高いケース たとえば、「感染対策への意識が低い」「感染対策があまり導入されていない」という理由であれば、感染対策を導入している企業を選ぶことはできるでしょう。 また、「テレワークが合わない」という理由も、これもテレワークを導入していない企業を自分で選ぶことができます。 「働き方を変えたい」という理由も同様です。この場合、年代や職種によって、それが実現しやすい方と実現しにくい方がいらっしゃいますが、「働き方を変える」ことが一番の目的で、それだけにフォーカスすれば希望通りの働き方ができる企業も見つかるでしょう。 「将来が不安」というケースも、会社の将来が不安なのであれば、このコロナ禍でも適切な事業戦略で業績を伸ばしている企業もあります。将来の不安がより少ない企業へ転職することで、将来の不安を軽減し前向きに仕事をする環境を得ることができるでしょう。 「待遇に不満」がある場合も、より条件のよい企業に転職することで改善することができます。 ただし、それらの会社で募集している求人の仕事内容や待遇面、企業規模などが自分の希望通りとは限りません。多少他の条件に妥協しても、まずは自分の一番の希望を解決したいという思いがあれば、転職は確かに有効な解決策になります。 しかし、自分にとって本当に一番重要なものが仕事内容や待遇面など他のところにある場合は、状況を改めて捉え直したほうがいいかもしれません。 転職しても、辞めたい理由が解消できないリスクもあるケース 一方で、転職しても「辞めたい理由」が解決できるとは限らないものもあります。 たとえば、「人間関係」は転職すれば、今ストレスを感じている人物からは離れることができますが、転職先でまた今度はまた別の人間関係がストレスになるような人物がいる可能性もあります。 「評価への不満」も、転職先の企業の評価制度や、その評価を行う上司が、納得できる評価をしてくれるかどうかはわかりません。 「自分の将来に不安」も同様です。会社の将来が有望な会社に転職したからといって、その会社での自分の将来も明るくなるとは一概には言えません。もちろん、成長している企業に転職すれば、企業と共に自分も成長する可能性は非常に高いですが、そのような環境でも人間関係にストレスを感じて転職したくなるかもしれないし、評価に不満を感じて転職したくなるかもしれないからです。 だからといって「転職しないほうがいい」というわけではないのですが、上記のような理由が「辞めたい」という気持ちの原因になっている場合には、「転職で全てが解決できるわけではない」ということも認識しておくと、「転職したのに、こんなはずではなかった」という状況を避けることができるでしょう。 これからどう生きたいのか？これからのキャリアプランは？ 転職することがいいのか、転職しないで今の会社を続けるほうがいいのか。 それを判断する軸となるのが、「これからどう生きたいのか？」「何をしてどんな働き方をしたいのか？」ということです。「辞めたい」と思った今を、キャリアプランを考え直す良い機会と捉えて、今後のことを考えてみましょう。 「キャリアプラン」といっても、何がやりたいのか具体的に思い浮かばない場合には、今までの自分のキャリアを棚卸して、整理してみることをおすすめします。キャリアプランの考え方については、こちらのコラムで詳しく紹介していますので、ぜひご覧ください。 https://career-lab.biz/column/%e8%87%aa%e5%88%86%e3%81%ae%e3%82%ad%e3%83%a3%e3%83%aa%e3%82%a2%e3%83%97%e3%83%a9%e3%83%b3%e3%81%8c%e3%82%8f%e3%81%8b%e3%82%89%e3%81%aa%e3%81%84%e3%81%a8%e3%81%8d%e3%81%ae%e8%80%83%e3%81%88%e6%96%b9/ 生活様式や働き方が変わるなか、「仕事を辞めたい」と今まで継続してきたことをやめたくなったということは、今までの自分自身の仕事や働き方、仕事に対する価値観、自分の強みを見直すチャンスでもあります。 自宅で過ごす時間が増えた今は、これからのことをゆっくり考えるいい機会とも言えます。キャリアプランを考える際も、プライベートも含めてこれからどう生きたいのか、何がしたいのか、人生のライフプランから見直しをしてみるのもいいでしょう。 もしかしたら、「プライベートでやりたいこと、大切にしたいことを冷静に考えたら、やっぱり仕事は今のままがいいかもしれない」という結論になるかもしれません。どんな結論であれ、ライフプランを見直した結果の結論のキャリアプランであれば、「もっと気持ちよく働き、気持ちよく生きるために辞める」というポジティブな選択ができ、そしてポジティブな一歩が踏み出せるはずです。 コロナ禍の転職活動で知っておきたいこと キャリアプランを考えた結果、転職することがベストな選択ならば、転職活動は早めに始めるに越したことはありません。コロナの影響は転職市場にも及んでいますので、この時期の転職活動で知っておきたいことも確認しておきましょう。 企業はより即戦力を求めるようになっている 現在採用活動を行える企業は、深刻な業績ダウンとまではいかないまでも、コロナの感染対策と共にライフスタイルが変わるなかで変化を求められ、中途採用者を育成する余裕がなくなっています。そのため、未経験からのポテンシャル採用よりも、より即戦力として活躍できる人を求める傾向が強くなっています。 コロナ禍での転職を成功させるためには、「未経験だけどチャレンジしたい」分野ではなく、今までの経験や知識が活かせる業界・職種を視野に入れて考えていくことがおすすめです。 全く同じ業界や職種ではなくても、仕事の進め方、顧客層、提案の仕方等で経験が応用できることもありますので、転職エージェントやキャリアコンサルタントをうまく活用して情報収集をしながら、自分の可能性と選択肢を広げていきましょう。 転職活動は長期化も覚悟を 今採用意欲が高いのは、コロナ禍でも業績を伸ばしている業界・企業になります。その業界・企業への転職に興味が持てれば、転職はスムーズにいきますが、自分の希望とそうした業界・企業がマッチしない場合には、転職活動が長期化することも覚悟しておく必要があります。 転職活動はやむを得ない事情がない限り、仕事を続けたまま活動を行うようにしましょう。 先入観に捉われずに柔軟に検討を 前述のように、今業績を伸ばしている業界は特定の業界や企業です。もしかしたら、そうした業界や企業に対して関心がない方、あまりいい印象を持っていない方もいらっしゃるかもしれません。 しかし、自分のイメージと実際の業務や会社の雰囲気などが異なることもあります。今の状況を変えることを優先するならば、先入観に捉われずに柔軟に転職先を検討することも必要です。 転職先の選択肢を広げるためには、ぜひ転職エージェントを上手く活用し、転職先の情報収集をしていきましょう。その求人の業務内容、社風、活かせる能力などを確認していくと、意外に自分にマッチすることもあります。「こういう業界には興味がない」と決めつけず、柔軟に検討していくことで、自分にとってよい企業を探していきましょう。 また、自分がどんな選択肢があるのか、具体的な案件を紹介されるのではなく、まずはフラットに考えたい場合には、キャリアコンサルティングを活用するのもおすすめです。キャリアコンサルティングでは、具体的な案件の紹介や転職を勧められることがないかわりに、自分のペースで落ち着いて考えるでしょう。 新型コロナウイルスの影響もいろいろあるし、仕事を辞めたい。 そんな考えが頭をよぎるようになったら、一度立ち止まってその考えに向き合い、これまでのこととこれからのことを落ち着いて整理してみることがおすすめです。 そしてそんなときこそ、キャリアコンサルタントを活用してみてください。 プロの客観的な立場から、キャリアに対する考えや今までの経験で身につけてきた強みを整理し、キャリアプランを見直すお手伝いをさせていただきます。
入社10年目でもう仕事を辞めたいと思ったら…知っておきたい対処法
収束の目途がなかなか見えない、新型コロナウイルス感染症は、仕事にも絶大な影響を及ぼしています。 業務の激減や倒産などで転職を余儀なくされる方だけでなく、通勤時の感染リスクが気になったり、感染対策で導入されたテレワークに馴染めなかったり、と新型コロナウイルス感染症の影響で、仕事を辞めたいと考えるようになった方もいらっしゃるのではないでしょうか。 企業も業績が厳しく、求人が減っているのはわかっている。今転職活動をするのは、厳しいかもしれない。でも、「辞めたい」気持ちが止まらない。 そんなときはこう考えてみませんか。 仕事を辞めたい本当の理由は何か？ 「仕事を辞めたい」と思った時にとても大切なのが、「その理由は今の仕事を辞めれば本当に解消できるのか？」ということです。辞めたい理由によっては、仕事を辞めずに、現状に向き合い、改善を目指すほうが、辞めたい理由が解決できる可能性が高いことも多くあります。 それを見極めるためにも、まずは今、仕事を辞めたいと思っている本当の理由は何なのか、次にあげる「辞めたい理由」の例をみながら、自分のケースをもう一度整理してみましょう。 感染対策への意識が低く、感染リスクが気になる まずは、コロナ禍ならではの「辞めたい」理由としては、「企業の感染対策への意識が低く、感染リスクが気になる」という理由が挙げられます。 これだけ感染者が増えた今でも、感染対策に対する意識は企業によって異なります。感染対策のためにテレワークや時差通勤を積極的に導入し、社内でもできる限りの対応をしている企業もあれば、さほど気にしていない企業もあります。 通勤による感染リスクが高いことや、感染対策への意識が低い企業姿勢が理解できずに、転職を考える方もいらっしゃるようです。 テレワークに馴染めない、テレワークが合わない 一方で、感染対策のために導入されている「テレワークの働き方が合わない」という方もいらっしゃいます。 テレワークにより在宅勤務が可能になり、通勤が不要になれば、その分感染リスクを下げることはできますが、その働き方にも向き不向きがあり、 「家で仕事をすると、仕事とプライベートがわけにくい」「生産性が悪くなる」「タスク管理やモチベーション管理を自分で行うのが苦手」 等の理由から、テレワークや在宅勤務が合わない方もいらっしゃいます。会社全体がテレワークを推奨していて、コロナが収まった以降も導入が続きそうな雰囲気があるならば、自分に合う働き方ができる企業へ…と転職を考えるのも自然な流れと言えるでしょう。 将来が不安 また、コロナによる業績不安や、テレワーク導入やコロナ対策による仕事の進め方などの変化への不安から、会社の将来や自分の将来が不安になり、転職を考える人も多いようです。 人間関係に不満がある もちろん、コロナ禍ではあるけれども、コロナに関係ない理由から仕事を辞めたい方も、多くいらっしゃいます。 人間関係はどんなときでも、仕事を辞めたい本音の転職理由の上位に入りますが、日本労働調査組合が行った「仕事の退職動機に関するアンケート」に関する調査（2021年4月発表）でも、「仕事を辞めたいと考えている理由」は「職場の人間関係に不満」と「評価・待遇に不満」が同率で1位でした。 特にコロナ禍では、特にテレワークの導入で業務の時間に関係なく上司から連絡が来ることや、仕事のコミュニケーションがメールやチャットになったことによるミスコミュニケーションなどがストレスになる方も多いようです。 待遇・評価に不満がある 前述の日本労働調査組合の調査で、「職場の人間関係に不満」と同率で1位であり、どんな時でも転職への強い動機となるのが「待遇・評価への不満」です。 特に今は、飲食業界や観光関連業界、航空業界などコロナが業績に深刻な影響を与えている業界も多いため、それによる収入減が、仕事を見直すきっかけとなっているようです。 働き方を変えたい また、コロナ禍だからこそ、これからのキャリアや働き方を考え直し、働き方を変える方も増えています。特に感染を拡大する都市部から近郊への移住が進み、東京都からの人口転出は、2020年7月以降転出超過が続いています。 特に30代から40代の転出傾向が多いようで、テレワークに向いている方は、テレワーク可能な企業で居住環境を東京郊外に移し、コロナを機に働き方やライフスタイルを変えていることがわかります。 「辞めたい理由」の原因は、転職すれば本当に解消できるのか？ 自分の「辞めたい理由」が客観的に整理できたら、次に考えたいのは「それは、転職すれば本当に解消できるのか？」ということです。 厚生労働省が発表する有効求人倍率は1.09倍（令和3年2月現在）と、コロナ前の令和元年には1.60倍だった状況から下落の一途をたどっています。企業の業績がコロナの影響を受け、求人数も多くないからこそ、転職が本当に自分が求める解決策かどうかを見極める必要があるでしょう。 転職すれば辞めたい理由が解消できる可能性が高いケース たとえば、「感染対策への意識が低い」「感染対策があまり導入されていない」という理由であれば、感染対策を導入している企業を選ぶことはできるでしょう。 また、「テレワークが合わない」という理由も、これもテレワークを導入していない企業を自分で選ぶことができます。 「働き方を変えたい」という理由も同様です。この場合、年代や職種によって、それが実現しやすい方と実現しにくい方がいらっしゃいますが、「働き方を変える」ことが一番の目的で、それだけにフォーカスすれば希望通りの働き方ができる企業も見つかるでしょう。 