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仕事を辞めたいけど次がない！悩んだ時の解決法

「仕事を辞めたい！」そう思っても、次の転職先のあてがなければ、「辞めたい」という覆思いを抱えたまま、今の仕事を続けることになります。でもそんなモヤモヤしたまま仕事を続けるのは、とてもストレスフルな状態ですよね。仕事を辞めたいけれど、自分に次の転職先はあるのか？転職先があっても今よりも仕事内容や待遇が悪くなってしまうのではないか。それならばこのままここにいるしかないのか…そう思い悩んだときには、このように考えてみませんか。 1. 本当に「次がない」のか？自分の経験の棚卸をするまずは、本当に「次がない」のか、自分の経験の棚卸をしてみましょう。経験の棚卸とは、 ①会社概要②所属部署③業務内容④習得したスキル⑤仕事の実績（営業実績、関わったプロジェクト、社内表彰の経験、マネジメントや後輩指導経験など）⑥やりがいを感じたこと⑦仕事上で心がけていた（こだわっていた）ことなどの項目について、今までの経験を整理することです。そして、整理する際には以下の3点に意識して書くようにしましょう。・実績、担当顧客数、毎月の処理件数などなど具体的な数字が出せるものは具体的な数字を書く。・まずは小さなことでも書き出していく。・自分の業務が「誰に」「何を」「どのように」提供していたのかを書く。これが次の転職先にはどのような可能性があるか？を考えるベースになります。「次がない」と思っているのは自分だけかもしれない経験の棚卸は自分一人で行えるものですが、実は自分だけで整理をしていると、強みを見落としてしまう、あるいは自分にとっては当たり前すぎて、強みとは認識できずにいるということが起こります。特に転職経験がない場合、今の会社での業務経験が客観的にどのように評価されるのかを確認する機会がないため、「次がない」と思い込んでしまっているかもしれません。あるいは、自分にとっては何気なくできることが実は企業から高く評価されることに気づかないだけかもしれません。「次がない」と思い悩んでいても、中途採用やキャリアをよく知る人があなたのキャリアを聞いたら「次がないなんて、とんでもない！」ということも大いにありえるのです。プロのキャリアコンサルタントを活用して経験の棚卸をそこでおすすめなのが、プロのキャリアコンサルタントに経験の棚卸をサポートしてもらうことです。プロのキャリアコンサルタントと一緒に経験の棚卸を行うことで、次のようなメリットが得られます。キャリアコンサルタントと経験の棚卸をするメリット・どんな業務を棚卸していけばいいのか、「棚卸をする視点」がわかる。・自分の業務経験や、仕事上の強みがわかる（自分の経験の何を企業が評価するのかがわかる）。・自分の業務経験や、仕事上の強みを言語化するサポートをしてくれる。・その仕事を活かして、どのような選択肢が考えられるか、情報を得られる。転職エージェントにもキャリアのプロがいますが、転職エージェントでは転職エージェントにある求人の紹介が前提となりますので、「いきなり転職の話をするのではなくて、まずは棚卸をしてから考えたい」というケースでは、プロのキャリアコンサルタントのキャリア相談がおすすめです。 2. 次がないけど辞めてもいいのか？メリットを知っておく。退職時に転職先が決まっている方が安心ですが、「次は決まっていないけど、とにかく辞めたい」という気持ちが高まってしまうこともあります。厚生労働省の「転職者実態調査」（平成27年）によると、転職先を決めずに退職した人の割合は25.8％。約4人に1人は次がなくても辞める道を選んでいます。それには、次が決まっていなくても辞めることによる、次のメリットがあるからです。次がないけど辞めるメリット①ストレスから解放される退職してしまえば、「辞めたい」という気持ちの原因となっているストレスから解放されます。これは何より大きいメリットと言えるでしょう。大きなストレスから解放されるのは、自分の精神的にもプラスですが、転職活動にもプラスになることもあります。なぜなら、現職での大きなストレスが、「覇気がない」「表情が疲れている」「発言が消極的」など、転職活動に影響している可能性もあるからです。仕事を辞めてしまい、ストレスから解放されれば、イキイキとした表情で転職活動をすることができ、それが好結果をもたらすことも考えられるでしょう。次がないけど辞めるメリット②落ち着いて転職活動ができる仕事を続けながらの転職活動は、平日の夜や土日など、空いた時間を使って行う必要があります。仕事が忙しかったり、疲れてしまったりすると、思うように進まないこともありますが、仕事を辞めてしまえば転職活動を行う時間はたっぷりあります。自分が次にやりたいことを考える、いろんな人に会って話を聞いてみる、次の転職先をじっくり選ぶなど、落ち着いて情報収集や転職活動を行うことができるでしょう。次がないけど辞めるメリット③面接の日程調整が楽になる仕事を続けながらの転職活動では、面接の日程調整が難しいという難問に直面します。営業職やフレックス制など、外出に違和感のない仕事であれば比較的面接日程も調整しやすいのですが、「外出すると目立ってしまう」「有休もとりにくい」といった職場では、面接に行くのも一苦労です。その点、退職してしまえば時間は自分の好きなように調整できるので、面接の日程調整は格段に楽になります。興味のある企業に複数応募し、面接を通じて比較検討することも気兼ねなくできるでしょう。 3.次がないけど辞めてもいいのか？デメリットも知っておくこのように「次がなくても辞める」メリットはありますが、「辞めたいけど次がないから辞められない」と今まさに思っているように、転職先を決めずに辞めるデメリットもあります。改めてそのデメリットも確認しておきましょう。次がないけど辞めるデメリット①経済的に不安定最大のデメリットともいえるのが、やはりなんといっても収入が途絶え、経済的に不安定になることです。失業給付は、自己都合の場合には、1週間の待機期間後に3ヶ月の給付制限期間があり、その期間の失業給付は給付されません。さらに、給付制限期間が終了し、求職の申込をしてから数えて約1か月後に最初の振込があります。つまり退職してから約4ヶ月以上は、無収入となります。さらに、自己都合で退職した際に失業給付がもらえる期間は、雇用保険の被保険者であった期間によって次のように決められています。【失業給付の給付日数】・1年以上10年未満：90日・10年以上20年未満：120日・20年以上：150日このように20～30代前半ですと給付日数も90日と短いので、次の転職先が決まらないと経済的に不安定な状況になってしまうかもしれません。次がないけど辞めるデメリット②転職活動が長引くリスクも退職すれば時間はたっぷりあります。しかし、時間がたっぷりあることでかえってのんびりしてしまい、転職活動が長引くということも。また経済的に安定するためにアルバイトを始めてしまうと、今度は「アルバイトをしているから…」ということが逃げ道となって転職活動に本腰が入らなくなってしまう人もいます。さらに、離職期間が長くなると、求人に応募しても他の応募者との比較検討の際に「離職期間が長いから」という理由で不採用となるケースも出てきます。企業は、離職期間が長い人よりは、現職の人、または離職期間が短い人を好む傾向があるからです。そうなると、今度は「なかなか内定がもらえない」という理由から転職活動が長引いてしまうリスクがあるのです。次がないけど辞めるデメリット③転職先に妥協し条件が悪くなるリスクもその結果、転職先が選べなくなってくるというリスクもあります。「とにかく内定が出た企業に」と転職した結果、前職よりも条件や待遇が悪くなってしまうことも。このように転職するたびに給与や待遇などの条件が悪くなる、転職の負のスパイラルに陥ってしまう人も少なからずいます。次の転職先を決めずに辞めてしまうと、このようなリスクがあることを知っておきましょう。 4. 辞めたい気持ちは固まっているなら、転職活動を始めるいろいろとご紹介してきましたが、「辞めたい」「もう辞める」という気持ちは固まっていて、ただ「次がない」という不安で二の足を踏んでいる状態ならば、まずは転職活動を始めてみましょう。転職活動を実際に始めてみれば、本当に「次がない」のか、思っている以上に選択肢はあるのかも見えてきます。ここで、転職活動を行う際の2つの重要なポイントも知っておきましょう。転職活動はあらゆる手段を使おう転職活動は、できる限りあらゆる手段を使いましょう。大手の転職情報サイト、転職エージェント、ビズリーチなどのスカウトが届く転職サイトなどのサービスの利用はもちろん、友人知人のネットワークも活用できるなら活用しましょう。今は、リファラル採用といって社員に友人知人を紹介してもらう採用手段も広がっているので、「今、転職先を探している」という情報を流しておけば、声がかかることもあるかもしれません。様々な手段を活用すると、その分、転職活動に費やす時間もかかりますが、収集できる情報も多くなります。なかには、「リファラル採用でのみ募集している」など、その手段でのみ募集している求人もありますので、様々な手段を使うことは、手がかかる一方で、可能性を増やすことにもつながります。転職エージェントを活用するメリット・デメリットを知っておこうここでよく活用される転職エージェントのメリット、デメリットも押さえておきましょう。インターネット上には転職エージェントをおすすめするサイトがたくさんあります。それらのサイトで紹介されているように、転職エージェントには他にはないメリットがたくさんあります。転職エージェントの主なメリット・非公開の求人が多い。・企業の情報を詳しく教えてくれる。・プロの視点から、キャリアの可能性をアドバイスし、選択肢を提示してくれる。・職務経歴書の添削や、模擬面接など面接アドバイスをしてくれる。・面接情報を知っているので、面接対策がばっちりできる・退職交渉のアドバイスをしてくれる。・転職先との条件交渉をしてくれる。このように転職するには非常によいサービスなのですが、一方でデメリットもあります。転職エージェントを活用するデメリット・担当のキャリアコンサルタントが自分の話を聞かず、押し進めてくることもある。・企業は転職エージェントから採用する際に、高額な手数料の支払いが発生するため、「それだけの採用コストもかけても採用したい人材」の募集に限られる。・転職エージェントに求人を出さない企業もある。特に、転職エージェントへの手数料が発生するからこそ、転職エージェントからの採用はそれなりの人材を採用したいという思いが企業にも生じます。そのため、転職エージェント経由ではなく、自分で応募したほうが採用してもらいやすいことも時にはあることを知っておきましょう。 5. 「転職する」以外の選択肢も考えてみる最後になりますが、「辞めたい」の後に転職しなければならないわけではありません。特に今は様々なかたちで収入を得ることができます。「次はないけど辞めたい」と思ったときに仕事を辞め、次は転職せず、自分のスキルやキャリアを活かしてフリーランスになったり、好きなことを活かして起業することも、選択肢として考えてみるのもよいでしょう。フリーランスになるスキルがあれば、その分野でフリーランスとして仕事を行うこともできます。今現在、コネやネットワークがなくても、今はクラウドソーシングサイトが数多くあり、そのようなサービスを利用して案件を獲得することができるでしょう。収入の不安定さはありますが、スキルによっては会社員時代よりも稼ぐ人もいますので、「会社に縛られない働き方」をしたい方には合っているかもしれません。ただ、フリーランスもメリットばかりではありません。フリーランスという道を選択するにあたって、知っておきたい現実はこちらにまとめてありますので、ご興味のある方はぜひご一読ください。 https://career-lab.biz/column/%e3%83%95%e3%83%aa%e3%83%bc%e3%83%a9%e3%83%b3%e3%82%b9%e3%81%ab%e3%81%aa%e3%82%8b%e3%81%ab%e3%81%af%ef%bc%9f%e3%82%92%e8%80%83%e3%81%88%e3%82%8b%e5%89%8d%e3%81%ab%e7%9f%a5%e3%81%a3%e3%81%a6%e3%81%8a/ 自分の好きなことや経験を活かして起業する起業のハードルも今はずいぶん低くなっています。また起業内容も、商品やサービスを提供するだけでなく、自分の好きなことや興味のある分野、経験を活かしてインターネット上でアフィリエイト収入や広告収入を得る手段もあります。もちろん、簡単な道のりではありませんが、適性があれば自分の好きなことを活かして生計を立てることもできるでしょう。いかがでしたでしょうか。一人で考えていると「次がない」と思ってしまうかもしれませんが、自分一人で考えていると見えないだけで、他の視点から「たくさんの次がある」ことはよくあります。自分では見えない「次」に何があるのか、可能性を見つけてみたい方はぜひお気軽にご相談ください。

