入社4年目で仕事を辞めたい…そんな時に転職がおすすめなのはどんな人？
入社4年目になってくると、仕事もある程度任され、同期にはリーダーになる人も出てくる時期です。新入社員の教育担当を任されたり、異動を経験したり、さらには自分よりも後に入った後輩が頭角を現してきたり…と、入社した当初から仕事や会社に対する理解、印象も随分変わっているでしょう。 だからこそ、この入社4年目のタイミングで仕事を辞めたいと感じる人も少なくありません。 もしあなたがキャリアチェンジを考え、違う環境で働きたいと思っているならば、20代後半に差し掛かるこの時期は、それを行動に移すのにちょうどよいタイミングとも言えます。 「仕事を辞めたいけれど、転職したほうがいいのかどうか悩ましい…」今そんな迷いを感じている方のために、今回は入社4年目で転職がおすすめなのはどんなケースで、今の会社を続けるほうがよいのはどんなケースなのか、ご紹介させていただきます。 1. 仕事を辞めたい時に入社4年目で転職するのがおすすめな人 大卒で新卒入社した場合、4年目というと27歳前後。1社で4年間勤め、ある程度のスキルと経験を身につけながらも、これからの成長の可能性が期待できるこの年代は、企業としても積極的に採用したい年代です。 社会人としての基本を身につけながらも、これから成長の余地があるこの年代は、未経験職種へのキャリアチェンジも実現しやすいので、これからの人生を考えたときに違う仕事がしたいと思うならば、今が絶好のタイミングといえるでしょう。 このような背景から、「辞めたい」と思う理由が次のようなケースでは、転職を前向きに検討してみてもよいかと思われます。 給与など会社の待遇に不満がある 仕事内容や職場の人間関係には特に不満がないけれど、給与や残業時間、年間休日など待遇に不満がある。この場合は、転職を前向きに検討することをおすすめします。 給与はその業界の利益率に影響され、会社の給与規定で定められているものなので、個人の努力でどうにかできる範囲には限界があります。今と同じような仕事でも、業界を変えるだけで年収アップが実現できることもしばしば。 そして残業時間や年間休日も、個人の努力では改善が難しいものです。 今後、結婚して子どもを育てたいというライフプランを希望している場合は、給与や残業時間、年間休日などはそのライフプランの実現しやすさに大きく影響します。 仕事内容や職場の人間関係に不満がなければ、今の環境を変えることにためらいはあるでしょう。お世話になった人や周囲の人に申し訳ないという気持ちもあるかもしれません。 しかし後で後悔しないためにも、自分の人生を第一に考え、転職しやすいこの時期に、待遇を変える転職を本気で検討したほうがよいでしょう。 4年やってみたけど、仕事に向いていない 入社して4年間、仕事を頑張ってきたけれど、やっぱり仕事に向いていない。この仕事を続けるのは無理なような気がする。そのようなケースも、キャリアチェンジがしやすいこのタイミングで、転職を考えたほうがよさそうです。 キャリアチェンジは、何歳になってもできるわけではありません。「人間、志を立てるのに遅すぎるということはない」というのは、イギリスの戦前の元首相・スタンリー・ボールドウィンの名言ですが、企業の採用ニーズに基づく転職では、ある年齢を超えると未経験職種へのキャリアチェンジは「遅すぎる」ということになり、格段に難しくなります。 入社4年目は、未経験へのキャリアチェンジがしやすいギリギリのタイミングです。今の仕事が向いていないのなら、「もう少しやってみよう」とは思わずに、このタイミングで真剣にこれからの新しいキャリアについて考えてみましょう。 人間関係が悪く改善の可能性が見込めない 職場で上司や同僚、先輩との人間関係がよくなく、今後も改善するのは難しそう…。人間関係の問題は、入社年次に関係なく、どの年代でも本音の転職理由の上位にランクインします。 ただ、人間関係はどの職場にもつきもので、転職先でも同じような人間関係の問題に直面しないとはいいきれません。 もし、「仕事を辞めたい」と今思っている理由が人間関係のストレスだけでなく、待遇や仕事内容などその他の理由もあるならば、転職を積極的に検討したほうがよさそうですが、待遇や仕事内容に不満がないのならば、今の職場でもう一度、人間関係改善を探ってみるのも一つの方法です。 特に、上司と合わないときの対処法や考え方については、こちらのコラムでご紹介していますので、参考にしてみてください。 ⇒「上司と合わないから辞めたい！でもこのまま辞めていい？」 異動の可能性が低い、社内にやりたいことがない やりたいことは社内にあるけれど、今の職種から異動できる可能性が限りなく低い。もしくは、今の仕事に魅力を感じず、社内を見渡してもやってみたいと思える仕事がない。そのようなケースも、今の会社を続けることに捉われず、転職も視野にいれながらこれからのキャリアを考えてみることをおすすめします。 「社内にはやりたいことがないけれど、かといって他に何がやりたいのかわからない」という方も多いですが、具体的な求人情報をみていると「あ、自分がやりたいのはこういうことかも」と思える求人に出会うこともあります。その求人から、これからの自分のキャリアプランが見いだしてもよいでしょう。 また、私たちのようなキャリアコンサルタントを活用いただき、キャリアの棚卸や自分のキャリアに対する考えを整理することで、やりたいことが見えてくることもあります。 「やりたいことが今の環境にはない」ことがわかっているなら、今を変える行動を起こしてみましょう。 入社してからずっと、このままでいいのか迷っていた 「今すぐ辞めたい」というほど切羽つまっていないけれど、なんとなく社風が合わない。なんとなく、人間関係がしっくりこない。なんとなく仕事が面白くない。そんな「ちょっとした違和感」をずっとあり、入社してからずっとこのままでいいのか迷っていた…。そんな方もいらっしゃるでしょう。 「辞める」という行動を起こすほどではないけれど感じていた違和感が、もし4年経っても続いているならば、それはこの先解消される可能性は低いかもしれません。 1日に多くの時間を費やす仕事や職場の環境に、違和感を持ちながらこのまま働き続けるのはもったいないことです。気持ちよく働ける職場であれば、自分の能力はもっと発揮できます。チャンスを広げやすいこのタイミングに、本気で自分の将来と向き合い、転職を考えてみてはいかがでしょうか。 他にやりたいことがある このタイミングで転職するのがおすすめなケースの最後は、他にやりたいことが明確な場合です。 この場合、本来なら何も迷う必要はありません。どんなことであれ、今はチャレンジするのにベストなタイミングです。私たちキャリアコンサルタントも、そのチャレンジを全力で応援します。 しかし、それでも迷いがあるとすれば、それは現在の会社のステイタスや給与、福利厚生などの待遇のよさなどが、「これを失ってもいいのか」とあなたを引き止めているのではないでしょうか。 だとすれば、今は自分の人生にとって何が一番大事なのか、しっかり考えるタイミングかもしれません。やりたいことにチャレンジすることも、安定した待遇もどちらも大切ですが、もしどちらかしか選べないのならば、どちらを選ぶことが自分にとって後悔のない選択なのか、自分の気持ちに向き合う必要があります。 他にやりたいことがあるならば言うまでもなく転職がおすすめですが、もし少しでも迷いがあるならば、転職で後悔しないように、ここで自分のキャリアプラン、ライフプランを整理してみましょう。 2.辞めないことを前提に考えてみるのがおすすめな人 一方、「辞めたい」と思う理由によっては転職ではなく、今の会社で今の状況を改善できることを模索したほうがよいケースもあります。それも確認しておきましょう。 4年目なのに仕事ができない 入社4年経っても仕事ができず、同期や後輩が業績を上げて評価されていくのが辛い。4年目なのに、注意されてばかりで辛い。こうした状況が「仕事を辞めたい」と思う理由の場合、あなたは仕事に対して自信を失っている状況ではないかと思います。 そのような場合、転職ではなく今の環境でまずは少しでも自分の業務に自信が持てるように頑張ってみることをおすすめします。 なぜなら転職活動での評価は、職務経歴書に書いたキャリアだけでなく面接での印象が大きく影響します。自分に自信があるときと自信がないときでは、面接での顔の表情や態度、声の大きさなどが異なりますので、面接官に与える印象も大きく変わります。いい転職をしたいならば、「自分はこれだけのことをやってきた」と胸を張れることはとても大切なのです。 何も「ずっと今の会社にいたほうがいい」というわけでも、「他の人と比べて高い業績をあげてから」というわけでもありません。この数ヶ月から1年くらいの間に、自分自身「これだけは成長した」と胸を張れることを作り、企業がより高く評価してくれるような自分になってから、もう一度転職を考えてみるのはいかがでしょうか。 その状況をどのようにつくっていくか、はこちらのコラムで詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。 「仕事ができない…つらい時にはこう考えてみませんか？」 仕事に飽きた 「仕事が飽きた」「仕事にマンネリを感じている」ことが、「仕事を辞めたい」理由になっていることもあります。それはつまり、その仕事ではもう成長を感じられない、発展を感じられないということでしょう。 人間関係など他の理由もあるならば転職を考えるのもよいですが、他に理由がないならば、今の環境で新たな成長の機会を創り出せないか探ってみることをおすすめします。「仕事の幅を広げたい」「新しいことにチャレンジしたい」と上司に伝え、今の職場でマンネリを打破する新しい機会が作れないか、交渉してみましょう。 仕事の機会を自分で広げる交渉力が身に付くと、自分のキャリアを自分で形成できるようになります。社会人として持っていると役立つ能力なので、今をその力を磨く機会としてみてはいかがでしょうか。 もちろん、交渉してみても様々な状況により、今の職場では新たな機会を創り出せないこともあります。その時には、心置きなく転職活動を始めましょう。 3.辞めたい理由が漠然としているときの対処法 会社のことも仕事のことも、そして社内の人間関係も理解が深まり、環境にも慣れ、異動がなければマンネリも感じ始める、あるいはマンネリを感じ始めて少し時間が経ってくるのが「入社4年目」です。また、20代も後半に差し掛かり、自分のキャリアはこれでいいのか？という疑問も浮かんでくる頃でしょう。 「辞めたい」のは、特定の理由があるからではなく、なんとなく今の会社への思いや仕事への気力が薄れ、漠然とした思いからという方もいらっしゃいます。そんな「なんとなく、辞めたい」場合は、転職を考えるよりもまずはこんなアクションから始めてみましょう。 プライベートでもいいので、自分の世界を広げてみる 同じ毎日の繰り返しに対して感じるマンネリ感は、「仕事を変える」のではなく、「仕事以外の時間の使い方を変える」ことでも解消できます。 新しい習い事や、ボランティアやプロボノ活動、運動や料理など、この機会にプライベートで何か新しいことを始めてみるのはいかがでしょうか。 コロナの影響でオンラインでできることも増えているので、今は新しいことを気軽に始めやすくなっています。自分の生活で新しいことが始まると、それ以外のことに対する気持ちも変わってきます。プライベートが変わることで、仕事は変わらなくても「仕事に対する見方」「仕事に対する姿勢」が変わることはよくあります。 そして「仕事に対する見方」や「仕事に対する姿勢」が変わることで、今の仕事でも新しい気づきや可能性が広がることもあるでしょう。 自分のキャリアプランを整理してみる 漠然とした思いを整理するために、仕事を辞めるか辞めないかはさておいて、これから自分はどうしたいのか、ここで立ち止まって自分のキャリアプランを整理してみることもおすすめです。 漠然とした不安は、自分がこれからどうしたいのかわからないという思いから生まれてきます。自分はどんなキャリアを歩みたいのか、どんな働き方をしてどんな人生を歩みたいのか、キャリアプランが見えてくれば、自分が何をすればいいのかも見えてくるでしょう。 キャリア・コンサルティング・ラボに「辞めたい」と相談にいらっしゃる方のなかにも、「現状を見直すこと」で「辞めたい」と思う本当の理由が見えてきて、それが辞めなくても解決できることに気づく方も多くいらっしゃいます。「辞めたい」と思ったときこそ、その「辞めたい」の裏にある本当の不満に目を向けて、それを根本的に解決できるように歩みを進めていきましょう。
転職したけどもう辞めたい！入社3ヶ月で辞めるメリットとデメリット
転職して新しい会社に入社して3ヶ月も経っていないけど、仕事が合わない。仕事ができない。社風が合わない。聞いていた仕事と違う。職場の人間関係がどうもうまくいかない…。 すべての転職が思い通りにいくとは限りません。転職したものの、早々に「もうこの会社を辞めたい…」と思ってしまう人は意外に多いものです。しかし、一方で、入社したばかりの会社をすぐに辞めてしまっていいのかという迷いもあるでしょう。 そんなときには、一度冷静に「3ヶ月で会社を辞めるメリット・デメリット」を考えてみませんか。このまま辞めるにしても続けるにしても、その決断で後悔しないために、今の状況を客観的に捉えてみましょう。 入社3ヶ月で辞めたくなる原因とは？ 「入社して3ヶ月」は、新しい職場や仕事内容、人間関係にも少しずつ慣れてくる時期です。転職当初の緊張がほぐれ、少しずつ落ち着いて周囲が見えてくると、自分に合う、合わないといったことも見えてきます。 キャリア・コンサルティング・ラボの相談内容でも、そうしたタイミングで転職したばかりの会社を辞めたくなってしまうのは、主に次のような原因が多いようです。 「仕事内容が聞いていた内容と違っていた」 転職前に求人情報や面接で確認したはずの仕事内容が、実際に配属してみたら異なっていることがあります。 ・仕事が思っていた業務内容だったけど、こんなに大変だとは思わなかった。・思っていた内容と異なっていた。・思っていたよりも残業が多かった。休みが取れない。・思っていたよりも簡単すぎてつまらない。 など、「聞いていたのと違っていた」には様々なパターンがありますが、「この仕事がやりたい」と思って転職しただけに、「こんなはずではなかった」というギャップの大きさが、「もう辞めたい」という気持ちの大きな原因になってしまうケースです。 「転職前にイメージしていた社風と違っていた」 転職前にはなかなかわからないのが「社風」です。今は口コミサイトもあるので、「だいたいの社風」をイメージすることはできますが、それでも配属先の職場の社風が、求人情報や面接の時の面接官から受けた印象とは全く異なっていた…ということもあります。 採用担当者は、その会社でも特に印象のよい社員が担当していることも多いので、採用担当に対していい印象を持っていたけれど、実際の職場は全く違う雰囲気だった…ということも大いにあるでしょう。 ・自由な社風だと思っていたけれど、意外に堅苦しかった。・スピード感があると思っていたけれど、実際はいろいろと根回しや確認が必要だった。・カジュアルな社風だと思っていたけれど、堅苦しい感じだった。 など、思っていた社風とは異なり、それが自分にとっては望ましくないものだった場合、早いうちに辞めた方がいいのでは、と考える方も少なくないようです。 「仕事をやってみたら、自分には向いていなかった」 仕事内容に対する理解は間違っていなかったけれど、実際にやってみたら自分には向いていなかった、ということもあります。 特に、今までとは異なる業界や、今までとは少しでも違う職種への転職だと、今まで経験がなかった分だけ、このような現実に直面する可能性も高くなります。 全くの未経験ではなく、「個人営業から法人営業に転職した」「ベンダーSEから社内SEに転職した」というような近しい職種の場合でも、職種に求められる適性は異なりますので、「実は自分には向いていなかった」と経験してみて気づくこともあるでしょう。 「職場の同僚・先輩・上司とうまくやっていけそうな気がしない」 新しい職場にどんな人がいるのか？だけは、転職前にはわかりません。仕事内容や待遇などには満足していても、配属先の職場の同僚や先輩、上司と合わない、この先うまくやっていけそうな気がしないというリスクも転職にはつきものです。 転職入社直後の1～2ヶ月は、「まだ慣れないせいでは…」と思いつつ、いい関係を築こうと努力してみても、3ヶ月目になると「これは無理かもしれない…」と辞めたくなるほどのストレスが溜まってしまう人もいます。 辞めるメリット１：自分の気持ちに正直に生きられる では、このタイミングで仕事を辞めることにどんなメリットとデメリットがあるのか、整理してみましょう。 今仕事を辞めるメリットは、何といっても自分の気持ちに正直に生きられることです。 「辞めたい、もう無理」「こんなことなら、転職するんじゃなかった」 そんな思いを抱えたままでは、今の職場や仕事に対してもなかなか前向きになれないでしょう。 転職した会社を3ヶ月で辞めた後の転職活動は、間違いなく厳しいものになります。しかし、「もう無理」という自分の気持ちに正直に生きることはできます。それでもう一度前向きになることができるなら、今の「辞めたい」という気持ちを大切にするというのも大切な選択になるでしょう。 辞めるメリット２：合わない仕事や職場で働くストレスから解放される 3ヶ月で辞めたいと思ってしまうような仕事や職場、あるいは上司や同僚は、今あなたにとって相当なストレスになっていることでしょう。 今仕事を辞めれば、少なくともそのストレスから解放されます。我慢をすることも大切ですが、我慢をし過ぎてしまったために、うつ病になってしまう、体を壊してしまうなど、心身に影響が出てしまっては、元も子もありません。 我慢をすることや、現状を乗り越えていくことも大切ですが、我慢をし過ぎないこともまた大切です。自分の心と体を守るために、時にはストレスから逃れる早い決断が必要なこともあります。 辞めるデメリット１：「仕事を3ヶ月で辞める人」という評価がつく 3ヶ月で辞めるメリットもありますが、今あなたが迷っているように、3ヶ月で辞めることについては、デメリットのほうが多くあります。 「転職して入社した会社を3ヶ月で辞めた」経歴は、次の転職活動の際に履歴書に記載する必要があります。面接をする企業は、3ヶ月で仕事を辞めたあなたに対し ・社会人として仕事に対する責任感がないのではないか。・少しでも嫌なことがあったら、またすぐに辞めてしまうのではないか。・本人に何か問題があるから周囲とうまくやっていけないのではないか。・人生に対する考えが甘いのではないか。・後先のことを考えたり、物事を深く考えたりする力がないのではないか。・ストレス耐性の極めて低いのではないか。 という懸念を持ちます。つまり採用するには「また辞めてしまうかもしれないリスクが極めて高い人」であり、厳しいようですが、よほどの理由がなければ「採用したくない人」という評価になってしまうのです。 もしあなたが「第二新卒」といわれる20代半ばの年代ならば、「まだ社会人経験が浅いから仕方がない」と思ってくれる企業もあるかもしれません。その場合でも、「なぜ3ヶ月で辞めたのか？」「そこから何を学んだのか？」「今回の転職はその時と何が違うのか」など、次の転職先の企業の面接官が納得できるように説明する必要があります。 20代後半以降の年齢であれば、「転職した会社を3ヶ月で辞めた」ことに対する評価はあなたが今思っている以上に厳しいものとなり、次の転職活動では、その状況を説明するチャンスすらなかなか得られないのが現実です。次の転職活動は、相当厳しい状況からのスタートになると心得ておきましょう。 辞めるデメリット２：大手企業や有名企業への転職は難しい 次の転職活動は、そうした厳しい評価からのスタートになりますので、応募者が集まるような大手企業や有名企業、条件のよいホワイト企業に採用されるのは難しくなってしまうのも現実です。 企業にとって、採用活動はタダではありません。転職サイトや転職エージェントなどの採用活動費、採用担当者の人件費を費やして、中途採用を行っています。もし採用した人がすぐに辞めてしまったら、そこに費やしたコストが無駄になってしまいます。そのため、採用した以上は、すぐに辞めることなく、できる限り長く働いてほしいのが本音です。 そのため、中途採用では「入社したら長く働いてくれそうか」というのも重要な採用基準の1つとなります。「転職した企業を3ヶ月で辞めてきた」場合、これを満たすことができません。その結果、よほど特筆すべき実績や高いポテンシャルがない限り、他の応募者との比較検討したときに採用の優先順位が下がってしまうのです。 「今回の転職で失敗したから、次はいい企業を」と思うのは当たり前の心情ではありますが、残念ながら多くの応募者が集まるようないい企業に応募しても、非常に厳しい戦いになる可能性は高いです。 転職アドバイスをしていると、入社後数ヶ月で辞めてしまったために、その後になかなかよい企業に採用されず、転職の度に条件や待遇、働く環境が悪くなってしまう「負のスパイラル」に陥っている人をよく見かけます。 短期間で会社を辞めてしまった人に対する企業の目は、残念ながら決して寛大ではなく、将来的に負の影響が大きい可能性が高いことも理解しておきましょう。 辞めるか続けるか、迷った時の判断ポイント このように「入社後3ヶ月で辞める」ことには、自分の気持ちを大切にし、目の前のストレスから解放されるというメリットはあるものの、デメリットも大きいのも事実です。そのメリットとデメリットの間で、辞めるか続けるか迷ったときには、次の3つをポイントに状況を判断してみましょう。 話を聞いてアドバイスをしてくれる人はいるか？ 新しい職場の上司や先輩社員など、周囲に今の状況を話せる人はいるでしょうか。もし、話を聞いてくれそうな人がいるならば、ぜひ勇気を出して相談してみましょう。 特に、「仕事が合わない」「思っていた仕事内容と違っていた」という場合、入社3ヶ月ではまだあなたが任される仕事の一部だけであり、これから業務が広がる可能性もあるので、「合わない」「仕事内容が違っていた」と決めつけるのは早いかもしれません。 また、新しい職場に話ができそうな人がいない場合には、ぜひ私たちキャリアコンサルタントをご活用ください。 キャリアコンサルタントは、転職エージェントと異なり、キャリアや仕事に関する悩みや相談全般へのアドバイスやサポートを行っています。今の職場の状況、仕事内容、あなたが本当はやりたかった仕事内容などをお伺いしながら、どうするのが一番よいのか選択肢を整理し、あなた自身が意思決定をするお手伝いをさせていただきます。 経済的なリスクはないか？ もし辞める際には、経済的なリスクがないか？を考える必要もあります。自己都合の場合、失業給付が自分の口座に入金されるのは、約4ヶ月後となります。 入社後3ヶ月で辞めてしまった場合、転職活動が難しくなることから、次の転職が決まるまで転職活動が長期化することも視野にいれ、生活費の算段もしておきましょう。 「あと数か月だけ」と思ったら頑張れそうか？ 短期間で辞めるデメリットは大きいですが、かといっていつまでもこの職場で我慢しなければいけないわけではありません。勤務期間が1年以上になれば、上記で紹介したデメリットは、ほぼなくなります。 「入社して3ヶ月で辞めた人」と「1年は働いた人」のこの9ヶ月の差は、とても大きいのです。「1年、時間を無駄にする」と思うかもしれませんが、この1年は無駄にはなるどころか、短期間で仕事を辞めるデメリットをなくす時間になってくれます。そして、3ヶ月で辞めることに比べれば、この1年がキャリア的にマイナスになることはおそらくありません。 もし「あともう数ヶ月だけ」と思えば頑張れるなら、もう少しだけ続けてみるのも得策でしょう。 ストレスの元となる嫌な仕事や職場を辞めたい、そんな気持ちで毎日がどんよりと重苦しいものになってしまっているかもしれません。辞めればそんな生活から解放されて、楽になるのではないかと思うでしょう。 しかし、解放されて楽になるのは一時的なものです。仕事を短期間で辞めることにはそれなりのデメリットが伴います。それでも、デメリットを知っておけば少なくとも「こんなはずではなかった」と思うことはなく、厳しい状況も「想定の範囲内」で対処していくことができます。 どうしたらいいかわからなくなってしまったら、ぜひ私たちにご相談ください。辞めるにしても、続けるにしても後悔のない選択ができるよう、サポートさせていただきます。