「将来が不安」というケースも、会社の将来が不安なのであれば、このコロナ禍でも適切な事業戦略で業績を伸ばしている企業もあります。将来の不安がより少ない企業へ転職することで、将来の不安を軽減し前向きに仕事をする環境を得ることができるでしょう。 「待遇に不満」がある場合も、より条件のよい企業に転職することで改善することができます。 ただし、それらの会社で募集している求人の仕事内容や待遇面、企業規模などが自分の希望通りとは限りません。多少他の条件に妥協しても、まずは自分の一番の希望を解決したいという思いがあれば、転職は確かに有効な解決策になります。 しかし、自分にとって本当に一番重要なものが仕事内容や待遇面など他のところにある場合は、状況を改めて捉え直したほうがいいかもしれません。 転職しても、辞めたい理由が解消できないリスクもあるケース 一方で、転職しても「辞めたい理由」が解決できるとは限らないものもあります。 たとえば、「人間関係」は転職すれば、今ストレスを感じている人物からは離れることができますが、転職先でまた今度はまた別の人間関係がストレスになるような人物がいる可能性もあります。 「評価への不満」も、転職先の企業の評価制度や、その評価を行う上司が、納得できる評価をしてくれるかどうかはわかりません。 「自分の将来に不安」も同様です。会社の将来が有望な会社に転職したからといって、その会社での自分の将来も明るくなるとは一概には言えません。もちろん、成長している企業に転職すれば、企業と共に自分も成長する可能性は非常に高いですが、そのような環境でも人間関係にストレスを感じて転職したくなるかもしれないし、評価に不満を感じて転職したくなるかもしれないからです。 だからといって「転職しないほうがいい」というわけではないのですが、上記のような理由が「辞めたい」という気持ちの原因になっている場合には、「転職で全てが解決できるわけではない」ということも認識しておくと、「転職したのに、こんなはずではなかった」という状況を避けることができるでしょう。 これからどう生きたいのか？これからのキャリアプランは？ 転職することがいいのか、転職しないで今の会社を続けるほうがいいのか。 それを判断する軸となるのが、「これからどう生きたいのか？」「何をしてどんな働き方をしたいのか？」ということです。「辞めたい」と思った今を、キャリアプランを考え直す良い機会と捉えて、今後のことを考えてみましょう。 「キャリアプラン」といっても、何がやりたいのか具体的に思い浮かばない場合には、今までの自分のキャリアを棚卸して、整理してみることをおすすめします。キャリアプランの考え方については、こちらのコラムで詳しく紹介していますので、ぜひご覧ください。 https://career-lab.biz/column/%e8%87%aa%e5%88%86%e3%81%ae%e3%82%ad%e3%83%a3%e3%83%aa%e3%82%a2%e3%83%97%e3%83%a9%e3%83%b3%e3%81%8c%e3%82%8f%e3%81%8b%e3%82%89%e3%81%aa%e3%81%84%e3%81%a8%e3%81%8d%e3%81%ae%e8%80%83%e3%81%88%e6%96%b9/ 生活様式や働き方が変わるなか、「仕事を辞めたい」と今まで継続してきたことをやめたくなったということは、今までの自分自身の仕事や働き方、仕事に対する価値観、自分の強みを見直すチャンスでもあります。 自宅で過ごす時間が増えた今は、これからのことをゆっくり考えるいい機会とも言えます。キャリアプランを考える際も、プライベートも含めてこれからどう生きたいのか、何がしたいのか、人生のライフプランから見直しをしてみるのもいいでしょう。 もしかしたら、「プライベートでやりたいこと、大切にしたいことを冷静に考えたら、やっぱり仕事は今のままがいいかもしれない」という結論になるかもしれません。どんな結論であれ、ライフプランを見直した結果の結論のキャリアプランであれば、「もっと気持ちよく働き、気持ちよく生きるために辞める」というポジティブな選択ができ、そしてポジティブな一歩が踏み出せるはずです。 コロナ禍の転職活動で知っておきたいこと キャリアプランを考えた結果、転職することがベストな選択ならば、転職活動は早めに始めるに越したことはありません。コロナの影響は転職市場にも及んでいますので、この時期の転職活動で知っておきたいことも確認しておきましょう。 企業はより即戦力を求めるようになっている 現在採用活動を行える企業は、深刻な業績ダウンとまではいかないまでも、コロナの感染対策と共にライフスタイルが変わるなかで変化を求められ、中途採用者を育成する余裕がなくなっています。そのため、未経験からのポテンシャル採用よりも、より即戦力として活躍できる人を求める傾向が強くなっています。 コロナ禍での転職を成功させるためには、「未経験だけどチャレンジしたい」分野ではなく、今までの経験や知識が活かせる業界・職種を視野に入れて考えていくことがおすすめです。 全く同じ業界や職種ではなくても、仕事の進め方、顧客層、提案の仕方等で経験が応用できることもありますので、転職エージェントやキャリアコンサルタントをうまく活用して情報収集をしながら、自分の可能性と選択肢を広げていきましょう。 転職活動は長期化も覚悟を 今採用意欲が高いのは、コロナ禍でも業績を伸ばしている業界・企業になります。その業界・企業への転職に興味が持てれば、転職はスムーズにいきますが、自分の希望とそうした業界・企業がマッチしない場合には、転職活動が長期化することも覚悟しておく必要があります。 転職活動はやむを得ない事情がない限り、仕事を続けたまま活動を行うようにしましょう。 先入観に捉われずに柔軟に検討を 前述のように、今業績を伸ばしている業界は特定の業界や企業です。もしかしたら、そうした業界や企業に対して関心がない方、あまりいい印象を持っていない方もいらっしゃるかもしれません。 しかし、自分のイメージと実際の業務や会社の雰囲気などが異なることもあります。今の状況を変えることを優先するならば、先入観に捉われずに柔軟に転職先を検討することも必要です。 転職先の選択肢を広げるためには、ぜひ転職エージェントを上手く活用し、転職先の情報収集をしていきましょう。その求人の業務内容、社風、活かせる能力などを確認していくと、意外に自分にマッチすることもあります。「こういう業界には興味がない」と決めつけず、柔軟に検討していくことで、自分にとってよい企業を探していきましょう。 また、自分がどんな選択肢があるのか、具体的な案件を紹介されるのではなく、まずはフラットに考えたい場合には、キャリアコンサルティングを活用するのもおすすめです。キャリアコンサルティングでは、具体的な案件の紹介や転職を勧められることがないかわりに、自分のペースで落ち着いて考えるでしょう。 新型コロナウイルスの影響もいろいろあるし、仕事を辞めたい。 そんな考えが頭をよぎるようになったら、一度立ち止まってその考えに向き合い、これまでのこととこれからのことを落ち着いて整理してみることがおすすめです。 そしてそんなときこそ、キャリアコンサルタントを活用してみてください。 プロの客観的な立場から、キャリアに対する考えや今までの経験で身につけてきた強みを整理し、キャリアプランを見直すお手伝いをさせていただきます。
育休明けで「迷惑」と言われてしまう人の5つの特徴
収束の目途がなかなか見えない、新型コロナウイルス感染症は、仕事にも絶大な影響を及ぼしています。 業務の激減や倒産などで転職を余儀なくされる方だけでなく、通勤時の感染リスクが気になったり、感染対策で導入されたテレワークに馴染めなかったり、と新型コロナウイルス感染症の影響で、仕事を辞めたいと考えるようになった方もいらっしゃるのではないでしょうか。 企業も業績が厳しく、求人が減っているのはわかっている。今転職活動をするのは、厳しいかもしれない。でも、「辞めたい」気持ちが止まらない。 そんなときはこう考えてみませんか。 仕事を辞めたい本当の理由は何か？ 「仕事を辞めたい」と思った時にとても大切なのが、「その理由は今の仕事を辞めれば本当に解消できるのか？」ということです。辞めたい理由によっては、仕事を辞めずに、現状に向き合い、改善を目指すほうが、辞めたい理由が解決できる可能性が高いことも多くあります。 それを見極めるためにも、まずは今、仕事を辞めたいと思っている本当の理由は何なのか、次にあげる「辞めたい理由」の例をみながら、自分のケースをもう一度整理してみましょう。 感染対策への意識が低く、感染リスクが気になる まずは、コロナ禍ならではの「辞めたい」理由としては、「企業の感染対策への意識が低く、感染リスクが気になる」という理由が挙げられます。 これだけ感染者が増えた今でも、感染対策に対する意識は企業によって異なります。感染対策のためにテレワークや時差通勤を積極的に導入し、社内でもできる限りの対応をしている企業もあれば、さほど気にしていない企業もあります。 通勤による感染リスクが高いことや、感染対策への意識が低い企業姿勢が理解できずに、転職を考える方もいらっしゃるようです。 テレワークに馴染めない、テレワークが合わない 一方で、感染対策のために導入されている「テレワークの働き方が合わない」という方もいらっしゃいます。 テレワークにより在宅勤務が可能になり、通勤が不要になれば、その分感染リスクを下げることはできますが、その働き方にも向き不向きがあり、 「家で仕事をすると、仕事とプライベートがわけにくい」「生産性が悪くなる」「タスク管理やモチベーション管理を自分で行うのが苦手」 等の理由から、テレワークや在宅勤務が合わない方もいらっしゃいます。会社全体がテレワークを推奨していて、コロナが収まった以降も導入が続きそうな雰囲気があるならば、自分に合う働き方ができる企業へ…と転職を考えるのも自然な流れと言えるでしょう。 将来が不安 また、コロナによる業績不安や、テレワーク導入やコロナ対策による仕事の進め方などの変化への不安から、会社の将来や自分の将来が不安になり、転職を考える人も多いようです。 人間関係に不満がある もちろん、コロナ禍ではあるけれども、コロナに関係ない理由から仕事を辞めたい方も、多くいらっしゃいます。 人間関係はどんなときでも、仕事を辞めたい本音の転職理由の上位に入りますが、日本労働調査組合が行った「仕事の退職動機に関するアンケート」に関する調査（2021年4月発表）でも、「仕事を辞めたいと考えている理由」は「職場の人間関係に不満」と「評価・待遇に不満」が同率で1位でした。 特にコロナ禍では、特にテレワークの導入で業務の時間に関係なく上司から連絡が来ることや、仕事のコミュニケーションがメールやチャットになったことによるミスコミュニケーションなどがストレスになる方も多いようです。 待遇・評価に不満がある 前述の日本労働調査組合の調査で、「職場の人間関係に不満」と同率で1位であり、どんな時でも転職への強い動機となるのが「待遇・評価への不満」です。 特に今は、飲食業界や観光関連業界、航空業界などコロナが業績に深刻な影響を与えている業界も多いため、それによる収入減が、仕事を見直すきっかけとなっているようです。 働き方を変えたい また、コロナ禍だからこそ、これからのキャリアや働き方を考え直し、働き方を変える方も増えています。特に感染を拡大する都市部から近郊への移住が進み、東京都からの人口転出は、2020年7月以降転出超過が続いています。 特に30代から40代の転出傾向が多いようで、テレワークに向いている方は、テレワーク可能な企業で居住環境を東京郊外に移し、コロナを機に働き方やライフスタイルを変えていることがわかります。 「辞めたい理由」の原因は、転職すれば本当に解消できるのか？ 自分の「辞めたい理由」が客観的に整理できたら、次に考えたいのは「それは、転職すれば本当に解消できるのか？」ということです。 厚生労働省が発表する有効求人倍率は1.09倍（令和3年2月現在）と、コロナ前の令和元年には1.60倍だった状況から下落の一途をたどっています。企業の業績がコロナの影響を受け、求人数も多くないからこそ、転職が本当に自分が求める解決策かどうかを見極める必要があるでしょう。 転職すれば辞めたい理由が解消できる可能性が高いケース たとえば、「感染対策への意識が低い」「感染対策があまり導入されていない」という理由であれば、感染対策を導入している企業を選ぶことはできるでしょう。 また、「テレワークが合わない」という理由も、これもテレワークを導入していない企業を自分で選ぶことができます。 「働き方を変えたい」という理由も同様です。この場合、年代や職種によって、それが実現しやすい方と実現しにくい方がいらっしゃいますが、「働き方を変える」ことが一番の目的で、それだけにフォーカスすれば希望通りの働き方ができる企業も見つかるでしょう。 「将来が不安」というケースも、会社の将来が不安なのであれば、このコロナ禍でも適切な事業戦略で業績を伸ばしている企業もあります。将来の不安がより少ない企業へ転職することで、将来の不安を軽減し前向きに仕事をする環境を得ることができるでしょう。 「待遇に不満」がある場合も、より条件のよい企業に転職することで改善することができます。 ただし、それらの会社で募集している求人の仕事内容や待遇面、企業規模などが自分の希望通りとは限りません。