2021/01/29

やる気がでないから仕事を辞めたい…原因と対処法をわかりやすく紹介！

どうしても仕事にやる気がでない…。そんな日は誰にでもあります。仕事で失敗をしてしまった後、連休明け、忙しい毎日が続いた後など、「仕事にいきたくないなぁ」とモチベーションが下がってしまうことがあるのは、働いていれば当たり前のことです。しかしその状態がずっと続き、「もう仕事を辞めたい…」と思うようになってしまったら、ストレスも限界まで近づいているサインです。そんなときにどうすればいいのか、キャリアコンサルタントの視点から、原因別の対処法をわかりやすく紹介します。 1.やる気がでない原因別の対処法はこちら！現状を変える方法を試してみよう「仕事のやる気がでない」と一言にいっても、やる気がでない原因は人それぞれです。ここでは、原因別におすすめの対処法をご紹介しますので、今の状況がどれに当てはあるのか、もしくは複数の原因が重なっているのか、客観的に振り返ってみましょう。やる気が出ない原因①将来が見えない「この会社にいても将来が見えない」と、先の見えない不安が「やる気が出ない」原因になっていることがあります。ここで「将来が見えない」と思うときは、次の３つの「将来」のいずれかが見えないことを不満に思っているのではないでしょうか。 ①産業構造の変化や社会の変化、コロナの影響などで、業界全体の将来が見えないこと②経営者の経営方針、能力、企業体質などの問題で、企業の将来が見えないこと③業界や企業としては安定しているが、社内で目指したいロールモデルがおらず（「こうなりたいと思える魅力的な先輩社員）、この会社でずっと働く自分の将来が見えないこと今の状況はそのどれに（あるいはいくつ）当てはまるのか、「見えない将来」の正体を明確にしてみると、対処法もみえてきます。【対処法】将来は「見えない」のか「知らない」のか、確かめてみる実は「将来が見えない」と感じるときは、本当に「将来がない状況」と、「様々な情報を知らないために、『将来が見えない』と感じてしまっている状況」の2つの状況が考えられます。多くの場合は「本当に将来がない状況」かもしれませんが、すべてのケースで必ずしもそうではない可能性もあります。たとえば、前述の「①業界全体の将来が見えない」ときにも、企業の生き残りをかけた戦略企画が自分の知らないところで動いているかもしれません。「②企業の将来が見えない」ときにも、危機感を持った社内の有志が「プロジェクトX」もしくは、「プロフェッショナル仕事の流儀」さながらに、企業の将来のために動きだそうとしているかもしれません。「③自分の将来が見えない」ときも、目立たないけれども魅力のある先輩社員に気づいていないだけかもしれません。もしも「知らないだけ」だとしたら、知れば今の「将来が見えない」という気持ちが変わる可能性だってあります。上司や先輩社員との関係性が悪くなく、コミュニケーションが取れる状況ならば、ぜひ「将来が見えないと思っている」という今の率直な気持ちを伝えてみましょう。今の仕事や社内の状況をよく知る上司や先輩社員は、あなたが伝えた不安に対して、仕事や社内の状況などを踏まえた反応をするはずです。その反応次第で、今が「本当に将来が見えない」のか、「実は希望がいくらか見える」のか、はっきりしてくるでしょう。そしてそれがはっきりしてきたとき、「次に何をすべきか」という答えも自分のなかに生まれてくるのではないでしょうか。やる気が出ない原因②職場の人間関係や雰囲気が合わない人間関係は、仕事のやる気にも大きく影響します。「職場の人間関係が合わない」「職場の人間関係でイライラしてストレスになっている」というすでに問題が顕在化している場合はもちろん、「人間関係が悪いわけではなないけれど、職場の雰囲気（社風）がどうも苦手」という「なんとなく居心地が悪い」という状況も、仕事へのモチベーションを下げる要因となってしまいます。本音の転職理由では、人間関係（特に上司）が原因で辞める人も多いことを考えれば、職場が合わないことでやる気が出ないのは誰にでもよくあることだといえるでしょう。【対策】変えることができる「4つのこと」を試してみる職場の人間関係や雰囲気が合わないときに、自分の意志で変えることができるものが4つあります。ぜひこちらを試してみてください。まず1つめは、自分自身の態度です。態度といっても、難しいことではなく「おはようございます」「お疲れさまでした」「（何かをしてもらったときの）ありがとうございます」の3つの挨拶を気持ちよく行うことを心がけてみてください。これらの挨拶は、たった一言ですが、人間関係をスムーズにする潤滑油のような効果があります。気持ちよい挨拶は、相手の心もほぐします。人間関係は鏡のようなものですから、自分が変われば、相手も変わる、あるいは人間関係が改善する可能性は大いにあるでしょう。今はコロナでリモートワークになり、職場で会うことが少なくなっても、これらの挨拶はメール上であったとしても、一言添えれば印象が変わりますので、ぜひ試してみてください。 2つめは、相手に対する考え方です。嫌な相手、苦手な相手に対しては、ネガティブな気持ちがどうしても大きくなってしまうものです。しかし、その人にもその人なりの事情や思いがあります。ここで相手の立場や状況を考えて、「この人もいろいろある」「仕方ないのかも」と、相手や職場を許容できる余地はないか、見方を変える余裕を持てないか、試してみるだけ試してみてはいかがでしょうか。 3つめは、自分のなかで「職場の人間関係や職場」が占めるマインドシェアです。不安や不満が大きくなってしまうと、どうしても自分の気持ちのなかでそれが占める割合が大きくなってしまい、大きくなればなるほど自分への影響も大きくなり、やる気が失われていってしまいます。そのマインドシェアを変えるために、「仕事以外のこと」を考える時間を増やしていきましょう。趣味やプライベートの時間を充実させること、しっかり休むこと、リフレッシュすることに意識を向けて、仕事のマインドシェアが下がれば、気持ちも楽になってくるかもしれません。 4つめは、自分の働く環境、つまり転職です。1から3を試すだけ試してみて、どれもあまり役に立たなかったら、最後の手段として転職を真剣に考えていきましょう。やる気が出ない原因③仕事がつまらない一言に「仕事がつまらない」といっても、その「つまらない」理由はいろいろあるでしょう。たとえばこのような理由が考えられます。・ルーティンワークや同じことの繰り返しで、仕事が単調すぎる。・仕事の意味が感じられない。・仕事に向いていないので好きじゃない。・一緒に働いている人がつまらない。・新しいことや刺激がないので面白くない。・成長感を感じられない。・結果を出せない。また、やる気がでない原因④の「職場の人間関係や雰囲気が合わない」ときにも、仕事がつまらなく感じてしまうものです。「つまらない」と思いながら仕事を続けるのは、何より自分自身の精神衛生上もよくありません。また、「つまらない」と思いながら仕事に取り組んでいてはいい成果を出すことも難しいので、ますます仕事がつまらなくなるという悪循環に陥ってしまいます。なんとかこの状態を抜け出すきっかけを探してみましょう。【対策】一度客観的に、自分の仕事の価値を考えてみるこのように仕事がつまらない時には、一度現在の自分と、自分の仕事を客観的に見直してみることをおすすめします。・自分の今の仕事は本当に自分に向いているのか？・仕事の意味を見出したり、成長する余地は本当にないのか？・一緒に働いている人は、本当につまらない人なのか？・新しい刺激は自分からも創り出すことはできないのか？などの視点から、考えてみましょう。そしてできればこのプロセスは、誰かに相談することをお勧めします。同じ円錐でも、見るほうによって三角にも見えれば、円にも見えるように、「つまらないと感じる現状」も他人の視点から見ると、新たな見方があり、そこに現状を変えるきっかけや気づきがあるかもしれないからです。参考までに、「単調すぎてつまらない仕事」「活気がない職場」を考え方ひとつ、向き合い方一つで「面白い仕事」「活気がある職場」に変えるコツを、読みやすいストーリーで紹介している本がこちらです。 https://www.amazon.co.jp/%E3%83%95%E3%82%A3%E3%83%83%E3%82%B7%E3%83%A5-%E2%80%95%E9%AE%AE%E5%BA%A6100%EF%BC%85%E3%81%B4%E3%81%A1%E3%81%B4%E3%81%A1%E3%82%AA%E3%83%95%E3%82%A3%E3%82%B9%E3%81%AE%E3%81%A4%E3%81%8F%E3%82%8A%E6%96%B9-%E3%82%B9%E3%83%86%E3%82%A3%E3%83%BC%E3%83%B4%E3%83%B3%E3%83%BBC%E3%83%BB-%E3%83%A9%E3%83%B3%E3%83%87%E3%82%A3%E3%83%B3/dp/4152083263 主人公は職場のマネージャーですが、「何かを楽しく取り組むコツ」がとても簡単で、ひとりの社員としても十分実践できるものです。関連書籍も多くでていますので、「つまらない現状をなんとかしたい」という気持ちがありましたら、おすすめします。「仕事がつまらない」という感情は不思議なもので、誰かと話したり、何かを読んだり、あるいは息抜きしたりといった「ちょっとしたきっかけ」で仕事に対する見方や考え方が変わり、「つまらない」という感情が消えることがあります。つまらないから仕事を辞めることを考えるのは、きっかけがあっても変わらなかった、あるいはいろいろ試してみたけれど何もそのきっかけにならなかったときでも遅くないのではないでしょうか。やる気が出ない原因④上司が評価してくれないがんばっているのに、一生懸命やっているのに、上司が評価してくれない。やっても報われない状況は、やる気がなくなってしまうのも当たり前です。ただ、「上司が評価してくれない」というのも、少し掘り下げてみると実はいろいろな原因があります。仕事をする以上、「上司との付き合い方」はどこまでもついて回ります。たとえ、最終的に転職を選ぶにしても、今の状況を次に生かすために、一度だけ立ち止まって次のように考えてみましょう。【対策】なぜ評価されないのか、客観的に分析してみる「上司が評価してくれない」理由は、主に以下の原因が考えられます。 1.上司の性格に起因するもの（そもそもデキる部下が気に入らない、そもそも他人が優れていることを認めたくない、成果は全部自分のものにしたいなど） 2.上司と自分の人間関係に起因するもの（他の人は評価するが、自分との人間関係や相性が良くないため自分だけ評価されない、上司と自分のコミュニケーションがうまく取れていないなど） 3.仕事環境に起因するもの（上司が多忙で自分の仕事の成果を把握できていないなど） 4.自分自身に起因するもの（自分では気づいていないが評価基準を満たしていないことがある、成果は出していても報連相ができていないなどプロセスに何か問題がある、上司の意図を誤解してしまっているなど）「上司の性格に起因するもの」であれば、上司の性格は変えようがありません。「仕方がない」と諦めるか、割り切って上司の性格に合わせた対応の仕方を考えるなどの対策が考えられるでしょう。「上司と自分の人間関係に起因するもの」に関しては、こちらのコラムで詳しく対策を紹介しています。ぜひご一読ください。 https://career-lab.biz/column/yametai_201226/ 「仕事環境に起因するもの」や「自分自身に起因するもの」であれば、自分自身の取り組み方を変えれば、評価も変わってくる可能性は大いにあります。上司が多忙であれば、効率よく効果的に仕事の成果を報告するにはどうすればいいのか？を考えてみましょう。もし同じ職場でもしうまくやっている同僚がいれば、そのやり方をまねてみるのもいいかもしれません。また、上司との人間関係が悪くないのであれば、「自分には何が足りないのか？」を上司に率直に聞けば一番明確な答えが返ってきますので、現状をはっきりさせたい場合には、試してみる価値があります。やる気が出ない原因⑤待遇に不満やる気がでない原因が、待遇への不満が根っこにあることも少なくありません。・こんなにがんばっているのに、給与が低い。・何年仕事をしても、給与が上がらない。・休みが少ない。・残業が多い。・通勤時間が長くて辛い。・有給がとれない。・コロナ対策をきちんとしてくれない。など、様々な不満があるでしょう。これらの問題は、会社全体の決まり事であったり、業務の性質上どうにもならないことも多く、自分が頑張ったところで変えられるものではありません。「どうしても辞められない」事情でもない限り、これらは職場を変えない限り、根本的な解決は難しいでしょう。【対策】転職を前提に考えてみよう待遇への不満は、他の原因とは異なり、個人の努力でそう簡単に解消できるものではありません。もしもこの状況に当てはまるのであれば、転職を前提に考え、アクションを起こしてみましょう。いざ転職活動をするとなれば、キャリアの棚卸や履歴書・職務経歴書の作成、求人検索など、やらなければならないことがいろいろと出てきます。次の目標が明確に定まれば、やる気がない状況も変わっていくのではないでしょうか。 2.原因がよくわからなかったら、ゆっくり休息をとってみよう！ここまでやる気が出ない5つの原因とその対策を紹介してきましたが、「自分の場合は、いろいろと原因が重なっていて、どれかわからない」こともあると思います。あるいは、モチベーションがあまりにも低下していて、考えることすら面倒なこともあるでしょう。そんなときは、まずはゆっくり休息をとってください。そしてしっかり睡眠を取り、ウォーキングやヨガ、ストレッチ、筋トレやジョギングなどで軽く体を動かし、朝食をしっかりとるなど食事にも気を付けてみましょう。睡眠、運動、食事が心の健康に重要であることは、厚生労働省はじめ多くの識者が提唱しています。やる気がでない原因がわからないときにも、ゆっくり休息を取り、しっかり食べ、適度に体を動かすことで、いつの間にか気持ちのあり方が変わってくるでしょう。 3.誰かに話してみよう！いずれのケースでも、できるならば現状を誰かに話してみることをおすすめします。人は誰かに話をすることで、自分自身の考えが整理され、自分の状況を客観的に見つめることができます。今、メンタルケアとして話をただ聞いてもらう「傾聴セラピー」が注目されつつあるように、「話を否定されずに聞いてもらう」ことにより得られる安心感や満足感が、やる気のない状況から「また頑張ってみようかな」と思えるきっかけになることもあるのです。その話す相手が、自分の考えを否定されず安心して話せる相手、アドバイスとして考えを押し付けるのではなく、自分の考えを整理してくれるような相手であれば、その効果はさらに高くなります。キャリアコンサルティングサービスでは、キャリア構築だけでなく、みなさまの話をじっくりお伺いし、このような仕事に対するモヤモヤした状況を立て直し、気持ちよく仕事に向き合えるようになるためのお手伝いもしています。身近に相談できる人が思い浮かばなかった際には、ぜひ選択肢の一つとして考えてみてください。