早く仕事を辞めたい！退職を成功させる3つのポイント
仕事がうまくいかない、上司と合わない、残業が多いなど、誰にでもふとしたきっかけで、「もう仕事を辞めたい…」と思うことはあります。しかし、多くの場合、ふとしたきっかけでその気持ちは消えたり、薄れたりするものです。 それでもその気持ちがつもりに積もって「早く仕事を辞めたい！」「もうこんな会社、辞めてやる！」と、「辞めたい気持ち」が沸点に達することもあるでしょう。 そんな時にスムーズな退職をするにはどうすればよいのか、キャリアコンサルタントの視点からご紹介します。 1.「早く辞めたい」と思ったならば今日から転職活動を始める 「早く辞めたい」という気持ちのままに、衝動的に辞めてしまうことはあまりおすすめできません。 次の仕事が決まっていないリスクもありますし、今の仕事が「早く辞めたい」と思うような事態になってしまったからこそ、この経験を活かして次ではそのようなことがないように、自分のキャリアや、どのような転職先を選べばよいのか、ある程度考えてから行動したほうが、次の転職で失敗するリスクを下げられるからです。 かといって、「早く辞めたい」と思うほどに退職へと気持ちが傾いているならば、モヤモヤとした思いのまま続けることはもっとおすすめできません。 「早く辞めたい」と退職への気持ちが高まっているならば、まずは仕事を続けたまま、今日からでも早速転職活動を始めましょう。なぜなら、どうせ辞めるならば転職活動を早く始めたほうがいい、次の2つのメリットあるからです。 ①転職するなら早いほうが可能性や選択肢が広がる 転職活動を始めるなら、できれば早いほうが可能性や選択肢が広がります。それには2つの理由があります。 1つめは年齢の問題です。 もちろん、求人募集において年齢制限を設けることは法律で禁じられていますので、募集要項で年齢が制限されることはありません。 しかし、企業は採用計画を立てる際に「他のメンバーや上司の年齢などの組織構成を考えると、これくらいの年齢の人を採用したい（そのほうが組織にとっても仕事がしやすい）」という本音があります。そのため、現実的には、年齢が高くなると企業の採用したいと思っている年齢の想定範囲を超えてしまう可能性が高くなってしまうのです。 また、20代であれば未経験でも将来の成長性・可能性に期待してポテンシャル採用されることも多いですが、30代になると実務経験や即戦力が求められるようになってきます。そのため、キャリアの路線変更をするならば、早いほうが選択肢は多いのです。 2つめはタイミングの問題です。 転職先との出会いはご縁ですから、転職活動を始めたときに自分が希望する求人が運よく募集されているとは限りません。それを考えると、早いうちから転職活動を始めてアンテナをはっておき、求人情報をチェックしておいたほうが、希望の転職先からの求人を見落とさずに済みます。 しかし、「早く辞めたい」ならば早く転職活動をするのがおすすめとはいっても、すぐに転職活動を始めるのは少し考えた方がいいケースもあります。それが次のようなケースです。 ・入社して1年以内 今の会社に転職入社して1年以内でまた辞めてしまうと、転職活動をしても応募先の企業が「この人を採用してもすぐに辞めてしまうのではないか」「すぐに辞めることに抵抗がないのではないか」と懸念してしまいます。 たとえ辞める理由が「残業が多すぎる」などの自分のせいでなかったにせよ、「今の会社を選ぶ際にちゃんと考えなかったのでは」「ちゃんと調べなかったのでは」と判断されてしまうことがあるのも事実です。 真っ当な企業は、人材を採用したらその人を育成し、長く活躍してほしいと考えています。だからこそ、「すぐに辞めてしまう人」「辞めることに抵抗がない人」を採用するリスクは極力避けたいのです。 入社して1年以内の転職はそのような理由からあまりおすすめできませんが、もちろんストレスで心身ともに影響が出ているような場合はその限りではありません。 また、「新卒入社して1年以内」の場合も、話は別です。新卒入社の場合は、「就職活動の時はまだ学生で、会社選び失敗しちゃったのかな」となりますが、その経験から学んでいることがきちんと伝えられれば、1年以内であることがデメリットになることはそれほどないでしょう。 ・過去の転職回数が3回以上（現在の会社が4社目以上） すぐに転職活動を始めるのを考えたほうがいい、もう一つのケースが「転職回数が3回以上（現在の会社が4社目以上）」のケースです。 前述のとおり、「人が辞めたらまた採用すればいい」と考えている「人材使い捨て」の企業ではない限り、基本的に企業は「すぐに辞めてしまう人」を採用するのは極力避けたいと考えています。 その人を育成し、長く活躍してほしいというのもありますが、採用活動は企業にとってもコストもマンパワーもかかる活動なので、採用してもすぐに辞められてしまい、また採用活動にコストやマンパワーをかけなければならいのは、企業にとってもあまり望ましくないからです。 もちろん、だからといって転職回数が多い場合はこのまま今の会社で続けなければならないわけではないのですが、企業が納得できるような理由を整理しておきましょう。 ②低いモチベーションのまま続けてもいいことはあまりない 「早く仕事を辞めたい」と思うような今は、仕事に対するモチベーションはかなり低いのではないでしょうか。 ある程度慣れた仕事であれば、仕事に対するモチベーションが多少低くてもこなすことはできますが、それでもモチベーションが保てない仕事を続けるのは精神衛生上もあまりよくありません。 誰にとっても理想的なのは、モチベーションが自然に高まるような仕事や環境でイキイキと働くことです。 1日のうちで、働く時間は8時間以上もあります。その時間をモチベーションが保てないような仕事に費やすのは、とてももったいないことです。 その時間が、より自分にとって望ましい新たな環境で働く時間になるように、一歩踏み出したほうが人生にとっても有意義でしょう。 2. 早く転職活動に成功できるよう計画的に取り組む 「転職先を決めずに、まずは退職する」という選択肢ももちろんあります。実際に厚生労働省の「転職者実態調査の概況」によると、4人に1人が転職活動を全く行わずに辞めています。 しかし、自己都合による退職では、失業給付が振り込まれるまで約4ヶ月かかることからも、経済的なリスクを考えると転職先が決まってから退職したいという方も多いでしょう。また、「転職先が決まっていないけど、とにかく辞めたい」と退職した場合にも、転職活動は長引かせることなく、できれば早く終えられたほうが得策です。 そこで、早く辞めたいときこそ、早く次の転職先を見つけられるように次の3つのポイントを押さえておきましょう。 ①今後のやりたいことを整理しておく 転職活動では「転職理由」として必ず聞かれるのが、今後のキャリアです。「今後のキャリアについてこう考えていて、そのために転職する」というのが、「転職理由」を語る「型」になります。 「辞めたい」と思った本音の転職理由が上司との人間関係や、給与の少なさ、残業の多さだったとしても、転職活動では「自分は何がやりたいのか」をきちんと語る必要があります。そしてよい企業ほど、その思いにしっかり向き合ってくれます。 自分のやりたいことが曖昧で、面接でもうまく伝えられないと、希望の企業で内定をとるのは難しくなります。希望する企業への転職を成功させるためにも、「自分はこれから何がやりたいのか？」についてしっかり考えておきましょう。 ②自分の希望をすべて叶える転職は難しいことも知っておく 次の転職先では気持ちよく働けるように、転職活動では転職先に求める自分の希望を整理しておく必要があります。そして早く転職活動を成功させるためには、さらにその希望の優先順位も明確にしておくことです。 「年収はこれくらいほしい」「仕事内容はこれがやりたい」「通勤時間は短いほうがいい」「休日も多い方がいい」 など、転職先に希望する条件はいろいろあるでしょう。 それがすべて叶うような理想の転職先に出会える可能性ももちろんありますが、多くの場合は 「仕事内容は希望にぴったりだけど、年収が少し不満…」「年収も仕事内容も希望通りなんだけど、会社が遠くて通うのが大変」「年収も環境もばっちりだけど、仕事内容がちょっと…」 など、満たせる希望と満たせない希望が出てきます。その時に、「自分がこの転職で叶えたい希望の優先順位（仕事内容を重視したいのか、年収などの待遇か、通いやすさなどの勤務地か、など）」を明確にしておけば、スムーズに意思決定でき、転職の満足度も高くなります。 「自分の希望が、全部叶えらえる企業もあるはず」とこだわる方もいらっしゃいますが、それには2つの大きなリスクもあります。そのような理想の企業から求人募集があるとは限らないというリスクと、またそのような求人があったとしても採用されるとは限らないというリスクです。 ただ「たとえそうであっても、希望にはこだわりたい」というのであれば、それも良いと思います。その時にこのリスクを知っているのと知らないのでは、「希望を満たす求人がいつまでもなかったとき」「希望を満たす求人では採用されなかったとき」の納得感も違うでしょう。 ③使える手段はすべて使って転職活動を行う 転職先は様々な以下のような手段を使って探すことができます。 ・転職情報サイト・転職エージェント・LinkedinなどのSNS・友人知人などのネットワーク・ダイレクトリクルーティングサイト 1つの求人は、どの手段でも得られるものではなく、「転職エージェントにしか公開していない」「社員の紹介でしか募集していない」など、特定の手段でのみ募集していることも多くあります。 自分の希望の求人に出会う可能性を高めるためにも、転職活動ではできる限り、使える手段はすべて使いましょう。自分が希望する仕事や業界で働く友人・知人がいるならば、「次の仕事を探している」という話を何気なくしておくことで、いい情報が入るかもしれません。 3. 「仕事を続けながら転職活動は無理」と思ったら、まずは退職してしまう 経済的なリスクや転職活動が長引くリスクを考えると、転職先を決めてから辞めるほうが安心ではありますが、 「仕事が内勤なので、有休をとらないと面接に行けない。今の仕事を続けながら転職活動をするのは無理」「とにかくできるだけ早く辞めたいから、転職先が決まるまでなんて待っていられない」 ということもあるかと思います。「どうしても早く辞めたい」ときに、早く辞める方法がこちらです。 退職の日は就業規則で確認 仕事を辞める際に、いつまでに退職届を出せばよいかは就業規則で定められています。「退職日の30日前や1ヶ月前」としている企業が多いのですが、自社はどのような規定になっているか、まずは就業規則で確認しましょう。 ただ、就業規則では「退職日の30日前や1ヶ月前」としている企業が多いのですが、後任を探す準備や引継ぎなども考えると、2~3ヶ月前に退職届を出したほうが今後のやりとりはスムーズになります。 特に、「急に辞めて大変だった」などの情報が転職先に入り、転職先での信頼関係に影響することも考えられるので、スムーズな退職を目指した方がおすすめではあります。 ただし、今の職場がブラック企業でとにかく辞めたい、退職届を受け取ってもらえないなど、「2~3ヶ月前なんて悠長なことを言っていないで、できるだけ早く辞めたい」こともあるかと思います。 その際には、民法第627条1項で 当事者が雇用の期間を定めなかったときには、当事者はいつでも解約の申し入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申し入れの日から二週間を経過することによって終了する。 と定められているため、2週間前に退職届を渡せば退職できます。就業規則よりも民法のほうが優先されるからです。「どうしても早く辞めたい」「なかなか辞めさせてもらえない」という時の最後の手段として知っておきましょう。 退職後に気を付けたいこと 次の転職先を決めずに退職すると、次の日からは自分の好きなように時間を使えるようになります。遅くまで寝てても、深夜まで起きていてももう問題はありません。 今はコロナで自粛が求められている時期ではありますが、気晴らしに小旅行などをしながらゆっくりこれからのことを考えてみるのもいいでしょう。 しかし、いくらでも自分の好きなように時間を使えるからといってそのままのんびりしてしまうと、転職活動で「ブランク」と呼ばれる「何もしていない時間」が長引いてしまうリスクがあります。 企業によってはブランク期間があまり長すぎないことを好むケースもありますし、自分自身も「転職先がなかなか決まらない」ことに焦ってしまって転職活動がうまくいかなかったり、転職先に妥協したりしてしまうかもしれません。 そうならないようにするには、退職後もスケジュール感を持って活動することをおすすめします。 ・退職後のリフレッシュ期間をいつまでにするか・いつから転職活動を始めたいか・いつまでに転職活動を終えたいか など、およその目安を考えておきましょう。 早く辞めたいと思うと、何よりもまず今の環境を早く変えることに気持ちが向いてしまいますが、次の転職先では「早く辞めたい」と思うような状況にならないような転職活動をするためにも、きちんと自分の気持ちや今後について整理し、計画的に転職に向けて行動を起こしていくことが大切です。 もしプロの力を活用して、自分の気持ちや今後の可能性について効率的に、客観的に確認したいとご希望の方は、ぜひお気軽にご相談ください。
30代で仕事を辞めたい！後悔したくない人に伝えたい7つのこと
「仕事を辞めたい」と思っても、いざ転職するとなれば、30代の転職は20代の転職と少し意味合いが異なります。だからこそ、20代よりも転職に対する戸惑いや不安もあり、少し慎重になってしまうものです。 30代の決断は今後のキャリアに大きく影響するからこそ、転職するにしても、今の会社にいるにしても、後悔しない選択を選びたいですよね。 そこで今回は、キャリアコンサルタントの視点から、30代で仕事を辞めたいと思う人がこれから後悔しない選択を選べるように、7つのことをご紹介します。 1. 30代で仕事を辞めたいと思うことは誰にでもある 「仕事を辞めたい」という思いは、何歳になっても生じるものです。特に中堅として仕事を任されるようになり、会社の様々な状況も20代の頃よりも見えてきたからこそ、「この先このままでもいいのか？」と立ち止まって考えたくなるのは、ごく自然なことでしょう。 実際に、総務省統計局が発表した「労働力調査」（2020年）によると、転職者数は25-34歳で73万人、35-44歳で60万人と、30代でも実に多くの人が転職しています。 キャリアコンサルタントとして現場に接していると、その転職理由の本音は、以下のような理由が多いと実感しています。 ①仕事にやりがいを感じない、他にやりたいことがある 「今の仕事にやりがいを感じない」「実は他にやりたいことがある」と感じている30代の方も多くいます。仕事がこなせるようになったからこそ、「今の仕事はこれからもずっと同じことの繰り返し」とわかってしまったり、「自分のやりたいことはこれでよかったのか」という疑問がよぎったり、「新しい成長の場」を求めたくなったりしてしまうのです。 あるいは、20代を「仕事の基礎を身につける期間」と位置付け、30代は「ずっと前からやりたかったこと」「実現したかった生き方」を実現するために、「やりたいこと」に向かって歩き出す人もいます。 ②この会社での出世・昇格が望めない 30代になると、社内の評価もおよそ固まってきます。出世や昇格するばかりが幸せではないのですが、組織のなかで定期的に人事評価が行われていれば、出世や昇格する同期や後輩に複雑な思いを抱き、モチベーションが下がるのもごく自然な感情といえます。 人事評価だけでなく、職場での評価も固定化される企業も多くありますので、同期や後輩は評価されているのに、自分はなかなか評価されない…と評価に納得がいかず、転職を考えるようになります。 会社が変われば評価軸も変わるので、他人からの評価も変わります。努力しても評価が変わらなかったり、会社の評価軸が合わない場合には、転職を視野にいれることは賢明かもしれません。 ③給与やボーナスが低く、待遇が悪い 20代のうちは、給与がボーナスが低くても自分一人で生活する分には困らないと思っていても、30代になり家族を持つようになる、あるいは家族を持ちたいと思ったときに「このままでは難しい」と転職を考える方も少なくありません。 また「30代になったら昇給するのではないか」と思っていたのに、実際に30代になってみると思ってたほど給与が変わらず「ずっとこの給与では…」と先行きに不安を感じて退職を考える人もいます。 ④残業が多い、休日が少ない 「残業が多い」「休日が少ない」といったことが、30代になるとじわじわと負担になってくることもあります。 体力のある20代のころは勢いで乗り切れたものの、30代になり体力にも少し変化がでてくると、「今は何とかなっても、ずっとこのままではさすがにキツいのでは…」と不安になるのです。 ⑤上司と合わない 「上司と合わない」のは、組織で働いている以上、何歳になってもつきまとう課題です。しかし、まだ社会人経験が浅い20代のころの「上司と合わない」には感情的な部分があることもありますが、30代になって感じる「上司と合わない」は様々な努力をした結果の「どうしても合わない」ではないでしょうか。 30代になると「異動の実現可能性」もわかってきます。なかなか異動が叶わない企業もありますので、「このままずっとこの上司と一緒に仕事を続けるくらいなら」と転職を考える方も少なくありません。 2. 会社を辞めずに済む選択肢も一度考えてみる 仕事を辞めるにしても、辞めないにしてもどちらの道を選んでもできる限り後悔を避けたいのであれば、「まずは今の会社を辞めずに済む選択肢はあるのか」を見極める必要があります。 次のような視点から、客観的に今の状況を整理してみましょう。 ①会社や事業の将来性はあるか 特に「仕事にやりがいを感じない」「他にやりたいことがある」という思いから、「今の仕事」ではなくて「他の仕事」に心が向き始めたときには、今の会社や事業の将来性や成長性を客観的に判断してみてください。 もし、事業が伸びていたり、組織が大きく成長しようとしている企業であれば、その成長に伴ってあなたの仕事や役割も将来変わる可能性があるからです。 ②自分の話を真剣に聞いてくれる上司はいるか もし、辞めたい理由があったとしても自分の話を真剣に聞いてくれる上司がいるのであれば、辞めるかどうかの判断は上司に相談してからでも遅くはありません。 たとえば「仕事にやりがいを感じない」「残業が多いので続けるのが不安」などの理由であれば、上司に相談すれば、仕事について話し合うなかでモチベーションが回復したり、残業が多い状況が変わったりと、転職しなくても現状が変わる可能性があるからです。 テレワークが進み、相談がしにくい環境の方もいらっしゃるかもしれませんが、もし上司が自分の話をきちんと聞いてくれる人ならば、ぜひ勇気を出して相談してみましょう。 ③待遇などの状況が改善される可能性があるか 給与やボーナス、休日等の待遇が原因であれば、それがいつか改善される可能性はあるのかを確認してみましょう。 例えば、勤続年数によって40代、50代となれば少しは給与があがるのか、健康経営などが注目されるなかで年間休日が見直されるような会社かどうか、社内をみてみてください。 「どうも給与が上がりそうな可能性はない」「経営陣は、従業員の休日になんか関心がなさそうだ」ということであれば、状況を変えるには転職するしかないでしょう。 ④やりたい仕事ができる可能性があるか 異動など、社内の制度を活用して、やりたい仕事ができる可能性、あるいはやりがいを感じられそうな仕事ができる可能性はあるでしょうか。 もしあなたに対する社内の評価が悪くないのであれば、新しい職場でまたゼロから信頼と人間関係を築くよりも、すでにそれが築かれている今の環境のほうが仕事が進めやすいということもあります。 3.これからのキャリアを真剣に考える 「辞めたい」と思った今は、キャリアを真剣に考え直すチャンスでもあります。今の会社での状況を見直したら、今度は自分自身のキャリアに対する考えを整理してみましょう。 定年が現在のまま65歳だったとしても、あと30年前後は仕事を続けることになります。今の30代がその年になるころには、定年はさらに68歳、70歳と延長されているかもしれません。 この先の人生で「働く時間」はまだたくさんあります。