多少他の条件に妥協しても、まずは自分の一番の希望を解決したいという思いがあれば、転職は確かに有効な解決策になります。 しかし、自分にとって本当に一番重要なものが仕事内容や待遇面など他のところにある場合は、状況を改めて捉え直したほうがいいかもしれません。 転職しても、辞めたい理由が解消できないリスクもあるケース 一方で、転職しても「辞めたい理由」が解決できるとは限らないものもあります。 たとえば、「人間関係」は転職すれば、今ストレスを感じている人物からは離れることができますが、転職先でまた今度はまた別の人間関係がストレスになるような人物がいる可能性もあります。 「評価への不満」も、転職先の企業の評価制度や、その評価を行う上司が、納得できる評価をしてくれるかどうかはわかりません。 「自分の将来に不安」も同様です。会社の将来が有望な会社に転職したからといって、その会社での自分の将来も明るくなるとは一概には言えません。もちろん、成長している企業に転職すれば、企業と共に自分も成長する可能性は非常に高いですが、そのような環境でも人間関係にストレスを感じて転職したくなるかもしれないし、評価に不満を感じて転職したくなるかもしれないからです。 だからといって「転職しないほうがいい」というわけではないのですが、上記のような理由が「辞めたい」という気持ちの原因になっている場合には、「転職で全てが解決できるわけではない」ということも認識しておくと、「転職したのに、こんなはずではなかった」という状況を避けることができるでしょう。 これからどう生きたいのか？これからのキャリアプランは？ 転職することがいいのか、転職しないで今の会社を続けるほうがいいのか。 それを判断する軸となるのが、「これからどう生きたいのか？」「何をしてどんな働き方をしたいのか？」ということです。「辞めたい」と思った今を、キャリアプランを考え直す良い機会と捉えて、今後のことを考えてみましょう。 「キャリアプラン」といっても、何がやりたいのか具体的に思い浮かばない場合には、今までの自分のキャリアを棚卸して、整理してみることをおすすめします。キャリアプランの考え方については、こちらのコラムで詳しく紹介していますので、ぜひご覧ください。 https://career-lab.biz/column/%e8%87%aa%e5%88%86%e3%81%ae%e3%82%ad%e3%83%a3%e3%83%aa%e3%82%a2%e3%83%97%e3%83%a9%e3%83%b3%e3%81%8c%e3%82%8f%e3%81%8b%e3%82%89%e3%81%aa%e3%81%84%e3%81%a8%e3%81%8d%e3%81%ae%e8%80%83%e3%81%88%e6%96%b9/ 生活様式や働き方が変わるなか、「仕事を辞めたい」と今まで継続してきたことをやめたくなったということは、今までの自分自身の仕事や働き方、仕事に対する価値観、自分の強みを見直すチャンスでもあります。 自宅で過ごす時間が増えた今は、これからのことをゆっくり考えるいい機会とも言えます。キャリアプランを考える際も、プライベートも含めてこれからどう生きたいのか、何がしたいのか、人生のライフプランから見直しをしてみるのもいいでしょう。 もしかしたら、「プライベートでやりたいこと、大切にしたいことを冷静に考えたら、やっぱり仕事は今のままがいいかもしれない」という結論になるかもしれません。どんな結論であれ、ライフプランを見直した結果の結論のキャリアプランであれば、「もっと気持ちよく働き、気持ちよく生きるために辞める」というポジティブな選択ができ、そしてポジティブな一歩が踏み出せるはずです。 コロナ禍の転職活動で知っておきたいこと キャリアプランを考えた結果、転職することがベストな選択ならば、転職活動は早めに始めるに越したことはありません。コロナの影響は転職市場にも及んでいますので、この時期の転職活動で知っておきたいことも確認しておきましょう。 企業はより即戦力を求めるようになっている 現在採用活動を行える企業は、深刻な業績ダウンとまではいかないまでも、コロナの感染対策と共にライフスタイルが変わるなかで変化を求められ、中途採用者を育成する余裕がなくなっています。そのため、未経験からのポテンシャル採用よりも、より即戦力として活躍できる人を求める傾向が強くなっています。 コロナ禍での転職を成功させるためには、「未経験だけどチャレンジしたい」分野ではなく、今までの経験や知識が活かせる業界・職種を視野に入れて考えていくことがおすすめです。 全く同じ業界や職種ではなくても、仕事の進め方、顧客層、提案の仕方等で経験が応用できることもありますので、転職エージェントやキャリアコンサルタントをうまく活用して情報収集をしながら、自分の可能性と選択肢を広げていきましょう。 転職活動は長期化も覚悟を 今採用意欲が高いのは、コロナ禍でも業績を伸ばしている業界・企業になります。その業界・企業への転職に興味が持てれば、転職はスムーズにいきますが、自分の希望とそうした業界・企業がマッチしない場合には、転職活動が長期化することも覚悟しておく必要があります。 転職活動はやむを得ない事情がない限り、仕事を続けたまま活動を行うようにしましょう。 先入観に捉われずに柔軟に検討を 前述のように、今業績を伸ばしている業界は特定の業界や企業です。もしかしたら、そうした業界や企業に対して関心がない方、あまりいい印象を持っていない方もいらっしゃるかもしれません。 しかし、自分のイメージと実際の業務や会社の雰囲気などが異なることもあります。今の状況を変えることを優先するならば、先入観に捉われずに柔軟に転職先を検討することも必要です。 転職先の選択肢を広げるためには、ぜひ転職エージェントを上手く活用し、転職先の情報収集をしていきましょう。その求人の業務内容、社風、活かせる能力などを確認していくと、意外に自分にマッチすることもあります。「こういう業界には興味がない」と決めつけず、柔軟に検討していくことで、自分にとってよい企業を探していきましょう。 また、自分がどんな選択肢があるのか、具体的な案件を紹介されるのではなく、まずはフラットに考えたい場合には、キャリアコンサルティングを活用するのもおすすめです。キャリアコンサルティングでは、具体的な案件の紹介や転職を勧められることがないかわりに、自分のペースで落ち着いて考えるでしょう。 新型コロナウイルスの影響もいろいろあるし、仕事を辞めたい。 そんな考えが頭をよぎるようになったら、一度立ち止まってその考えに向き合い、これまでのこととこれからのことを落ち着いて整理してみることがおすすめです。 そしてそんなときこそ、キャリアコンサルタントを活用してみてください。 プロの客観的な立場から、キャリアに対する考えや今までの経験で身につけてきた強みを整理し、キャリアプランを見直すお手伝いをさせていただきます。
仕事の辞め癖と逃げ癖、その末路には何がある？
収束の目途がなかなか見えない、新型コロナウイルス感染症は、仕事にも絶大な影響を及ぼしています。 業務の激減や倒産などで転職を余儀なくされる方だけでなく、通勤時の感染リスクが気になったり、感染対策で導入されたテレワークに馴染めなかったり、と新型コロナウイルス感染症の影響で、仕事を辞めたいと考えるようになった方もいらっしゃるのではないでしょうか。 企業も業績が厳しく、求人が減っているのはわかっている。今転職活動をするのは、厳しいかもしれない。でも、「辞めたい」気持ちが止まらない。 そんなときはこう考えてみませんか。 仕事を辞めたい本当の理由は何か？ 「仕事を辞めたい」と思った時にとても大切なのが、「その理由は今の仕事を辞めれば本当に解消できるのか？」ということです。辞めたい理由によっては、仕事を辞めずに、現状に向き合い、改善を目指すほうが、辞めたい理由が解決できる可能性が高いことも多くあります。 それを見極めるためにも、まずは今、仕事を辞めたいと思っている本当の理由は何なのか、次にあげる「辞めたい理由」の例をみながら、自分のケースをもう一度整理してみましょう。 感染対策への意識が低く、感染リスクが気になる まずは、コロナ禍ならではの「辞めたい」理由としては、「企業の感染対策への意識が低く、感染リスクが気になる」という理由が挙げられます。 これだけ感染者が増えた今でも、感染対策に対する意識は企業によって異なります。感染対策のためにテレワークや時差通勤を積極的に導入し、社内でもできる限りの対応をしている企業もあれば、さほど気にしていない企業もあります。 通勤による感染リスクが高いことや、感染対策への意識が低い企業姿勢が理解できずに、転職を考える方もいらっしゃるようです。 テレワークに馴染めない、テレワークが合わない 一方で、感染対策のために導入されている「テレワークの働き方が合わない」という方もいらっしゃいます。 テレワークにより在宅勤務が可能になり、通勤が不要になれば、その分感染リスクを下げることはできますが、その働き方にも向き不向きがあり、 「家で仕事をすると、仕事とプライベートがわけにくい」「生産性が悪くなる」「タスク管理やモチベーション管理を自分で行うのが苦手」 等の理由から、テレワークや在宅勤務が合わない方もいらっしゃいます。会社全体がテレワークを推奨していて、コロナが収まった以降も導入が続きそうな雰囲気があるならば、自分に合う働き方ができる企業へ…と転職を考えるのも自然な流れと言えるでしょう。 将来が不安 また、コロナによる業績不安や、テレワーク導入やコロナ対策による仕事の進め方などの変化への不安から、会社の将来や自分の将来が不安になり、転職を考える人も多いようです。 人間関係に不満がある もちろん、コロナ禍ではあるけれども、コロナに関係ない理由から仕事を辞めたい方も、多くいらっしゃいます。 人間関係はどんなときでも、仕事を辞めたい本音の転職理由の上位に入りますが、日本労働調査組合が行った「仕事の退職動機に関するアンケート」に関する調査（2021年4月発表）でも、「仕事を辞めたいと考えている理由」は「職場の人間関係に不満」と「評価・待遇に不満」が同率で1位でした。 特にコロナ禍では、特にテレワークの導入で業務の時間に関係なく上司から連絡が来ることや、仕事のコミュニケーションがメールやチャットになったことによるミスコミュニケーションなどがストレスになる方も多いようです。 待遇・評価に不満がある 前述の日本労働調査組合の調査で、「職場の人間関係に不満」と同率で1位であり、どんな時でも転職への強い動機となるのが「待遇・評価への不満」です。 特に今は、飲食業界や観光関連業界、航空業界などコロナが業績に深刻な影響を与えている業界も多いため、それによる収入減が、仕事を見直すきっかけとなっているようです。 働き方を変えたい また、コロナ禍だからこそ、これからのキャリアや働き方を考え直し、働き方を変える方も増えています。特に感染を拡大する都市部から近郊への移住が進み、東京都からの人口転出は、2020年7月以降転出超過が続いています。 特に30代から40代の転出傾向が多いようで、テレワークに向いている方は、テレワーク可能な企業で居住環境を東京郊外に移し、コロナを機に働き方やライフスタイルを変えていることがわかります。 「辞めたい理由」の原因は、転職すれば本当に解消できるのか？ 自分の「辞めたい理由」が客観的に整理できたら、次に考えたいのは「それは、転職すれば本当に解消できるのか？」ということです。 厚生労働省が発表する有効求人倍率は1.09倍（令和3年2月現在）と、コロナ前の令和元年には1.60倍だった状況から下落の一途をたどっています。企業の業績がコロナの影響を受け、求人数も多くないからこそ、転職が本当に自分が求める解決策かどうかを見極める必要があるでしょう。 転職すれば辞めたい理由が解消できる可能性が高いケース たとえば、「感染対策への意識が低い」「感染対策があまり導入されていない」という理由であれば、感染対策を導入している企業を選ぶことはできるでしょう。 また、「テレワークが合わない」という理由も、これもテレワークを導入していない企業を自分で選ぶことができます。 「働き方を変えたい」という理由も同様です。この場合、年代や職種によって、それが実現しやすい方と実現しにくい方がいらっしゃいますが、「働き方を変える」ことが一番の目的で、それだけにフォーカスすれば希望通りの働き方ができる企業も見つかるでしょう。 「将来が不安」というケースも、会社の将来が不安なのであれば、このコロナ禍でも適切な事業戦略で業績を伸ばしている企業もあります。将来の不安がより少ない企業へ転職することで、将来の不安を軽減し前向きに仕事をする環境を得ることができるでしょう。 「待遇に不満」がある場合も、より条件のよい企業に転職することで改善することができます。 ただし、それらの会社で募集している求人の仕事内容や待遇面、企業規模などが自分の希望通りとは限りません。多少他の条件に妥協しても、まずは自分の一番の希望を解決したいという思いがあれば、転職は確かに有効な解決策になります。 しかし、自分にとって本当に一番重要なものが仕事内容や待遇面など他のところにある場合は、状況を改めて捉え直したほうがいいかもしれません。 転職しても、辞めたい理由が解消できないリスクもあるケース 一方で、転職しても「辞めたい理由」が解決できるとは限らないものもあります。 