2021/01/29

仕事を辞めたい…上司を説得して円満退職を実現する5つのポイント

「仕事を辞めたい」と思っても、スムーズに退職ができるか、退職交渉でこじれるのではないかと不安で仕事が辞められない…とモヤモヤしていませんか。退職は確かに言い出しにくいものですが、ポイントを押さえれば円満退職が実現できます。上司とうまくコミュニケーションをとって、気持ちよく退職できるような手順を確認しておきましょう。 1.円満退職をしたいと思ったらまずは下準備仕事を辞めると決めたら、いきなり上司に退職の意思を伝えるのではなく、円満退職にむけた下準備に取り掛かりましょう。下準備のポイントは以下の2つです。１）規則で退職までのスケジュールを確認まずは、就業規則を確認します。就業規則には退職する場合にどれくらい前に退職の意思を伝える必要があるのかが明記されています。多くの会社では1ヶ月前ですが、異なる場合もありますので、自社の就業規則をチェックしてみてください。就業規則で定められた期日までに上司に伝えれば、規則上は問題はありませんが、円満退職を目指すならば、その期日よりも１～2か月、余裕を持って伝えることをおすすめします。たとえば1ヶ月前に退職の意思を伝えることが定められている場合には、退職したい期日の2～3ヶ月前（ベストは3ヶ月前）に直属の上司に伝えるようにしましょう。社員が退職する場合、その抜けたポジションを社内の異動か、社外からの採用で補充する必要があります。その人員調整はすぐにできるものではありません。だからこそ、人員調整を行う余裕がないスケジュールで退職の意向を伝えると、「後任の目途が立たない」「人員の補充が間に合わない」などの本音の理由から、強い引き止めにあいかねません。民法では2週間前までに労働契約の解約の申入れ（退職届）を提出するように定められていますので、法律的にはそれで問題はないのですが、円満退職を目指すのであれば、上司や人事が自分の後任を調整するために余裕のあるスケジュールを確保できる時期に伝えることが大切です。２）円満退職を目指すならば、退職の時期は12月末か3月末に退職の時期は、可能であれば一般的に退職者が多い年末の12月末か、多くの企業が年度末を迎える3月末退職がおすすめです。このタイミングで転職を考える人は多いので、会社にとっては・後任を採用する場合に採用活動が行いやすい・後任を採用しない場合でも、人事異動のタイミングと重なるので、引継ぎの作業を社内・社外ともにスムーズに進めやすいというメリットがあるからです。但し、辞めるタイミングとしては、仕事やプロジェクトの区切りとなる時がベストなので、その区切りが12月末や3月末に重ならない場合には、仕事やプロジェクトの区切りを優先しましょう。特にプロジェクトなどは、途中で退職してしまうと引き継ぐ後任も仕事がやりにくい、あるいは後任が補充されないのでプロジェクトメンバーに負担がかかるという事態になります。退職する際には、自分の都合だけでなく、関係者（会社、上司、自分の仕事を引き継ぐ後任、職場の同僚）の状況も考慮して、相手が最も困らないタイミングで退職するようにすると、円満退職を実現しやすくなると覚えておきましょう。３）退職後の転職先を決めておく必ずしも必要な条件ではありませんが、退職後の転職先を決めておくと、円満退職しやすくなります。直属の上司に退職の意思を伝える際に、「すでに転職先が決まっている」（転職先の企業名を伝える必要はありません）ということであれば、「次が決まっているなら仕方がない」と強い引き止めにあいにくくなるからです。また、自分を待っていてくれる次の企業があると思えば、強い意志を持って退職交渉に臨むこともできます。反対に、退職後の転職先が決まっていないと、退職後は無職となります。自己都合なので、失業保険を受け取ることができるのは、約3ヶ月後*になることもあり、金銭的な不安定さを上司に指摘・説得されてしまって、スムーズに話が進みにくくなってしまうことも大いに考えられます。退職したい期日の2～3ヶ月前位には転職先も決められるように、転職活動は計画的に始めておきましょう。 *失業保険は、自己都合の場合、失業保険の基本手当の受給資格が決定した日（=離職日の翌日）から7日間の待期期間に加えて2カ月の給付制限があります。給付制限が終わった後、実際に振り込まれるのは4週間後となりますので、受け取るまでに約3ヶ月かかります。 2.上司に退職の意思を伝えるタイミングと伝え方退職のスケジュールが決まったら、次は直属の上司に退職の意思を伝えるタイミングと伝え方のポイントをおさえておきましょう。１）上司が忙しくないタイミングを見計らって退職の時期が決まったら、退職日の3ヶ月前程度のタイミングで直属の上司に意思を伝えます。いきなり「退職したい」とその場で伝えるのではなく、「ちょっとお話したいことがあるので、お時間をいただけませんか」と別途面談するアポイントを取ることから始めましょう。上司が忙しくてなかなか言い出すタイミングがつかめない、リモートワークで会う機会がなかなかないなどの場合は、アポイントだけであればメールで連絡するのでも構いません（但し、退職の意思を伝えるのは、可能な限り口頭で伝えるようにしましょう）。上司との面談の時間は、上司との関係や上司のタイプによって30分から1時間程度、静かに話せる会議室などを用意して設定してください。もし直属の上司との関係があまりよくない場合でも、退職の意思は必ず最初に直属の上司に伝えるようにしてください。直属の上司を飛ばして人事や、他部署の上司に伝えてしまうのは、直属の上司にしてはあまりよい状況ではなく、それが円満退職を妨げる要因になってしまうかもしれないからです。２）退職の強い意志をもって臨む直属の上司に伝える際には、退職の強い意志を持って臨みましょう。退職の決意が揺るがない雰囲気が伝われば、引き止められにくくなります。しかし、「●月×日に退職します」と一方的に伝えるのでは、心証が悪くなってしまい、円満退職を目指したい場合にはマイナスになります。強い意志を持ちつつも、「●月×日に退職したいと考えているのですが」と相談口調で伝えるようにしましょう。また、退職の意思を伝える前に、今までの上司との関係がどのようなものであれ、「今まで本当にお世話になったのですが」と感謝を伝えるようにすると、話がスムーズに進みやすくなります。 3.上司に引き止められない退職理由の2つのポイント上司との面談が設定できたら、退職理由をどのように上司に伝えるかを考えておきましょう。引き止められないようにするためには、次の2点がとても重要になります。１）ネガティブな退職理由は避ける「残業時間が多すぎる」「給与が少なすぎる」「休みが少なくてしんどい」「人間関係がストレスになっている」「仕事が合わない、やりがいを感じられない」たとえ上記のような理由から、退職を決意したとしても、その理由をそのまま上司に伝えるのは得策ではありません。ネガティブな退職理由は、「業務を調整するから」「担当を変えるから」「異動できないか、人事にかけあってみるから」「人間関係は、転職してもその次の職場でよくなるとも限らないよ」など、上司に引き止められてしまう可能性が高く、またそれに対する反論もしにくくなってしまうからです。また、退職日まで、まだ2～3ヶ月あるタイミングで話をするため、会社への批判や不満を伝えてしまうと、それまでの間、上司との関係が気まずくなってしまう可能性もあります。本音の退職理由は、心の中にしまっておきましょう。２）「他にやりたいことがある」と前向きな理由でではどんな理由なら引き止めに合いにくいかというと、「他にやりたいことがある」という自分のキャリアを考えた、前向きな退職理由です。なぜその仕事がやりたいのか、今の会社ではそれができないキャリアプランと共にを伝えましょう。「退職が本人のやりたいことにとってベストな選択なのだ」と上司が思えれば、惜しむ気持ちはあれど、やりたいことに向かって踏み出す一歩を応援してくれるか、「それならば仕方ない」と諦めてくれるでしょう。 4. 上司に引き止められたときの対処法あなたが職場に欠かせない優秀な人材だった場合、あるいは人手不足で退職されると現場が困る場合、もしくは部下の退職で上司の評価が下がるような評価制度ですと上司は自分の保身のために、強い意志を持って臨んだとしても、あなたを引き止めるかもしれません。そんなときはどのように対応すればよいか、引き止めのパターン別に対処法を知っておきましょう。１）「君がいないと困る」と懇願する「君がいないとみんな困ってしまうよ」「君が頼りなんだ」「今、辞められると、人手が足りなくてみんなに負担がかかってしまうんだ」まずは、頼りにしていることや、退職が他人に迷惑がかかることを訴え、情や良心に訴えるパターンです。気持ちの優しい方なら、こんなことを言われてしまったら、退職の意思はグラグラと揺らいでしまうかもしれません。忙しい職場や、人手不足の職場であれば、自分自身もそんなことは言われなくてもわかっているだけに、そこをつかれると胸が痛くなってしまうのも無理はないでしょう。しかし、職場の人があなたの人生に責任を持ってくれるわけではありません。あなたが職場の他の人に迷惑をかけないようにと配慮して退職を見送ったとしても、あなたが「退職したい」と思った原因を他の人が解決してくれるわけでは決してないのです。他人の仕事よりも、まずは自分の人生を第一に考える。この原則に立ち戻って、心を強く持ち、退職の意思を通してください。２）待遇や業務の改善を提示する「新しい仕事を任せようと思っていたんだ」「昇進（昇格）する予定なんだよ」「業務量は調整するから」このように待遇や業務の改善を提示されることもあります。引き止めるための提示ですから、上司も考えられる限りの魅力的な提示をするでしょう。しかし、この甘い言葉には要注意です。その提示内容が、確実に実行される保証はどこにもないからです。今の会社を残ることに決めても、昇進も昇格もしなかった、新しい仕事なんて任されなかったというケースもあります。さらに、一度退職の意向を伝えているので、それがしこりになってしまう可能性もあります。退職交渉の場での甘い言葉に心を動かされないように、予め上司から言われそうな言葉を想定しておくとよいでしょう。３）「認めない」と頑なになる、脅す「退職は認めない」「退職届は受け取らない」「顧客にどれだけ迷惑がかかると思っているんだ」など、このように頑なになってしまう、脅してくる、あるいは高圧的な態度で話が進まないタイプの上司もいるかもしれません。日頃接していれば、「うちの上司は、退職なんて話をしたらこじれるだろうな」とは薄々わかるもので、そんなタイプの上司だと退職の意向を伝えるのに気が重くなってしまうでしょう。しかし、職業選択の自由は憲法22条でも保証されている権利であり、民法627条*からもそのような上司の態度はすべて無効となります。「退職を認めない、理不尽な上司の態度は法律的に無効なのだ」と知っておくことが、高圧的な態度への動揺を最小限に抑える心の準備となります。 *民法627条：当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から2週間を経過することによって終了する。退職の意向は、最初は直属の上司に伝えるのが筋ですが、それで話が進まない場合には、人事部やその上の上司（部長や担当役員など）に退職の意向を伝えると、話がスムーズに進むようになります。どうしても埒が明かない場合には、最終手段として労働基準監督署に相談することも選択肢にいれて、臨んでみてください。 5.会社と上司に対する感謝の気持ちを忘れずに「人間関係は鏡」とよく言われます。自分がよく接すれば、相手の対応もよくなり、自分が強くでれば相手の態度も強硬になります。これは退職交渉でも全く同じことがいえます。「次にやりたいことがあるから」と本当にポジティブで前向きな理由で退職する人は一握りで、多くの人が現状に何らかの不満をもっているからこそ、退職という大きな決断をします。本音には現状への不満や批判があったとしても、気持ちのよい円満退職を目指したいならば、ぜひ、退職を決めたその時から、今までお世話になった会社や上司に対する感謝の気持ちを持つようにしてみてください。「お世話になりました。ありがとうございます」という感謝の気持ちで臨めば、そこにも「鏡の法則」が働きます。上司は退職の意向を知って最初はショックを受けるかもしれませんが、あなたの感謝の気持ちが伝われば、きっとあなたの決断を応援してくれるでしょう。キャリア・コンサルティング・ラボのキャリアコンサルティングでは、それぞれの状況に応じてどのように上司とコミュニケーションをすればよいのか、どんな対策をすればよいのかなど、個別の状況に合わせたより詳細なアドバイスも行っています。ぜひご利用ください。