その長い時間を、どのような仕事にをして過ごしたいのか、「転職前提」でも「今の会社にいることが前提」でもなく、フラットに考えてみましょう。 ①自分は何がやりたいのか？ 「仕事を辞めたい」の後に必ずついて回るのが「では次に何がやりたいのか？」という問いです。「これから先、自分は何がやりたいのか？」「なぜやりたいのか？」を考えてみましょう。 転職するならばこの転職理由は必ず必要になりますし、今の会社を続けるにしても「何がやりたいのか？」をなおざりにしたままでは、モヤモヤした思いがずっと残ることになってしまいます。 もしもやりたいことがあるならば、自分が「やりたい」と思っていることに一度正直になっておくことが大事です。「やりたい」という気持ちに一度はしっかり向き合っておかないと、それがずっと心残りになってしまう可能性もあるからです。 そして、そのやりたいことに対して、 ・そのやりたいことに対する自分の本気度はどれくらいなのか？・今からそれを実現するにはどんな環境で、何が必要か？・様々なリスクを伴ってもやりたいか？ をできる限り具体的に考えてみましょう。 ただ、「やりたいこと」が見つからない人もいらっしゃるでしょう。たとえば ・とにかく「辞めたい」ので、とても将来のことが考えられない。・仕事に強いこだわりがあるわけではないので、考えてもわからない。・「やりたいこと」というよりは、今の自分のスキルや経験で「できること」が何だかわからない。 という場合です。そんなときには、人に相談したり、何か興味のあるイベント等に参加してみたり、試しに求人をチェックしてみたりと、今までとは違う行動を起こしてみてください。何かヒントが見つかるかもしれません。 ※「何がしたいかわからない」を見つけるための方法はこちらのコラムで詳しくご紹介しています。 https://career-lab.biz/column/30s_201118/ そして「自分は何がやりたいのか？」が見えてきたら、辞めるか辞めないかは、 ・そのやりたいことは社内ではできないのか？・今の会社を辞めてもやりたいことか？・やりたいことは転職すれば実現できるのか？・その転職は成功するのか？ にそって判断していくことになります。ただ転職が成功するかしないかは、やってみないとわかりませんので、今の仕事を続けて実際に転職活動をしながら、見極めていくとよいでしょう。 ②自分が望むライフスタイルはどのようなものか？ ただ、すべての人が「これがやりたい」という仕事に対する強い思いを持っているわけではなく、「仕事は生計を立てられれば何でもいい。それよりも自分には、実現したいライフスタイルがある」という人もいます。 この場合、「自分は何がやりたいのか？」を仕事軸ではなくて、「ライフスタイル軸」で整理してみましょう。 ・コロナで東京で働くリスクを感じたので、地方で働きたい。・テレワークできる仕事がしたい。・子どもを自然の中で育てたい。・家族と過ごす時間をしっかりとりたい。・趣味の時間を優先したい。 などなど、「仕事よりも大切なものを優先する働き方」を選びたいのであれば、ぜひ自分が望むライフスタイルはどのようなものかを具体的に描いてみてください。 そうすれば、これからのキャリアを選ぶ選択は「そのライフスタイルが実現できるか」が判断軸となります。その判断軸に沿って選択していけば、望むライフスタイルも手に入るでしょう。 ③収入はどれくらい希望するのか？ もう一つ、キャリアを考える上で重要なのが「自分はどれくらいの収入を希望するのか？」「収入は自分にとってどれくらい優先すべきことなのか？」です。 収入はもちろん誰にとっても重要ですが、どれくらいの年収を希望するのか？目指したいのか？は人によって異なります。 「年収1000万以上は目指したい」という人もいれば、「そんなに物欲もないので現状維持程度で生活できれば十分」という人もいるでしょう。 そして年収に対する思いも「多少ハードワークになっても、絶対これだけは欲しい」とこだわりが強い方もいれば、「年収よりも仕事内容や、労働時間、休日などを優先したいという」方もいます。 自分が必要とする年収が今の企業で得られないならば、転職するしか方法はありません。自分の収入に対する考え、こだわり度を知り、年収に対する優先度合いをはっきりさせておくことは、今後のキャリアを選択するときに重要な判断軸となります。 4.30代の転職者に企業が求めることを知っておく 現在の環境やこの先やりたいことを考えたときに、今の会社では状況の改善は見込めず、転職がベストな選択肢になることもあります。転職活動をする前に、企業が30代の候補者に何を求めているのかを理解しておきましょう。 ①即戦力となる経験があるか？ 企業が30代を中途採用する際に求めるのは、なんといっても実務を教える必要のない即戦力です。 転職先に新卒入社して10年前後の同世代の社員と、同レベルかそれ以上の即戦力が求められると認識しておきましょう。 ②職場でうまくやれるコミュニケーション力があるか？ 企業がこの世代の中途採用で、即戦力と同様に重要視しているのが、職場でうまく人間関係を構築できるコミュニケーション力です。 30代の中途入社者には、自分から周囲と適切なコミュニケーションをとって、仕事をやりやすい人間関係を築いていくことも求められます。 これには「社風に合うかどうか」というところも含まれ、求めるキャリアをもっている人材でも社風に合わなそうであれば「周囲とうまくやっていけるか懸念がある」ということで不採用になることもあります。 5.30代の応募者に対し企業が気になることも知っておく また転職活動では、「企業が求めるものは何か」と同時に、「30代の応募者に対して企業は何を気にするのか？」を知っておくことも大切です。企業が何を気にするのかを知り、それに対して企業が納得できる材料を持っていれば、転職活動もうまくいき、希望する転職先から内定を得やすくなるでしょう。 反対に、「企業が気になる点」に対して企業が納得する材料が少ないと、転職活動は苦戦することが予想されます。ここでは、どんな職種でも共通する、企業が気になる3つのことと、なぜそれを企業は気にするのかという背景を確認しておきましょう。 ①退職理由・志望理由は何か？ どの年代の転職者に対しても「退職理由・志望理由」は気になるものですが、30代の転職者だからこそ特に注視するポイントがあります。それが、 ・退職理由・志望理由は地に足がついているか。・志望理由は自社の事業内容をよく理解し、自分自身が目指すキャリアと一致していることが語られているか。・志望理由のなかで、自分が身につけてきた経験をどのように活かしていけるかをきちんと語っているか。 です。 20代であれば、「思い優先」でも意欲があるとして評価してもらえますが、30代ではそうはいきません。 企業は30代の転職者には、「社会人経験の長さなりに、経験に基づいてきちんと考えて答えを用意してきていること」を求めます。「転職に対してどれだけ深く、きちんと先を見通して考えているか」が「その人の思考力・仕事力」の一つの判断材料にもなるからです。 また、企業側は採用する以上は「できれば長く勤めてほしい」と考えています。だからこそ「しっかり考えて選んだ決断として応募してきた」ことがわかるのが望ましいのです。 ②転職回数は多いか？ 前述のように、企業側は採用する以上は「できれば長く勤めてほしい」と考えています。転職回数を気にする企業が多いのはそうした理由からで、転職回数が多いと、「退職することに抵抗感がなく、採用しても数年ですぐに辞めてしまうのではないか？」と懸念します。 30代であれば転職回数が2~3回であれば全く問題ありませんが、4回以上となると「転職の多い人」という印象となります。 転職回数が多い場合には、企業が納得するような「転職理由」や、「数年で辞めるかもしれないけれど、在籍している数年のうちに大きな結果を出せる」と企業が期待できるほどの実績が必要となるでしょう。 ③マネジメント経験はあるか？ 多くの企業では30代がリーダー、あるいはマネージャーとして現場の実務をまとめる立場にあります。 30代では現場でも即戦力が求められることからも、30代の転職ではマネジメント経験を求められることが多くなり、実際にマネジメント経験があると選択肢は広がります。 ではメンバークラスはどうか？という点ですが、採用に年齢制限を設けることは法律で禁止されてはいるものの、実際にはメンバークラスの採用であれば、20代のほうが企業が求めるスペックをより満たしていることも多くなり、採用される可能性は20代のほうが高くなります。 6.30代の転職活動で後悔しないためにも、納得いくまで考える 企業側からのこのようなニーズと向き合いながら転職活動をすることになりますが、そのなかで後悔しないためには、納得いくまで考えることが重要です。 ただ、じっくり考えることは大切なのですが、考えすぎて、あるいは慎重になりすぎてアクションが起こせないと、視野を広げることも判断に必要な情報を集めることもできなくなってしまいます。 行動を起こすことで考えが深まったり、新たな情報が入ったりすることもありますので、身近な人や転職エージェント、キャリアコンサルタントに相談するなどで、周囲の力も上手に使って判断材料となる情報を集めましょう。 後悔しないために納得いくまで考えることが必要なのは、次の2つの問いです。そしてこれらが明確になったら、その自分で出した答えに合うような企業をしっかり調べ、選んでいきましょう。 ①今後実現したいキャリアプランやライフスタイルは何か？ 20代の転職であれば、たとえ失敗しても軌道修正は比較的容易にできます。30代の転職で失敗した際に、軌道修正ができないとはいいませんが、それは20代のときほどは容易ではありません。 だからこそ、「この転職で実現したいキャリアプランは何か？」「どんなライフスタイルを手にいれたいのか？」について具体的に考えておきましょう。 転職先を選ぶ際も、目先の条件だけでなく、「自分の描いているキャリアプランが実現できるのか？」「叶えたいライフスタイルが叶うのか？」という視点で選ぶと、より希望に叶う転職先に出会えるでしょう。 ②転職先に求める条件は何か？ とはいえ、企業が30代の転職に即戦力を求める以上、何もかもが希望通りの理想の転職先に出会えるとも限りません。 転職活動では、1つの条件は希望通りだけど、他が希望を満たさないということがよくあります。たとえば、 「仕事は希望通りだけど、年収が希望より低い」「年収も仕事も希望通りだけど、勤務地が遠い…」 という具合です。 その時に納得した決断ができるように、30代での転職活動では「この転職で、一番大事にしたいものは何か？」という優先順位を明確にしておきましょう。転職先を選ぶ判断材料には ・事業内容・仕事内容・社風・年収・福利厚生・勤務時間（残業時間の多さや、フレックスタイム制などの有無も含む）・勤務地（テレワークの有無も含む）・社員との相性（面接官や人事の印象） などがあります。どれも満足できることが最高ですが、そうではなかったときに「自分は何が一番譲れないのか？」「それはなぜか？」「一番叶えたい条件が叶えば良しとするのか？」「あくまでも複数の条件を満たす転職先にこだわるのか？」をはっきりさせておくと転職活動に役立ちます。 ただ複数の条件にこだわりたい場合、待っていれば希望に合う求人に出会えることもありますが、それは運なので、待っていれば必ず希望通りの求人が見つかるわけではありません。また、自分の希望通りの求人があったとしても、その企業に内定するどうかも別の話です。 「複数の条件を満たす転職先にこだわっていたらなかなか転職先が見つからず、結局転職のタイミングを逃してしまった」「最初に断った企業が、実は一番条件に近かった」ということもあります。 その可能性を踏まえたうえで、「それでもここまではこだわりたい」とするか、「今のタイミングで転職したいから、この条件以外は叶わなくてもいい」とするか、予め考えを整理しておけば、どのような結果になったとしても「自分でしっかり考えて出した答えだから」と、後悔するリスクは減らせるでしょう。 7.30代で未経験の仕事にチャレンジしたいならば、知っておきたい重要なことがある 最後に、「仕事を辞めたい」と思うようになったきっかけが「他にやりたいことがある」からであり、それが未経験の仕事だった場合にどうするか？についてもご紹介しておきたいと思います。 「他にやりたいことがある」という思いがあるならば、その思いを大切にし、社内の異動で希望が叶うならば異動希望を出し、社内では叶えられないのであれば、その「やりたいこと」ができそうな転職先を探して転職活動をしてみることをおすすめします。 あるいは、今は副業もしやすい環境が整っているので、まずは副業から小さく始めてみるのもいいかもしれません。 「やりたい」と思っている気持ちがあるのに、「でも難しいだろうし…」など、様々な理由をつけてやらないままにしておくと、「やっぱりやっておけばよかった」「チャレンジしてみればよかった」「本当はずっと●●がやりたいのに」と後悔する日がくるかもしれないからです。 また、「本当はやりたいことが他にあるから」と今の仕事に身が入らない言い訳にもなってしまいます。 もちろん、30代から未経験の仕事へ転職するのは簡単なことではありません。しかし、チャンスはゼロではないですし、やってみることで視野も広がります。たとえ、叶わなかったとしても、「やってみたけれどもダメだった」という納得感も生まれますから、チャレンジする価値はあるでしょう。 30代で未経験の仕事へキャリアチェンジする時に必要な覚悟については、こちらのコラムでも詳しく紹介していますので、よろしければぜひご覧ください。 http://career-lab.biz/column/30%E4%BB%A3%E3%81%A7%E3%82%AD%E3%83%A3%E3%83%AA%E3%82%A2%E3%83%81%E3%82%A7%E3%83%B3%E3%82%B8%E8%BB%A2%E8%81%B7%E3%81%97%E3%81%9F%E3%81%8F%E3%81%AA%E3%81%A3%E3%81%9F%E3%82%89%E8%80%83%E3%81%88%E3%81%9F/ いかがでしたでしょうか。 どんな決断をするにせよ、納得できるまで考え、そして行動してみることが、後悔をしない選択をするための大切なポイントとなります。 そして私たちキャリアコンサルタントは、そんな後悔しない意思決定ができるよう、あなたのキャリアやライフスタイルに対する考えを整理するサポートをしています。後悔しない選択をするためにも、ぜひお気軽に活用してみてください。
仕事を辞めたいけど次がない！悩んだ時の解決法
「仕事を辞めたい！」そう思っても、次の転職先のあてがなければ、「辞めたい」という覆思いを抱えたまま、今の仕事を続けることになります。でもそんなモヤモヤしたまま仕事を続けるのは、とてもストレスフルな状態ですよね。 仕事を辞めたいけれど、自分に次の転職先はあるのか？転職先があっても今よりも仕事内容や待遇が悪くなってしまうのではないか。それならばこのままここにいるしかないのか…そう思い悩んだときには、このように考えてみませんか。 1. 本当に「次がない」のか？自分の経験の棚卸をする まずは、本当に「次がない」のか、自分の経験の棚卸をしてみましょう。経験の棚卸とは、 ①会社概要②所属部署③業務内容④習得したスキル⑤仕事の実績（営業実績、関わったプロジェクト、社内表彰の経験、マネジメントや後輩指導経験など）⑥やりがいを感じたこと⑦仕事上で心がけていた（こだわっていた）こと などの項目について、今までの経験を整理することです。そして、整理する際には以下の3点に意識して書くようにしましょう。 ・実績、担当顧客数、毎月の処理件数などなど具体的な数字が出せるものは具体的な数字を書く。・まずは小さなことでも書き出していく。・自分の業務が「誰に」「何を」「どのように」提供していたのかを書く。 これが次の転職先にはどのような可能性があるか？を考えるベースになります。 「次がない」と思っているのは自分だけかもしれない 経験の棚卸は自分一人で行えるものですが、実は自分だけで整理をしていると、強みを見落としてしまう、あるいは自分にとっては当たり前すぎて、強みとは認識できずにいるということが起こります。 特に転職経験がない場合、今の会社での業務経験が客観的にどのように評価されるのかを確認する機会がないため、「次がない」と思い込んでしまっているかもしれません。あるいは、自分にとっては何気なくできることが実は企業から高く評価されることに気づかないだけかもしれません。 「次がない」と思い悩んでいても、中途採用やキャリアをよく知る人があなたのキャリアを聞いたら「次がないなんて、とんでもない！」ということも大いにありえるのです。 プロのキャリアコンサルタントを活用して経験の棚卸を そこでおすすめなのが、プロのキャリアコンサルタントに経験の棚卸をサポートしてもらうことです。プロのキャリアコンサルタントと一緒に経験の棚卸を行うことで、次のようなメリットが得られます。 キャリアコンサルタントと経験の棚卸をするメリット ・どんな業務を棚卸していけばいいのか、「棚卸をする視点」がわかる。・自分の業務経験や、仕事上の強みがわかる（自分の経験の何を企業が評価するのかがわかる）。・自分の業務経験や、仕事上の強みを言語化するサポートをしてくれる。・その仕事を活かして、どのような選択肢が考えられるか、情報を得られる。 転職エージェントにもキャリアのプロがいますが、転職エージェントでは転職エージェントにある求人の紹介が前提となりますので、「いきなり転職の話をするのではなくて、まずは棚卸をしてから考えたい」というケースでは、プロのキャリアコンサルタントのキャリア相談がおすすめです。 2. 次がないけど辞めてもいいのか？メリットを知っておく。 退職時に転職先が決まっている方が安心ですが、「次は決まっていないけど、とにかく辞めたい」という気持ちが高まってしまうこともあります。 厚生労働省の「転職者実態調査」（平成27年）によると、転職先を決めずに退職した人の割合は25.8％。約4人に1人は次がなくても辞める道を選んでいます。それには、次が決まっていなくても辞めることによる、次のメリットがあるからです。 次がないけど辞めるメリット①ストレスから解放される 退職してしまえば、「辞めたい」という気持ちの原因となっているストレスから解放されます。これは何より大きいメリットと言えるでしょう。 大きなストレスから解放されるのは、自分の精神的にもプラスですが、転職活動にもプラスになることもあります。なぜなら、現職での大きなストレスが、「覇気がない」「表情が疲れている」「発言が消極的」など、転職活動に影響している可能性もあるからです。 仕事を辞めてしまい、ストレスから解放されれば、イキイキとした表情で転職活動をすることができ、それが好結果をもたらすことも考えられるでしょう。 次がないけど辞めるメリット②落ち着いて転職活動ができる 仕事を続けながらの転職活動は、平日の夜や土日など、空いた時間を使って行う必要があります。仕事が忙しかったり、疲れてしまったりすると、思うように進まないこともありますが、仕事を辞めてしまえば転職活動を行う時間はたっぷりあります。 自分が次にやりたいことを考える、いろんな人に会って話を聞いてみる、次の転職先をじっくり選ぶなど、落ち着いて情報収集や転職活動を行うことができるでしょう。 次がないけど辞めるメリット③面接の日程調整が楽になる 仕事を続けながらの転職活動では、面接の日程調整が難しいという難問に直面します。営業職やフレックス制など、外出に違和感のない仕事であれば比較的面接日程も調整しやすいのですが、「外出すると目立ってしまう」「有休もとりにくい」といった職場では、面接に行くのも一苦労です。 その点、退職してしまえば時間は自分の好きなように調整できるので、面接の日程調整は格段に楽になります。興味のある企業に複数応募し、面接を通じて比較検討することも気兼ねなくできるでしょう。 3.次がないけど辞めてもいいのか？デメリットも知っておく このように「次がなくても辞める」メリットはありますが、「辞めたいけど次がないから辞められない」と今まさに思っているように、転職先を決めずに辞めるデメリットもあります。 改めてそのデメリットも確認しておきましょう。 次がないけど辞めるデメリット①経済的に不安定 最大のデメリットともいえるのが、やはりなんといっても収入が途絶え、経済的に不安定になることです。 失業給付は、自己都合の場合には、1週間の待機期間後に3ヶ月の給付制限期間があり、その期間の失業給付は給付されません。さらに、給付制限期間が終了し、求職の申込をしてから数えて約1か月後に最初の振込があります。つまり退職してから約4ヶ月以上は、無収入となります。 さらに、自己都合で退職した際に失業給付がもらえる期間は、雇用保険の被保険者であった期間によって次のように決められています。 【失業給付の給付日数】 ・1年以上10年未満：90日・10年以上20年未満：120日・20年以上：150日 このように20～30代前半ですと給付日数も90日と短いので、次の転職先が決まらないと経済的に不安定な状況になってしまうかもしれません。 次がないけど辞めるデメリット②転職活動が長引くリスクも 退職すれば時間はたっぷりあります。しかし、時間がたっぷりあることでかえってのんびりしてしまい、転職活動が長引くということも。 また経済的に安定するためにアルバイトを始めてしまうと、今度は「アルバイトをしているから…」ということが逃げ道となって転職活動に本腰が入らなくなってしまう人もいます。 さらに、離職期間が長くなると、求人に応募しても他の応募者との比較検討の際に「離職期間が長いから」という理由で不採用となるケースも出てきます。企業は、離職期間が長い人よりは、現職の人、または離職期間が短い人を好む傾向があるからです。 そうなると、今度は「なかなか内定がもらえない」という理由から転職活動が長引いてしまうリスクがあるのです。 次がないけど辞めるデメリット③転職先に妥協し条件が悪くなるリスクも その結果、転職先が選べなくなってくるというリスクもあります。「とにかく内定が出た企業に」と転職した結果、前職よりも条件や待遇が悪くなってしまうことも。 このように転職するたびに給与や待遇などの条件が悪くなる、転職の負のスパイラルに陥ってしまう人も少なからずいます。 次の転職先を決めずに辞めてしまうと、このようなリスクがあることを知っておきましょう。 4. 