たとえば、「人間関係」は転職すれば、今ストレスを感じている人物からは離れることができますが、転職先でまた今度はまた別の人間関係がストレスになるような人物がいる可能性もあります。 「評価への不満」も、転職先の企業の評価制度や、その評価を行う上司が、納得できる評価をしてくれるかどうかはわかりません。 「自分の将来に不安」も同様です。会社の将来が有望な会社に転職したからといって、その会社での自分の将来も明るくなるとは一概には言えません。もちろん、成長している企業に転職すれば、企業と共に自分も成長する可能性は非常に高いですが、そのような環境でも人間関係にストレスを感じて転職したくなるかもしれないし、評価に不満を感じて転職したくなるかもしれないからです。 だからといって「転職しないほうがいい」というわけではないのですが、上記のような理由が「辞めたい」という気持ちの原因になっている場合には、「転職で全てが解決できるわけではない」ということも認識しておくと、「転職したのに、こんなはずではなかった」という状況を避けることができるでしょう。 これからどう生きたいのか？これからのキャリアプランは？ 転職することがいいのか、転職しないで今の会社を続けるほうがいいのか。 それを判断する軸となるのが、「これからどう生きたいのか？」「何をしてどんな働き方をしたいのか？」ということです。「辞めたい」と思った今を、キャリアプランを考え直す良い機会と捉えて、今後のことを考えてみましょう。 「キャリアプラン」といっても、何がやりたいのか具体的に思い浮かばない場合には、今までの自分のキャリアを棚卸して、整理してみることをおすすめします。キャリアプランの考え方については、こちらのコラムで詳しく紹介していますので、ぜひご覧ください。 https://career-lab.biz/column/%e8%87%aa%e5%88%86%e3%81%ae%e3%82%ad%e3%83%a3%e3%83%aa%e3%82%a2%e3%83%97%e3%83%a9%e3%83%b3%e3%81%8c%e3%82%8f%e3%81%8b%e3%82%89%e3%81%aa%e3%81%84%e3%81%a8%e3%81%8d%e3%81%ae%e8%80%83%e3%81%88%e6%96%b9/ 生活様式や働き方が変わるなか、「仕事を辞めたい」と今まで継続してきたことをやめたくなったということは、今までの自分自身の仕事や働き方、仕事に対する価値観、自分の強みを見直すチャンスでもあります。 自宅で過ごす時間が増えた今は、これからのことをゆっくり考えるいい機会とも言えます。キャリアプランを考える際も、プライベートも含めてこれからどう生きたいのか、何がしたいのか、人生のライフプランから見直しをしてみるのもいいでしょう。 もしかしたら、「プライベートでやりたいこと、大切にしたいことを冷静に考えたら、やっぱり仕事は今のままがいいかもしれない」という結論になるかもしれません。どんな結論であれ、ライフプランを見直した結果の結論のキャリアプランであれば、「もっと気持ちよく働き、気持ちよく生きるために辞める」というポジティブな選択ができ、そしてポジティブな一歩が踏み出せるはずです。 コロナ禍の転職活動で知っておきたいこと キャリアプランを考えた結果、転職することがベストな選択ならば、転職活動は早めに始めるに越したことはありません。コロナの影響は転職市場にも及んでいますので、この時期の転職活動で知っておきたいことも確認しておきましょう。 企業はより即戦力を求めるようになっている 現在採用活動を行える企業は、深刻な業績ダウンとまではいかないまでも、コロナの感染対策と共にライフスタイルが変わるなかで変化を求められ、中途採用者を育成する余裕がなくなっています。そのため、未経験からのポテンシャル採用よりも、より即戦力として活躍できる人を求める傾向が強くなっています。 コロナ禍での転職を成功させるためには、「未経験だけどチャレンジしたい」分野ではなく、今までの経験や知識が活かせる業界・職種を視野に入れて考えていくことがおすすめです。 全く同じ業界や職種ではなくても、仕事の進め方、顧客層、提案の仕方等で経験が応用できることもありますので、転職エージェントやキャリアコンサルタントをうまく活用して情報収集をしながら、自分の可能性と選択肢を広げていきましょう。 転職活動は長期化も覚悟を 今採用意欲が高いのは、コロナ禍でも業績を伸ばしている業界・企業になります。その業界・企業への転職に興味が持てれば、転職はスムーズにいきますが、自分の希望とそうした業界・企業がマッチしない場合には、転職活動が長期化することも覚悟しておく必要があります。 転職活動はやむを得ない事情がない限り、仕事を続けたまま活動を行うようにしましょう。 先入観に捉われずに柔軟に検討を 前述のように、今業績を伸ばしている業界は特定の業界や企業です。もしかしたら、そうした業界や企業に対して関心がない方、あまりいい印象を持っていない方もいらっしゃるかもしれません。 しかし、自分のイメージと実際の業務や会社の雰囲気などが異なることもあります。今の状況を変えることを優先するならば、先入観に捉われずに柔軟に転職先を検討することも必要です。 転職先の選択肢を広げるためには、ぜひ転職エージェントを上手く活用し、転職先の情報収集をしていきましょう。その求人の業務内容、社風、活かせる能力などを確認していくと、意外に自分にマッチすることもあります。「こういう業界には興味がない」と決めつけず、柔軟に検討していくことで、自分にとってよい企業を探していきましょう。 また、自分がどんな選択肢があるのか、具体的な案件を紹介されるのではなく、まずはフラットに考えたい場合には、キャリアコンサルティングを活用するのもおすすめです。キャリアコンサルティングでは、具体的な案件の紹介や転職を勧められることがないかわりに、自分のペースで落ち着いて考えるでしょう。 新型コロナウイルスの影響もいろいろあるし、仕事を辞めたい。 そんな考えが頭をよぎるようになったら、一度立ち止まってその考えに向き合い、これまでのこととこれからのことを落ち着いて整理してみることがおすすめです。 そしてそんなときこそ、キャリアコンサルタントを活用してみてください。 プロの客観的な立場から、キャリアに対する考えや今までの経験で身につけてきた強みを整理し、キャリアプランを見直すお手伝いをさせていただきます。
ITエンジニアの「35歳限界説」とは？限界を超えるキャリア戦略
IT業界で働くエンジニアなら、誰もが一度は「ITエンジニアは35歳が限界」という説を耳にしたことがあるでしょう。 ただし、これは1990年代後半から2000年代初頭にかけて広まった古い俗説であり、今のIT業界には35歳を超えても活躍するエンジニアが多くいます。 とはいえ、30代はITエンジニアにとって、キャリアの転換期となりやすい時期であるのも事実。 そこでこの記事では、ITエンジニア35歳限界説が生まれた背景や現在を取り巻く状況、今後のキャリア戦略などについて解説します。 「ITエンジニア35歳限界説」とは ITエンジニア35歳限界説とは、昔の日本のIT業界で広まった「エンジニアは35歳前後まで」「それ以降は管理職や上流工程へ移るべき」という俗説です。 35歳以上でITエンジニアを続ける、管理職以外の道を目指すというキャリアモデルがほとんど存在しなかったため、「ITエンジニア35歳定年説」とも呼ばれていました。 なお、現在は大幅にキャリアモデルが増えており、ITエンジニアが持つキャリアの選択肢は豊富です。 ただし、選択肢が広がったからこそ、現代のITエンジニアは自らの意思でキャリア形成しなくてはいけなくなりました。 置かれている状況は変わったものの、ITエンジニアが30代半ばでキャリアの分岐点を迎えやすいのは、今も昔も変わらないといえるでしょう。 ITエンジニア35歳限界説が生まれた背景 そもそも、なぜITエンジニア35歳限界説が生まれたのでしょうか。まずは、俗説が生まれた歴史的背景を解説します。 過酷な労働環境・急速な技術変化に対応しにくいと考えられた かつてのIT業界は今以上に過酷な労働環境の職場が多く、エンジニアは長時間労働や夜間対応を強いられることも珍しくありませんでした。 そのため、家庭を持っていて仕事だけに専念しにくかったり、体力の衰えを実感したりしやすい35歳前後が現場で働ける限界だといわれていたのです。 また、変化の激しいIT業界では、新たな技術や知識を吸収する速さも重要なスキルと見なされます。 「年齢を重ねたエンジニアは、技術変化のスピードに対応できないのでは」という懸念も、35歳限界説につながった一因でしょう。 管理職への転換が一般的なキャリアモデルだった ITエンジニア35歳限界説が生まれたのはIT黎明期であり、当時はエンジニアがそのまま定年まで勤め上げられるような仕組みがまだありませんでした。 「ITエンジニアは35歳前後で管理職になるもの」という考え方が浸透しすぎた結果、業界ではそれが常識となっていたのです。 さらに、会社側もこの常識を前提としていたため、当時のITエンジニアには管理職にならないと給料が上がりにくい、現場で居場所を失いやすいという現実もありました。 賃金システムと多重下請け構造の問題 現代とは異なり、当時は昔ながらの年功序列の賃金制度を採用している企業が大半でした。 必然的に、勤続年数の長いベテランエンジニアのほうが若手エンジニアより給料が高くなりますが、これを「コストパフォーマンスが悪い」と考える企業も多かったです。 というのも、日本のIT業界は大規模なシステム開発を元請けから下請けへ発注していく「多重下請け構造」になっています。 階層が深くなるほど中間マージンが差し引かれ、下層企業の利益が少なくなるため、企業は利益確保のために「人件費が上がったベテラン」よりも「安い若手」を求めました。 近年、ITエンジニア35歳限界説が消えた要因 今では、ITエンジニア35歳限界説は過去の俗説として扱われています。限界説を消した現代の要因とは何だったのか、チェックしていきましょう。 深刻なIT人材不足 ITエンジニア35歳限界説が消えた一番大きな要因は、業界全体に広がる深刻な人材不足です。 限界説が囁かれた2000年前後は、まだ本格的な人手不足ではありませんでした。しかし、2010年に入るとついに労働需要が供給を上回り、以降はどんどん人手不足が深刻に。 特にIT業界は、あらゆる場面でIT化が進んだことで業界全体の需要が急増し、より人手が足りなくなったのです。 安くて若いエンジニアが入ってこない上にIT需要の急拡大が重なり、今では大多数の企業が「35歳以上のエンジニアにも働いてほしい」と考えています。 過去の経験・知識に対する価値の高騰 昔は、「ITエンジニアは最新技術さえ身につければ勤まる」と考えられていました。 IT分野の歴史が浅かった当時は、まだ「過去を深掘りする重要性」に気づいていない人がほとんどだったのです。 しかし実際には、何十年も昔に導入したITシステムを今なお使っている企業が多くあります。 現代のITエンジニアは最新技術の知識に加えて、過去のシステムへの理解も求められており、過去に対してすでに十分な知識と経験を持つベテランエンジニアの価値が高まっているのです。 成果主義企業の増加 ITエンジニア35歳限界説が広まった一因に、年功序列型の賃金制度によりベテランエンジニアの人件費が高い問題がありました。 しかし現在は、多くのIT企業が外資系企業の手法を参考にした成果主義の賃金制度を採用しています。 勤続年数が長いから給料を増やすのではなく、実際のスキルと成果で適正に評価する仕組みが業界のスタンダードになったことで、従業員の年齢を気にする企業が激減しました。 技術専門職というキャリアの確立 かつてのIT業界に存在した「35歳になったら管理職」というキャリアモデルは、今はもう常識として機能しなくなりました。 企業によっては、管理職にならない技術専門職というキャリアも一般的になり、以前よりも格段にITエンジニアとして働き続けるハードルが下がっているのです。 また、ITエンジニアからITジェネラリストへ、はたまたITコンサルタントへのように、ITエンジニアからつながるキャリアモデルも増加の一途をたどっています。 働き方の多様化 昔のITエンジニアは、長時間残業や休日出勤など、過酷な環境下で労働を課されることが多くありました。 しかし現代においては、過酷な労働環境は業界全体で是正されつつあり、ワークライフバランスを重視する企業が大幅に増えています。 また、働き方の多様化により、フリーランスやリモートワークといった柔軟な労働スタイルを実現しやすくなったのも大きいでしょう。35歳を超えたITエンジニアも、個々のライフスタイルに考慮しながら働ける環境が整ってきています。 35歳限界説が消えたITエンジニアのキャリアパス かつてはほぼ「管理職一択」だったITエンジニアのキャリアですが、今は複数の選択肢があります。どのような選択肢があるのか、ITエンジニアの主なキャリアパスを紹介しましょう。 ITスペシャリスト ITスペシャリストとは、特定の専門分野において高度な知識と技術を持つ人材のことです。 システム開発の現場で主に働きますがただの作業者ではなく、難易度の高い課題解決や意思決定を行う役割を担っています。 ずっと現場の最前線で活躍でき、自分の得意領域に特化できるので、「ITエンジニアを極めたい」「興味のある専門分野を深く掘り下げたい」と考える人に適しているでしょう。 替えが利かない専門知識を持つ人材は、市場価値も上がりやすいです。 