2020/12/25

コロナ禍の今、仕事を辞めたいときに考えておきたい4つのこと

収束の目途がなかなか見えない、新型コロナウイルス感染症は、仕事にも絶大な影響を及ぼしています。業務の激減や倒産などで転職を余儀なくされる方だけでなく、通勤時の感染リスクが気になったり、感染対策で導入されたテレワークに馴染めなかったり、と新型コロナウイルス感染症の影響で、仕事を辞めたいと考えるようになった方もいらっしゃるのではないでしょうか。企業も業績が厳しく、求人が減っているのはわかっている。今転職活動をするのは、厳しいかもしれない。でも、「辞めたい」気持ちが止まらない。そんなときはこう考えてみませんか。仕事を辞めたい本当の理由は何か？「仕事を辞めたい」と思った時にとても大切なのが、「その理由は今の仕事を辞めれば本当に解消できるのか？」ということです。辞めたい理由によっては、仕事を辞めずに、現状に向き合い、改善を目指すほうが、辞めたい理由が解決できる可能性が高いことも多くあります。それを見極めるためにも、まずは今、仕事を辞めたいと思っている本当の理由は何なのか、次にあげる「辞めたい理由」の例をみながら、自分のケースをもう一度整理してみましょう。感染対策への意識が低く、感染リスクが気になるまずは、コロナ禍ならではの「辞めたい」理由としては、「企業の感染対策への意識が低く、感染リスクが気になる」という理由が挙げられます。これだけ感染者が増えた今でも、感染対策に対する意識は企業によって異なります。感染対策のためにテレワークや時差通勤を積極的に導入し、社内でもできる限りの対応をしている企業もあれば、さほど気にしていない企業もあります。通勤による感染リスクが高いことや、感染対策への意識が低い企業姿勢が理解できずに、転職を考える方もいらっしゃるようです。テレワークに馴染めない、テレワークが合わない一方で、感染対策のために導入されている「テレワークの働き方が合わない」という方もいらっしゃいます。テレワークにより在宅勤務が可能になり、通勤が不要になれば、その分感染リスクを下げることはできますが、その働き方にも向き不向きがあり、「家で仕事をすると、仕事とプライベートがわけにくい」「生産性が悪くなる」「タスク管理やモチベーション管理を自分で行うのが苦手」等の理由から、テレワークや在宅勤務が合わない方もいらっしゃいます。会社全体がテレワークを推奨していて、コロナが収まった以降も導入が続きそうな雰囲気があるならば、自分に合う働き方ができる企業へ…と転職を考えるのも自然な流れと言えるでしょう。将来が不安また、コロナによる業績不安や、テレワーク導入やコロナ対策による仕事の進め方などの変化への不安から、会社の将来や自分の将来が不安になり、転職を考える人も多いようです。人間関係に不満があるもちろん、コロナ禍ではあるけれども、コロナに関係ない理由から仕事を辞めたい方も、多くいらっしゃいます。人間関係はどんなときでも、仕事を辞めたい本音の転職理由の上位に入りますが、日本労働調査組合が行った「仕事の退職動機に関するアンケート」に関する調査（2021年4月発表）でも、「仕事を辞めたいと考えている理由」は「職場の人間関係に不満」と「評価・待遇に不満」が同率で1位でした。特にコロナ禍では、特にテレワークの導入で業務の時間に関係なく上司から連絡が来ることや、仕事のコミュニケーションがメールやチャットになったことによるミスコミュニケーションなどがストレスになる方も多いようです。待遇・評価に不満がある前述の日本労働調査組合の調査で、「職場の人間関係に不満」と同率で1位であり、どんな時でも転職への強い動機となるのが「待遇・評価への不満」です。特に今は、飲食業界や観光関連業界、航空業界などコロナが業績に深刻な影響を与えている業界も多いため、それによる収入減が、仕事を見直すきっかけとなっているようです。働き方を変えたいまた、コロナ禍だからこそ、これからのキャリアや働き方を考え直し、働き方を変える方も増えています。特に感染を拡大する都市部から近郊への移住が進み、東京都からの人口転出は、2020年7月以降転出超過が続いています。特に30代から40代の転出傾向が多いようで、テレワークに向いている方は、テレワーク可能な企業で居住環境を東京郊外に移し、コロナを機に働き方やライフスタイルを変えていることがわかります。「辞めたい理由」の原因は、転職すれば本当に解消できるのか？自分の「辞めたい理由」が客観的に整理できたら、次に考えたいのは「それは、転職すれば本当に解消できるのか？」ということです。厚生労働省が発表する有効求人倍率は1.09倍（令和3年2月現在）と、コロナ前の令和元年には1.60倍だった状況から下落の一途をたどっています。企業の業績がコロナの影響を受け、求人数も多くないからこそ、転職が本当に自分が求める解決策かどうかを見極める必要があるでしょう。転職すれば辞めたい理由が解消できる可能性が高いケースたとえば、「感染対策への意識が低い」「感染対策があまり導入されていない」という理由であれば、感染対策を導入している企業を選ぶことはできるでしょう。また、「テレワークが合わない」という理由も、これもテレワークを導入していない企業を自分で選ぶことができます。「働き方を変えたい」という理由も同様です。この場合、年代や職種によって、それが実現しやすい方と実現しにくい方がいらっしゃいますが、「働き方を変える」ことが一番の目的で、それだけにフォーカスすれば希望通りの働き方ができる企業も見つかるでしょう。「将来が不安」というケースも、会社の将来が不安なのであれば、このコロナ禍でも適切な事業戦略で業績を伸ばしている企業もあります。将来の不安がより少ない企業へ転職することで、将来の不安を軽減し前向きに仕事をする環境を得ることができるでしょう。「待遇に不満」がある場合も、より条件のよい企業に転職することで改善することができます。ただし、それらの会社で募集している求人の仕事内容や待遇面、企業規模などが自分の希望通りとは限りません。多少他の条件に妥協しても、まずは自分の一番の希望を解決したいという思いがあれば、転職は確かに有効な解決策になります。しかし、自分にとって本当に一番重要なものが仕事内容や待遇面など他のところにある場合は、状況を改めて捉え直したほうがいいかもしれません。転職しても、辞めたい理由が解消できないリスクもあるケース一方で、転職しても「辞めたい理由」が解決できるとは限らないものもあります。たとえば、「人間関係」は転職すれば、今ストレスを感じている人物からは離れることができますが、転職先でまた今度はまた別の人間関係がストレスになるような人物がいる可能性もあります。「評価への不満」も、転職先の企業の評価制度や、その評価を行う上司が、納得できる評価をしてくれるかどうかはわかりません。「自分の将来に不安」も同様です。会社の将来が有望な会社に転職したからといって、その会社での自分の将来も明るくなるとは一概には言えません。もちろん、成長している企業に転職すれば、企業と共に自分も成長する可能性は非常に高いですが、そのような環境でも人間関係にストレスを感じて転職したくなるかもしれないし、評価に不満を感じて転職したくなるかもしれないからです。だからといって「転職しないほうがいい」というわけではないのですが、上記のような理由が「辞めたい」という気持ちの原因になっている場合には、「転職で全てが解決できるわけではない」ということも認識しておくと、「転職したのに、こんなはずではなかった」という状況を避けることができるでしょう。これからどう生きたいのか？これからのキャリアプランは？転職することがいいのか、転職しないで今の会社を続けるほうがいいのか。それを判断する軸となるのが、「これからどう生きたいのか？」「何をしてどんな働き方をしたいのか？」ということです。「辞めたい」と思った今を、キャリアプランを考え直す良い機会と捉えて、今後のことを考えてみましょう。「キャリアプラン」といっても、何がやりたいのか具体的に思い浮かばない場合には、今までの自分のキャリアを棚卸して、整理してみることをおすすめします。キャリアプランの考え方については、こちらのコラムで詳しく紹介していますので、ぜひご覧ください。 https://career-lab.biz/column/%e8%87%aa%e5%88%86%e3%81%ae%e3%82%ad%e3%83%a3%e3%83%aa%e3%82%a2%e3%83%97%e3%83%a9%e3%83%b3%e3%81%8c%e3%82%8f%e3%81%8b%e3%82%89%e3%81%aa%e3%81%84%e3%81%a8%e3%81%8d%e3%81%ae%e8%80%83%e3%81%88%e6%96%b9/ 生活様式や働き方が変わるなか、「仕事を辞めたい」と今まで継続してきたことをやめたくなったということは、今までの自分自身の仕事や働き方、仕事に対する価値観、自分の強みを見直すチャンスでもあります。自宅で過ごす時間が増えた今は、これからのことをゆっくり考えるいい機会とも言えます。キャリアプランを考える際も、プライベートも含めてこれからどう生きたいのか、何がしたいのか、人生のライフプランから見直しをしてみるのもいいでしょう。もしかしたら、「プライベートでやりたいこと、大切にしたいことを冷静に考えたら、やっぱり仕事は今のままがいいかもしれない」という結論になるかもしれません。どんな結論であれ、ライフプランを見直した結果の結論のキャリアプランであれば、「もっと気持ちよく働き、気持ちよく生きるために辞める」というポジティブな選択ができ、そしてポジティブな一歩が踏み出せるはずです。　コロナ禍の転職活動で知っておきたいことキャリアプランを考えた結果、転職することがベストな選択ならば、転職活動は早めに始めるに越したことはありません。コロナの影響は転職市場にも及んでいますので、この時期の転職活動で知っておきたいことも確認しておきましょう。企業はより即戦力を求めるようになっている　　　　現在採用活動を行える企業は、深刻な業績ダウンとまではいかないまでも、コロナの感染対策と共にライフスタイルが変わるなかで変化を求められ、中途採用者を育成する余裕がなくなっています。そのため、未経験からのポテンシャル採用よりも、より即戦力として活躍できる人を求める傾向が強くなっています。コロナ禍での転職を成功させるためには、「未経験だけどチャレンジしたい」分野ではなく、今までの経験や知識が活かせる業界・職種を視野に入れて考えていくことがおすすめです。全く同じ業界や職種ではなくても、仕事の進め方、顧客層、提案の仕方等で経験が応用できることもありますので、転職エージェントやキャリアコンサルタントをうまく活用して情報収集をしながら、自分の可能性と選択肢を広げていきましょう。転職活動は長期化も覚悟を今採用意欲が高いのは、コロナ禍でも業績を伸ばしている業界・企業になります。その業界・企業への転職に興味が持てれば、転職はスムーズにいきますが、自分の希望とそうした業界・企業がマッチしない場合には、転職活動が長期化することも覚悟しておく必要があります。転職活動はやむを得ない事情がない限り、仕事を続けたまま活動を行うようにしましょう。先入観に捉われずに柔軟に検討を前述のように、今業績を伸ばしている業界は特定の業界や企業です。もしかしたら、そうした業界や企業に対して関心がない方、あまりいい印象を持っていない方もいらっしゃるかもしれません。しかし、自分のイメージと実際の業務や会社の雰囲気などが異なることもあります。今の状況を変えることを優先するならば、先入観に捉われずに柔軟に転職先を検討することも必要です。転職先の選択肢を広げるためには、ぜひ転職エージェントを上手く活用し、転職先の情報収集をしていきましょう。その求人の業務内容、社風、活かせる能力などを確認していくと、意外に自分にマッチすることもあります。「こういう業界には興味がない」と決めつけず、柔軟に検討していくことで、自分にとってよい企業を探していきましょう。また、自分がどんな選択肢があるのか、具体的な案件を紹介されるのではなく、まずはフラットに考えたい場合には、キャリアコンサルティングを活用するのもおすすめです。キャリアコンサルティングでは、具体的な案件の紹介や転職を勧められることがないかわりに、自分のペースで落ち着いて考えるでしょう。　新型コロナウイルスの影響もいろいろあるし、仕事を辞めたい。そんな考えが頭をよぎるようになったら、一度立ち止まってその考えに向き合い、これまでのこととこれからのことを落ち着いて整理してみることがおすすめです。そしてそんなときこそ、キャリアコンサルタントを活用してみてください。プロの客観的な立場から、キャリアに対する考えや今までの経験で身につけてきた強みを整理し、キャリアプランを見直すお手伝いをさせていただきます。