辞めたい気持ちは固まっているなら、転職活動を始める いろいろとご紹介してきましたが、「辞めたい」「もう辞める」という気持ちは固まっていて、ただ「次がない」という不安で二の足を踏んでいる状態ならば、まずは転職活動を始めてみましょう。 転職活動を実際に始めてみれば、本当に「次がない」のか、思っている以上に選択肢はあるのかも見えてきます。 ここで、転職活動を行う際の2つの重要なポイントも知っておきましょう。 転職活動はあらゆる手段を使おう 転職活動は、できる限りあらゆる手段を使いましょう。大手の転職情報サイト、転職エージェント、ビズリーチなどのスカウトが届く転職サイトなどのサービスの利用はもちろん、友人知人のネットワークも活用できるなら活用しましょう。今は、リファラル採用といって社員に友人知人を紹介してもらう採用手段も広がっているので、「今、転職先を探している」という情報を流しておけば、声がかかることもあるかもしれません。 様々な手段を活用すると、その分、転職活動に費やす時間もかかりますが、収集できる情報も多くなります。なかには、「リファラル採用でのみ募集している」など、その手段でのみ募集している求人もありますので、様々な手段を使うことは、手がかかる一方で、可能性を増やすことにもつながります。 転職エージェントを活用するメリット・デメリットを知っておこう ここでよく活用される転職エージェントのメリット、デメリットも押さえておきましょう。インターネット上には転職エージェントをおすすめするサイトがたくさんあります。それらのサイトで紹介されているように、転職エージェントには他にはないメリットがたくさんあります。 転職エージェントの主なメリット ・非公開の求人が多い。・企業の情報を詳しく教えてくれる。・プロの視点から、キャリアの可能性をアドバイスし、選択肢を提示してくれる。・職務経歴書の添削や、模擬面接など面接アドバイスをしてくれる。・面接情報を知っているので、面接対策がばっちりできる・退職交渉のアドバイスをしてくれる。・転職先との条件交渉をしてくれる。 このように転職するには非常によいサービスなのですが、一方でデメリットもあります。 転職エージェントを活用するデメリット ・担当のキャリアコンサルタントが自分の話を聞かず、押し進めてくることもある。・企業は転職エージェントから採用する際に、高額な手数料の支払いが発生するため、「それだけの採用コストもかけても採用したい人材」の募集に限られる。・転職エージェントに求人を出さない企業もある。 特に、転職エージェントへの手数料が発生するからこそ、転職エージェントからの採用はそれなりの人材を採用したいという思いが企業にも生じます。そのため、転職エージェント経由ではなく、自分で応募したほうが採用してもらいやすいことも時にはあることを知っておきましょう。 5. 「転職する」以外の選択肢も考えてみる 最後になりますが、「辞めたい」の後に転職しなければならないわけではありません。特に今は様々なかたちで収入を得ることができます。 「次はないけど辞めたい」と思ったときに仕事を辞め、次は転職せず、自分のスキルやキャリアを活かしてフリーランスになったり、好きなことを活かして起業することも、選択肢として考えてみるのもよいでしょう。 フリーランスになる スキルがあれば、その分野でフリーランスとして仕事を行うこともできます。今現在、コネやネットワークがなくても、今はクラウドソーシングサイトが数多くあり、そのようなサービスを利用して案件を獲得することができるでしょう。 収入の不安定さはありますが、スキルによっては会社員時代よりも稼ぐ人もいますので、「会社に縛られない働き方」をしたい方には合っているかもしれません。 ただ、フリーランスもメリットばかりではありません。フリーランスという道を選択するにあたって、知っておきたい現実はこちらにまとめてありますので、ご興味のある方はぜひご一読ください。 https://career-lab.biz/column/%e3%83%95%e3%83%aa%e3%83%bc%e3%83%a9%e3%83%b3%e3%82%b9%e3%81%ab%e3%81%aa%e3%82%8b%e3%81%ab%e3%81%af%ef%bc%9f%e3%82%92%e8%80%83%e3%81%88%e3%82%8b%e5%89%8d%e3%81%ab%e7%9f%a5%e3%81%a3%e3%81%a6%e3%81%8a/ 自分の好きなことや経験を活かして起業する 起業のハードルも今はずいぶん低くなっています。また起業内容も、商品やサービスを提供するだけでなく、自分の好きなことや興味のある分野、経験を活かしてインターネット上でアフィリエイト収入や広告収入を得る手段もあります。 もちろん、簡単な道のりではありませんが、適性があれば自分の好きなことを活かして生計を立てることもできるでしょう。 いかがでしたでしょうか。 一人で考えていると「次がない」と思ってしまうかもしれませんが、自分一人で考えていると見えないだけで、他の視点から「たくさんの次がある」ことはよくあります。 自分では見えない「次」に何があるのか、可能性を見つけてみたい方はぜひお気軽にご相談ください。
やる気がでないから仕事を辞めたい…原因と対処法をわかりやすく紹介！
どうしても仕事にやる気がでない…。そんな日は誰にでもあります。仕事で失敗をしてしまった後、連休明け、忙しい毎日が続いた後など、「仕事にいきたくないなぁ」とモチベーションが下がってしまうことがあるのは、働いていれば当たり前のことです。 しかしその状態がずっと続き、「もう仕事を辞めたい…」と思うようになってしまったら、ストレスも限界まで近づいているサインです。そんなときにどうすればいいのか、キャリアコンサルタントの視点から、原因別の対処法をわかりやすく紹介します。 1.やる気がでない原因別の対処法はこちら！現状を変える方法を試してみよう 「仕事のやる気がでない」と一言にいっても、やる気がでない原因は人それぞれです。ここでは、原因別におすすめの対処法をご紹介しますので、今の状況がどれに当てはあるのか、もしくは複数の原因が重なっているのか、客観的に振り返ってみましょう。 やる気が出ない原因①将来が見えない 「この会社にいても将来が見えない」と、先の見えない不安が「やる気が出ない」原因になっていることがあります。 ここで「将来が見えない」と思うときは、次の３つの「将来」のいずれかが見えないことを不満に思っているのではないでしょうか。 ①産業構造の変化や社会の変化、コロナの影響などで、業界全体の将来が見えないこと②経営者の経営方針、能力、企業体質などの問題で、企業の将来が見えないこと③業界や企業としては安定しているが、社内で目指したいロールモデルがおらず（「こうなりたいと思える魅力的な先輩社員）、この会社でずっと働く自分の将来が見えないこと 今の状況はそのどれに（あるいはいくつ）当てはまるのか、「見えない将来」の正体を明確にしてみると、対処法もみえてきます。 【対処法】将来は「見えない」のか「知らない」のか、確かめてみる 実は「将来が見えない」と感じるときは、本当に「将来がない状況」と、「様々な情報を知らないために、『将来が見えない』と感じてしまっている状況」の2つの状況が考えられます。多くの場合は「本当に将来がない状況」かもしれませんが、すべてのケースで必ずしもそうではない可能性もあります。 たとえば、前述の「①業界全体の将来が見えない」ときにも、企業の生き残りをかけた戦略企画が自分の知らないところで動いているかもしれません。 「②企業の将来が見えない」ときにも、危機感を持った社内の有志が「プロジェクトX」もしくは、「プロフェッショナル仕事の流儀」さながらに、企業の将来のために動きだそうとしているかもしれません。 「③自分の将来が見えない」ときも、目立たないけれども魅力のある先輩社員に気づいていないだけかもしれません。 もしも「知らないだけ」だとしたら、知れば今の「将来が見えない」という気持ちが変わる可能性だってあります。上司や先輩社員との関係性が悪くなく、コミュニケーションが取れる状況ならば、ぜひ「将来が見えないと思っている」という今の率直な気持ちを伝えてみましょう。 今の仕事や社内の状況をよく知る上司や先輩社員は、あなたが伝えた不安に対して、仕事や社内の状況などを踏まえた反応をするはずです。その反応次第で、今が「本当に将来が見えない」のか、「実は希望がいくらか見える」のか、はっきりしてくるでしょう。 そしてそれがはっきりしてきたとき、「次に何をすべきか」という答えも自分のなかに生まれてくるのではないでしょうか。 やる気が出ない原因②職場の人間関係や雰囲気が合わない 人間関係は、仕事のやる気にも大きく影響します。 「職場の人間関係が合わない」「職場の人間関係でイライラしてストレスになっている」というすでに問題が顕在化している場合はもちろん、「人間関係が悪いわけではなないけれど、職場の雰囲気（社風）がどうも苦手」という「なんとなく居心地が悪い」という状況も、仕事へのモチベーションを下げる要因となってしまいます。 本音の転職理由では、人間関係（特に上司）が原因で辞める人も多いことを考えれば、職場が合わないことでやる気が出ないのは誰にでもよくあることだといえるでしょう。 【対策】変えることができる「4つのこと」を試してみる 職場の人間関係や雰囲気が合わないときに、自分の意志で変えることができるものが4つあります。ぜひこちらを試してみてください。 まず1つめは、自分自身の態度です。態度といっても、難しいことではなく「おはようございます」「お疲れさまでした」「（何かをしてもらったときの）ありがとうございます」の3つの挨拶を気持ちよく行うことを心がけてみてください。 これらの挨拶は、たった一言ですが、人間関係をスムーズにする潤滑油のような効果があります。 気持ちよい挨拶は、相手の心もほぐします。人間関係は鏡のようなものですから、自分が変われば、相手も変わる、あるいは人間関係が改善する可能性は大いにあるでしょう。 今はコロナでリモートワークになり、職場で会うことが少なくなっても、これらの挨拶はメール上であったとしても、一言添えれば印象が変わりますので、ぜひ試してみてください。 2つめは、相手に対する考え方です。嫌な相手、苦手な相手に対しては、ネガティブな気持ちがどうしても大きくなってしまうものです。しかし、その人にもその人なりの事情や思いがあります。 ここで相手の立場や状況を考えて、「この人もいろいろある」「仕方ないのかも」と、相手や職場を許容できる余地はないか、見方を変える余裕を持てないか、試してみるだけ試してみてはいかがでしょうか。 3つめは、自分のなかで「職場の人間関係や職場」が占めるマインドシェアです。不安や不満が大きくなってしまうと、どうしても自分の気持ちのなかでそれが占める割合が大きくなってしまい、大きくなればなるほど自分への影響も大きくなり、やる気が失われていってしまいます。 そのマインドシェアを変えるために、「仕事以外のこと」を考える時間を増やしていきましょう。趣味やプライベートの時間を充実させること、しっかり休むこと、リフレッシュすることに意識を向けて、仕事のマインドシェアが下がれば、気持ちも楽になってくるかもしれません。 4つめは、自分の働く環境、つまり転職です。1から3を試すだけ試してみて、どれもあまり役に立たなかったら、最後の手段として転職を真剣に考えていきましょう。 やる気が出ない原因③仕事がつまらない 一言に「仕事がつまらない」といっても、その「つまらない」理由はいろいろあるでしょう。たとえばこのような理由が考えられます。 ・ルーティンワークや同じことの繰り返しで、仕事が単調すぎる。・仕事の意味が感じられない。・仕事に向いていないので好きじゃない。・一緒に働いている人がつまらない。・新しいことや刺激がないので面白くない。・成長感を感じられない。・結果を出せない。 また、やる気がでない原因④の「職場の人間関係や雰囲気が合わない」ときにも、仕事がつまらなく感じてしまうものです。 「つまらない」と思いながら仕事を続けるのは、何より自分自身の精神衛生上もよくありません。また、「つまらない」と思いながら仕事に取り組んでいてはいい成果を出すことも難しいので、ますます仕事がつまらなくなるという悪循環に陥ってしまいます。 なんとかこの状態を抜け出すきっかけを探してみましょう。 【対策】一度客観的に、自分の仕事の価値を考えてみる このように仕事がつまらない時には、一度現在の自分と、自分の仕事を客観的に見直してみることをおすすめします。 ・自分の今の仕事は本当に自分に向いているのか？・仕事の意味を見出したり、成長する余地は本当にないのか？・一緒に働いている人は、本当につまらない人なのか？・新しい刺激は自分からも創り出すことはできないのか？ などの視点から、考えてみましょう。 そしてできればこのプロセスは、誰かに相談することをお勧めします。同じ円錐でも、見るほうによって三角にも見えれば、円にも見えるように、「つまらないと感じる現状」も他人の視点から見ると、新たな見方があり、そこに現状を変えるきっかけや気づきがあるかもしれないからです。 参考までに、「単調すぎてつまらない仕事」「活気がない職場」を考え方ひとつ、向き合い方一つで「面白い仕事」「活気がある職場」に変えるコツを、読みやすいストーリーで紹介している本がこちらです。 https://www.amazon.co.jp/%E3%83%95%E3%82%A3%E3%83%83%E3%82%B7%E3%83%A5-%E2%80%95%E9%AE%AE%E5%BA%A6100%EF%BC%85%E3%81%B4%E3%81%A1%E3%81%B4%E3%81%A1%E3%82%AA%E3%83%95%E3%82%A3%E3%82%B9%E3%81%AE%E3%81%A4%E3%81%8F%E3%82%8A%E6%96%B9-%E3%82%B9%E3%83%86%E3%82%A3%E3%83%BC%E3%83%B4%E3%83%B3%E3%83%BBC%E3%83%BB-%E3%83%A9%E3%83%B3%E3%83%87%E3%82%A3%E3%83%B3/dp/4152083263 主人公は職場のマネージャーですが、「何かを楽しく取り組むコツ」がとても簡単で、ひとりの社員としても十分実践できるものです。関連書籍も多くでていますので、「つまらない現状をなんとかしたい」という気持ちがありましたら、おすすめします。 「仕事がつまらない」という感情は不思議なもので、誰かと話したり、何かを読んだり、あるいは息抜きしたりといった「ちょっとしたきっかけ」で仕事に対する見方や考え方が変わり、「つまらない」という感情が消えることがあります。 つまらないから仕事を辞めることを考えるのは、きっかけがあっても変わらなかった、あるいはいろいろ試してみたけれど何もそのきっかけにならなかったときでも遅くないのではないでしょうか。 やる気が出ない原因④上司が評価してくれない がんばっているのに、一生懸命やっているのに、上司が評価してくれない。やっても報われない状況は、やる気がなくなってしまうのも当たり前です。 ただ、「上司が評価してくれない」というのも、少し掘り下げてみると実はいろいろな原因があります。仕事をする以上、「上司との付き合い方」はどこまでもついて回ります。たとえ、最終的に転職を選ぶにしても、今の状況を次に生かすために、一度だけ立ち止まって次のように考えてみましょう。 【対策】なぜ評価されないのか、客観的に分析してみる 「上司が評価してくれない」理由は、主に以下の原因が考えられます。 1.上司の性格に起因するもの（そもそもデキる部下が気に入らない、そもそも他人が優れていることを認めたくない、成果は全部自分のものにしたいなど） 2.上司と自分の人間関係に起因するもの（他の人は評価するが、自分との人間関係や相性が良くないため自分だけ評価されない、上司と自分のコミュニケーションがうまく取れていないなど） 3.仕事環境に起因するもの（上司が多忙で自分の仕事の成果を把握できていないなど） 4.自分自身に起因するもの（自分では気づいていないが評価基準を満たしていないことがある、成果は出していても報連相ができていないなどプロセスに何か問題がある、上司の意図を誤解してしまっているなど） 「上司の性格に起因するもの」であれば、上司の性格は変えようがありません。「仕方がない」と諦めるか、割り切って上司の性格に合わせた対応の仕方を考えるなどの対策が考えられるでしょう。 「上司と自分の人間関係に起因するもの」に関しては、こちらのコラムで詳しく対策を紹介しています。ぜひご一読ください。 https://career-lab.biz/column/yametai_201226/ 「仕事環境に起因するもの」や「自分自身に起因するもの」であれば、自分自身の取り組み方を変えれば、評価も変わってくる可能性は大いにあります。上司が多忙であれば、効率よく効果的に仕事の成果を報告するにはどうすればいいのか？を考えてみましょう。 もし同じ職場でもしうまくやっている同僚がいれば、そのやり方をまねてみるのもいいかもしれません。また、上司との人間関係が悪くないのであれば、「自分には何が足りないのか？」を上司に率直に聞けば一番明確な答えが返ってきますので、現状をはっきりさせたい場合には、試してみる価値があります。 やる気が出ない原因⑤待遇に不満 やる気がでない原因が、待遇への不満が根っこにあることも少なくありません。 ・こんなにがんばっているのに、給与が低い。・何年仕事をしても、給与が上がらない。・休みが少ない。・残業が多い。・通勤時間が長くて辛い。・有給がとれない。・コロナ対策をきちんとしてくれない。 など、様々な不満があるでしょう。これらの問題は、会社全体の決まり事であったり、業務の性質上どうにもならないことも多く、自分が頑張ったところで変えられるものではありません。 「どうしても辞められない」事情でもない限り、これらは職場を変えない限り、根本的な解決は難しいでしょう。 【対策】転職を前提に考えてみよう 待遇への不満は、他の原因とは異なり、個人の努力でそう簡単に解消できるものではありません。もしもこの状況に当てはまるのであれば、転職を前提に考え、アクションを起こしてみましょう。 いざ転職活動をするとなれば、キャリアの棚卸や履歴書・職務経歴書の作成、求人検索など、やらなければならないことがいろいろと出てきます。次の目標が明確に定まれば、やる気がない状況も変わっていくのではないでしょうか。 2.原因がよくわからなかったら、ゆっくり休息をとってみよう！ ここまでやる気が出ない5つの原因とその対策を紹介してきましたが、「自分の場合は、いろいろと原因が重なっていて、どれかわからない」こともあると思います。あるいは、モチベーションがあまりにも低下していて、考えることすら面倒なこともあるでしょう。 そんなときは、まずはゆっくり休息をとってください。 そしてしっかり睡眠を取り、ウォーキングやヨガ、ストレッチ、筋トレやジョギングなどで軽く体を動かし、朝食をしっかりとるなど食事にも気を付けてみましょう。 睡眠、運動、食事が心の健康に重要であることは、厚生労働省はじめ多くの識者が提唱しています。やる気がでない原因がわからないときにも、ゆっくり休息を取り、しっかり食べ、適度に体を動かすことで、いつの間にか気持ちのあり方が変わってくるでしょう。 3.誰かに話してみよう！ いずれのケースでも、できるならば現状を誰かに話してみることをおすすめします。 人は誰かに話をすることで、自分自身の考えが整理され、自分の状況を客観的に見つめることができます。 今、メンタルケアとして話をただ聞いてもらう「傾聴セラピー」が注目されつつあるように、「話を否定されずに聞いてもらう」ことにより得られる安心感や満足感が、やる気のない状況から「また頑張ってみようかな」と思えるきっかけになることもあるのです。 その話す相手が、自分の考えを否定されず安心して話せる相手、アドバイスとして考えを押し付けるのではなく、自分の考えを整理してくれるような相手であれば、その効果はさらに高くなります。 キャリアコンサルティングサービスでは、キャリア構築だけでなく、みなさまの話をじっくりお伺いし、このような仕事に対するモヤモヤした状況を立て直し、気持ちよく仕事に向き合えるようになるためのお手伝いもしています。 身近に相談できる人が思い浮かばなかった際には、ぜひ選択肢の一つとして考えてみてください。
仕事を辞めたい…上司を説得して円満退職を実現する5つのポイント