ITジェネラリスト ITジェネラリストとは、システム開発からマネジメント、実際の運用まで広範な知識・経験を持ち、全体を統括する人材のことです。 全体を見渡して最適な判断を下す役割を担っている他、顧客から聞き出した要望をわかりやすく開発チームに伝えたり、チームのバランスを取りながら進行を管理したりと、組織における重要な橋渡し役でもあります。 ITスペシャリストが「狭く深く」タイプであるのに対し、ITジェネラリストは「広く浅く」タイプであるため、複数分野に対応できるスキルが必要です。 プロジェクトマネージャー プロジェクトマネージャーとは、システム開発を行うプロジェクトチームの責任者です。 プロジェクトの計画立案から完了まで全ての工程を統括し、品質・予算・納期の目標を達成しながら、プロジェクトを成功に導く役割を担っています。 現場で自ら手を動かすというよりかは、人やお金、時間を管理する作業のほうが多い仕事なので、マネジメント力やコミュニケーション能力が高い人に向いているでしょう。 独立・フリーランス ITエンジニアは、パソコンとインターネット環境があれば仕事ができるため、他の職種と比べて独立しやすい職業だといわれています。 企業で一通りの実務経験を積み、より柔軟な働き方や選択肢の自由を求めるなら、フリーランスや個人事業主として独立するというキャリアもあるでしょう。 ただし独立には、「興味のあるプロジェクトを自分で選べる」「収入アップが狙える」といったメリットがある一方で、「収入が不安定」「事務作業が増える」などのデメリットもあります。メリット・デメリットをよく考えた上で決断するのが重要です。 キャリアチェンジ ITエンジニアとして培った技術理解や課題解決力を武器に、別の職種にキャリアチェンジするという選択肢もあります。 今と全く異なる職種にチャレンジするのも一案ですが、IT分野の職種であればよりスキルが評価されやすく優遇されるでしょう。 例としては、ITコンサルタント、プロダクトマネージャー、セールスエンジニアなどが挙げられます。 今後のITエンジニアに必要なキャリア戦略 ITエンジニア35歳限界説が消えて、豊富なキャリアの選択肢が生まれたからこそ、自身のキャリアに悩むエンジニアも増えました。ここでは、ITエンジニアが今後自分らしいキャリアを歩むために必要な戦略を解説します。 自分の目指す方向を定める 現代のITエンジニアは自由なキャリアを描けるため、自分の意思で「これからどうなりたいのか」を選ばなくてはいけません。 まずは、自分の強みや適性を理解し、目指す方向を定めるのが第一歩です。 方向性が定まるとスキルやキャリアにも一貫性が出て、将来の選択肢も広がります。 なお、最初から「これが一生の進路だ」と気負う必要はありません。自分の得意分野を探るため、あえてあらゆることに挑戦してみるのも良いでしょう。 ただし、何年もその状態を続けるとスキルが分散してしまうリスクがあるので、あらかじめ期間を決めておくのがおすすめです。 プラスアルファのスキルを身につける IT技術は日々急速に進化しているため、一つの技術だけに依存すると、いつか技術進化のスピードについていけなくなる危険性があります。 そのため、今の専門分野を一本持った状態で、プラスアルファのスキルを磨くのが重要です。 たとえば、セキュリティ分野を専門にしているならネットワークを、データに強いならAIスキルをといったように、今の専門性と隣接する領域であればスキル学習の難易度も下がるでしょう。 学び続けるための仕組みを作る 年齢を重ねてもIT業界で活躍できる人材になるためには、毎日少しずつ技術・業務知識・設計能力を更新しなくてはいけません。 一時期だけ気合いを入れて猛勉強するのではなく、日々自然に学習が続く環境やルールを整えることが、キャリアの幅を増やす分かれ道になります。 通勤時間を勉強時間に充てる、勉強会などに定期参加する、新しいツールは一度試してみるなど、無理に頑張らなくても新たな知識を吸収できる習慣を早い段階で身につけましょう。 35歳限界説を乗り越えて自分らしいキャリアを歩もう 今はもう存在しない、ITエンジニア35歳限界説。 ただしそれは、「人を年齢で判断しなくなった」というだけで、「いつまでも指示通りにコードを書くだけでよくなった」という話ではありません。 長く活躍し続けるためには、自らの意思でキャリアの方向性を定め、それに向かって経験と行動を積むのが大切です。 なお、もしも「キャリアの方向性に迷っている…」「やっぱり35歳以降のキャリアが不安…」という場合には、キャリアコンサルティングを受けるという手もあります。 キャリアのプロに相談することで、迷いや不安の一番の原因、自分の適性、武器となる実績などを客観視でき、悩みの早期解決につながるでしょう。 少しでも気になった方は、オンライン面談方式で全国どこからでも相談できるキャリア・コンサルティング・ラボをぜひご活用ください。
30代でも社内SEに転職できる？転職成功のプロセスと注意点
社内SEに転職したいけど、スキルや経験に自信がない30代だと難しいかも…と悩んでいませんか？ しかし、社内SEは必ずしも「高いプログラミングスキル」や「若さ」だけで採用されるわけではありません。 本記事では、30代から社内SEに転職できる理由、採用される人の特徴、転職成功のための具体的なプロセスを解説します。 転職前に知っておくべき注意点もまとめたので、社内SEへの転職を目指している30代の方は必見です。 30代から社内SEに転職できる？ 30代から社内SEに転職することは十分可能です。ただし、完全未経験となるとやはりハードルは上がります。ここでは、30代が社内SEに転職できる理由や、未経験者の現実を解説します。 これまでの社会人経験が武器になる 社内SEは、「現場の業務を理解してシステムに落とし込む仕事」です。 そのため、高度なIT技術を持っているだけでは戦力として認められず、現場への深い理解や課題発見力、交渉力など、さまざまなスキルが求められます。 30代は、すでにこれまでの社会人経験を通じて、企業が求める「社会人基礎力」を持っている人が多いです。 企業は、ITスキルと社会人経験を総合的に見て採用を決めるため、30代でも社内SEへの転職は可能だといわれています。 IT・業界経験者なら即戦力に 30代で社内SEを目指す人の中には、IT経験者も少なくありません。未経験者をゼロから育てるには時間もコストもかかりますが、IT経験者なら即戦力としての活躍に期待ができるため、採用されやすくなるでしょう。 また、たとえITの経験がなくても、過去にその業界で働いたことがあるならば採用される確率は上がります。 たとえば、小売業界経験者が小売企業の社内SEに応募する、医療業界経験者が医療法人の社内SEを目指すなどした場合は、ITスキルがそれほど高くなくても「現場を知っている」ことがプラスに働く傾向です。 コミュニケーション能力が重視される 外部のクライアントや実際にシステムを使うユーザーが顧客のシステムエンジニアとは異なり、社内SEにとってのお客さんは同じ企業で働く従業員です。 ITに関する知識がほとんどない人と話す機会が非常に多いため、社内SEには「専門用語を使わず説明できる」「相手の困っていることを聞き出せる」といったスキルが求められます。 30代は、これまでの業務経験の中でコミュニケーション能力もある程度育っているとみなされやすいため、コミュニケーション力をうまくアピールできれば転職に成功できるでしょう。 とはいえ、完全未経験だとハードルは上がる 社内SEは30代からでも目指せるものの、やはり完全未経験だと転職難易度が上がります。 20代のうちは今後の伸びしろに期待して採用する「ポテンシャル採用」も多くありますが、30代になるとポテンシャルだけでは採用されにくいです。 同年代の経験者と比較されやすい上、面接官は「なぜ今から社内SEなのか」を疑問に思うので、スキル習得や面接対策が転職成功のカギとなるでしょう。 なお、未経験の場合は、ひとまずヘルプデスクやインフラ運用として入社し、スキルを積んでから社内SEにステップアップするという道もあります。 30代で社内SEに転職できる人の特徴 30代で社内SEに転職できる人には、いくつか共通する特徴があります。どのような共通点があるのか、チェックしていきましょう。 ITの基礎知識や実務経験がある ITに詳しい人や実務経験がある人は、やはり転職活動で有利です。 企業によっては、少人数の社内SEしかおらず、教育体制が万全ではないケースもよくあります。新人教育の時間を十分に確保できない環境が珍しくないため、最低限の教育コストで済むIT精通者の需要は高いです。 なお、今から実務経験を得るのは難しいかもしれませんが、基礎知識であれば習得できます。 「一通りのIT用語がわかれば十分」と考える企業も多いので、スキルや経験に不足を感じる場合は自らITスキルを磨いてください。 ITを活用した経験を具体的に話せる ITというと「複雑で難解なプログラミング言語を使いこなす」のようなイメージがあるかもしれません。 しかし実際には、コンピューターやインターネットを使って情報を集める、少しの手間を解消させるなどもITに含まれます。 転職活動の場では、単に「ITが好き」「興味がある」とアピールするよりも、「ITを活用して何をしたか」を話したほうが面接官に好印象を残すので、ITの概念を再確認しエピソードを用意しておきましょう。 わかりやすく説明するのが得意 社内SEが相手にするのは、主に現場で働くITにそれほど詳しくない従業員たちです。 「なぜかソフトが動きません」「パソコンがおかしいです」といった、ざっくりとした質問や相談をよくされるため、社内SEは話の内容をわかりやすく整理して、必要なことをかみ砕いて説明できる人が重宝されます。 「相手がわからないポイント」や「相手にもわかる言い方」をすばやく見抜くコミュニケーション能力が高い人ほど、転職成功率が上がります。 指示を待つのではなく自ら考えて動ける 社内SEだからといって、社内のシステム全てに万能に対応できるわけではありません。見たことのないエラーや不具合に直面することも、実際にはよくあります。 そして、そのたびに誰かからの指示を待っていると問題解決までに時間がかかってしまうため、自分で原因を考えて解決策を試す、ダメなら別の方法を試すと、自ら試行錯誤できる人が重宝される傾向です。 特に、少数精鋭で回していて教育システムが整っていない企業ほど、主体性が求められるでしょう。 自分のやりたいことだけにこだわらず柔軟性がある 社内SEは、経営陣の戦略や、現場の「ここを直してほしい」という困りごとを解決するのが仕事です。 自分のこだわりよりも、社内の人たちのニーズを満たすのが重要なので、やりたいことや専門性だけに特化したい人には向かないでしょう。 また、社内SEは開発だけでなく、保守や雑務など業務範囲が多岐に渡ります。エンジニアの仕事だけに専念できる環境ではない場合が多いので、あらゆる業務に柔軟に対応できる人が採用されやすいです。 30代で社内SEに転職するためのプロセス ここからは具体的に、30代で社内SEに転職するための方法を解説します。 スキルの棚卸し・自己分析 30代は豊富な社会人経験があるからこそ、転職活動では実務経験やスキルに注目されます。 一見ITとは関連のないスキルも、社内SEとして働く際に役立つことがあるので、まずはこれまでの経験を振り返り、専門知識や能力を洗い出しましょう。 また、「なぜ30代で転職を決意したのか」「なぜ社内SEなのか」は面接でもよく聞かれる質問です。スムーズに答えるためには自己分析が欠かせないので、自分の考えや価値観の整理も並行して行ってください。 IT学習や資格の取得 たとえ同じ未経験者でも「ITの基礎知識がある人」と「IT用語を何も知らない人」では、前者のほうが採用される可能性は高くなります。 転職への熱意を示す効果もあるので、OSやネットワーク、データベースなどの基本は押さえておくのがおすすめです。 学習した証拠として、資格取得を目指すのも良いでしょう。「ITの経験はありませんが、自主的に勉強して〇〇の資格を取得しました」と言えば、自分のスキルをわかりやすく伝えられるだけでなく、主体性のアピールにもなります。 「自分が狙える社内SE」の情報収集 求人情報を見ながら、企業ごとの「社内SEに求めるレベル」を探るのも重要です。 社内SEの仕事内容は、企業によって大きく異なります。 ヘルプデスクやPC管理が中心という企業がある一方で、社内システムの開発やIT戦略までが業務に含まれる企業もあり、裁量にかなり差があるのです。 大手のほうが即戦力・専門スキルを求められやすいので、今の自分の経験・スキルで採用のチャンスがある企業を冷静に見極めなくてはいけません。 この他、求人票から「企業が必要としているスキル」が見えてくる場合もあるでしょう。 キャリアコンサルティングを受ける 30代での転職は即戦力や専門スキルが求められやすく、なかなか思い通りにいかないことも…。「一人で転職活動をするのが不安」「転職成功率を少しでも上げたい」と考えるなら、キャリアのプロの力を借りるのがおすすめです。 キャリアコンサルティングでは、スキルの棚卸し・自己分析のサポートや、今後目指すべき方向性のアドバイスが受けられます。 「そもそも社内SEに転職すべきか迷っている」のような悩み相談にも利用できるので、まずは自分の思いを打ち明けてみてください。 