2021/04/27

仕事を何となく辞めたい気持ちはどう扱えばいい？

「どうしても辞めてやる！」という勢いや強い決意があるわけではないけれど、何となく仕事を辞めたい時ってありませんか。この仕事って本当に自分のやりたい仕事だったっけ…。別に待遇は悪くないけど、やりがいも感じられない…。仕事にマンネリを感じて随分長くなるなぁ…。もうこの会社でこの上司と一緒に仕事をするのは疲れた…。などなど、1つ1つは小さな「何となくネガティブな気持ち」が積み重なって、今の会社や仕事で前を向くことができなくなってしまう。長く仕事を続けていれば、そんな気持ちになってしまうこともあるかと思います。気持ちがトーンダウンするこの時期は、自分のキャリアを落ち着いて客観的に見つめ直すとてもいい機会です。この時期はこう考えて、気持ちを整理してみませんか。 1015

仕事の辞め癖と逃げ癖、その末路には何がある？

仕事をすぐに辞め、転職を繰り返してしまう「辞め癖」。自分の希望と異なったり、嫌なことがあったら仕事から逃げてしまう「逃げ癖」。この「辞め癖」や「逃げ癖」については、「仕事で、辞め癖や逃げ癖がついたら直らない」「辞め癖がつかないように、仕事はすぐに辞めないほうがいい」とか、「大変なことは無理にやらなくていいから、逃げてもいい」「辞め癖・逃げ癖なんて気にする必要はない」とか、賛否両論あります。どちらの言い分にも一理あります。辞め癖がつかないようにした方がいいのは何故なのか、辞め癖なんて気にしなくてもいいのは何故なのか。「辞め癖や逃げ癖がついてしまった末路」のキャリアから考えてみましょう。 1012

「35才からの転職」で必ず知っておきたい3つのこと

「35才の壁」や「35才が分岐点」など、35才という年齢は、転職の難易度が変わる一つの分岐点といわれてきました。しかし、企業が直面している昨今の人手不足の窮状もあり、「35才の壁」は崩壊しつつあり、転職支援サイトdodaの調査によると、同サイトを利用して転職に成功した人の28.2％が35才以上だそうです。さらに同社によれば、2012年と比べて、35才～39才で転職に成功した人の割合は、196％とほぼ倍増しています。 35才といえば、大卒であれば社会人になって12～13年目。現場ではベテランとして仕事も任され、人によっては部下のマネジメントも行う年代です。それでも、定年が65才としてもこの先まだあと30年と考えると、今の会社のままで本当にいいのかと、このタイミングでキャリアを見直したくなるのも自然なことだと思います。もしそこで「転職」の二文字が頭に浮かんだら、その選択肢を選ぶ前に次の3つのことを知っておきましょう。 999

内定後の不安…転職してもいいか迷った時の見極め方

転職活動では、企業の全てを入社前に知ることはできません。だからこそ内定後に、内定先の企業に対して「本当にこの会社に、このまま入社していいのか」と不安になってしまうこともよくあります。転職で失敗したくない気持ちは誰でも同じ。内定先に不安を感じたら、この後どんな行動をすればいいのか。その不安な気持ちに向き合いながら、こう考えてみませんか？不安のなかに「入社したい」気持はありますか？まずは今の不安が「行きたいけど、不安」なのか、「せっかくの内定だけど、不安」なのか確認しましょう。今心のどこかに、「この会社に入社したい」という気持ちはありますか？もし「入社したいけど、××が気になる…」と入社したい気持ちが前提にあって、それでも待遇や条件、企業の安定性などが不安で迷っている状態ならば、ここはぜひ自分の「入社したい」という気持ちを大切にしてください。「入社したい」という気持ちがあるならば、気になっている「不安」はネットで調べたり、家族や友人に相談したりして情報収集すれば解消できることや、捉え方を変えれば「まあ、いいか」と思えることもあります。新しい環境に行くのですし、入社前にすべての企業情報を事前に知ることはできませんから、誰だって多かれ少なかれ不安はあります。しかし多少の不安があったとしても、「入社したい」という前向きな気持ちがベースにあれば意外になんとかなるものです。問題は、「せっかく内定の内定だし、即辞退というほどではないけれど‥・」と、どこか入社に前向きになれない気持ちがあるケースです。この場合は、次のように考えてみましょう。「何が不安か？」を整理する「内定辞退しよう」ではなく、「内定先がちょっと不安」と思っているということは、「どうしてもダメ」というほどでもなく、その会社をいいなと思うメリットも感じているからこそ迷い、これで決めてもいいのかどうか「不安」なのではありませんか？その気持ちを整理するためにも、そのメリットに感じている部分と、不安に感じている部分を書き出してみましょう。面倒に感じるかもしれませんが、文字にするとそれだけでも自分の気持ちが整理できて、「これくらいだったらいいかな」と思えたり、自分では小さなことだと思っていたことが意外に大きかったりと、いろんな気づきが生まれますので、ぜひやってみてください。例えばこんな具合です。【内定先のメリット】・希望年収の550万以上。・社風が合いそう。【内定先の懸念点】・事業内容や仕事内容が希望していたのと少し違う。悪くはないが、転職したら描いていたキャリアビジョンから少し外れる。・希望していたポジションではない。・通勤が不便。・企業規模が希望よりも小さく、安定性や将来性が不安。最初はランダムで、思いつくままで大丈夫です。書き出してみると、「うーん、やっぱり社風が良さそうだし、仕事内容はちょっと違うけど、やってみてもいいかもしれない」と思えて不安が解消できるかもしれませんし、「冷静に考えると通勤が不便なのは、長続きしないかも…」と、自分でも意外なことが決め手となって答えが出たりするかもしれません。自分がどうしたいか？自分にとって何が大切か？その答えは自分がよく知っています。だからこそ、こうして書き出すだけでも、自ずと結論が見えてくることもあります。この時点で気持ちがすっきりすればいいのですが、まだ不安が残っているならば、不安を解消するだけの情報が不足しているということです。その場合は、次に進みましょう。不安を解消できる情報や捉え方がないか、考えてみる「内定先に感じている不安」も、新たな情報を得て違う見方・捉え方ができれば「入社してがんばろう！」か「やっぱり辞退しよう」のどちらかに気持ちが傾き、今後の方向性が見えてきます。そのためにも、意思決定をするための情報収集を始めましょう。たとえば、「悪い噂を聞いた」「将来性や安定性」が不安であれば、企業の財務状況、経営者の考え、事業の競合優位性、業界での評判などをインターネットで調べれば、「やっぱりやめておこう」「大丈夫かもしれない」と、ある程度の判断がつくのではないかと思います。年収や仕事内容、ポジションなどについても、パートナーの協力で家計が支えられないか、自分の思い描いていたキャリアプランに合うような仕事や事業ではなくても、この転職で違うキャリアが広がる可能性がないか、家族や友人に相談してみてください。自分の希望をすべて叶える転職はなかなか難しく、希望通りの企業に自分が応募できるようなポジションがあるとは限らず、たとえ募集をしていても採用されるとも限りません。「内定」は一つのご縁ですが、このご縁が実は最後のベストなご縁かもしれないし、この先にもっといいご縁が待っているかもしれませんが、それは誰にもわかりません。それでも、不安な気持が大きいまま転職しても、うまくいかないことだけは確かです。納得した意思決定ができるよう、自分の気持ちに向き合い、整理していきましょう。

Uターン転職は辞めてから？年齢は？後悔しないタイミングとは

「いつか、地元へ帰ろう」「地元に恩返ししたい」「高齢の親の近くにいた方が安心」…そんなUターン転職への思いがいつも頭のどこかにあるものの、「仕事は辞めてからのほうがいいのか？」「年齢的にいつまでに転職したほうがいいのか」と、いざとなるとなかなか踏ん切りがつかない方も少なくないのではないでしょうか。そこで今回は、失敗しないUターン転職のために、Uターン転職のベストなタイミングについて整理してみたいと思います。 917

お悩みの内容

キャリアコンサルティングの利用法その他人間関係・仕事に対する不安今後のキャリアプランやセカンドキャリアについて仕事と家庭との両立について働き方就職活動履歴書・職務経歴書等、書類添削独立について転職について適職診断・自己分析・自分探し面接対策

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人材業界は未経験でも転職しやすい！職種や求められるスキルを解説