「仕事を辞めたい」と思っても、スムーズに退職ができるか、退職交渉でこじれるのではないかと不安で仕事が辞められない…とモヤモヤしていませんか。 退職は確かに言い出しにくいものですが、ポイントを押さえれば円満退職が実現できます。上司とうまくコミュニケーションをとって、気持ちよく退職できるような手順を確認しておきましょう。 1.円満退職をしたいと思ったらまずは下準備 仕事を辞めると決めたら、いきなり上司に退職の意思を伝えるのではなく、円満退職にむけた下準備に取り掛かりましょう。下準備のポイントは以下の2つです。 １）規則で退職までのスケジュールを確認 まずは、就業規則を確認します。就業規則には退職する場合にどれくらい前に退職の意思を伝える必要があるのかが明記されています。多くの会社では1ヶ月前ですが、異なる場合もありますので、自社の就業規則をチェックしてみてください。 就業規則で定められた期日までに上司に伝えれば、規則上は問題はありませんが、円満退職を目指すならば、その期日よりも１～2か月、余裕を持って伝えることをおすすめします。 たとえば1ヶ月前に退職の意思を伝えることが定められている場合には、退職したい期日の2～3ヶ月前（ベストは3ヶ月前）に直属の上司に伝えるようにしましょう。 社員が退職する場合、その抜けたポジションを社内の異動か、社外からの採用で補充する必要があります。その人員調整はすぐにできるものではありません。だからこそ、人員調整を行う余裕がないスケジュールで退職の意向を伝えると、「後任の目途が立たない」「人員の補充が間に合わない」などの本音の理由から、強い引き止めにあいかねません。 民法では2週間前までに労働契約の解約の申入れ（退職届）を提出するように定められていますので、法律的にはそれで問題はないのですが、円満退職を目指すのであれば、上司や人事が自分の後任を調整するために余裕のあるスケジュールを確保できる時期に伝えることが大切です。 ２） 円満退職を目指すならば、退職の時期は12月末か3月末に 退職の時期は、可能であれば一般的に退職者が多い年末の12月末か、多くの企業が年度末を迎える3月末退職がおすすめです。 このタイミングで転職を考える人は多いので、会社にとっては ・後任を採用する場合に採用活動が行いやすい・後任を採用しない場合でも、人事異動のタイミングと重なるので、引継ぎの作業を社内・社外ともにスムーズに進めやすい というメリットがあるからです。 但し、辞めるタイミングとしては、仕事やプロジェクトの区切りとなる時がベストなので、その区切りが12月末や3月末に重ならない場合には、仕事やプロジェクトの区切りを優先しましょう。 特にプロジェクトなどは、途中で退職してしまうと引き継ぐ後任も仕事がやりにくい、あるいは後任が補充されないのでプロジェクトメンバーに負担がかかるという事態になります。 退職する際には、自分の都合だけでなく、関係者（会社、上司、自分の仕事を引き継ぐ後任、職場の同僚）の状況も考慮して、相手が最も困らないタイミングで退職するようにすると、円満退職を実現しやすくなると覚えておきましょう。 ３）退職後の転職先を決めておく 必ずしも必要な条件ではありませんが、退職後の転職先を決めておくと、円満退職しやすくなります。直属の上司に退職の意思を伝える際に、「すでに転職先が決まっている」（転職先の企業名を伝える必要はありません）ということであれば、「次が決まっているなら仕方がない」と強い引き止めにあいにくくなるからです。 また、自分を待っていてくれる次の企業があると思えば、強い意志を持って退職交渉に臨むこともできます。 反対に、退職後の転職先が決まっていないと、退職後は無職となります。自己都合なので、失業保険を受け取ることができるのは、約3ヶ月後*になることもあり、金銭的な不安定さを上司に指摘・説得されてしまって、スムーズに話が進みにくくなってしまうことも大いに考えられます。 退職したい期日の2～3ヶ月前位には転職先も決められるように、転職活動は計画的に始めておきましょう。 *失業保険は、自己都合の場合、失業保険の基本手当の受給資格が決定した日（=離職日の翌日）から7日間の待期期間に加えて2カ月の給付制限があります。給付制限が終わった後、実際に振り込まれるのは4週間後となりますので、受け取るまでに約3ヶ月かかります。 2.上司に退職の意思を伝えるタイミングと伝え方 退職のスケジュールが決まったら、次は直属の上司に退職の意思を伝えるタイミングと伝え方のポイントをおさえておきましょう。 １）上司が忙しくないタイミングを見計らって 退職の時期が決まったら、退職日の3ヶ月前程度のタイミングで直属の上司に意思を伝えます。 いきなり「退職したい」とその場で伝えるのではなく、「ちょっとお話したいことがあるので、お時間をいただけませんか」と別途面談するアポイントを取ることから始めましょう。 上司が忙しくてなかなか言い出すタイミングがつかめない、リモートワークで会う機会がなかなかないなどの場合は、アポイントだけであればメールで連絡するのでも構いません（但し、退職の意思を伝えるのは、可能な限り口頭で伝えるようにしましょう）。 上司との面談の時間は、上司との関係や上司のタイプによって30分から1時間程度、静かに話せる会議室などを用意して設定してください。 もし直属の上司との関係があまりよくない場合でも、退職の意思は必ず最初に直属の上司に伝えるようにしてください。直属の上司を飛ばして人事や、他部署の上司に伝えてしまうのは、直属の上司にしてはあまりよい状況ではなく、それが円満退職を妨げる要因になってしまうかもしれないからです。 ２）退職の強い意志をもって臨む 直属の上司に伝える際には、退職の強い意志を持って臨みましょう。退職の決意が揺るがない雰囲気が伝われば、引き止められにくくなります。 しかし、「●月×日に退職します」と一方的に伝えるのでは、心証が悪くなってしまい、円満退職を目指したい場合にはマイナスになります。強い意志を持ちつつも、「●月×日に退職したいと考えているのですが」と相談口調で伝えるようにしましょう。 また、退職の意思を伝える前に、今までの上司との関係がどのようなものであれ、「今まで本当にお世話になったのですが」と感謝を伝えるようにすると、話がスムーズに進みやすくなります。 3.上司に引き止められない退職理由の2つのポイント 上司との面談が設定できたら、退職理由をどのように上司に伝えるかを考えておきましょう。引き止められないようにするためには、次の2点がとても重要になります。 １）ネガティブな退職理由は避ける 「残業時間が多すぎる」「給与が少なすぎる」「休みが少なくてしんどい」「人間関係がストレスになっている」「仕事が合わない、やりがいを感じられない」 たとえ上記のような理由から、退職を決意したとしても、その理由をそのまま上司に伝えるのは得策ではありません。 ネガティブな退職理由は、 「業務を調整するから」「担当を変えるから」「異動できないか、人事にかけあってみるから」「人間関係は、転職してもその次の職場でよくなるとも限らないよ」 など、上司に引き止められてしまう可能性が高く、またそれに対する反論もしにくくなってしまうからです。また、退職日まで、まだ2～3ヶ月あるタイミングで話をするため、会社への批判や不満を伝えてしまうと、それまでの間、上司との関係が気まずくなってしまう可能性もあります。 本音の退職理由は、心の中にしまっておきましょう。 ２）「他にやりたいことがある」と前向きな理由で ではどんな理由なら引き止めに合いにくいかというと、「他にやりたいことがある」という自分のキャリアを考えた、前向きな退職理由です。 なぜその仕事がやりたいのか、今の会社ではそれができないキャリアプランと共にを伝えましょう。 「退職が本人のやりたいことにとってベストな選択なのだ」と上司が思えれば、惜しむ気持ちはあれど、やりたいことに向かって踏み出す一歩を応援してくれるか、「それならば仕方ない」と諦めてくれるでしょう。 4. 上司に引き止められたときの対処法 あなたが職場に欠かせない優秀な人材だった場合、あるいは人手不足で退職されると現場が困る場合、もしくは部下の退職で上司の評価が下がるような評価制度ですと上司は自分の保身のために、強い意志を持って臨んだとしても、あなたを引き止めるかもしれません。 そんなときはどのように対応すればよいか、引き止めのパターン別に対処法を知っておきましょう。 １）「君がいないと困る」と懇願する 「君がいないとみんな困ってしまうよ」「君が頼りなんだ」「今、辞められると、人手が足りなくてみんなに負担がかかってしまうんだ」 まずは、頼りにしていることや、退職が他人に迷惑がかかることを訴え、情や良心に訴えるパターンです。気持ちの優しい方なら、こんなことを言われてしまったら、退職の意思はグラグラと揺らいでしまうかもしれません。 忙しい職場や、人手不足の職場であれば、自分自身もそんなことは言われなくてもわかっているだけに、そこをつかれると胸が痛くなってしまうのも無理はないでしょう。 しかし、職場の人があなたの人生に責任を持ってくれるわけではありません。あなたが職場の他の人に迷惑をかけないようにと配慮して退職を見送ったとしても、あなたが「退職したい」と思った原因を他の人が解決してくれるわけでは決してないのです。 他人の仕事よりも、まずは自分の人生を第一に考える。この原則に立ち戻って、心を強く持ち、退職の意思を通してください。 ２）待遇や業務の改善を提示する 「新しい仕事を任せようと思っていたんだ」「昇進（昇格）する予定なんだよ」「業務量は調整するから」 このように待遇や業務の改善を提示されることもあります。引き止めるための提示ですから、上司も考えられる限りの魅力的な提示をするでしょう。 しかし、この甘い言葉には要注意です。その提示内容が、確実に実行される保証はどこにもないからです。今の会社を残ることに決めても、昇進も昇格もしなかった、新しい仕事なんて任されなかったというケースもあります。さらに、一度退職の意向を伝えているので、それがしこりになってしまう可能性もあります。 退職交渉の場での甘い言葉に心を動かされないように、予め上司から言われそうな言葉を想定しておくとよいでしょう。 ３）「認めない」と頑なになる、脅す 「退職は認めない」「退職届は受け取らない」「顧客にどれだけ迷惑がかかると思っているんだ」 など、このように頑なになってしまう、脅してくる、あるいは高圧的な態度で話が進まないタイプの上司もいるかもしれません。 日頃接していれば、「うちの上司は、退職なんて話をしたらこじれるだろうな」とは薄々わかるもので、そんなタイプの上司だと退職の意向を伝えるのに気が重くなってしまうでしょう。 しかし、職業選択の自由は憲法22条でも保証されている権利であり、民法627条*からもそのような上司の態度はすべて無効となります。「退職を認めない、理不尽な上司の態度は法律的に無効なのだ」と知っておくことが、高圧的な態度への動揺を最小限に抑える心の準備となります。 *民法627条：当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。 この場合において、雇用は、解約の申入れの日から2週間を経過することによって終了する。 退職の意向は、最初は直属の上司に伝えるのが筋ですが、それで話が進まない場合には、人事部やその上の上司（部長や担当役員など）に退職の意向を伝えると、話がスムーズに進むようになります。 どうしても埒が明かない場合には、最終手段として労働基準監督署に相談することも選択肢にいれて、臨んでみてください。 5.会社と上司に対する感謝の気持ちを忘れずに 「人間関係は鏡」とよく言われます。自分がよく接すれば、相手の対応もよくなり、自分が強くでれば相手の態度も強硬になります。 これは退職交渉でも全く同じことがいえます。 「次にやりたいことがあるから」と本当にポジティブで前向きな理由で退職する人は一握りで、多くの人が現状に何らかの不満をもっているからこそ、退職という大きな決断をします。 本音には現状への不満や批判があったとしても、気持ちのよい円満退職を目指したいならば、ぜひ、退職を決めたその時から、今までお世話になった会社や上司に対する感謝の気持ちを持つようにしてみてください。 「お世話になりました。ありがとうございます」という感謝の気持ちで臨めば、そこにも「鏡の法則」が働きます。上司は退職の意向を知って最初はショックを受けるかもしれませんが、あなたの感謝の気持ちが伝われば、きっとあなたの決断を応援してくれるでしょう。 キャリア・コンサルティング・ラボのキャリアコンサルティングでは、それぞれの状況に応じてどのように上司とコミュニケーションをすればよいのか、どんな対策をすればよいのかなど、個別の状況に合わせたより詳細なアドバイスも行っています。ぜひご利用ください。
コロナ禍の今、仕事を辞めたいときに考えておきたい4つのこと
収束の目途がなかなか見えない、新型コロナウイルス感染症は、仕事にも絶大な影響を及ぼしています。 業務の激減や倒産などで転職を余儀なくされる方だけでなく、通勤時の感染リスクが気になったり、感染対策で導入されたテレワークに馴染めなかったり、と新型コロナウイルス感染症の影響で、仕事を辞めたいと考えるようになった方もいらっしゃるのではないでしょうか。 企業も業績が厳しく、求人が減っているのはわかっている。今転職活動をするのは、厳しいかもしれない。でも、「辞めたい」気持ちが止まらない。 そんなときはこう考えてみませんか。 仕事を辞めたい本当の理由は何か？ 「仕事を辞めたい」と思った時にとても大切なのが、「その理由は今の仕事を辞めれば本当に解消できるのか？」ということです。辞めたい理由によっては、仕事を辞めずに、現状に向き合い、改善を目指すほうが、辞めたい理由が解決できる可能性が高いことも多くあります。 それを見極めるためにも、まずは今、仕事を辞めたいと思っている本当の理由は何なのか、次にあげる「辞めたい理由」の例をみながら、自分のケースをもう一度整理してみましょう。 感染対策への意識が低く、感染リスクが気になる まずは、コロナ禍ならではの「辞めたい」理由としては、「企業の感染対策への意識が低く、感染リスクが気になる」という理由が挙げられます。 これだけ感染者が増えた今でも、感染対策に対する意識は企業によって異なります。感染対策のためにテレワークや時差通勤を積極的に導入し、社内でもできる限りの対応をしている企業もあれば、さほど気にしていない企業もあります。 通勤による感染リスクが高いことや、感染対策への意識が低い企業姿勢が理解できずに、転職を考える方もいらっしゃるようです。 テレワークに馴染めない、テレワークが合わない 一方で、感染対策のために導入されている「テレワークの働き方が合わない」という方もいらっしゃいます。 テレワークにより在宅勤務が可能になり、通勤が不要になれば、その分感染リスクを下げることはできますが、その働き方にも向き不向きがあり、 「家で仕事をすると、仕事とプライベートがわけにくい」「生産性が悪くなる」「タスク管理やモチベーション管理を自分で行うのが苦手」 等の理由から、テレワークや在宅勤務が合わない方もいらっしゃいます。会社全体がテレワークを推奨していて、コロナが収まった以降も導入が続きそうな雰囲気があるならば、自分に合う働き方ができる企業へ…と転職を考えるのも自然な流れと言えるでしょう。 将来が不安 また、コロナによる業績不安や、テレワーク導入やコロナ対策による仕事の進め方などの変化への不安から、会社の将来や自分の将来が不安になり、転職を考える人も多いようです。 人間関係に不満がある もちろん、コロナ禍ではあるけれども、コロナに関係ない理由から仕事を辞めたい方も、多くいらっしゃいます。 人間関係はどんなときでも、仕事を辞めたい本音の転職理由の上位に入りますが、日本労働調査組合が行った「仕事の退職動機に関するアンケート」に関する調査（2021年4月発表）でも、「仕事を辞めたいと考えている理由」は「職場の人間関係に不満」と「評価・待遇に不満」が同率で1位でした。 特にコロナ禍では、特にテレワークの導入で業務の時間に関係なく上司から連絡が来ることや、仕事のコミュニケーションがメールやチャットになったことによるミスコミュニケーションなどがストレスになる方も多いようです。 待遇・評価に不満がある 前述の日本労働調査組合の調査で、「職場の人間関係に不満」と同率で1位であり、どんな時でも転職への強い動機となるのが「待遇・評価への不満」です。 特に今は、飲食業界や観光関連業界、航空業界などコロナが業績に深刻な影響を与えている業界も多いため、それによる収入減が、仕事を見直すきっかけとなっているようです。 働き方を変えたい また、コロナ禍だからこそ、これからのキャリアや働き方を考え直し、働き方を変える方も増えています。特に感染を拡大する都市部から近郊への移住が進み、東京都からの人口転出は、2020年7月以降転出超過が続いています。 特に30代から40代の転出傾向が多いようで、テレワークに向いている方は、テレワーク可能な企業で居住環境を東京郊外に移し、コロナを機に働き方やライフスタイルを変えていることがわかります。 「辞めたい理由」の原因は、転職すれば本当に解消できるのか？ 自分の「辞めたい理由」が客観的に整理できたら、次に考えたいのは「それは、転職すれば本当に解消できるのか？」ということです。 厚生労働省が発表する有効求人倍率は1.09倍（令和3年2月現在）と、コロナ前の令和元年には1.60倍だった状況から下落の一途をたどっています。企業の業績がコロナの影響を受け、求人数も多くないからこそ、転職が本当に自分が求める解決策かどうかを見極める必要があるでしょう。 転職すれば辞めたい理由が解消できる可能性が高いケース たとえば、「感染対策への意識が低い」「感染対策があまり導入されていない」という理由であれば、感染対策を導入している企業を選ぶことはできるでしょう。 また、「テレワークが合わない」という理由も、これもテレワークを導入していない企業を自分で選ぶことができます。 「働き方を変えたい」という理由も同様です。この場合、年代や職種によって、それが実現しやすい方と実現しにくい方がいらっしゃいますが、「働き方を変える」ことが一番の目的で、それだけにフォーカスすれば希望通りの働き方ができる企業も見つかるでしょう。 「将来が不安」というケースも、会社の将来が不安なのであれば、このコロナ禍でも適切な事業戦略で業績を伸ばしている企業もあります。将来の不安がより少ない企業へ転職することで、将来の不安を軽減し前向きに仕事をする環境を得ることができるでしょう。 「待遇に不満」がある場合も、より条件のよい企業に転職することで改善することができます。 ただし、それらの会社で募集している求人の仕事内容や待遇面、企業規模などが自分の希望通りとは限りません。多少他の条件に妥協しても、まずは自分の一番の希望を解決したいという思いがあれば、転職は確かに有効な解決策になります。 しかし、自分にとって本当に一番重要なものが仕事内容や待遇面など他のところにある場合は、状況を改めて捉え直したほうがいいかもしれません。 転職しても、辞めたい理由が解消できないリスクもあるケース 一方で、転職しても「辞めたい理由」が解決できるとは限らないものもあります。 たとえば、「人間関係」は転職すれば、今ストレスを感じている人物からは離れることができますが、転職先でまた今度はまた別の人間関係がストレスになるような人物がいる可能性もあります。 「評価への不満」も、転職先の企業の評価制度や、その評価を行う上司が、納得できる評価をしてくれるかどうかはわかりません。 「自分の将来に不安」も同様です。会社の将来が有望な会社に転職したからといって、その会社での自分の将来も明るくなるとは一概には言えません。もちろん、成長している企業に転職すれば、企業と共に自分も成長する可能性は非常に高いですが、そのような環境でも人間関係にストレスを感じて転職したくなるかもしれないし、評価に不満を感じて転職したくなるかもしれないからです。 だからといって「転職しないほうがいい」というわけではないのですが、上記のような理由が「辞めたい」という気持ちの原因になっている場合には、「転職で全てが解決できるわけではない」ということも認識しておくと、「転職したのに、こんなはずではなかった」という状況を避けることができるでしょう。 これからどう生きたいのか？これからのキャリアプランは？ 転職することがいいのか、転職しないで今の会社を続けるほうがいいのか。 それを判断する軸となるのが、「これからどう生きたいのか？」「何をしてどんな働き方をしたいのか？」ということです。「辞めたい」と思った今を、キャリアプランを考え直す良い機会と捉えて、今後のことを考えてみましょう。 「キャリアプラン」といっても、何がやりたいのか具体的に思い浮かばない場合には、今までの自分のキャリアを棚卸して、整理してみることをおすすめします。キャリアプランの考え方については、こちらのコラムで詳しく紹介していますので、ぜひご覧ください。 https://career-lab.biz/column/%e8%87%aa%e5%88%86%e3%81%ae%e3%82%ad%e3%83%a3%e3%83%aa%e3%82%a2%e3%83%97%e3%83%a9%e3%83%b3%e3%81%8c%e3%82%8f%e3%81%8b%e3%82%89%e3%81%aa%e3%81%84%e3%81%a8%e3%81%8d%e3%81%ae%e8%80%83%e3%81%88%e6%96%b9/ 生活様式や働き方が変わるなか、「仕事を辞めたい」と今まで継続してきたことをやめたくなったということは、今までの自分自身の仕事や働き方、仕事に対する価値観、自分の強みを見直すチャンスでもあります。 自宅で過ごす時間が増えた今は、これからのことをゆっくり考えるいい機会とも言えます。キャリアプランを考える際も、プライベートも含めてこれからどう生きたいのか、何がしたいのか、人生のライフプランから見直しをしてみるのもいいでしょう。 もしかしたら、「プライベートでやりたいこと、大切にしたいことを冷静に考えたら、やっぱり仕事は今のままがいいかもしれない」という結論になるかもしれません。どんな結論であれ、ライフプランを見直した結果の結論のキャリアプランであれば、「もっと気持ちよく働き、気持ちよく生きるために辞める」というポジティブな選択ができ、そしてポジティブな一歩が踏み出せるはずです。 コロナ禍の転職活動で知っておきたいこと キャリアプランを考えた結果、転職することがベストな選択ならば、転職活動は早めに始めるに越したことはありません。コロナの影響は転職市場にも及んでいますので、この時期の転職活動で知っておきたいことも確認しておきましょう。 企業はより即戦力を求めるようになっている 現在採用活動を行える企業は、深刻な業績ダウンとまではいかないまでも、コロナの感染対策と共にライフスタイルが変わるなかで変化を求められ、中途採用者を育成する余裕がなくなっています。そのため、未経験からのポテンシャル採用よりも、より即戦力として活躍できる人を求める傾向が強くなっています。 コロナ禍での転職を成功させるためには、「未経験だけどチャレンジしたい」分野ではなく、今までの経験や知識が活かせる業界・職種を視野に入れて考えていくことがおすすめです。 全く同じ業界や職種ではなくても、仕事の進め方、顧客層、提案の仕方等で経験が応用できることもありますので、転職エージェントやキャリアコンサルタントをうまく活用して情報収集をしながら、自分の可能性と選択肢を広げていきましょう。 転職活動は長期化も覚悟を 今採用意欲が高いのは、コロナ禍でも業績を伸ばしている業界・企業になります。その業界・企業への転職に興味が持てれば、転職はスムーズにいきますが、自分の希望とそうした業界・企業がマッチしない場合には、転職活動が長期化することも覚悟しておく必要があります。 転職活動はやむを得ない事情がない限り、仕事を続けたまま活動を行うようにしましょう。 先入観に捉われずに柔軟に検討を 前述のように、今業績を伸ばしている業界は特定の業界や企業です。もしかしたら、そうした業界や企業に対して関心がない方、あまりいい印象を持っていない方もいらっしゃるかもしれません。 しかし、自分のイメージと実際の業務や会社の雰囲気などが異なることもあります。今の状況を変えることを優先するならば、先入観に捉われずに柔軟に転職先を検討することも必要です。 転職先の選択肢を広げるためには、ぜひ転職エージェントを上手く活用し、転職先の情報収集をしていきましょう。その求人の業務内容、社風、活かせる能力などを確認していくと、意外に自分にマッチすることもあります。「こういう業界には興味がない」と決めつけず、柔軟に検討していくことで、自分にとってよい企業を探していきましょう。 また、自分がどんな選択肢があるのか、具体的な案件を紹介されるのではなく、まずはフラットに考えたい場合には、キャリアコンサルティングを活用するのもおすすめです。キャリアコンサルティングでは、具体的な案件の紹介や転職を勧められることがないかわりに、自分のペースで落ち着いて考えるでしょう。 新型コロナウイルスの影響もいろいろあるし、仕事を辞めたい。 そんな考えが頭をよぎるようになったら、一度立ち止まってその考えに向き合い、これまでのこととこれからのことを落ち着いて整理してみることがおすすめです。 そしてそんなときこそ、キャリアコンサルタントを活用してみてください。 プロの客観的な立場から、キャリアに対する考えや今までの経験で身につけてきた強みを整理し、キャリアプランを見直すお手伝いをさせていただきます。