社内SE向けのアピールポイントを考え、応募する 自己分析やスキルアップ、企業研究などが一通りできたら、気になる企業に応募してみましょう。 なお、応募時に求められることが多い履歴書や職務経歴書は、過去の文言をそのまま使い回すのではなく社内SE向けに内容を作り変えると書類通過率が上がります。 たとえば「○○業務に従事」とするよりも、「○○業務を担当し、Excelを使用して△△の作業時間を短縮した」のように書いたほうが、社内SEとの関連性があると判断されて高評価につながりやすいです。 社内SEに転職したい30代が知っておくべきポイント 社内SEには、普通のエンジニアとは異なる点が多々あります。転職してから「知らなかった…」と後悔しないためにも、知っておいてほしい注意点をまとめました。 スキルアップの限界を感じやすい 一般的なシステムエンジニアはコンピュータシステムの設計・開発・運用を主に担いますが、社内SEの業務は基本的に保守運用です。 新しい技術や上流工程に触れる機会が多くないため、マンネリ化してモチベーションが低下したり、スキルアップの限界を感じたりする人もいます。 自分自身で新たなスキルを学ばなければ「自社独自のシステムにだけ詳しい人」になってしまい、市場価値が下がるリスクがゼロではありません。 専門性を追求しにくい 社内SEは、社内のITを包括的に支える存在です。 そのため、パソコンの初期設定、ネットワークのトラブル対応、他部署の雑用的なIT相談など、業務範囲が多岐に渡りやすいという特徴があります。 幅広い知識や経験を得られる反面、一つの分野に特化して極めるのは難しい環境であることは理解しておきましょう。 給与が低い傾向にある 大手Web系企業のSEと、一般企業の社内SEとでは、社内SEのほうが給与が低くなりやすいです。 社内SEは企業に直接売上をもたらす存在ではないため、事務職や管理部門と同等として扱われることがよくあります。 また、Web系企業のSEに比べると社内SEは高度なプログラミングスキルや上流設計のスキルを求められにくく、これも給与アップにつながらない一因でしょう。 会社のIT環境が整っていないことも 企業によっては、古いシステムをいつまでも使い続けているケースも少なくありません。 「壊れたら直す」というのが慣習で新しいシステムに触れる機会が少ないので、業務がルーティン化しやすく自身の技術力低下が心配になることもあるでしょう。 さらに中には、経営層のIT意識が著しく低いことも。このような企業では、IT投資が「コスト」とみなされて予算削減の対象になりやすいので、IT部門ごと縮小されて将来の不安を感じる可能性があります。 楽な仕事ではない 社内SEは、自社で腰を据えて働ける、社外の人間との交流が少ないという観点から「楽な仕事」「ストレスが少ない仕事」といわれることがよくあります。 しかし、社内のIT全般に対応しなくてはいけない社内SEは、決して楽な仕事ではありません。 システムエラーが起きた際には、休日や夜間でも対応を迫られることがあります。また、パソコンの初期設定やアカウント発行といった雑務も社内SEの仕事である場合が多く、業務範囲が膨大になりやすいです。 楽な仕事だと楽観視しすぎると、転職してから「思っていた仕事と違う」と後悔しやすいので注意しましょう。 ポイントを押さえて30代の社内SE転職を成功させよう 社内SEへの転職は、30代からでも可能です。 しかし経験やスキルによっては転職のハードルが高くなることもあるので、冷静に今の自分を見極め、戦略を立てて行動しましょう。 また、転職に関する不安や悩みがあるときは、キャリアコンサルティングを受けるのがおすすめ。 キャリア・コンサルティング・ラボには、転職やキャリアチェンジに特化した相談プランもあるので、ぜひ活用してみてください！
AI時代に働き方はどう変わる？今のうちからできること5選
人間の働き方は、時代に合わせて常に変化してきました。そして、これから本格的に到来する「ＡＩ時代」では、また新たな働き方の変化が起きるといわれています。 この記事では、これからのAI時代に起きると考えられる、働き方の変化について詳しく解説。 具体的にどのような変化が起きるのか、変化に備えて今からできることは何かなどをお伝えします。 AI時代を迎えても、働き方はまだ大きく変わっていない 今はすでにAI時代に突入していますが、実感として「まだ大きな働き方の変化を感じていない」という方も多くいるのではないでしょうか。 AI時代を迎えても人間の働き方が急変しないのには、いくつかの理由があります。まずはそれらをチェックしていきましょう。 企業の制度・ルール整備が整っていない ビジネスの現場にAIを実装するとなると、新たなルールや制度を設けなくてはいけません。 「誰がAIを管理するのか」「どのような手順で導入を広げるか」「既存の社内システムとどう連携させるか」など、検討すべきことがたくさんあります。 今やっている業務と並行して、AIを導入した場合の新たな制度を整えるのは容易ではないため、実際に私たちの働き方が変わるまでには時間がかかりやすいです。 AI導入に保守的な企業も多い プライベートで生成AIを使う人は増えましたが、ビジネスではAI導入に保守的な企業も珍しくなく、このような実態も働き方が変わりにくい理由となっています。 AIは急速なスピードで進化し続けているものの、まだまだ「指示の解釈を間違える」「誤った回答をする」など、間違えることも多いです。安心して仕事を任せられるほどにはAIの精度が上がっていないと判断して、AI導入を見送っている企業は少なくありません。 また、日本には古い体質の企業も多く残っており、AI導入どころかIT化が進んでいない企業もあります。 AIを使いこなせる人がまだ少ない ちょっとした検索や思考の整理などにAIを活用する人は増えていますが、今はまだビジネスシーンでAIを使いこなせる人が少数派です。 仕事で使いこなすには、業務のどの部分をAIに置き換えるか、どのような指示を出せば業務進行がスムーズかなど、いくつもの難しいポイントを的確に見極めなくてはいけません。 現時点でAIを導入するとなると、導入コストだけでなく社員教育にも大きなコストがかかりやすいため、企業は昔ながらの仕事のやり方を継続しがちです。 社会全体が変わるのには時間がかかる そもそも、社会や人間の慣習を変えるのには時間がかかります。たとえば、今となってはビジネスに欠かせない携帯電話やパソコンだって、登場した瞬間からすぐに普及したわけではありません。 AIも同様に、多くの人が「当たり前」として使うようになるまでには、何年もかかると考えられます。 特に今はAIの登場で社会構造や労働市場が根本から変わりつつある転換期であるため、早期に働き方が変わる人・なかなか働き方が変わらない人が二極化しやすいです。 働き方を変えるのが難しい仕事もある AI時代がどれほど進んでも、全ての仕事をAIで代替するのは不可能であり、職種によっては働き方を変えるのが困難なケースもあります。 たとえば大きな責任が伴う仕事、相手との信頼関係が重要な仕事、マニュアル通りではない柔軟な対応が求められる仕事などは、AIへの置き換えが難しいでしょう。 このような仕事では、業務の一部がAIに置き換わることはあっても、人間が担う役割の大きさはそれほど変わらないため、働き方にも変化が加わりにくいです。 それでも「AI時代は働き方が変わる」といわれている理由 AI時代における働き方の変化には、上記で挙げた通りまだ課題が多いです。しかし、以下のような理由から、今後は確実に働き方が変わっていくと見られています。 AIの性能はどんどん向上している AIは、今最も急速な進化を遂げているシステムといっても過言ではありません。 現時点では精度の問題からビジネスへの導入が難しくても、近い将来には性能が劇的に向上して、ビジネスのさまざまな場面で活用されることが見込まれています。 「今の職場はAI導入を検討していないから、今後も自分の働き方は変わらないだろう」とのんびりしていると、あっという間にAIが進化して状況が変わる可能性があるのです。 AIを導入する企業は増加傾向にある 以前は、AIを導入する企業は一部のIT企業や大手企業だけでした。しかし近年は、その他の企業でもAI導入の検討や試験運用が進んでおり、AIを仕事に使う企業が増えています。 また、AIを導入する企業が増えたことにより、ＡＩ市場が活発になってサービスも多様化している傾向です。低コストで導入できるAIシステムも数多く登場しており、コスト面から導入を見送っていた企業も、今後は次々にAI導入を進めるでしょう。 深刻な人手不足に直面している 現在の日本は少子高齢化を背景に、深刻な人手不足問題を抱えています。 「応募者が集まらない」「ベテランが退職する」といった人手不足の課題を解消するための手段としても、AIには期待が集まっているのです。 そのため、AIは今後「導入するかしないか企業が決める」というよりかは「労働力不足を補うために導入せざるを得ないもの」として扱われる可能性があります。 AI化の流れは止まらないため、人間は働き方の変化から逃れられません。 AI時代、人間の働き方はどう変わる？ では具体的に、AI時代の人間の働き方はどのように変わっていくのでしょうか。ここでは、5つの仮説を立ててみました。 今以上に「AIありき」の働き方になる 今は「AIを使った働き方をしている人」と「AIを使わず働いている人」が混在していますが、時代が進めば社会全体が「AIを使用して働くのが当たり前」というスタンスになる可能性があります。 たとえば今でいう電卓やパソコンのように、職種を問わずさまざまな仕事でAIが用いられるようになるでしょう。 議事録や資料の作成、メールの下書き、情報収集といった業務はAIが担うようになり、このような作業は「AIでベースを作ってから人間が調整する」という働き方が標準になるかもしれません。 定型業務が大幅に減少する・新しい仕事が生まれる AIは、あらかじめパターンが決められているルーティンワークが得意です。そのため、書類の整理やデータ入力といった定型業務の大半はAIによって自動化され、人間が作業をする機会は減少すると考えられています。 しかし一方で、AIをビジネスで使用するようになれば、今までにはなかった「AIを管理する」という仕事が生まれるでしょう。 AIは自発的にはやるべき仕事を見つけられないうえ、出力した内容が誤っている場合もあるため、AIに指示を出したり出力内容を確認したりする役割の人間が必要となります。 一人あたりの仕事量が増える可能性がある 人間は体が一つである以上、可能なマルチタスクには限度があります。しかし、AIの補助が入れば同時に進行できるタスクが増え、今より業務効率が上がるでしょう。 そして一人あたりの生産性が上がれば、任される仕事量も今より増える可能性があります。 「仕事量が増える」と聞くと、今よりハードな働き方を強いられるイメージを持つかもしれません。しかし実際はAIのサポートにより、今より業務量は多いのに少ない負担で働けるという未来もあり得ます。 労働時間や日数が減少する可能性がある AIを使用すれば、今まで人間が丸一日かけて行っていた業務を、半日で完了させられるようになるかもしれません。 このようにAIに任せられる仕事が増えることで、給与減額なしの「週休3日制」や「労働時間短縮」といった働き方の実現が期待されています。 ただしこちらの予想に関しては、効率化したぶんだけ別の業務が追加され、人間の労働時間にはさほど変化がないのではという指摘もあります。 単にAIの進化だけでなく、経済や制度の影響も大きく関与する問題であるため、今後の動向に注目です。 採用や評価の基準が変わり、働き方がより多様化する 採用や社内評価において今はまだ「AIが使えるかどうか」は、それほど重要な基準ではありません。しかし今後は重要視される可能性が高く、職種によっては「使えるのが当然」とする企業も増える見通しです。 また、ＡＩとの協働により一人でできることが増えるので、個人事業主・フリーランスといった自律的な働き方を選ぶ人が多くなると考えられています。 企業に所属して働く場合でも、フルリモートで自宅から高い成果を出したり、副業で新しい仕事に挑戦したりする働き方が広がり、今以上に多様な働き方が浸透するでしょう。 AI時代の働き方に適応するため、今からできること AI時代の進行により、今後働き方が変わるのはほぼ確実といえるでしょう。そんな中、これからの変化に備えて今のうちから取り掛かれる行動もあります。 最後は、AI時代の働き方に対応するために、今から始めてほしいことを紹介します。 AIを日常的に使ってみる 「AIに一切触れたことがありません」では、今後は選択できる働き方がかなり限られてしまうと予想されます。そのため、仕事・プライベート問わず、使用できる場面では積極的にAIを使ってみることから始めてみてください。 AIに触れる機会が増えれば、AIの特性や強みが見えてきます。「AIに任せる仕事」と「自分でやる仕事」の線引きが自然とできるようになり、AIスキルが高まるはずです。 ただし、AIの回答を鵜呑みにしすぎると「自分で考える力」が弱くなるリスクがあるため、AIを過信しすぎないように注意しましょう。 「新しいもの」に対する抵抗を減らす 新しいツール、新しい働き方、新しい仕事のやり方などが次々登場する流れは、今後もしばらく止まらないでしょう。 そのためAI時代のビジネスパーソンには、年齢や経験にかかわらず定期的に「学び直し」をすることが求められます。 