人材業界は、専門知識よりも人柄やコミュニケーション能力が重視される傾向にあり、未経験からでも転職しやすいといわれています。とはいえ、未経験からの転職を成功させるには、経験が問われにくい職種を選んだり、求められるスキルを的確にアピールしたりするのが大切です。本記事では、人材業界が未経験でも転職しやすい理由やおすすめの職種、転職成功のコツなどを解説します！　人材業界は未経験転職のハードルが比較的低いなぜ人材業界は未経験でも転職しやすいのか、気になっている人も多いでしょう。まずは、その理由から見ていきます。　資格不要の職種が多い職種にもよるものの、人材業界の仕事は専門資格不要のものが多いです。もちろん、労働市場や求人の知識、個人情報の取り扱い、労働関係法令の基礎など、人材業界で働くのに必要な知識はたくさんあります。しかし、これらの専門知識は働きながらでも習得できるため、人材業界は「未経験であること」をマイナスに捉えない風潮が強く、ゼロからでもスタートしやすいです。　これまでの経験を活かしやすい人材業界で働くと、多種多様な業界や企業、経験を持つ求職者を相手にします。そのため、自分のこれまでの経験をそのまま転用しやすいです。たとえば前職で販売職を経験していれば、販売・サービス職の求職者の気持ちや、店舗の採用課題を解像度高く理解できます。人材業界とは関係のない社会人経験も強力な武器として使えるため、未経験者でも歓迎される傾向です。　経験・知識より人間力を評価する企業が多い専門知識や経験も大切ですが、それらだけでは人材業界で活躍するのは難しいです。人材業界で活躍するためには、顧客である企業・求職者とうまく関係を作れるか、目標に向かってひたむきに行動できるかが非常に重要になります。そしてこのようなスキルは、単に人材業界の経験や知識だけでまかなえるものではありません。もともとの気質や人生経験で培われたスキルの影響が大きい要素であるため、人材業界では経験よりも人柄に重きを置いて採用する企業が多いです。　企業側に未経験者を積極採用する姿勢がある人材業界には、未経験者を大量に採用して、活躍させてきた実績がすでにあります。そのため「未経験者」というだけでマイナスな懸念を抱く企業が少なく、フラットな視点で評価してもらえるでしょう。また近年の就職・転職市場は、求人需要が求職者を上回る状態が続いており、企業からの採用需要が増えています。人材業界には、この需要に対応するため人員を増やそうとする流れがあり、採用の間口を広げる企業も増加傾向です。　研修・教育体制が充実しているそもそも未経験者を敬遠する企業は、自社に人材育成のノウハウがないというケースも少なくありません。育て方がわからないから、未経験者を採用できないのです。一方、人材業界は、多くの未経験者を採用してきたからこそ育成ノウハウがあります。人材業界には「未経験でも自社で育てればいい」という考えのもと、教育体制を整えている企業が多いため、異業界からの転職でも歓迎されやすいです。　未経験でも転職しやすい人材業界の職種4選人材業界が未経験からでも転職しやすいのは事実ですが、転職難易度は職種によっても異なります。ここでは、未経験から転職しやすい人材業界の職種を4つ紹介しましょう。　リクルーティングアドバイザーリクルーティングアドバイザーは「RA」とも略され、人材紹介会社における法人営業を指します。人手が欲しい企業にヒアリングを行い、求人票の作成や候補者の推薦、内定辞退を防ぐための働きかけなどを行うのが主な業務です。この他、求人を獲得するために新規開拓営業を行う場合もあります。企業の潜在的なニーズを引き出すヒアリング力、多くの企業の選考状況を同時に把握するタスク管理力が問われる職種であるため、未経験でも比較的挑戦しやすいでしょう。　キャリアアドバイザーキャリアアドバイザーは「CA」とも略され、求職者に対して希望に合う求人の紹介や選考のサポートを行います。一つ前のリクルーティングアドバイザーが企業側を主にサポートするのに対し、キャリアアドバイザーは求職者のサポート役です。求職者から直接感謝の言葉をかけてもらえる場面も多く、大きなやりがいを感じるでしょう。傾聴力や共感力がとにかく重視される仕事なので、コミュニケーション力があれば未経験でも採用される可能性は十分あります。　派遣コーディネーター派遣コーディネーターは、自社に登録している派遣スタッフと人材を求める企業を結び、仕事の紹介や就業サポートを行う仕事です。派遣会社に初めてやってきた求職者の登録から就業後のアフターフォローまで一貫して行うため、求職者一人ひとりにしっかりと向き合えます。また、企業から「この業務を任せられる人が欲しい」という依頼を受け、登録スタッフの中から最適な人材を選んで紹介するのも重要な仕事です。派遣コーディネーターは、「現役従業員の9割が未経験スタート」という企業もあり、未経験者が活躍しやすい環境が整っています。　求人広告営業求人広告営業は、人材を求めている企業に対して、求人サイトや求人情報誌といった媒体への掲載を提案する仕事です。企業から人手不足の状況や採用したい人物像を聞き出し、それに合った求人広告を企画・提案します。さらに「提案して終わり」ではなく、その後の応募状況や採用の成果を把握し、アフターフォローを入れるのも業務の一環です。営業色が強めの仕事ですが、だからこそ業界知識を求めない企業が多くあります。特に、営業経験がある人だと今までの経験を活かしやすく、転職でも有利になるでしょう。　未経験から人材業界へ転職する際に求められるスキルここでは、人材業界へ転職したい未経験者に求められるスキルを解説します。現時点ではスキル不足でも、努力によって育てられるスキルが多いので、ぜひ参考にしてみてください。　共感力人材業界の仕事では、求職者の悩み・企業の採用課題をヒアリングする場面が多く、立場の異なる相手の気持ちを理解する力が欠かせません。表面的な言葉だけでなく表情・声のトーンにも気を配り、相手を理解することに努めましょう。「相手が何に困っているか」を的確に把握すれば、相手が本当に必要とする提案ができます。また、相手の問題を自分のことのように捉えられる人は、求職者や企業からも信頼されやすく、円滑な関係が築けるはずです。　コミュニケーション能力人材業界で働くと、求職者・企業担当者・社内メンバーなど、一日の中で多くの人とのやり取りが発生します。企業と求職者の調整役になることもあるので、やり取りを通じて双方が納得できる着地点を見つける、コミュニケーション能力が必要です。なお、無理に話し上手になる必要はありません。それよりも、自分の考えを丁寧に伝えられる、相手の話から必要な情報を引き出せる、周囲と連携して仕事を進められるといった能力が求められます。　目標に向かって行動するスキル内定人数や売上、契約数、受注数など、人材業界は職種を問わず、数字を追う企業が多いです。また、一日の連絡数や面談数にノルマがある企業も少なくありません。そのため、数字の目標に向かって努力する力が必要とされるでしょう。営業職や販売職といったノルマがある仕事を経験している人は、企業から「数字を負うのに抵抗がない」と判断されてプラスの評価につながる場合があります。　メンタルリカバリー力人材業界では「面接キャンセル」「急な退職」「企業からのクレーム」「条件の食い違い」など、イレギュラーな事態がよく起こります。人が絡む仕事だからこそ「相手次第」という状況が起こりやすく、自分が頑張ったからといって、必ずしも良い結果につながるとは限らないのです。よって、うまくいかないときでも過剰に引きずらずに気持ちを立て直せる、メンタルリカバリー力が重要視されます。事実と感情を切り分けて、「今できること」「今やるべきこと」に意識を集中することができるとよいでしょう。　人材業界への未経験転職を成功させるコツ「念入りな準備」と「的確なアピール」が、人材業界への未経験転職を成功させるカギです。ここでは、5つのコツを解説します！　前職の経験をエピソード形式で語れるようにする面接で前職の経験を話す際、「〇〇の経験があります」と言うだけでは、採用担当者はイメージが湧きにくいです。事前に自己分析やスキルの棚卸しを行い、具体的なエピソードを話せるように用意しておきましょう。たとえば、「一日平均〇件の顧客対応をしていました」「チェック体制を見直し、〇％のミス削減に成功しました」のように伝えると、回答に説得力を持たせられます。　志望動機にオリジナリティを出す志望動機に自分の経験や考えを盛り込み、他の応募者と内容が被るのを避けましょう。「人と関わるのが好き」「人の人生やキャリアに関わりたい」といった志望動機で人材業界を目指す人は少なくありませんが、このような志望動機は他の応募者と被りやすいです。大枠の動機が他の応募者と同じでも、エピソードで差別化ができれば、採用担当者の印象に残りやすくなります。　未経験であることを弱点として扱わない経験のなさを引け目に感じると、どうしても自信を失いやすく、転職活動時の自己アピールも弱くなりがちです。アピールポイントを考える際は、必ず「できないこと」ではなく「できること」に意識を向けましょう。面接で未経験であることに触れられても、「未経験ですが顧客対応の経験はあります」「未経験ですがスケジュール調整力には自信があります」のように切り返せると好印象です。　人材業界の基礎を学ぶ時間をかけて資格を取る必要はありませんが、代表的な人材業界の職種や仕事内容、転職を希望する会社の詳細などはしっかり調べておきましょう。「未経験なので入社後に一から覚えます」というスタンスでいると、採用担当者から「手がかかりそう」とマイナスな評価をされる可能性があります。面接にて、自ら人材業界について学んでいることが伝わると、それだけで「自発的に努力できる人」と思われやすいです。　年齢の壁を意識する人材業界は未経験からでも転職しやすいですが、やはり30代半ば以降は転職の選択肢が狭まる「年齢の壁」が存在します。年齢をネックに感じている場合は、これまでの経験を活かしやすい職種を選ぶと、転職成功率を上げられるでしょう。特に、キャリアアドバイザーや派遣コーディネーターは、これまでの社会人経験全般を武器にしやすく、年齢の壁が比較的低いといわれています。　未経験者が人材業界へ転職を考えるときの注意点転職後のミスマッチや後悔を回避するため、最後は転職を考える際の注意点をお伝えします。　職種名で判断せず仕事内容を確認する人材業界では、同じ職種名でも企業によって仕事内容が異なる場合があります。たとえば同じ「キャリアアドバイザー」という仕事でも、キャリア相談が中心のところ、求人紹介が中心のところ、電話・スカウト送信といった営業活動が中心のところとさまざまです。そのため、職種名だけで判断せずしっかりと仕事内容を確認し、自分に合いそうな企業を探す必要があります。　離職率の高さにも注目する人材業界は、未経験からでも挑戦しやすい一方で、実は離職率も高めです。転職を希望する企業の離職率の高さや社員の定着状況は、前もって確認しておきましょう。また、入社後の教育制度についても把握しておくと安心できます。　特定の職種経験が必要な求人もある「未経験歓迎」の求人では、人材業界の経験を求められることは基本的にありません。しかし中には、「人材業界未経験OK・営業経験必須」のような求人もあるため注意が必要です。大きく「未経験歓迎」と書かれていても、内容をしっかり確認してください。　未経験での転職に不安を感じたら、キャリアコンサルティングに相談人材業界は、人柄やポテンシャルを重視して採用活動を行う企業が多く、未経験から転職する難易度は比較的低めです。しかしそれは「何も対策しなくても採用してもらえる」「どんな人でも採用される」という意味ではないため、転職を成功させたいならしっかり準備を整えましょう。また、人材業界への未経験転職を検討しているなら、まずはキャリアコンサルティングを受けるのもおすすめです。キャリアコンサルティングでは、「本当に自分が人材業界に向いているか」という初期段階の悩みから面接対策まで、網羅的にアドバイスしてもらえます。キャリア・コンサルティング・ラボでは、オンライン面談形式でカジュアルに相談できます。少しでも興味がある方は、ぜひ利用してみてくださいね。