仕事を何となく辞めたい気持ちはどう扱えばいい？
「どうしても辞めてやる！」という勢いや強い決意があるわけではないけれど、何となく仕事を辞めたい時ってありませんか。 この仕事って本当に自分のやりたい仕事だったっけ…。 別に待遇は悪くないけど、やりがいも感じられない…。 仕事にマンネリを感じて随分長くなるなぁ…。 もうこの会社でこの上司と一緒に仕事をするのは疲れた…。 などなど、1つ1つは小さな「何となくネガティブな気持ち」が積み重なって、今の会社や仕事で前を向くことができなくなってしまう。長く仕事を続けていれば、そんな気持ちになってしまうこともあるかと思います。 気持ちがトーンダウンするこの時期は、自分のキャリアを落ち着いて客観的に見つめ直すとてもいい機会です。この時期はこう考えて、気持ちを整理してみませんか。 1015
仕事の辞め癖と逃げ癖、その末路には何がある？
仕事をすぐに辞め、転職を繰り返してしまう「辞め癖」。自分の希望と異なったり、嫌なことがあったら仕事から逃げてしまう「逃げ癖」。 この「辞め癖」や「逃げ癖」については、「仕事で、辞め癖や逃げ癖がついたら直らない」「辞め癖がつかないように、仕事はすぐに辞めないほうがいい」とか、「大変なことは無理にやらなくていいから、逃げてもいい」「辞め癖・逃げ癖なんて気にする必要はない」とか、賛否両論あります。 どちらの言い分にも一理あります。辞め癖がつかないようにした方がいいのは何故なのか、辞め癖なんて気にしなくてもいいのは何故なのか。「辞め癖や逃げ癖がついてしまった末路」のキャリアから考えてみましょう。 1012
やってられない！職場に嫌気がさしたときにおすすめの3つの行動
仕事をすぐに辞め、転職を繰り返してしまう「辞め癖」。自分の希望と異なったり、嫌なことがあったら仕事から逃げてしまう「逃げ癖」。 この「辞め癖」や「逃げ癖」については、「仕事で、辞め癖や逃げ癖がついたら直らない」「辞め癖がつかないように、仕事はすぐに辞めないほうがいい」とか、「大変なことは無理にやらなくていいから、逃げてもいい」「辞め癖・逃げ癖なんて気にする必要はない」とか、賛否両論あります。 どちらの言い分にも一理あります。辞め癖がつかないようにした方がいいのは何故なのか、辞め癖なんて気にしなくてもいいのは何故なのか。「辞め癖や逃げ癖がついてしまった末路」のキャリアから考えてみましょう。 783
入社10年目でもう仕事を辞めたいと思ったら…知っておきたい対処法
仕事をすぐに辞め、転職を繰り返してしまう「辞め癖」。自分の希望と異なったり、嫌なことがあったら仕事から逃げてしまう「逃げ癖」。 この「辞め癖」や「逃げ癖」については、「仕事で、辞め癖や逃げ癖がついたら直らない」「辞め癖がつかないように、仕事はすぐに辞めないほうがいい」とか、「大変なことは無理にやらなくていいから、逃げてもいい」「辞め癖・逃げ癖なんて気にする必要はない」とか、賛否両論あります。 どちらの言い分にも一理あります。辞め癖がつかないようにした方がいいのは何故なのか、辞め癖なんて気にしなくてもいいのは何故なのか。「辞め癖や逃げ癖がついてしまった末路」のキャリアから考えてみましょう。 2895
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仕事をすぐに辞め、転職を繰り返してしまう「辞め癖」。自分の希望と異なったり、嫌なことがあったら仕事から逃げてしまう「逃げ癖」。 この「辞め癖」や「逃げ癖」については、「仕事で、辞め癖や逃げ癖がついたら直らない」「辞め癖がつかないように、仕事はすぐに辞めないほうがいい」とか、「大変なことは無理にやらなくていいから、逃げてもいい」「辞め癖・逃げ癖なんて気にする必要はない」とか、賛否両論あります。 どちらの言い分にも一理あります。辞め癖がつかないようにした方がいいのは何故なのか、辞め癖なんて気にしなくてもいいのは何故なのか。「辞め癖や逃げ癖がついてしまった末路」のキャリアから考えてみましょう。 1012
「時短勤務って迷惑！」と言われない人がしている3つの気遣い
仕事をすぐに辞め、転職を繰り返してしまう「辞め癖」。自分の希望と異なったり、嫌なことがあったら仕事から逃げてしまう「逃げ癖」。 この「辞め癖」や「逃げ癖」については、「仕事で、辞め癖や逃げ癖がついたら直らない」「辞め癖がつかないように、仕事はすぐに辞めないほうがいい」とか、「大変なことは無理にやらなくていいから、逃げてもいい」「辞め癖・逃げ癖なんて気にする必要はない」とか、賛否両論あります。 どちらの言い分にも一理あります。辞め癖がつかないようにした方がいいのは何故なのか、辞め癖なんて気にしなくてもいいのは何故なのか。「辞め癖や逃げ癖がついてしまった末路」のキャリアから考えてみましょう。 680
仕事がわからない時の聞き方・暗黙のルールを確認しよう
仕事をすぐに辞め、転職を繰り返してしまう「辞め癖」。自分の希望と異なったり、嫌なことがあったら仕事から逃げてしまう「逃げ癖」。 この「辞め癖」や「逃げ癖」については、「仕事で、辞め癖や逃げ癖がついたら直らない」「辞め癖がつかないように、仕事はすぐに辞めないほうがいい」とか、「大変なことは無理にやらなくていいから、逃げてもいい」「辞め癖・逃げ癖なんて気にする必要はない」とか、賛否両論あります。 どちらの言い分にも一理あります。辞め癖がつかないようにした方がいいのは何故なのか、辞め癖なんて気にしなくてもいいのは何故なのか。「辞め癖や逃げ癖がついてしまった末路」のキャリアから考えてみましょう。 711
30代こそキャリア相談を受けるべき！？その理由とおすすめ相談先
「仕事で認められることも増えたけど、このままで良いのかな」 社会人として一定の経験を積んだ30代は、このような悩みを抱えやすいです。一方で、「キャリアの方向性や向いている仕事がまだ見つからない」というケースもよくあり、焦りや不安を感じている人もいるでしょう。 そういった仕事の悩みを抱える30代におすすめなのが、キャリア形成をサポートしてくれる「キャリア相談」。今回は、30代がキャリア相談を受けたほうがいい理由やおすすめの相談先、相談時の注意点などを解説します。 キャリア相談とは？30代が受けるべき理由 キャリア相談は、キャリアコンサルタントをはじめとする専門家に、仕事の悩みや今後のキャリアについて気軽に相談できる場です。 相談者は、対話を通じて悩みや問題を整理し、プロの視点からアドバイスをもらうことで、解決の糸口や理想のキャリアプランを見つけられます。 ここでは、30代がキャリア相談をうまく活用するべき理由について解説します。 キャリアの行き詰まりを感じる人が増えるから 仕事にも慣れ、社内では中堅社員として扱われるケースが多い30代。 仕事を認めてもらえるのは嬉しいですが、どうしても仕事に慣れが生じて毎日の業務がルーティン化するため、キャリアに行き詰まりを感じやすいです。 また、昇進やスキルアップの機会の少なさから、キャリアの停滞感を感じる場合もあります。 このようなキャリアの行き詰まり感を放置すると、モチベーションやスキルの低下を招く恐れも。キャリア相談では、行き詰まりの原因を明確にして、今後の理想のキャリアへの道筋を立てます。 ライフステージが変化しやすいから 30代は、結婚・出産・育児などでライフステージが変化しやすい年代です。大きなライフイベントを経験して仕事に対する価値観が変わるケースも多く、これまでと同じ働き方を続けると違和感を持つ場合があります。 そんなときにキャリア相談を受けると、新たな働き方を知ることができたり、今の自分に合った働き方のヒントが得られたり、自分の気持ちや考えを整理したりすることができるでしょう。 自分らしく働ける働き方に気づくきっかけになるので、ライフステージが変化しても仕事を続けやすく、プライベートと仕事を無理なく両立できる可能性が高いです。 クォーターライフクライシスに陥りやすいから クォーターライフクライシスとは、人生の4分の1（クォーター）にあたる20代後半～30代半ばに、不安や焦燥感、憂鬱感を持つこと。 この年代は、社会の仕組みや自分の実力がわかり、社会人になりたての頃よりもクリアに現実が見えています。その現実が想像していた理想と異なる場合、理想と現実のギャップにより「このままで良いのか」という不安や焦りを抱くのです。 キャリア相談では、どうすればギャップを解消できるのかを一緒に考え、丁寧にキャリアの見直しを行います。 将来への不安感が強くなりやすいから 30代は、ある程度の社会人経験はあるもののまだまだこれからもキャリアが続く年代で、だからこそ将来に関する悩みを抱えがちです。 たとえば、これまでの昇進・昇給ペースから今後のキャリアパスが具体的に見えてきて、将来に不安を感じる人は少なくありません。また、今の仕事が自分にあまり合っていない場合、「今の状態が40代・50代になっても続くのか」と考えて憂鬱になるケースも多いです。 キャリア相談は、現在の悩みから将来の働き方まで、仕事に関するさまざまな悩みを相談できます。専門知識を持つプロの意見により将来の可能性に気づくこともあり、不安の低減につながるでしょう。 転職を検討している場合、早く決断したほうがいいから 30代は、未経験の職種に転職できるラストチャンスになりやすいです。 「若くないと転職できない」というわけではありませんが、転職市場では年齢を重ねるにつれて経験や即戦力を求められます。また、若いほうが「吸収力や将来性が高い」と見込まれやすく、選考で有利になる場合があるのも事実です。 そのため、転職を検討している30代は、できるだけ早く答えを見つけたほうがいいでしょう。 キャリア相談では、転職に関する相談やサポートも受けられるので、一人で悩むよりも早く結論にたどり着けるはずです。 30代でキャリア相談を受けるメリット 30代は、キャリアの方向性を見直す「分岐点」となる時期です。人生における大事な転換期にキャリア相談を受けると、以下のようなメリットがあります。 自分の市場価値がわかる キャリア相談を受けることで、自分のキャリアを客観視することができ、キャリアをより現実的に捉えられるようになります。 転職するにせよ今の職場でキャリアを築くにせよ、自分の市場価値に見合った企業やポジションを適切に選んで、失敗するリスクを低減させられるでしょう。 また、正しい市場価値を理解すれば「価値をより高めるにはどうすれば良いのか」を考えることができ、スキルアップにもつなげやすいです。 キャリアの目標が明確になる キャリアにぼんやりとした不安がある、あるいは自分のやりたいことがよくわからないという状態では、具体的な行動が取れません。また、この状態で行動してしまうと判断を誤りやすく、将来的に後悔する可能性が高いです。 キャリア相談で自分の価値観や適性を整理すると、目指すべきキャリアの方向性が定まり、同時に目標が明確になります。 具体的な目標に向かって自信を持って行動できるため「これで良いのか」という不安も軽減しやすいです。 抱えているストレスを解消できる キャリア相談では、キャリアや転職に関する悩みはもちろん、「職場の人間関係が悪い」「待遇に不満がある」「スキルアップしたい」など、仕事にまつわる悩みを幅広く相談できます。 話す内容がまとまっていなくても、対話を通して問題を整理できるので、今抱えているストレスやモヤモヤを解消させられるでしょう。 人は一人だとどうしても目の前の課題から目を反らしやすくなりますが、専門知識を持つプロが寄り添ってくれれば、課題にも前向きに取り組めるはずです。 悩む30代がキャリア相談を受けないリスク 仕事の悩みを抱える30代がキャリア相談を受けないことには、多くのリスクがあります。どのようなリスクがあるのか、詳しく見ていきましょう。 キャリアの選択肢が狭まる キャリア相談を受けないと、客観的な視点での自己分析ができなかったり、自身の強みを見落としてしまったりします。自己理解が不十分になる可能性もあり、自分に合わないキャリアを選択して自らの可能性を減らしてしまうかもしれません。 また、キャリア相談は自分の知らない職業や働き方などを知る機会でもあるため、受けないと機会損失になりキャリアの選択肢を狭める可能性があります。 40代以降の昇進・昇給に響く 20代～30代の段階では、同世代間において役職や収入にあまり大きな差はありません。 しかし40代以降になると、若手のうちに行っていたキャリア形成の結果が現れ始め、社内での役割や待遇において出世の二極化が顕著になります。 モヤモヤした状態のまま30代を過ごすと、40代になってもキャリアの方向性が定まらず、昇進・昇給に響きやすいです。 キャリア迷子になりやすい キャリア相談を受けずに悩みが解決しない状態が長引くと、自分の進むべき方向性がわからない「キャリア迷子」になりやすいです。 キャリアに関する知識を得るだけなら、本やインターネットを使えば一人でも可能かもしれません。 しかし、自己理解が深まらないまま知識を入れるとかえって「選択肢が増えて迷う」という状況を生み出しやすく、キャリアプランが曖昧になる可能性があります。 30代におすすめのキャリア相談先5選 仕事やキャリアに悩んだらキャリア相談を受けるのがおすすめですが、相談する際は「相談の目的」や「年齢層」に合ったサービスを選ばなくてはいけません。ここでは、30代に適したキャリア相談サービスを5つ紹介します。 キャリア・コンサルティング・ラボ キャリア・コンサルティング・ラボは、悩みや本音を丁寧に深掘りしてくれる、キャリア相談サービスです。 プロのキャリアコンサルタントに相談できる内容は、転職・キャリアに関する悩みから、将来への漠然とした不安、人間関係の悩み、子育てとの両立などまで多岐に渡ります。 こちらの話をじっくり聞いたうえでアドバイスをしてくれるので、表面的な悩みの奥にある根本的原因や自分でも気づかなかった本音がわかり、悩みの早期解決につながるでしょう。 30代の仕事の悩みを解決してきた実績も多く、1回からでも利用でき、相談者に寄り添ったサポートを提供してくれます。 ポジウィルキャリア ポジウィルキャリアは、キャリアに特化したパーソナルトレーニングサービスです。 スポーツジムでトレーナーからアドバイスをもらうように、ポジウィルキャリアではプロのキャリアトレーナーから仕事に関するさまざまなアドバイスがもらえます。 仕事だけでなく人生まで含めた目線でキャリア形成を考えており、心理学に基づいた体系的なキャリア支援プログラムが組まれているのが特徴です。 具体的には、キャリア課題の特定、キャリアトレーニング、転職先紹介などのサービスが受けられ、最良の選択ができるようサポートしてもらえます。 キャリドラ キャリドラは、年収アップとキャリアアップに特化した、パーソナルトレーニングサービスです。 市場価値の向上と長期的なキャリア形成を目的としているサービスで、「今の収入に不満がある」「キャリアの行き詰まり感を解消したい」などの悩みを持つ30代に特に適しています。 また、24時まで対応のチャットサポートが設けられているため、悩みや疑問が生じた際にすぐ相談できるのも嬉しいポイントです。 キャリート キャリートは、20代～30代から高い信頼を寄せられている、キャリアコーチングサービスです。 5年後・10年後に後悔しないよう、未来にフォーカスしたキャリア形成をサポートしてくれます。 なお、コーチを担当する全員が「国家資格キャリアコンサルタント」もしくは「プロコーチ認定資格」保持者。転職を繰り返している人や、「繊細さん」と呼ばれるHSPの人への理解も深く、仕事に関するあらゆる悩みを相談可能です。 dodaキャリアカウンセリング dodaキャリアカウンセリングは、転職に関する悩みを「転職エージェントdoda」のキャリアアドバイザーに相談できるサービスです。 転職しようか迷っている人や、転職活動しているもののうまくいかない人を対象としており、状況のヒアリングからキャリアプランの策定、転職活動の支援まで、一貫してサポートしてもらえます。 完全無料でキャリアカウンセリングが受けられるため、費用を気にしなくていい点もメリットです。 30代がキャリア相談する際の注意点 キャリア相談の効果を最大限に高めるためには、いくつかの注意点があります。 以下のポイントに気を付けると、有意義なキャリア相談ができるでしょう。 相談内容を事前に絞り込む 愚痴や不満を言いすぎない 正直に話す サービスにもよりますが、キャリア相談の時間は1回あたり45分～90分程度が一般的です。 時間に限りがあるため、あらかじめ相談内容を厳選しておき、愚痴や不満に時間を割きすぎないようにしましょう。客観的事実や「今後どうなりたいか」を優先的に伝えると、アドバイスも具体的になりやすいです。 また、的確なアドバイスを得るためには、嘘や隠し事をせず全て正直に話すのも大切なポイントとなります。専門家は話を聞くプロなので、「こんなことを相談して大丈夫かな」と心配せず、ありのままを伝えてください。 30代は分岐点！キャリア相談で後悔しない未来を描こう 30代は、仕事で新しいポジションを任されたり私生活で大きなライフイベントが発生したりと、公私ともに変化が起きやすい年代です。 さまざまな面で分岐点に立たされやすく、自身のキャリアに悩んでしまう人も少なくありませんが、キャリア相談をうまく活用して後悔しない選択をしましょう。 悩んだとき、最もやってはいけないのは「一人で悩みを抱えること」です。問題解決が遅れる、ストレスや孤独感が増す、判断や行動を誤るなど、一人で悩みを抱えることには多くのデメリットがあります。 話すだけで心が楽になる場合も多いので、まずは気軽な気持ちでキャリア相談を利用してみてください！
20代女性に最適なキャリア相談先を紹介！選び方・相談するメリットも
20代はキャリアの方向性に迷いやすく、「このまま30代に突入していいのかな？」と悩んでしまう人も少なくありません。 特に女性は20代から30代にかけて結婚・出産を経験する人が多く、ライフイベントを見据えて今後のキャリアを考えたい人もいるでしょう。 本記事では、20代女性におすすめのキャリア相談について解説します。20代女性がキャリア相談するメリットや相談先の選び方、おすすめの相談サービスを解説するので、ぜひ参考にしてください。 20代女性のキャリア相談でよくある悩みとは 20代の女性は、仕事・キャリアに関するどのような悩みを抱えているのでしょうか？まずは、キャリア相談でよくある20代女性に多い悩みを紹介します。 やりたいことや向いている仕事がわからない 一通り仕事を覚えて経験を積んでいく中で、業務内容と自分の適性にミスマッチを感じる場合があります。特に20代は社会人経験が浅く、仕事への理解や自己分析が不十分になりやすいため、このような悩みに直面しやすいです。 そして、仕事への理解や自己分析が不足していると「本当にやりたいこと」や「向いている仕事」がわかりません。今の仕事にやりがいを感じないものの、どのような仕事に就けばいいのかがわからないため、悩みが深刻になる傾向です。 スキルアップできていないように感じる 本来、20代は業務知識や経験が少ないからこそ、新しいことをどんどん吸収して成長する時期です。 しかし、自分に合わない仕事をしていたり成長機会が少ない環境で働いていたりする場合、スキルアップの実感が得られず不安や焦りを感じるでしょう。 スキルアップの実感がないと、仕事に対するモチベーションが下がりやすく、将来的にはキャリアの停滞や選択肢の狭まりを招く恐れがあります。 ライフイベントと両立できるのか 20代は結婚や出産といったライフイベントが発生しやすいです。そして女性のキャリアはライフイベントの影響を受けやすいため、「結婚・出産後も仕事を続けられるのか」と疑問や不安を抱く人が少なくありません。 また、20代女性の中には、既に結婚や出産をしている人も多くいます。このような女性は、仕事と家庭を両立させる難しさに悩みやすく、キャリアを諦めることを考えてしまうケースもあるでしょう。 20代女性がキャリア相談するメリット キャリア相談とは、仕事の悩みを専門家に相談し、問題解決に向けた具体的なアドバイスを受けることです。ここでは、20代女性がキャリア相談をするメリットについて解説しましょう。 キャリアの選択肢が広がる 社会人経験が浅い20代は、「世の中にどんな仕事があるのか」「自分の本当の強み」などを十分に理解できていない場合も多いです。キャリア相談をすると、自分では気づかなかった業界や職種の情報、本当の適性などを理解でき、新たなキャリアの選択肢が広がるでしょう。 20代は未経験でも転職しやすい時期なので、早い段階で自分に合った仕事を見つけられれば、将来的に大きくキャリアアップできる可能性があります。 将来のキャリア設計ができる キャリア相談では、現状の仕事の悩みだけでなく、未来のキャリアについても相談できます。 5年後、10年後を踏まえたキャリアプランを設計できるため、将来のビジョンが明確になり、それと共に今の自分が何をするべきかも見えてくるでしょう。 20代女性は将来に対して漠然とした不安を抱え、仕事に対し「このままでいいのかな？」と考えがち。ですが、現実的なキャリアプランがあれば行動や判断に迷いにくく、不安を解消できるはずです。 結婚・育児・介護などに備えられる 20代女性がキャリアについて考える際は、結婚・育児・親の介護など、今後起こり得るライフイベントにも十分考慮しなくてはいけません。 キャリア相談では、家庭と仕事の両立に悩む相談者をサポートした経験を持つプロから、現実的かつ具体的なアドバイスがもらえます。 