自分には関係ない、今のままでうまくいっていると考えるのではなく、新しいものに対して興味を持ち、「まずはやってみる」という姿勢でいるのが何よりも大切です。 コミュニケーション能力を磨く 人間には不可能な高速処理・長時間稼働ができるのはAIの強みですが、仕事はそれらの能力だけではスムーズに進行しません。 仕事は他者との連携や信頼関係ありきで進むことも多いため、周囲と円滑な関係を築くのに欠かせないコミュニケーション能力は引き続き求められるでしょう。 特に、相手に寄り添う共感力や、声のトーン・表情などから言いたいことを理解する文脈理解力は、AIには持ち得ないスキルです。 課題発見力を鍛える AIは出された指示には応えられますが、「そもそも何が課題なのか」を自ら見つけることはできません。そのため、AI時代のビジネスシーンでは、AIを使いこなせる課題発見力を持つ人が重宝されるでしょう。 課題発見力を鍛えるには「理想の状態」と「現状」のギャップを洗い出し、それを正しく言語化して「なぜ？」と深掘りするのが有効です。感覚に頼るのではなく論理的に考え、多角的な視点を意識してください。 キャリアコンサルティングを受ける AI時代はまだ幕を開けたばかりであり、ここからどうなっていくのか不透明な部分がたくさんあります。 今後予期せぬ変化に見舞われても自身のキャリアの方向性を見失わないように、今のうちからキャリアコンサルティングを受けておくのも効果的な準備の一つといえるでしょう。 専門知識を持つプロに相談することで、AI時代を見据えつつ、今後目指したい働き方の方向性が早く定まります。 方向性が決まれば「本当に自分が今やるべき行動」も見えてくるので、最短ルートで理想のキャリアが描けるはずです。 AI時代の到来で変わる働き方に備えて、今できることをやろう AI時代に、人間の働き方が変わるのは避けられません。 変化が起きても柔軟に対応できるよう、今のうちからできる行動を積み重ねて備えておくのが重要です。 人間はどうしても先の見えない未来に不安を覚えがちですが、AI時代の働き方の変化によって、今以上に自分に合う働き方ができる可能性もあります。 未来の選択肢を広げるためにも、今できることから一つずつ取り組んでみてくださいね。
AI時代に重要となるキャリア設計。考え方・やり方を具体的に解説
2022年、OpenAI社が開発した生成AI「ChatGPT」が一般公開され、瞬く間にAIブームに火がつきました。 AI音声アシスタントや産業用AIロボットなどもどんどん普及しており、今はAIが社会やビジネスへ本格的に浸透しつつある「AI時代」を迎えているといえるでしょう。 しかし、AI時代はまだ幕を開けたばかりです。そのため、これからどうなるのか不透明な部分が多く、キャリア設計がうまくできない…とお悩みの方も多いのではないでしょうか。 今回は「AI時代のキャリア設計」に焦点を当て、具体的な考え方・やり方をわかりやすく解説します。 そもそもキャリア設計とは？似た言葉との違い 理想の働き方やライフスタイル、将来なりたい姿を明確にして、主体的に構想・設計することを「キャリア設計」といいます。 昇進・昇給といった社内でのキャリアだけでなく、職業人生全体の充実を考えるのが、キャリア設計の大きな特徴。 AI時代のキャリア設計では、生成AIやその他自動化技術の進化を「脅威」ではなく「便利なツール」と捉えた上で、自分に合う仕事や働き方を設計する必要があります。 なお、キャリアに関する言葉は似た表現がいくつもあって「違いがよくわからない…」という人も少なくありません。ここではキャリア設計と混同されやすい「キャリア形成」「キャリアプラン」「キャリアパス」との違いを解説しましょう。 キャリア形成との相違点 キャリア形成とは、将来の目標やありたい姿をイメージし、それに向けて計画的に課題の克服や経験の蓄積を行うプロセスです。 キャリア設計が未来の「設計図」「計画」であるのに対し、キャリア形成は設計をもとに経験やスキルを積み上げる「活動」を指しています。 そのため、どちらか片方だけではなく両方行うのが理想的です。 キャリアプランとの相違点 キャリアプランとは、仕事や働き方の「将来的にこうなりたい」という目標を実現するために立てる行動計画です。 「計画を立てる」という点ではキャリア設計と同じですが、キャリアプランは転職やキャリアアップ、働き方の転換といった仕事の計画に特化しています。 一方、キャリア設計は仕事と私生活を含めた職業人生全体の計画であるのが違いです。 キャリアパスとの相違点 キャリアパスとは、企業が従業員に示す昇進・昇格のルートです。 企業内で特定の役職やポジションに就くことをゴールとしており、ルートには「どのような業務経験を積み、どのようなスキルを習得すべきか」が盛り込まれています。 「個人が主体」となって自由に描くキャリア設計とは異なり、キャリアパスは「企業が主体」かつ組織内のキャリアに限定されているのが特徴です。 AI時代にキャリア設計をする目的 キャリア設計の重要性は前々から説かれていましたが、AI時代を迎えた今はより重要性が高まっているといわれています。ここでは、AI時代にキャリア設計をする目的を理解していきましょう。 「自分らしさ」を見つけてキャリアの主導権を握る AI時代のキャリア設計では、「自分らしさ」を見つけるのが重要な目的となります。 キャリアは、自分一人の力でコントロールできるものではありません。異動や転勤を命じられる、AI技術の発展により業務内容が変わるなど、予期せぬ変化を強いられる場面が多々あります。 ですが、変化を強いられて迷いが生じやすい場面でも、キャリア設計で自分のありたい姿や自分らしい働き方の「軸」ができていれば、迷うことなく理想の未来に向かって自らキャリアを進められるでしょう。 AI時代にマッチした「学び直し」の環境を作る AI時代は、これまでの時代とは比べ物にならないくらい、物事が変化するスピードが速いです。AIの性能向上ペースは加速し続けており、それに伴い人間に求められる職種やスキルも急速に変化しています。 そのためAI時代のキャリア設計では、「技術や市場は急激に変わるもの」というのを前提にして、柔軟にリスキリングできる状態を作るのも一つの目的。 計画を綿密に固めてしまうのではなく、ある程度ゆとりのある計画を立てることで、時々に応じた「今必要な知識・スキル」を学び直せてAI時代に乗り遅れるリスクを防ぎます。 「自分にしか出せない人間力」を明確にする AI時代が進めば、簡単な定型業務や情報処理業務などは完全にAIに置き換わる可能性があります。 一方、AIが苦手とする共感力、課題発見力、倫理観、リーダーシップといったスキルは、今以上に需要が高まるでしょう。 このような今後求められる人間力の中から、特に「自分が得意とする人間力」を見つけるのも、AI時代のキャリア設計の目的です。 自分だけの強みを把握し、それを伸ばしていければ、今後どれだけAIが普及しても代替できない人材として重宝されます。 AI時代のキャリア設計を考えるときに重要な3ステップ AI時代のキャリア設計を考える上で重要となるのが、「Will・Can・Must」のビジネスフレームワークです。このフレームワークを活用し、自己理解や目標を整理しましょう。 Will（やりたいこと） 将来どうなりたいか、どんな仕事・働き方がしたいかなどを考え、理想の将来像を描きます。 これまでの経験の中で特に楽しいと思えた仕事や、やりがいを感じた場面などを振り返ると、理想が具体的になりやすいでしょう。また、憧れている人物の姿を参考にするのも効果的です。 全てが画一的になりやすいAI時代だからこそ、「心が震える瞬間」や「本当に成し遂げたいこと」といった、自分の価値観を深掘りするのが強力な推進力となります。 Can（できること・得意なこと） やりたい・やりたくないは抜きにして、現在の自分の能力・スキル・経験を客観視します。 なお、「〇〇の業務経験」「△△の資格」といったわかりやすい能力・スキルだけでなく、業務遂行に必要なコミュニケーション能力や忍耐力、論理的思考力といった内面的要素も立派なスキルです。 これからの時代は、AIが持ち得ない内面的スキルに注目される機会が多くなるため、きちんと把握してCanに含めておきましょう。 なかなか思いつかない場合は、周囲の人にフィードバックをもらったり、生成AIや診断ツールを活用したりするのもおすすめです。 Must（求められること・やるべきこと） 所属する組織で期待されている役割、社会のニーズ、果たすべき責任を理解します。 会社が抱える課題に注目したり、評価基準を参考にしたりすると、理解が進みやすいでしょう。 また、ビジネスの現場におけるAI導入は、今後ますます拡大する見込みです。そのため現状では仕事でAIに触れる機会が少ない場合でも、これからのAI時代を見据えて「自分の市場価値を上げるためにやるべきこと」を見つけるのがポイントになります。 AI時代のキャリア設計のやり方 ここからは、より具体的にキャリア設計のやり方を解説していきます。 自己理解・社会理解を深める 一つ前の項目で説明した「Will・Can・Must」のフレームワークを使って、まずは自己理解を深めます。「What（何をするか）」だけではなく、「Why（なぜ、どう生きたいか）」にも焦点を当てるのがポイントです。 また、ある程度自己理解ができたら、社会の仕組みやニーズ、雇用環境のトレンドなどを把握する社会理解も深めていきましょう。 自分自身と社会の両方を深く理解することで「自分が社会でどう価値を発揮できるか」を見極めやすくなります。 ありたい姿・なりたい自分を明確にする 深めた自己理解・社会理解をもとに「将来の理想の自分」を具体的にイメージし、目標を設定します。 ただし、これからのAI時代は予期せぬ変化が多発する可能性が高いです。そのため、10年後・20年後のような長期的な括りで目標を定めるのではなく、3年後・5年後といった短中期的な括りで目標設定したほうが良いでしょう。 AI時代を見据えつつ、どのようなスキルを身につけていたいか、どんなポジションで仕事がしたいか、どんなライフスタイルを送っていたいかなどを考えてみてください。 キャリアロードマップを計画し、今やるべき行動を決める 設定した目標から逆算して「今何をすべきか」を明確化したキャリアロードマップを計画します。現状と理想のギャップを把握し、ギャップを埋めるために必要な行動を可視化しましょう。 なお、計画通りに進まないケースも珍しくないため、計画には柔軟性を持たせるのが非常に重要です。 いつ発生するのか予測できない変化を想定し、「もしも異動になった場合はこうする」「もしも健康状態に変化があった場合はこうする」など、状況別に複数の計画を用意している人もいます。 AI時代のキャリア設計で必要なアクション AI時代にマッチしたアクションを取ることで、キャリア設計はより成功につながりやすくなります。ここでは、AI時代のキャリア設計で必要なアクションをまとめました。 自己分析にAIを活用する AIだけに頼るのはNGですが、自己分析をする際は生成AIを活用してみましょう。 AIは、客観的なデータや多角的な視点から分析するのが得意です。そのため、AIと対話を繰り返すと自然と自分を深掘りでき、自己理解が深まりやすいといわれています。 ただし、AIを活用して自己分析をするには、AIに適切な指示（プロンプト）を出さなくてはいけません。 たとえば「あなたは優秀なキャリアコーチです。これからキャリア設計のための自己分析をサポートしてください。私の回答を深掘りして、私が自分自身の強みや価値観に気づけるよう導いてください」のようにプロンプトを出せば、AIから鋭い深掘りを引き出せるでしょう。 また、AIからの質問には、取り繕わずに本音で答える必要があります。 AIツールを日常的に使用する AI時代が進むほどに「AIを使いこなせる人材かどうか」が、さまざまな場面で重要視されるでしょう。 そのため、今のうちからAIを日常的に使用し、基本的な知識を身につけておくのがおすすめ。 「プライベートで使うAIが、キャリアに良い影響をもたらすのか」と疑問視する方もいるかもしれませんが、AIを日常使いすれば自然とAIリテラシーが高まり、プロンプトの出し方も上達します。 ゆくゆくAIと協働する土台になるので、まずは自らAIに歩み寄り慣れておきましょう。 「実験的に学ぶ」を意識する 変化が激しいAI時代のキャリア設計は、一度作ったら終わりではない「不完全な設計図」です。性能向上や新しいAIツールの登場により、現時点の計画が途中で機能しなくなる可能性は十分あります。 そのため、「計画を完璧に遂行すること」に重きを置くのではなく「実験的に学び続けること」を意識するのが重要です。 新しいAIツールや知らない機能と出会った際、自ら触れて知識を増やす「実験」ができるかどうかで、将来のキャリアの幅に大きな影響を与えます。 ポートフォリオ型のキャリア設計をする AI時代には、ポートフォリオ型のキャリア設計をするのもおすすめです。 ポートフォリオ型のキャリアとは、単一の企業や職種に依存せず、複数の仕事や肩書きを掛け持ちして独自のキャリアを形成することを指します。複数の「小さなキャリア」を同時並行で育てる設計により、多彩な実績や能力を獲得でき、自分だけの市場価値を高められるでしょう。 また、収入源が分散されるため、AI時代という予測不可能な激変期における最強のリスクヘッジにもなります。 AI時代の進化に流されないために、今キャリア設計が必要 進化・変化の激しいAI時代を生き抜くためには、キャリア設計が必要です。 とはいえ、予測不可能なAI時代だからこそ、キャリア設計を「難しい」と感じる人も多いでしょう。さまざまなAIツールもキャリア設計に役立つものの、やはりデータ・効率化といった観点だけでは導き出せないものがありますよね。 AI時代のキャリア設計に迷ったときや、AI時代特有のキャリア不安を感じているときは、プロのキャリアコンサルティングを受けるのも一つの手です。 AIは指示を出せば無数の選択肢を提案してきますが、その中にはもっともらしい嘘やあなたの価値観には合わない一般論も混ざっています。一方、キャリアコンサルティングであれば、あなたの価値観やライフステージに合ったものを人間ならではの視点で絞り込み、的確な提案をしてくれるでしょう。 AIに埋もれず、かつ「自分らしさ」を大切にしながら市場価値を高める計画を、キャリアのプロと一緒に考えてみませんか。 ※AI時代のキャリア設計の考え方は、こちらの記事で詳しくご紹介しています！