2026/10/19

「人材業界は楽しい」といわれる理由6選！向いている人の特徴も

「楽しい」「面白い」という声が多い人材業界の仕事。人材業界のどのようなところが楽しいのか、気になっている人も多いのではないでしょうか。本記事では、「人材業界は楽しい」といわれる理由や、楽しいと感じやすい人の特徴、転職を検討する際のポイントなどを解説します。働くうえできついと感じやすい部分についても言及しているので、人材業界への理解を深めていきましょう！　人材業界の代表的な職種「人材業界」と一口にいっても、実は職種が細かく分かれています。選ぶ職種によっては、楽しいと感じる度合いが変わることも。まずは、人材業界の代表的な職種を把握しましょう。　人材紹介人材紹介は、求人企業と求職者を引き合わせ、採用支援を行う仕事です。転職エージェントとも言われます。企業または求職者、どちらか一方のサポートに徹する「片面型」と、企業と求職者を一人で担当する「両面型」とがあります。「企業の成長」「個人のキャリアの転機」の両方に深く関わり、ダイレクトに貢献できるところに、楽しさを感じる人が多いです。　人材派遣人材派遣は、人材を必要とする企業に、自社のスタッフを派遣する仕事です。単に「派遣して終わり」ではなく、その後も企業とスタッフを継続的にフォローして、双方がトラブルなく働けるように調整します。派遣先企業との関わりが深く、さまざまな業界の内情を知れるため、仕事を通じてビジネス知識や視野を広げられるのが魅力です。　求人広告求人広告は、企業の求人情報を媒体に掲載し、人材を集めるサポートをする仕事です。具体的には、企業に「求人を出しませんか？」と提案し、会社の魅力が伝わる広告を作成します。企業の魅力を伝えるキャッチコピーや写真、求職者に響く構成を考える必要があり、マーケティング寄りの面白さがあるのが特徴です。　採用コンサルティング採用コンサルティングは、「求人を出しても応募がない」「採用しても離職率が高い」など、企業が抱える採用に関する悩みを解決する仕事です。目の前の問題を一時的に処置するのではなく、根本からの本質的な改善を目指します。組織の課題解決や人事制度の設計などを行い、経営層と同じ目線で企業の未来図を描けるのが醍醐味です。　「人材業界は楽しい」といわれる理由職種によって担当する仕事は違うものの、それでも「人材業界は楽しい」とよくいわれます。なぜこのように評されるのか、ここでは主な理由を見ていきましょう。　いろんな人に出会えて、毎回状況が変わる人材業界は、日々の業務がルーティンワークになりにくいです。「企業と求職者のマッチング」「求人広告の販売」など、毎日同じ仕事をしたとしても、相手にする求職者・企業は案件ごとに変わります。前回うまくいった提案で今回もうまくいくとは限らず、時々に合わせた提案をする必要があるところに面白みを感じる人が多いです。毎回「案件ごとの正解」を見つけ出すことが求められ、人間観察力や推理力が活かせます　社会貢献できている実感がある自分のヒアリング・提案によって、企業の人手不足解消と個人のキャリアアップを同時に実現できるのも、人材業界で働く楽しさの一つでしょう。「ヒト・モノ・カネ」は企業経営に欠かせない3大経営資源だといわれており、人材業界はこの「ヒト」の部分に大きく関与しています。直接雇用を生み出せている、人の人生を支えて社会に役立っているという実感が大きいため、やりがいや充実感も強くなりやすいです。　自分の頑張りが目に見えやすく、結果に直結する人材業界では、企業と求職者がマッチする、自分が提案した求人広告が媒体に掲載されるなど、目に見えて物事が動くため達成感を得やすいです。また、頑張ったぶんだけ評価や報酬として返ってきやすいのも、モチベーションになるでしょう。「今月あと〇件」のように目に見える形で目標を追えるので、ゲームのスコアを伸ばすような感覚で仕事を楽しむ人が少なくありません。　さまざまな業界の知識が増える本来なら、業界の深い部分は、その業界で働いている人しか見られません。しかし人材業界で働くと、さまざまな業界の深い部分を知ることができます。あらゆる業界の知識やトレンドを広く吸収できるため、知的好奇心が高い人ほど楽しいと感じるでしょう。さらに、企業の採用課題やビジネスモデルの裏側を見ることで、業界知識だけでなく経営視点も身につきます。　人脈が広がる人材業界で働くと、経営者や他社の人事担当者、求職者など、普段ならなかなか関わる機会がないような相手とも深く関わります。自然と人脈が広がり、さまざまな話が聞けるので、そこに楽しさや面白さを見いだす人も多いです。時には、広がった人脈からビジネスチャンスやキャリアアップにつながったり、自分の価値観をアップデートするきっかけになったりもします。　感謝の言葉を直接もらえる人材業界は、「採用できて助かりました」「転職できてよかったです」と、企業・求職者の両方から直接お礼をいってもらえることが多いです。仕事に関する悩みは、人生を大きく左右する問題といっても過言ではありません。その問題を解決すれば、重みが込められた感謝の言葉をかけてもらいやすいので、それがモチベーションとなってやりがいや楽しさにつながります。　楽しいだけじゃなく、人材業界にもきつい面はある上記でお伝えした通り、人材業界には多くの魅力があります。しかし楽しさがある一方で、大変・きついと感じる面もあるのが現実です。ここからは、人材業界できついと感じる人が多い要素について紹介しましょう。　企業と求職者の間で板挟みになる職種によって異なる場合もありますが、多くの人材業界の仕事では「要望を持つ採用したい企業」と「希望条件を持つ求職者」を、うまく取り持たなくてはいけません。しかし、企業と求職者の間で条件の対立が起き、時には双方からの無茶な要求の間で苦しい思いをすることも……。企業が求める条件が高すぎたり、求職者が条件にこだわりすぎたりする場合も多く、条件の調整に苦労しやすいです。　ノルマがプレッシャーになる人材業界の給与形態は、固定給にインセンティブを組み合わせた「成果報酬型」のモデルが主流です。求職者との面談数、求職者の内定決定数、企業の求人獲得数など、あらゆる項目にノルマが設定されていて、ノルマの達成度に応じてインセンティブが支給されます。頑張ったぶんだけ評価や収入が上がるのはメリットである一方、ノルマを達成できないと評価・収入に直結してしまうため、精神的負担を感じる人も少なくありません。　業務量が多く、長時間労働になりやすい人手不足に起因して、人材ビジネスの市場規模は拡大傾向です。企業のニーズ多様化に伴って、人材業界の業務量も増加しています。また、人材業界は、求職者との面談・企業との条件交渉といった打ち合わせ業務が非常に多いです。求職者やクライアントに予定を合わせないといけない場面が多く、長時間労働になることもあります。相手の急な辞退や連絡不通、面接ドタキャンなどに振り回される場合もあり、ストレスを感じるかもしれません。　人材業界を楽しいと感じる人の特徴どの業界にもいえることですが、仕事を楽しいと感じるかどうかは個人の適性にもよります。どのような人なら向いているのか、人材業界を楽しめる人の特徴を解説します。　人への興味が強く、話を聞くのが好きな人人材業界では、「この人は何を考えているのだろう」「この企業に合う人材ってどんな人だろう」と考えるのがスタートラインです。会話の情報だけを頼りに相手を表面的に理解するのではなく、自分自身でもよく考察して、相手への理解を深める必要があります。そのため、初対面の人にも興味を持ち、話の中から相手の本音を探るのが得意な人は、適性が高く仕事を楽しみやすいです。　臨機応変な対応が得意な人人材業界では、応募者が突然辞退する、企業が条件を変えるなど応募者や企業の状況が変わり、想定外の事態がよく起こります。したがって、予定を完璧に組んでその通りにこなしたい人だと、思い通りにいかないことにストレスを感じやすいでしょう。一方で、予定外の事態を「刺激」と捉えて柔軟に動ける人だと、その場を楽しみながら働けます。　分析するのが好きな人人材業界は「この人とこの企業は合うかも」「この企業が求めているのはこんな人材かも」と分析するのも仕事です。物事の本質や人物の背景を探求するのが好きな人は、人材業界を楽しいと感じやすいでしょう。分析力が高いと、企業の採用課題や求職者の市場価値を正確に読み解いて、適切な提案ができます。自分が分析して立てた仮説通りに物事が進むと、達成感も大きいです。　数字や成果をゲーム感覚で追える人プレッシャーを原動力にゲーム感覚で数字を追える人は、人材業界への適性が高いです。お伝えした通り人材業界にはノルマがあり、成約数・面談数・求人獲得数・売上など、自分の努力が数字で評価される場面が多々あります。数字を「重圧」としてマイナスに捉えるのではなく、「挑戦すべき目標」とプラスに捉えて面白がれる人は、仕事を楽しめるでしょう。また、目標から逆算したスケジュールを立てて、地道な行動を継続できる人も、人材業界に向いています。　精神的にタフな人人材業界では、一人で多くの企業・求職者を相手にします。どれだけ適性があっても、断られたりうまくいかなかったりすることは日常茶飯事です。また、求職者から「以前の職場でいじめがあった」「労働環境が悪かった」など、重めの相談をされることも珍しくありません。うまくいかなかったり、ネガティブな話を耳にしたりすることが多い業界だからこそ、精神的なタフさが必要です。人に寄り添いつつも、必要に応じてすぐに気持ちを切り替えられる精神的強さがある人だと、ストレスを感じにくいでしょう。　人材業界で楽しく働きたい！転職時のポイント人材業界で楽しく働くためには、自分に合った企業を選ばなくてはいけません。最後は、人材業界への転職を検討している人に向けて、大事なポイントを3つ紹介します。　自分に合う職種を見極める人材業界にはさまざまな職種があり、職種によって業務内容が大きく変わります。人材業界という括りは同じでも、職種選びを間違えると仕事の楽しさを感じられない可能性があるため、各職種を深く理解したうえで自分に合いそうなものを選びましょう。特に「誰を相手にした仕事なのか」は、重要な部分です。自分は誰の役に立ちたいのかを考え、その条件を満たす職種を探してみてください。　労働条件を把握する人材業界は、企業によって給与形態がまちまちで、固定給中心の企業・インセンティブ中心の企業の両方が存在します。また、残業時間や休日出勤の有無についても要チェックです。営業時間外の対応が発生しやすい仕事ですが、それらが求められる頻度やスタンスは企業によって異なります。隅々まで労働条件を把握するのが、人材業界への転職を成功させるカギです。　営業色の強さを確認するたとえば同じ「人材紹介」という仕事でも、企業によって営業ノルマや新規開拓の比重が大きく違います。前もって、どれくらい営業職が強い会社なのかを確認しておくのも大切です。「人の相談に乗る仕事」を想定して入ったら、実際は「営業目標を追う仕事だった」というミスマッチは避けなくてはいけません。求人票の業務内容をよく読み込み、わからない部分は面接で質問して、自分の担当業務を具体的にしてから転職を決めましょう。　人材業界の楽しさをさらに知りたいならキャリアコンサルティングに相談してみよう人材業界には楽しい面・きつい面の両方があり、それは他の業界と変わりません。ただし、「モノ」ではなく「ヒト」を主に扱う業界はそれほど多くなく、人間相手の仕事だからこその面白さや楽しさがあります。「本当に楽しいの？」とまだ少し不安な人や、「より詳しく業界のことが知りたい！」と考える人は、ぜひ一度キャリアコンサルティングを受けてみてください。キャリアコンサルティングでは、キャリアのプロが幅広い知識をもとにアドバイスを授けてくれます。あなたの適性を分析したうえで向いているかどうかを考えたり、人材業界へのキャリアチェンジに何が必要かを助言してくれたりするので、より深い理解が得られるでしょう。自分らしく、そして楽しみながら働くため、少しでも気になったら気軽に利用してみてくださいね。