「今後、どのようなライフイベントが起こり、どのような状況に陥る可能性があるか」「今のうちにできることは何か」などが理解できるため、備えを充実させてライフイベントにも対応しやすくなるはずです。 キャリア相談すべき20代女性の特徴 仕事の悩みはあるものの「キャリア相談したほうが良いのかわからない」と迷っている20代女性もいるのではないでしょうか。ここでは、キャリア相談が必要な人の特徴を詳しく解説します。 一人で悩みを抱えてしまう人 責任感が強い人や完璧主義の人ほど、「相談すると迷惑かも」「一人で何とかしないと」と考え、悩みを自分だけで抱えがちです。 しかし、深刻な悩みを一人で抱えれば当然心身にかかる負担は大きく、冷静な判断ができなくなってより悩み解決が難しくなるケースもあります。 そのため、自分の感情や問題を内側に溜め込みやすい人ほど、キャリア相談を利用したほうが良いといえるでしょう。「家族や友人、身近な人には話しづらい…」という人でも、悩みを聞く専門家が相手なら相談しやすいと感じるはずです。 モヤモヤした気持ちを整理したい人 20代は、まだキャリアが始まったばかり。今後さらなるキャリア形成が必要だからこそ、漠然と将来に不安を感じたり、今のままでいいのかと抽象的な疑問を持ったりしやすいです。 キャリア相談では、このようなモヤモヤした気持ちや悩み、不安なども相談できます。 専門家との対話を通じて自身の状況を客観視すると、考えがまとまって目指すべき方向性や悩み解決の糸口が見つかりやすいです。 転職・退職を検討している人 転職・退職を検討している20代女性がキャリア相談を受けると、専門的な知識や経験を持つプロから具体的なアドバイスが得られます。 ネット上には転職・退職に関する情報が溢れており、正しい情報の選択に迷うこともあるでしょう。キャリア相談では、最新の情報や専門知識を持つプロから幅広く確かな情報が得られるため、誤った情報に振り回されるリスクを回避できます。 また、キャリア相談先によっては、相談だけでなく転職支援をしてもらうことも可能です。 自分の強みや向いている仕事がわからない人 キャリア相談では、対話を通じて自己分析のサポートをしてもらえます。自分の強みや向いている仕事がわからない人も、効率的に自己理解を深められるはずです。 しっかり自己分析できれば、ミスマッチを防ぎながら主体的に今後のキャリアを選択・設計でき、長期的なキャリアプランも立てやすくなります。 また、強みと同時に弱みが見えてくる場合も多く、自身の課題が見つかってさらなる成長につながるケースも少なくありません。 理想はあるもののどう行動すればいいのかわからない人 「ゆくゆくは家庭と仕事を両立する働き方がしたい」「もっとキャリアアップしたい」など、これからどうなりたいかというイメージが既に固まっている人もいるでしょう。 しかし、将来へのビジョンはあるものの、理想の実現のために今取るべき行動がわからないのであれば、一度キャリア相談を受けてみるのがおすすめです。 キャリア相談では、理想を考慮しつつ女性のライフイベントを含めた長期的なキャリア形成を考えることをサポートしてもらえます。具体的な行動計画が立てられるので、理想を実現できる可能性も高まるはずです。 20代女性がキャリア相談先を選ぶときのポイント キャリア相談で失敗しないためには、自分に合った相談先を選ぶのが大切です。ここでは、20代女性がキャリア相談先を選ぶときのポイントを解説します。 若手サポートに精通しているサービスを選ぶ キャリア相談は、サービスによって得意とする業界や年代が異なります。20代女性がキャリア相談する際は、第二新卒や20代向けなど、若手のサポートに精通しているサービスを選ぶのがおすすめです。 このようなキャリア相談サービスには、20代の悩みを解決してきた実績を多く持つコンサルタントや、若手の転職に関するノウハウを持ったアドバイザーが在籍しています。 自分の年代に合わせたサービスを選ぶと、悩みをスムーズに理解してもらえて、アドバイスも的確になりやすいです。 女性向けや女性担当者がつくサービスを選ぶ キャリア相談の中には「女性向け」にサービスを展開しているものもあります。女性向けのキャリア相談は、女性特有のライフイベントや職場での悩みに焦点を当てているのが特徴です。 担当者も女性であるケースが多いので、男性担当者には相談しにくい悩みも安心して話せるでしょう。女性担当者は実体験をもとにしたアドバイスを授けてくれる場合もあり、参考にしやすいです。 また、女性特有の視点で高い共感を示してくれるため、心理的な負担の軽減にも期待できます。 複数社に相談して、比較検討するのもあり キャリア相談は、無料で受けられるものと有料のものがあります。しかし有料サービスでも、初回利用時は低価格や無料であるケースが大半です。 そのため、いきなり利用サービスを一社だけに絞るのではなく、複数のサービスに相談して自分に合うものを選んでも良いでしょう。 キャリア相談は「担当者との相性」も重要となるため、口コミが良いサービスだからといって自分も満足できるとは限りません。自ら担当者の人柄やアドバイスの内容などを確認することで、自分に最適な相談相手が早く見つかり、悩みの早期解決にもつながりやすいです。 20代女性におすすめのキャリア相談先 ここでは、20代女性におすすめのキャリア相談先を5つ紹介します。各サービスの特徴を知り、自分に合いそうな相談先を見つけてください。 キャリア・コンサルティング・ラボ 仕事に関する幅広い悩みを気軽に相談できる、キャリアコンサルティングサービスです。資格を持つ経験豊富なキャリアコンサルタントが多数在籍し、まとまらない悩みや考えを一つずつ整理して、自分に合った最適な選択肢を一緒に探してくれます。 転職やキャリアチェンジに特化したサービスではないため、迷っている段階で無理に転職をすすめられる心配もありません。 1回のみのコースから全4回のコースまでプランも豊富なうえ、オンライン形式で相談できるので、相談したいタイミングで利用しやすいでしょう。 マジキャリ 20代〜30代の若手に特化した、転職を前提としないキャリアコーチングサービスです。 キャリアコーチングでは、対話を通じて自己理解を深め、将来のキャリアビジョンの明確化や目標達成に向けた行動計画の立案を行います。コーチを務めるのは、元人事や転職エージェントなどキャリアの専門知識を持つプロであり、豊富な転職支援の経験を活かした具体的なアドバイス・サポートが得られるでしょう。 マイ・カウンセラー 女性の働き方・生き方に特化した、キャリアカウンセリングサービスです。 担当者はキャリアコンサルタントの資格を持つ女性のみで、女性の働き方や人生設計に精通したプロが在籍しています。 また、「相談者が主役」という考え方を大切にしており、一方的なアドバイスをしないことを宣言しているため、こちらの主体性も重視してもらえるでしょう。 ビデオ通話・メッセージと相談形式を選択できるのも特徴で、忙しい人や直接話すのに抵抗感がある人でも相談しやすい環境が整えられています。 type女性の転職エージェント 女性の転職ノウハウを豊富に持つ、転職エージェントサービスです。結婚・出産・育児といった、女性特有のライフイベントに考慮したキャリアカウンセリングを受けられます。 転職支援に強いサービスのため、応募書類の添削や面接対策といった転職支援サポートを受けられるのもメリットです。 女性の気持ちやライフイベントに寄り添ったサポートを提供してくれるサービスは、転職を検討している20代女性に特に適しています。 マイナビジョブ20's 未経験・第二新卒・既卒に強い、20代に特化した転職エージェントサービスです。経験豊富なキャリアアドバイザーによる、キャリア相談が受けられます。 求人紹介、面接対策、内定後のフォローなど転職支援も充実しており、転職活動から内定まで一貫したサポートが受けられるでしょう。 未経験OKの求人が全体の78％以上を占めているのも特徴で、キャリアが浅い20代におすすめです。 20代からキャリア相談を活用して、理想の未来に近づこう 20代は、キャリアの駆け出し期といえます。しかし「先は長いから、まだ何もしなくて大丈夫」と楽観視しすぎると、ゆくゆく自身のキャリアの選択肢を狭めてしまう可能性も。 特に女性は20～30代にかけてライフイベントが発生しやすく、キャリアが変わる可能性が高いからこそ、早いうちからプロに相談して自分のキャリアの方向性を定めておくのが大切です。 キャリア相談サービスを有効活用し、自分らしい働き方を見つけていきましょう！
女性の育休のメリット・デメリットは？取得を迷ったときのポイント
結婚・出産を経ても働き続ける女性が増え、近年の女性の育休取得率は8割台と高水準を維持しています。出産後の育休取得は、今や「女性の働き方におけるスタンダード」といっても過言ではありません。 しかし、女性の育休取得にはたくさんのメリットがある反面、デメリットがあるのも事実です。 この記事では、女性が育休を取るメリット・デメリットや、育休取得を迷ったときの判断基準などを解説します。育休への理解を深め、不安や心配事の解消にお役立てください。 働く女性の出産後の選択肢 働く女性の出産後の選択肢は、主に「育休を取る」「育休を取らない」「出産退職をする」の3つです。 近年は育休を取る女性が多いですが、必ずしも育休を選ぶのが正解とは限らず、自分のライフスタイルや考え方、経済状況などに合った選択をするのが重要になります。ここでは、各選択肢の特徴について解説しましょう。 育休を取る 育休は、産後8週間の産休が終わった翌日から、原則として子どもが1歳になるまで仕事を休業できる制度です。また、女性だけでなく夫婦で育休を取得する場合は「パパ・ママ育休プラス制度」が適用され、子どもが1歳2カ月になるまで休業期間を延長できます。 育休の取得は法律で定められた労働者の権利であり、会社が従業員の育休を拒否することはできません。 ただし育休取得には「その会社で1年以上働いている」「育休後も引き続き雇用される見込みがある」「子どもが1歳6カ月までの間に契約が満了することが明らかでない」などの条件があります。 育休を取らない この記事冒頭で「女性の育休取得率は約8割」とお伝えしましたが、これはつまり「約2割の女性は育休を取っていない」ということです。中には産休のみで育休を取らず、職場復帰する女性もいます。 出産後8週間の産休は義務ですが、育休はあくまで労働者の権利であり義務ではないため、取得しなくても問題はありません。「収入を減らしたくない」「仕事のブランクを作りたくない」など、育休を取らない理由は人それぞれです。 ただし個人の意思で育休を「取らない」のは自由ですが、会社から拒否されて育休を「取れない」のは原則違法なので、このような場合には総合労働相談コーナーや労働組合に相談しましょう。 出産退職をする 出産退職とは、その名の通り出産を機に退職することです。退職することで心身の負担を軽くでき、出産後は子育てや家庭に専念しやすくなるでしょう。 また、「一旦仕事を辞めて、子育てが落ち着いたら短時間パートなどから仕事復帰したい」というキャリアプランのもと、この選択をする女性も多くいます。 しかし、子どもを持つ女性が一度退職してしまうと、正社員での再就職はかなりハードです。そのため、慎重に検討したうえで決断する必要があります。 女性が育休を取るメリット 女性が育休を取ることには、いくつものメリットがあります。ここでは、育休にどのようなメリットがあるのかを詳しく解説していきます。 経済的支援が受けられる 企業にもよりますが、育休中は給与が支払われないケースがほとんどです。しかし、このような育休中の収入低下を補う目的で、雇用保険から「育児休業給付金」が支給されます。 支給期間は原則子どもが1歳になるまでで、支給額は育休開始から180日目までは賃金の67％、181日目からは賃金の50％です。また、社会保険料の免除や税負担の軽減措置などもあり、実際の手取り額は育休前の8割程度になるといわれています。 心身の回復に専念できる 出産後は筋力が低下しやすいですし、ホルモンバランスが急激に変化して精神的にも不安定になりやすいです。また、慣れない育児により心身の疲労を感じるケースもあるでしょう。 そんなとき、育休を取得していれば仕事に時間やエネルギーを取られることなく、心身の回復に専念できます。 育児をする必要があるため心身の回復だけに専念するのは難しいものの、仕事と両立しながら行うよりも負担が軽くなるのは育休の魅力です。 子どもとの時間を大切にできる 生まれたばかりの子どもの成長はあっという間です。その成長を見逃すことなく間近で実感できるのも、育休の大きなメリットといえるでしょう。 慣れないことばかりで戸惑う場面も多いものの、日々大きくなる子どもの成長記録をつけたり、手形や足形を残したりと、このときならではの育児の楽しみもたくさんあります。 「子どもだけに向き合える時間」はとても貴重なので、育休をうまく活用してたくさん思い出作りをするのがおすすめです。 キャリアが途切れない 「育休後、戻れる職場がある」という安心感は、キャリアや将来への不安を払拭しやすいです。 もちろん、円滑に復帰できるかは職場の雰囲気や本人の努力にもよりますし、長期休暇がキャリア形成の停滞につながるケースもあります。しかし、完全に社会とのつながりがなくなったわけではなく、今のキャリアを継続できる可能性があるのは大きな希望になるでしょう。 また、育休中にキャリアの再構築を行うことで、より理想的なキャリアが見つかり将来に活かせる場合もあります。 復帰後、育児と仕事を両立しやすい 育休を取得して「家事育児に専念する期間」を設けることで、それらのスキルが上がります。 育児スキルが高まり「どうすれば要領よくこなせるか」を理解できるので、育休明けも育児と仕事の両立に苦戦しにくいでしょう。 職場復帰して育休中より育児時間が減っても、コツや時短方法を知っていればスムーズにタスクを処理できます。そうすれば自身の休息に充てられる時間も増え、ストレスや疲労の軽減につながるはずです。 女性が育休を取るデメリット 女性が育休を取ることには多くのメリットがある一方で、デメリットと取れる要素もあります。メリットだけでなくデメリットまで把握し、事前に対策を考えるのが大切です。 収入が減る 育休中の収入は育児休業給付金が主となり、休業前と比べると減少するのは避けられません。出産直後はオムツやベビー用品などの購入で何かと出費が増えるため、収入減を不安に思う女性は多いでしょう。 育休中の経済的不安を少しでもなくすためには、事前の備えが必須です。育休前に準備すべき貯金額は、個人の状況や家族構成などによっても異なりますが、必要な生活費を洗い出しつつ支出を見直して計画的な貯蓄を始めてください。 ブランクができる 「仕事をしていない空白期間」という意味では、育休はキャリアのブランクとも捉えられます。特に今は新しいテクノロジーが次々登場する時代なので、たった1年職場から離れるだけでガラッと仕事のやり方が変わってしまう場合も多いです。 しかし、育児を通じて培われるタスクマネジメント力や時間管理能力、柔軟な対応力などは、ビジネスシーンでも必ず役に立ちます。 そのため、育休を「ブランク」と捉えるのではなく「新たなスキル・経験を蓄積する期間」と考えるのがおすすめです。 キャリアに影響が出る可能性がある 育休取得が、キャリアの停滞やキャリアアップの機会損失になる可能性もゼロではありません。「育休を取得していない人」と「育休を取得した人」では、どうしても実務経験に差が生じてしまうため、同じ評価を得るのは難しい現実があります。 また、子育てに理解のない会社の場合は、育休を取得したというだけで成果を正当に評価しないことも！ 育休を取得する際はこのようなキャリアへの影響も考慮し、キャリアプランの再構築を行うのが重要になります。 職場によっては申請しにくい 社会の風潮は、子育てしながら働く女性を応援する流れに少しずつ変わってきていますが、中には子育てする女性への理解がまだ不十分な会社もあります。 このような会社には育休を取得しにくい雰囲気があり、なかなか申請を出せなかったり、申請後に居心地の悪い思いをしたりするケースがあるでしょう。 気持ちよく育休を取得できるかどうかは会社次第な部分が大きく、取得希望者の精神的負担になりやすいところはデメリットといえます。 復帰時を想像して不安になりやすい 「育休明け、仕事についていけるだろうか」「ちゃんと育児と仕事を両立できるだろうか」 育休中はこのような不安を感じやすく、仕事へのモチベーションが下がってしまう女性もいます。 このデメリットの対策法としては、復帰前に家族や職場の人とよく話し合い、サポート・協力体制を整えておくのが有効です。また、育休中もスキルの維持・向上を図り、業務に関する情報収集をしておくと安心感へとつながるでしょう。 デメリットもある女性の育休…取得を迷ったときの確認ポイント メリット・デメリットどちらもあるからこそ「育休取得を迷っている」という女性もいるのではないでしょうか。ここからは、育休取得を迷ったときに確認したいポイントを5つ解説します。 出産・育児に理解のある職場環境か 職場の理解や復帰を前提とした制度が整っているかは、事前に必ず確認しましょう。 前述した通り、育休は育児・介護休業法に基づく労働者の権利であるため、条件を満たしたうえで申請すれば職場は拒否できません。しかし、やはり出産・育児に理解のない会社の場合だと、申請は受理されても空気が悪くなりやすいです。 また、子育てに理解がない会社は職場復帰後に働きにくさを感じる可能性も高いため、これを機に労働環境の見直しを行うのも一つの手となります。 経済的に苦しくならないか 育休を取るか迷ったときは、家庭の経済状況も分析してみるのがおすすめです。 育休中の収入については、育児休業給付金があるため過剰に心配する必要はありません。しかし「できるだけ早く復帰して普段通りの給与を得たい」と考える場合は、育休を取らない選択肢や育休を短縮する選択肢も有力になります。 育休中の一時的な収入減と復帰後のキャリアパスを考え、「トータルで見るとどちらが家計に貢献できるか」を検討するのが大切です。 子育てしながらどのようなキャリアを築きたいのか 今後、どのようなキャリアを見据えているかによっても、育休に対する考え方は変わるでしょう。 そのため理想のキャリアプランを立て、そこから育休取得による影響や、育休を取得する場合は期間の長さなどを考えるという方法もあります。 また、育休は分割でも取得できるので、キャリアの中断を最小限にしつつ育児に専念する期間を設けることも可能です。子どもを持つと価値観が変わるケースも多いので、まずは明確なキャリアプランを立ててみてください。 夫も育休を取るのか 女性の取得率に比べるとまだ低いものの、近年は男性の育休取得も一般化しつつあり、夫が育休を取るかどうかによって妻の育休事情が変わるケースも多いです。 夫婦で育児の役割分担やお互いのキャリアプランなどを話し合い、理想のビジョンを共有しましょう。 そのうえで、一緒に育休取得について考えるのがベストです。たとえば、夫婦交代で育休を取れれば、お互いキャリアへの影響を最小限にしながらしっかり育児できる時間も確保できます。 ※男性の育児とキャリアに関しては、こちらもぜひご覧ください！→男性が育児と仕事を両立させるには？取るべき行動と成功のポイント 周囲のサポートを受けられそうか 近くに育児をサポートしてくれる親族がいるか、利用しやすそうな外部サービスがあるかなども、重要なポイントです。 周囲の手助けをほとんど期待できない状況の場合、育児負担が大きくなりやすいため、育休を取得せざるを得ないでしょう。しかし、周囲のサポートを受けられる場合は、育児以外のことにも時間を割きやすくなるので育休を取得するかどうかを考える余地が生まれます。 今は、行政が提供する保育・預かりサービスなどもあるので、まずは情報収集から始めてみてください。 女性側のデメリットまで理解して、育休取得を決めよう 女性の育休にはメリットとデメリット、どちらも存在します。取得を迷った際は、メリットだけでなくデメリットまで理解したうえで、自分が納得できる決断をするのが重要です。 また、もしも一人では答えが見つからないときは、キャリアコンサルティングを受けてみるのが良いでしょう。 キャリアコンサルティングでは自分のなかにある理想のキャリアを整理でき、育児と仕事の両立について客観的なアドバイスが得られます。復帰後の働き方や将来のキャリアパスについても相談できるので、自身の目標が明確になるはずです。 家庭の状況や会社の制度などを踏まえたうえでしっかり考え、楽しい子育てライフを過ごしてくださいね。
男性が育児をするとキャリアに影響する？原因や両立に必要なこと