AI時代に求められる人材とは？必要なスキルや注意点を解説
AIの進化により、私たちの暮らしや働き方は変わってきています。 そして、社会が変われば「求められる人材」の定義も変わるもの。これからの時代を生き抜くためには、自分の価値観やスキルをアップデートして「AI時代に求められる人材」にならなくてはいけません。 この記事では、AI時代に求められる人材の特徴や身につけるべきスキルについて詳しく解説します。 注意点もお伝えするので、ぜひ最後までご覧ください！ 過去とAI時代、人材に求められるものの変化 AI時代以前とAI時代とで、人材に求められるものはどう変化したのでしょうか。まずは、過去とAI時代における求められるものをそれぞれ比較してみます。 AI時代以前の人材に求められたもの 昭和の日本社会では、主に「勤勉さ・従順さ・協調性」という特徴を持つ人材が求められる傾向にありました。 ワークライフバランスやハラスメントの定義がまだ曖昧だった時代、休まず働く勤勉さや上司の意向を優先する従順さは非常に重宝されたのです。また、あらゆる作業を人力でこなしていて人との連携が欠かせなかったので、組織の輪を大切にする協調性も必須でした。 長期不況に陥った平成では、限られた予算と人員で最大の利益を生むことを重視する企業が増えます。人材に求められるものは、主に「即戦力・コスト意識・IT化への適応」へと変化していきました。 AI時代の人材に求められるもの 令和以降はAIが急速な進化を遂げ、今は「AI時代」を迎えています。 そしてAI時代では、主に「AI活用力・柔軟な適応力・人間ならではの強み」を持つ人材が求められる傾向です。 AIに置き換わる業務が増えていく中で、AIを活用できる側にならなければ、時代に取り残されやすくなります。また、柔軟性や人間ならではの強みを持つ人材は、AIでの代替が難しく市場価値がより高まる見込みです。 AI時代に求められる人材とは？ 「AI活用力・柔軟な適応力・人間ならではの強み」を持つ人材とは、どのような人材なのでしょうか。ここからはより具体的に、AI時代に求められる人材の特徴について解説します。 AIを使いこなせる人材 これからの時代は、AIを恐れたり遠ざけたりするのではなく「便利な仕事道具」として業務に取り入れ、自ら生産性を高められる人材が社会から求められます。 なお、ゆくゆくはAIを使って仕事をするのが今以上に当たり前になる可能性が高いため、ただAIに仕事を任せるだけでは「AIを使いこなしている」とはいえません。 AIを使いこなすには、AIの得意・不得意をきちんと理解しつつ、「どう使えば仕事の質が上がるか」を考えるスキルが必要です。 自分で考え、判断できる人材 こちらの問いに対し、いくつもの可能性や選択肢の候補を一瞬で挙げてくれるのはAIの魅力です。 しかし、それらが本当に正しい情報なのか、リスクはないのか、複数の候補の中からどれを採用するかなどは、人間が判断しなくてはいけません。 したがって、AIを使って幅広い可能性を検討したうえで、責任を持って自ら最終判断ができる人材がAI時代では求められるでしょう。 特にAI時代は、全てをAIに丸投げして思考停止に陥る人が増えるリスクも懸念されているため、自分で考えられる人材は評価されます。 課題や問題を発見できる人材 自発性を持たないAIは、人間からの問いかけや指示がなければ何も実行しません。「考えて」「分析して」と指示されない限り動かないので、違和感や課題にAI自らが気づくのは難しいです。 そのため、自ら客観的に分析して、まだ表面化していない問題を見つけ出すスキルを持つ人材は、AI時代に重宝されるといわれています。 課題発見力が高い人は、「何か変」ではなく「ここがおかしい」とAIへの入力も的確になりやすいので、必然的にAIを使いこなすことにもつながりやすいです。 変化に柔軟な人材 AIの普及により、仕事の定義や進め方、雇用のあり方などは、今後も変わっていくと見られています。 新しいツール、新しい働き方、新しい仕事のやり方などが次々と誕生するため、「AI時代は変化して当たり前」という新たな常識に柔軟に適応できる人材ほど、社会から求められるでしょう。 「一度やり方を覚えたらもう学ばなくていい」と考えるのではなく、「必要に応じてどんどん自分をアップデートする」と考えられる人ほど、その姿勢が武器になります。 専門性を持つ人材 平成の時代から人材に求められていた専門性は、AI時代においても引き続き重要視されています。 「AIがあれば、人間は専門知識を持たなくていいのでは？」と思うかもしれませんが、AIは人間と違って一つの分野に特化する専門性を持ちません。 それゆえに誤った情報を出力したり、人間側の間違いを見落としたりすることもよくあります。 AIに的確に指示を出し、AIの回答の正誤を見極めるためには、積み重ねた専門知識や現場での経験が不可欠です。 創造力や企画力がある人材 AIが出力する回答は過去のデータの再構築であり、完全なオリジナルではありません。 だからこそ、過去の前例にとらわれない独自の創造力を持つ人材や、0から1を生み出せる企画力がある人材はAI時代に求められます。 AI時代が進めば進むほど、社会全体が画一的になりやすいため、画期的なアイデアを持つ人は貴重な人材として扱われるでしょう。 新しい情報や異分野にも積極的に興味を示し、思考の枠を広げてみてください。 AIにはない価値を提供できる人材 現場での実作業、臨機応変な対応、人と心を通わせるコミュニケーションなどは、人間にしか提供できない価値です。 自動化できる仕事はどんどんAIへの代替が進むからこそ、今後はこのような人間独自の強みを持つ人材が社会から求められます。 AI時代がどれだけ進んだとしても、現場で試行錯誤した経験や、その経験からしか得られない独自の視点は自分だけの強みになるでしょう。 AI時代に求められる人材になる方法 AI時代に求められる人材になるためには、何か一つの分野を突出して磨くのではなく、「AI活用力・柔軟な適応力・人間ならではの強み」を網羅的に伸ばす必要があります。より具体的に、スキルの身につけ方や成長のポイントをお伝えしましょう。 AIを使い倒す 「AIは仕事で使えるらしい」「便利らしい」という知識を持っているだけでは、AIスキルは身につきません。 何に使えて、どう便利なのかを理解するためにも、自らの業務にAIを組み込んで実践的なスキルを養いましょう。 AIを日常的に使用することで、的確に指示する力や情報を見極める力が育ちます。また、「新しいものを学んで使いこなせるようになった」という成功体験があると、今後新しい仕組みやツールが登場したときも苦手意識を持ちにくいです。 専門知識を身につける 専門分野に関する内容でも、一般知識程度の質問であればAIは回答できます。 しかし、やはり踏み込んだ知識や経験に基づいた情報をAIから引き出すことは不可能なので、専門性の向上は常に意識しましょう。 そもそも、こちらに専門知識がなければ適切な問いを立てられません。さらに、AIの間違いにも気づけないため、AIを使って仕事の効率を上げるどころか、かえって効率ダウンを招くリスクがあります。 自分の強みを把握する AI時代は「人間らしい強み」を持つ人材が求められますが、強みを見つけるためには自分自身をじっくり振り返る必要があります。 普段、なかなか自分を振り返る時間が取れず、自分の強みに気づけていない人は珍しくないため、一度徹底的に自己分析をして自分の強みを洗い出してみましょう。 なお、強みは仕事の成果に直結する資格や、作業スキル以外の要素も含みます。たとえば「協調性や傾聴力がある」「主体的に行動できる」「論理的思考が得意」なども、立派な強みです。 倫理とAIガバナンスへの理解を深める 今後AI時代が進めば、個人情報の取り扱いや著作権、AI利用によるリスク管理などの観点はさらに厳格化されると予想されます。 安全かつ健全にAIを運用できる人材がより求められる時代となるため、今のうちから倫理観を高めるとともに、AIガバナンスへの理解を深めましょう。 AIガバナンスとは、AIを安全に使用するための仕組みやルールのことです。経済産業省が無料でガイドラインを公開しているので、よければ一度目を通してみてください。 信頼関係構築力を磨く AIは、学習した人間の感情のデータに基づいて共感しているように振る舞うことはできますが、本当に共感したり相手に寄り添ったりはできません。 真剣に他者と向き合う、心のこもった言葉をかけるといった言動で相手と信頼関係を築けるのは、人間独自のヒューマンスキルです。 このスキルを高めるためには、コミュニケーション能力や傾聴力、非言語サインに気づく力の向上を目指す必要があります。併せて、「約束を守る」「嘘をつかない」といった姿勢を見せるのも忘れてはいけません。 振り返りを習慣にする 仕事や勉強の後には、「なぜ上手くいったのか」「より効率化する方法はないか」などを振り返って考えるのを習慣にしましょう。 振り返りの重要性はAI時代より前から説かれていましたが、新しいツールが次々登場して日々「小さな改善」が欠かせないAI時代では、より重要度が高まっています。 また、変化の激しいAI時代は、常に「さらに便利なやり方や方法はないか？」と見直せる人が、変化への対応が早く評価されやすいです。 キャリアコンサルティングを受ける AI時代に求められる人材になるためには、AIスキルの強化、ヒューマンスキルや専門性の向上、強みの再発見など、やるべきことがたくさんあります。一人で並行してやれることには限度があるため、キャリアコンサルティングを活用して考えを整理するのを効率化するのがおすすめです。 キャリアコンサルティングを受けると、こちらの話を丁寧に深掘りしたうえで、自己分析のサポートをしてもらえます。 自分に合った伸ばすべき専門性や学習ルートなども提案してもらえるので、回り道をすることなくスピーディに成長できるはずです。 AI時代に求められる人材を目指す際の注意点 「AI時代に求められる人材になること」を意識するのは重要ですが、いくつか注意点もあります。ここでは、大切な3つのポイントを解説します。 AIを使う本質を見失わない 最新のAIツールや指示出しのテクニックを覚える＝AIを使いこなす、ではありません。 AIに関する知識を増やしたところで、「それを用いてどのような成果を出すのか」「どんな課題を解決するのか」という本質が見えていなければ、AIを使いこなしているとはいえないのです。 どれだけ優れたシステムだとしても、AIはあくまで道具です。AIを使うこと自体を目的とするのではなく、目的達成のためにAIを使うというスタンスを保ってください。 人間らしさを軽視しない 「これからはAIの時代」は事実ですが、「だからデータや論理、効率化が全て」という考え方は間違いです。むしろ、AI時代が進むほどに、人間しか持たない「人間味」「感情を動かす力」の希少価値は高まります。 対人スキルや熱意、倫理観といった部分をないがしろにすると「AIのような人間」になってしまいますが、そのような人材が一番AIに代替されやすいので注意しましょう。 時代のスピードに焦らない AI時代はこれまでの時代以上に変化のスピードが速く、次々と新しいAIサービスやトレンドが登場します。 新しい情報を積極的にキャッチしようとする姿勢は大切ですが、全てのトレンドに乗るのは不可能なため、過剰に「乗り遅れないようにしないと」と焦る必要はありません。 全てを追おうとすると、あれこれ手を出しすぎて結果的に全てのスキルが中途半端になってしまうリスクがあります。 AI時代を担う、求められる人材へと成長していこう AI時代の到来により、仕事のあり方は根本から変わりつつあり、それに伴って人材に求められるものも変わってきています。社会で活躍し続けるためには、働く人のほとんど全員が「これからの時代に合う、求められる人材」へと進化する必要があるでしょう。 いきなりガラリと働き方や生活を変える必要はないので、自分にできることから一つずつ積み重ねて、成長を目指してくださいね。 また、もしも「自分に合う成長方法がわからない」「自分の強みって何？」と躓いたときには、ぜひキャリアコンサルティングの利用を検討してみてください！ ※AI時代のキャリア形成が気になる方には、こちらの記事もおすすめです！ https://career-lab.biz/column/ai_career02/