「キャリアも大切だけど、家庭も大切にしたい」「もっと育児をしたいけど、そうするとキャリアに影響が出るかも」 このような悩みを持つ男性は多いのではないでしょうか。共働き夫婦の増加に伴い育児をする男性は増えたものの、まだまだ「男性が育児しやすい環境になった」とは言い切れないのが社会の実情です。 今回は、育児とキャリアの両立が難しい男性ならではの原因を深掘りし、そこから両立するためのポイントや成功に必要なことを解説します。 男性も育児とキャリアを両立する時代へ かつての日本には「男性は仕事、女性は家庭」という考え方がありました。しかし、社会で活躍する女性が増えたこと、性別による固定的な観念や偏見をなくそうという動きが活発化したことなどから、現代においてこの考え方は古い価値観となっています。 そして、働く女性の増加によって、育児に参加する男性も増加しました。男性の育児休業取得率は年々上昇しており、2024年度の取得率は40.5％を記録しています。 社会の意識は「育児は女性だけのもの」から「育児は夫婦で行うもの」に変わり、育児・介護休業法が改正された影響も相まって、育児とキャリアを両立する男性は今後もさらに増えると見込まれています。 男性の育児はキャリアに影響する？ しかし、古い価値観からの脱却は、簡単にはうまくいかないケースもあります。育児とキャリアの両立を目指す男性が増えるにつれて、「パタハラ」に悩む男性も現れるようになりました。 パタハラとは「パタニティハラスメント」の略であり、育児に関する制度を利用しようとする男性社員に対して行われる、嫌がらせ行為を指します。 育児中の男性社員に対して「そもそも育休の申請を認めない」「キャリアアップの機会を与えない」「嫌味を言う」などがパタハラの代表的な事例で、時には将来のキャリアにまで影響が出てしまうことも…。 もちろん、ほとんどの会社は育児をする男性に理解を示しており、過剰に心配する必要はありません。ですが、中にはこのようなパタハラを行う会社もあるため、育児がキャリアに悪影響を及ぼす懸念が全くないとは言い切れない状況となっています。 男性にとって育児とキャリアの両立が難しい原因 育児をする男性は増加傾向ですが、まだまだ育児は女性中心で行われているのも事実です。なぜ、男性は育児とキャリアの両立がしにくいのでしょうか？ここでは、その原因を解説します。 企業体制が整っていない 男性が育児をしながらキャリアを歩むには、会社の理解や支援が欠かせません。 ところが「男性も育児を」という価値観は近年になって急速に進んだ考え方のため、育児をする男性社員をサポートする体制がまだ整っていない企業も多いです。 このような会社では、男性の育休制度が整備されていなかったり、制度は一応あるものの取得実績がなく利用しにくい雰囲気があったりします。 企業に昔の固定観念が残っている 組織の考え方が古く、「男性は仕事、女性は家庭」という価値観をまだ持っている企業も存在します。 昔の固定観念が残っている企業では、育児をする男性への理解が進んでいません。育児休業を申請しても「妻がいるなら夫が取る必要はない」と受理されなかったり、受理されたとしても「本当は休みたいだけでは」と思われて評価を下げられたりしやすいです。 また、古い固定観念で運営している企業は残業や休日出勤も多い傾向にあり、これも男性が育児とキャリアを両立しにくい理由になるでしょう。 上司や同僚に理解がない 会社そのものは男性の育児に理解があっても、身近な上司や同僚に理解がないと働きにくさを感じます。 実際、育休の申請を受けるのは上司ですし、育休中などにフォローをするのは同僚であるケースがほとんどです。そのため、上司や同僚から理解が得られないと、嫌味や嫌がらせといったパタハラが発生しやすくなるでしょう。 このような環境下では男性もキャリアへの影響を懸念して育児に消極的になり、両立から遠ざかってしまいます。 責任ある立場や業務を任されやすい 社会で活躍する女性は増えましたが、女性が長期的にキャリアを築ける環境はまだ十分とはいえません。男女の役割分担意識が未だに社会に根深く残っている影響もあり、責任ある立場や業務は男性に偏っている現状があります。 そして、パパになる人が多い20代から30代は、男性にとって重要なポジション・仕事を任されやすい時期。 育児に参加したい気持ちはあっても、キャリアアップによって業務内容や労働環境がガラリと変わり、両立に苦戦する男性は多いです。 夫婦で平等に育児をしている家庭が少ない 「令和元年度 家事等と仕事のバランスに関する調査」の結果によると、夫婦における家事育児の負担割合は妻が6割強、夫が3割弱でした。 家事育児の負担割合は、共働きの家庭が増えても妻のほうが依然として高く、これを受けて「他の家庭も妻メインで家事育児をしているのだから、自分の家庭も同じで良いだろう」と考える男性もいます。 このような考え方は男性の育児参加率を下げ、キャリアとの両立を不可能にするでしょう。妻からの不満も募りやすく、家庭問題に発展しやすいです。 男性が育児とキャリアを両立させるためのポイント 男性が育児しやすい社会に、ただ変わるのを待っているだけではいけません。個人でできる取り組みを行うだけでも、育児とキャリアを両立させる難易度は下がります。 ここでは、男性が育児とキャリアを両立させるためのポイントを解説しましょう。 社内で理解を深める働きかけをする 誰彼構わず職場の人に家庭のことを話す必要はないものの、身近な上司やチームのメンバーには、日頃からある程度家庭の話をしておくのがおすすめです。 職場で家庭の話をするのに抵抗がある男性もいるかもしれませんが、育児をしている自分の状況をオープンに話すことで、周囲の理解を得やすくなります。 また、あなたが「育児をしながらキャリアを築く男性社員」のロールモデルになれば、他の男性社員も育児とキャリアの両立に挑戦しようとするかもしれません。育児をする男性社員が増えると会社の意識も変わり、今以上に「育児しながらでも働きやすい環境」を実現できる可能性があります。 職場で「自分のポジション」を確立しておく ここでいう「自分のポジション」とは、単なる役職ではありません。「あの人はムードメーカー」「あの人なら仕事を任せられる」といった他人の評価からなる、職場内で確立された暗黙の立場を指しています。 周囲に良い印象を与えて居場所を確保しておくと、育休なども取りやすくフォローしてもらえる場面が多いです。 常日頃から真面目に業務に取り組むのはもちろん、周囲のフォローも積極的に行い、自分のポジションを確立させておきましょう。 育休をキャリアの停滞と捉えない 「育休を取りたいけど、休むと仕事のことがわからなくなりそう」「復帰後、社内に居場所がなさそう」 このような不安から育休取得をためらう男性は多いですが、前提として育児休業はキャリアの停滞ではありません。 育児経験は資産となり、自分の新たな可能性を広げてくれるものです。今後の働き方や仕事の意識を再定義するきっかけにもなり、ワークライフバランスの実現やキャリアの再構築にもつながるでしょう。 もしも社内に「育休＝キャリアの停滞」とする風潮がある場合、会社側に問題があるので、労働環境を見直すのも一つと手といえます。 育休を取るタイミングはよく考える 育休を取るタイミングは妻とも話し合い、よく検討しましょう。男性の育休は「産後パパ育休（出生時育児休業）」と「育児休業」を組み合わせて取得することも可能で、分割取得もできます。 たとえば、夫婦交代で育休を取得すると、夫婦間の育児負担を均等に分担しやすいです。男性中心で育児をする期間を設けることで「夫婦の育児スキル格差」を解消できるのもメリットといえます。 育休中に徹底して育児に取り組み慣れておけば、仕事復帰してからも育児に参加しやすく、キャリアと両立するハードルも下がるはずです。 職場復帰＝育児終了ではない 育児休業が終わって職場復帰したからといって、自分の育児の役目が終わったわけではありません。 育児が楽になるまでには、十数年単位の長い時間を要します。「育休中だけ育児に参加し、その後は妻任せ」という状況を作ると、妻から不満を持たれ夫婦関係が悪化するでしょう。 育休から職場復帰したあとも育児中であるという自覚を持ち、キャリアとの両立を目指して行動する必要があります。 男性の「育児とキャリアの両立」に必要なこと 育児とキャリアの両立を目指すうえで、男性はどのような点に意識や努力を払うべきでしょうか。ここからは、育児とキャリアの両立に必要なことを解説します。 パタハラを受けたときは冷静に対処する パタハラを受けた直後は、驚きや傷心で頭が真っ白になるかもしれません。しかし、男性にも育児をする権利はあるので、自らの権利を守るためにも冷静に対処しましょう。 パタハラを受けたと感じたときは、まずは記録をつけるのが大切です。曖昧な訴えや相談は信ぴょう性に欠けると判断されやすいため、記憶が鮮明なうちに「いつ」「誰が」「どのような言動をしたのか」を具体的に記録しておきます。 その後、社内のハラスメント窓口や労働組合などに相談し、問題解決を図ってください。 何事も効率を考えて行動する 育児をしながらキャリアを築くためには、常に「効率」を意識する必要があります。 子どもを持つ前と同じペースで仕事をしていては、育児をする時間を十分に確保するのは難しいです。また、育児も時短や効率を考えなくては、自分の時間がどんどん削られてしまいます。 やるべきタスクを整理して優先順位付けするのを習慣化すると、仕事でも評価されやすくなり、育児をしながらのキャリアアップも叶いやすいです。 周囲の苦労にも理解を示す 育児とキャリアの両立を目指すと、日々やるべきことに追われてとにかく大変。しかし、自分の大変さばかりに目を向けると、人は周囲への配慮を欠きやすくなるので注意してください。 妻には妻の苦労が、職場の人にもその人にしかわからない苦労があるものです。 家族仲や職場の人間関係を壊さないためにも、周囲の人の苦労にも理解を示し、余裕があるときはサポートしようとする姿勢を見せましょう。 キャリアプランを立て直す 育児を視野に入れずにキャリアプランを立てていた場合、キャリアプランの立て直しが必要となるケースも多いです。子どもが生まれると価値観や考え方も変わりやすいので、育児をきっかけに一度キャリアプランの見直しを行うと良いでしょう。 子どもの成長に合わせて目標設定したり、妻にも内容を共有したりすると、実現可能なキャリアプランを立てられます。自分の経験やスキルだけでなく、家庭の事情も考慮しながら計画を立案してみてください。 働き方や労働環境を見直すのもあり 働き方や労働環境を見直すのも、育児とキャリアを両立するための方法の一つです。 「そんなことをすれば、キャリアダウンになるんじゃ…」と心配する男性は多いですが、たとえばスキルを武器に育児に理解のある会社に転職すれば、育児とキャリアアップを同時に実現できます。また、今の会社で柔軟な働き方を選択できる場合は、慣れ親しんだ環境で働きつつ育児時間を増やすことができ、精神的負担を小さくできるでしょう。 まずは、理想の働き方や職場を具体的にイメージし、実現のためにはどのような行動が必要かを考えてみてください。 育児とキャリアの両立に悩んだときは、プロに相談するのがおすすめ 男性の育児は、理解も制度もまだまだ発展途中です。取り組み事例もそこまで多くないうえ、課題や障壁もまだ残されており「どうすれば両立できるだろう」と悩むこともあるかもしれません。 育児をきっかけに今後のキャリアを考える際は、キャリアのプロに相談できる「キャリアコンサルティング」を受けてみるのがおすすめです。 キャリアコンサルティングでは、対話を通じて一緒にキャリアプランを立てられる他、働き方や転職に関する助言も行ってくれます。正しい知識と豊富な経験をもとに可能性を整理してくれるので、一人で悩むよりもきっと早く問題が解決するでしょう。 現代にはこのように、育児をする男性の助けになるサービスが多くあります。ぜひ有効活用して「育児もキャリアも諦めない選択」をしてください！
ストレス限界のワーママ必見！しんどい原因と改善方法
家事に育児に仕事に…、いつもやることが山積みのワーママはストレスもたくさん。そのような状態が続いた結果「もう限界！」と思うこともあるでしょう。 ストレスが溜まっていてもタスクは積みあがっていきますが、だからといってストレスを放置し続ければ心身の調子を崩してしまうリスクもゼロではありません。 この記事では、ストレス限界のワーママに向けて、しんどい原因やストレスを溜めないための工夫、改善策などについて解説します。少しでもストレスを減らして、家庭と仕事を両立させたいと考えているワーママは必見です！ 【家庭編】ワーママのストレスが限界になる原因 まずは「家庭」にフォーカスして、ワーママのストレスが限界になる主な原因を解説します。当てはまる原因はないか探し、自分が何に強くストレスを感じているのか把握するのが大切です。 夫が家事育児に非協力的 共働き夫婦の家事育児のバランスは、5：5の割合になるのが理想的です。 しかし「令和元年度 家事等と仕事のバランスに関する調査」では、夫婦における家事育児の負担割合は妻が6割強、夫が3割弱という結果でした。この結果から、家事育児の負担は妻側に偏っている家庭が多いことがうかがえます。 「働きながら子供を育てる」という同じ条件下であるにもかかわらず、夫が家事育児にあまり協力的でないと、妻はやるべきことに追われるうえ夫に対する不満も募り、強いストレスを感じるでしょう。 アウェイ育児をしている 結婚や夫の転勤をきっかけに地元を離れると起きやすいのが、「アウェイ育児」。アウェイ育児とは、親族や友人が近くにいない見知らぬ土地で子育てをすることです。 近くに家事育児のサポートを頼める実家があったり、何でも相談できるママ友がいたりすれば、仕事と家庭を両立するストレスは大幅に軽減されますが、アウェイ育児の場合は周囲に頼れる人がいません。 困ったことや悩みがあっても誰にも相談できないので、問題を一人で抱えてストレスが膨らみやすいです。 完璧を求めてしまい家事育児の負担が大きい 仕事には就業時間や納期といった定めが設けられていますが、家事育児には明確な「終わり」がありません。やろうと思えば次から次にタスクを生み出せてしまうため、完璧を求めるとどんどんやるべきことが増えてストレスになってしまいます。 ワーママが限界までストレスを溜めないためには、家事育児に過剰な完璧を求めず、時に「やらない」という選択をするのも大切です。 完璧を追求するのではなく「どうすれば少ない負担で気持ちよく家事育児ができるか」を考え、仕事と育児のバランスを取りましょう。 子どもがよく体調不良を起こす 大人より免疫が弱い子どもは、よく体調を崩します。体調不良は子どものせいではありませんが、子どもが体調を崩すとそのたびにワーママは会社を休んで看病したり、病院に連れて行ったりしなくてはいけません。 そのため、あまりにも頻繁に子どもが体調不良になると、つい「またか…」とげんなりしてしまうときもあるでしょう。 子育てに理解のない会社に勤めている場合、子どもの体調不良を理由に欠勤すると嫌な顔をされることもあり、これもワーママのストレスになりやすいです。 心身に必要な休息が取れない ワーママはとにかく日々やることがいっぱい。常に時間やタスクに追われ、気付いたらあっという間に一日が終わってしまうという日も少なくないでしょう。 しかし、このような状態で毎日を過ごしていると心身に必要な休息時間を確保するのも難しく、どんどん余裕がなくなっていきます。 「仕事を頑張りたい」「子どもと楽しく過ごしたい」という気持ちはあっても、余裕がなければついイライラして本来の自分らしく振る舞えず、そんな自分にさらにストレスを感じるという悪循環に陥りやすいです。 【仕事編】ワーママのストレスが限界になる原因 ワーママのストレスが限界になる原因は、「仕事」にあるケースも多いです。自身の働き方や職場環境を振り返りつつ、当てはまる原因はないかチェックしてみましょう。 職場で肩身が狭いと感じている 子どもがいることで、ワーママはどうしても働き方が制限されやすいです。残業や出張のある業務をバリバリこなすのは難しいですし、急な子どもの体調不良により欠勤や早退してしまう日もあります。 そのため、子どもがいない他の従業員よりも会社に貢献できていないような気がして、肩身が狭いと感じるワーママもいるでしょう。 必然的に社内で気を使うシーンが多くなり、それがストレスや人間関係の疲れにつながる場合もよくあります。 通勤時間が長い 一分一秒も無駄にできないワーママにとって、通勤時間が長いのはストレスになりやすいです。 長い通勤時間を「自分の時間」として楽しめるタイプならいいですが、そうでない場合は「時間を無駄にしている」という感覚が強くなるでしょう。たまの長距離移動ならまだしも、通勤はほぼ毎日のことなので不満が積み重なっていきます。 早めに家を出ないといけなかったり、帰宅時間が遅くなったりするのもデメリットで、体力的な負担も大きいです。 仕事だけに全力投球できず成果が出せない ワーママは働ける時間や働き方に制限があるため、子どもがいなかった頃よりも仕事で成果を出すのが難しくなります。また、仕事中もついつい子どものことが気になって、業務に集中できない場合も…。 「もっと仕事を頑張りたい」「理想のキャリアを築きたい」という目標はあるのに、全力を出しにくい状況が続くため、もどかしさを感じやすいです。 思い通りに仕事やキャリアを進められないのが原因でネガティブにもなりやすく、不満や不安を感じることもあるでしょう。 仕事内容や業務量に不満がある 「ワーママというだけで信頼されず、簡単な仕事しか任せてもらえない」「業務量が多すぎて、持ち帰りの仕事や休日出勤が常態化している」 仕事内容や業務量は、適正でないとこのような不満につながります。仕事内容は簡単すぎても難しすぎても、業務量は少なすぎても多すぎても、大きなストレスになるのです。 また、業務の内容や量に問題がある職場では人間関係もギスギスしやすく、人間関係のストレスまで抱えてしまうことがあります。 うまく家庭と両立できない 自分なりの「仕事と家庭のバランスの取り方」が見つからないと、2つをうまく両立させられずストレスが溜まります。イライラして余裕がなくなりやすいため、不必要なほど子どもに強い言い方をしてしまったり、仕事で些細なミスを連発したりして、そんな自分に失望感を抱くかもしれません。 「他のワーママはできているのにどうして自分は…」と他の家庭と比較しやすくもなるので、どんどん思考がマイナスに向かってしまうケースも多いです。 いつストレスが限界突破してもおかしくない、精神的負担がかなり大きい状態であり、早急な対処が必要といえるでしょう。 ワーママがストレスを限界まで溜めないための工夫 ここでは、限界までストレスを溜めないための工夫を解説します。ストレスを軽減もしくは発散できる方法を見つけて、限界を超えないようにしましょう。 家族や周囲に協力を求める 夫婦間における家事育児の分担を見直す、親族にサポートをお願いするなど、まずは身近な周囲に協力を求めましょう。相手側も「あなたが嫌がるかも」と気を使って、サポートを申し出ていないだけという可能性もあります。 この他、地域や保育園独自の子育て制度、職場の支援制度なども積極的に活用するのがおすすめです。遠慮せず、まずは気軽に提案する気持ちで協力を得られないか確認してみてください。 家事は「時短」を重視 「完璧」よりも「時短」に重きを置くと、いつもの家事がぐっと楽になりストレスが軽減しやすいです。 家事の時短はサボりや手抜きではなく、ワーママが限界を迎えないための知恵であり、時短を目指すことに罪悪感を持つ必要はありません。 便利家電、宅配サービス、家事代行サービスなど、現代には家事を時短できるさまざまなアイテム・サービスが登場しているので、うまく生活に取り入れましょう。 自分の時間を作る 疲労が積み重なるとストレスになり、心身ともに限界を迎えやすくなります。ストレスを限界まで溜めないためには、心身を癒す「自分の時間」を意識的に確保するのも大切です。 自分の時間を確保するアイデアとしては、「家族に協力してもらう」「子どもが寝た後を自由時間にする」などが挙げられます。 また、一つ前に紹介した「家事の時短」に成功すれば、結果的に時間に余裕が生まれて自分の時間も作りやすくなるでしょう。 ワーママのストレスを改善する方法 育児をしながら働くストレスを最小限にできれば、ワーママのしんどさが限界に達することもありません。ここでは、ワーママのストレスを改善する方法を解説します。 残業の免除申請をする 子どもが小学校就学前であれば、育児介護休業法に基づいて残業の免除申請ができます。1回の申請につき「1年以内」という期限付きですが、申請回数に制限はないので子供が小学校に入るまでは何度でも申請可能です。 残業の免除申請をすれば、家事育児をするための時間を確保しやすく、少ないストレスで仕事と家庭を両立できるでしょう。 ただし、雇用期間が1年未満の人や、1週間の所定労働日数が2日以下だったりする場合は制度を利用できないので注意が必要です。 リモートワークやフレックスタイムで働く 社内の働き方に選択肢があるなら、リモートワーク（在宅勤務）やフレックスタイムといった自由度の高い働き方を選ぶのもおすすめです。 このような働き方ができれば、家事や育児に合わせて柔軟に動けるのでストレスが減るでしょう。保育園のお迎えや病院などにも行きやすいので、早退や欠勤する頻度を下げられる可能性もあります。 大々的に制度を打ち出していない会社でも、相談すれば応じてもらえる場合があるので、一度会社に相談してみるといいかもしれません。 時短勤務を希望する 現在、正社員としてフルタイム勤務をしているワーママは、時短勤務を検討してみるという方法もあります。 ただし、時短勤務を希望するには「子供が3歳未満であること」「日の所定労働時間が6時間以上であること」など条件があるので、まずは条件を満たしているかを確認しましょう。 時短勤務で働ければ、育児をしながらキャリア形成ができます。「ゆくゆくはフルタイム勤務に戻れる」という将来への安心感があるのも、時短勤務のメリットです。 子育てしやすい部署への異動願いを出す 残業時間や子育てへの理解度は、部署ごとに異なるケースも多いです。業務の特性上、残業が発生しやすい部署・しにくい部署がありますし、子育て中の女性が多い部署は自然と子育てへの理解が高まります。 扱っている業務に興味があり、子育てもしやすそうな部署が社内にあるなら、そちらへの異動を希望してみても良いでしょう。 ただし異動願いは、出したからといって必ず通るものではなく、希望が叶わないこともあります。 子育てしやすい会社に転職する 今は、子育てに理解のある会社や、ワーママが多い職場もたくさんあります。今の職場で肩身の狭い思いをしていたり、通勤時間の長さに頭を悩ませたりしているなら、子育てしやすい会社に転職するのも一つの手です。 子育てしやすい環境なら、子ども都合の早退や欠勤にも理解を示してくれる傾向にあります。 リモートワークやフレックスタイムを取り入れている会社も多いので、育児と両立する負担の軽減が見込めるでしょう。 ストレスが限界なワーママにおすすめのキャリアコンサルティングとは？ ストレスが限界に近いなら働き方の変更を検討したほうが良いですが「どんな働き方が合っているのかわからない」「転職すべきか決断できない」というワーママも多いのではないでしょうか。 そんなときにおすすめなのが、キャリアコンサルティングです。キャリアコンサルティングは、自分自身の働く価値観を明確にしたり、理想のキャリア実現に向けたアドバイスが得られたりする場。 転職の無理強いはせず、一人ひとりに合ったキャリア形成を考えてくれるので、子育てしながら働くのにベストな方法がきっと見つかるはずです。 忙しいワーママは、ストレスを限界まで溜めないのが大切 仕事と家事育児はどちらも大変で、ストレスをゼロにするのは難しいかもしれません。ですが、ストレスが少ない環境を自ら整えたり、その日のストレスをその日のうちに解消できたりすれば、疲労やイライラが限界を超えなくなるはずです。 この記事を参考に自分なりの「ストレスとの付き合い方」を見つけ、仕事と家庭の両立に活かしましょう。 キャリア・コンサルティング・ラボでは、働き方やキャリアに悩むワーママを応援しています。少しでも気になった方は、気軽に相談してみてくださいね！