2026/10/15

ITコンサルタントに向いている人の特徴5選！転職ステップと確認ポイント

ITコンサルタントは、やりがいが大きい上に収入も高くなりやすく、キャリアチェンジやキャリアアップ先としても人気の職種です。しかし、形のない「知見・ノウハウ・課題解決力」を商品として提供する仕事は、向き不向きが明確に分かれやすいともいわれています。この記事では、ITコンサルタントに向いている人の特徴や目指し方、転職前に確認したいポイントを解説！自分にITコンサルタントの適性があるのか気になっている方は、ぜひ参考にしてください。　そもそもITコンサルタントとは？ ITコンサルタントは、クライアントである企業の経営課題を発見し、IT技術を使って解決へと導く「問題解決のプロフェッショナル」です。経営コンサルタントに通ずる役割を持っていますが、システム全体の設計に関わることもあり、システムエンジニアのような役割を担う場面も少なくありません。クライアントの課題発見・IT戦略の立案・システムの選定や導入・その後の運用改善まで支援するため、業務範囲は多岐に渡ります。また、プロジェクト単位での勤務が一般的なので、プロジェクトが変わるごとに顧客はもちろん、一緒に働くメンバーや求められるスキルも変化するのが特徴です。　 ITコンサルタントになるメリット・デメリット ITコンサルタントとして働くことにはメリットがある一方で、人によってはデメリットと感じる点もいくつかあります。どのようなメリット・デメリットがあるのか、把握しておきましょう。　 ITコンサルタントのメリット ITコンサルタントの代表的なメリットは、以下の3つです。高収入を実現しやすい市場価値を上げやすいやりがいや達成感が大きい ITコンサルタントは、昔ながらの年功序列ではなく成果主義の報酬体系が主流です。そのため、他のIT職よりも年収が高くなりやすい傾向にあります。経営とITのスキルが身について市場価値が上がりやすいのも魅力で、将来のキャリアの選択肢も広がるでしょう。また、クライアントやチーム一丸となって課題を解決できた際には、大きな達成感を感じます。　 ITコンサルタントのデメリット ITコンサルタントのデメリットといわれている主な要素は、以下の3つです。長時間労働になりやすいプレッシャーが大きい常に勉強し続ける必要がある ITコンサルタントは、納期に追われたり急な依頼を受けたりすることも珍しくありません。必然的に、残業や激務になりやすいです。さらに、クライアントからは「確実な成果」を出すよう求められ、それをプレッシャーに感じる人もいます。最新のIT技術やクライアントの業界傾向を常に勉強しないといけない点も、ルーティンワークやマニュアル業務を好む人にとってはデメリットになるでしょう。　 ITコンサルタントに向いている人の特徴 ITコンサルタントとして活躍するためには、スキルだけでなく適性も非常に重要です。どのような人がITコンサルタントに向いているのか、特徴を解説します。　論理的思考力が高い人何が起きているのかを一つずつ整理して、筋道を立てて原因や解決策を考えられる人は、ITコンサルタントに向いています。クライアントが抱える経営課題は複雑で、すぐには問題の本質が見えないことも多いです。また、最初から全ての情報が揃っているとも限らず、時には情報不足のまま計画の方向性を示さないといけない場面もあります。そんなとき「情報がないから何もできない」ではなく、「現時点ではAの計画が有力。ただしBの情報を確認してから確定しよう」のように考えられる人のほうが、信頼されるITコンサルタントとなるでしょう。　ヒアリング能力が高い人クライアント先である企業や担当者が、ITをほとんど知らなかったり経営課題を把握できていなかったりするケースも少なくありません。「最近、なぜか経営がうまくいかなくて…」「なんかシステムが使いづらくて…」のような曖昧な相談をされることも多く、そんな場面で顧客から情報を引き出すのもITコンサルタントの役割です。そのため、相手の話を丁寧に聞き、多角的な視点で課題の本質を引き出す能力が高い人が、ITコンサルタントに向いています。　物事をわかりやすく説明できる人どんなに素晴らしい戦略でも、専門用語を使って難解な説明をすると、経営層から理解されず実行には至りません。 ITの話は専門用語が多いですが、それをIT初心者にもわかりやすくかみ砕いて説明できる人が、ITコンサルタントに向いています。また、単に話をかみ砕くだけでなく、相手の理解度に合わせて伝え方を変えられると、さらに重宝されるITコンサルタントになれるでしょう。 ITコンサルタントはチームで仕事をするので、チームメンバーとの意思疎通もスムーズになり、連携強化につながります。　柔軟性と適応力がある人 ITコンサルタントは、「これが原因なのでは」と仮説を立てて、必要に応じて修正していく作業がたくさんあります。そのため、最初から正解を当てようとするのではなく、「まずはやってみる」「間違っていたら修正する」という柔軟性がある人に向いているでしょう。プロジェクトごとに環境が変わったり、一人で複数のプロジェクトに関わったりするケースも多いため、臨機応変な対応ができる適応力がある人も適性を発揮しやすいです。　知らないことや新しいことを学ぶのが好きな人知らないことや新しいことへの興味が強く、自ら情報を吸収しようとする人は、ITコンサルタント向きです。 ITコンサルタントは、技術進歩のスピードが速いITのトレンドや、クライアントの市場動向を常に追いかけなくてはいけません。プロジェクトごとに異なる業界や未経験のビジネスモデルに直面する職業だからこそ、「ストレスなく学べる」という気質は大きな武器です。　 ITコンサルタントに向いていない人の特徴 ITコンサルタントは向き不向きの激しい職業でもあり、以下のような特徴を持つ人はあまり向いていないとされています。　文書・資料を作るのが苦手な人意外かもしれませんが、ITコンサルタントはPowerPoint・Excel・Wordなどを使って文書や資料を作る業務が多いです。 ITコンサルタントは目には見えない「自分の考えた計画・積み重ねたノウハウ」を売りにしています。実態がない商品を具現化するためには、自ら資料を作成するしかありません。文書や資料をわかりやすくまとめるドキュメンテーション能力が求められるため、資料作成が極度に苦手な人はストレスを感じやすいでしょう。　答えが決まっていない問題が嫌いな人明確な答えやゴールに向かって働きたいと考える人も、ITコンサルタントには向かないといわれています。 ITコンサルタントが扱うのは、答えがない問題です。システムだけに特化できるなら「動く・動かない」という比較的明確な答えがありますが、ITコンサルタントは「そもそも何が問題なのか」を考えるところから仕事がスタートします。課題へのアプローチも自分の仮説が100％合っているという保証はないので、最初から「完璧な正解」を求めるタイプの人だとミスマッチが起こりやすいです。　プレッシャーに弱い人 ITコンサルタントは、決められた納期までに、クライアントの期待に応えなくてはいけません。答えがない問題の中でスピーディに成果を出すことが求められるため、そのプレッシャーに耐えられない人には不向きでしょう。また、コンサルティング業界は基本的に実力社会です。周囲との比較が生まれやすい環境なので、社内競争に精神的苦痛を感じやすい人も長続きしない傾向にあります。　専門領域だけに特化したい人「自分の専門領域をとことん追求したい」と考える人は、ITコンサルタントではなく専門職向きです。 ITコンサルタントは、ITだけでなくビジネスや経営・経済全般の知識が求められます。ITやビジネスの全体像を捉える「広く浅く」の知識が重要視されるため、専門分野を「狭く深く」掘り下げたい人には向きません。 IT職はどんどん細分化が進んでいて専門職の種類も増えているので、自分が理想とするキャリアを実現しやすい道を選びましょう。　自分の成果を前面に出したい人 ITコンサルタントは、企業に成果をもたらすための、あくまでサポート役です。そのため、たとえコンサルティングに成功したとしても、それは傍から見ると「あなたの功績」ではなく「企業の努力」だと評価される場合があります。もちろん報酬や社内の査定ではきちんと評価されますが、「自身の影の努力に世間のスポットが当たらなくても平気」という人でなければ、ITコンサルタントは勤まらないでしょう。　 ITコンサルタントになるための3ステップ向いている要素を一つでも持っているなら、ITコンサルタントとして活躍できる可能性があります。ここからは、ITコンサルタントに転職するための3つのステップを解説します。　 IT・ビジネスの基礎を身につける ITとビジネスの基礎知識は、ITコンサルタントの土台になります。ITコンサルタントには必要とされるスキルが多いため、一つに絞って学習するのではなく、網羅的な学習を意識しましょう。磨くべき代表的なスキルは、以下の通りです。 ITの基礎知識ビジネスや業務知識論理的思考力と問題解決力 Excel・PowerPointなどの資料作成スキル ITコンサルタントは資格必須の職業ではないものの、知識の証明として関連資格の取得を目指すのもおすすめです。　システムエンジニアや社内SEになって経験を積む ITコンサルタントになるには、IT現場で実務経験を積み、そこからコンサルティングファームやIT企業へと転職するのが王道ルートです。未経験からいきなりITコンサルタントになれるケースもありますが難易度が高いため、IT実務の経験がない場合はシステムエンジニアや社内SEを先に経験するほうが良いでしょう。そこでプロジェクトマネージャーにキャリアアップすると、ITコンサルタントへの道もさらに開きやすくなります。また、実務を経ることで「本当に自分がITコンサルタントに向いているか」が見えてくる場合もあるはずです。　転職に向けて動き出す基礎知識と実務経験を武器に、転職活動を始めましょう。ITコンサルタントを求めているのはコンサルティングファームの他、SIerやスタートアップ、一般企業のコンサル部門などもあります。業界や企業の種類が豊富なので情報収集に時間をかけ、自分に合う転職先を見つけるのが大切です。また、このタイミングでキャリアコンサルティングを受けると、転職活動がスムーズに進みやすくなります。自己分析のサポートや転職に関する悩み相談などにも応じてもらえるので、心強い味方となるでしょう。　 ITコンサルタントを目指す前に確認したいポイント ITコンサルタントは、人による向き不向きが大きい職業だからこそ、目指す際には以下の点を確認するのがおすすめです。働き方が自分に合っているか業務領域を正しく理解できているかコンサル業界特有のカルチャーに馴染めそうか業務量が膨大で激務に追われやすいため、ITコンサルタントへの転職前には「自分に合った働き方ができそうか」のシミュレーションが欠かせません。「ITコンサル＝上流工程」というイメージが強いかもしれませんが、実際は資料作成・会議調整・進捗管理・課題管理といった地味な仕事もかなり多いので、自分が担当する業務領域も必ず確認しましょう。また、コンサル業界には「短期間で結果を出す力」や「自発的に動く姿勢」を強く求める特有の雰囲気があります。このような雰囲気に自分が馴染めそうかも要チェックです。　向いている特徴が一つでもあるなら、ITコンサルタントを目指すのもありどんな仕事にも向き不向きがありますが、その中でも特にITコンサルタントは個人の適性の差が出やすい仕事です。しかし一方で、向いている特徴を持つ人にとっては、自分の適性を活かして活躍しやすい環境でもあります。また、「本当に向いているのかな？」「より適性を高めるにはどうすればいい？」と悩んでいるなら、キャリアコンサルティングを受けるのがおすすめ。オンライン面談方式のキャリア・コンサルティング・ラボは、全国どこからでもあなたの悩みに寄り添います！

2026/10/07

40代未経験からITエンジニアになれる？転職の流れと成功の秘訣

「40代未経験でもITエンジニアになれる？」「40代の未経験者がITエンジニアへの転職を成功させるには？」このような疑問を持っている方も多いでしょう。安定した将来性と高い需要があり、専門スキルが身につくITエンジニアは人気の仕事ですが、年齢や経験問わず目指せるのか気になるところですよね。本記事では、40代未経験でもITエンジニアになれるのかという疑問を解消しつつ、具体的な転職ステップ、成功するためのコツなどを解説します。 40代未経験でもITエンジニアになれる 40代未経験からITエンジニアへの転職は、難易度が高いものの可能です。40代未経験だと望み薄な職業も多い中、なぜITエンジニアだと希望があるのか、理由を見ていきましょう。人手不足が深刻な業界 IT需要の拡大により、IT業界は深刻な人手不足問題を抱えています。 2030年には最大約79万人ものIT人材が不足するという試算もあり、未経験の40代でも熱意や基礎知識があれば採用したいと考える企業は少なくありません。大企業への人材集中により、中小企業は特に人手不足に苦しんでいるので、このような企業を狙うと40代未経験でもチャンスがあるでしょう。未経験でも独学で知識を身につけられる ITの基礎知識は、パソコンとインターネット環境さえあれば、ある程度の範囲までは独学で習得できます。今は学習環境が充実しており、オンライン教材やプログラミングスクールの種類も豊富です。自主学習で知識をつけることで実務の経験がなくても評価されやすくなり、年齢の壁を乗り越えられる可能性が高まります。スキルと成果で給与が決まる実力主義 IT業界は、実力主義の傾向が強いです。技術と成果で個人を評価する企業が多いので、「40代」「未経験」という表面的な肩書きよりも、「今何ができるか」という本質を見てもらえるでしょう。年功序列で評価する企業だと「年齢が高い＝高い給与を支払わなくてはいけない」という考えから、ミドル層の採用ハードルが高くなりがちです。しかし、実力主義が主流のIT業界ではこの縛りがないため、40代でも採用される可能性があります。「40代未経験からITエンジニアは厳しい」といわれる理由 40代の未経験者でもITエンジニアになれますが、それは「年齢だけを理由に門前払いされにくい」のであって「年齢の壁が存在しない」のではありません。40代未経験だと採用の難易度が高くなる理由を解説します。教育コストに見合うリターンを期待しにくい企業は、20代の応募者には「未経験で採用→数年かけて育成→30代で戦力化」という計画を立てやすいです。一方、40代未経験者を数年かけて育成した場合は、戦力化に期待できる年齢が40代後半～50代となってしまいます。 20代と比較すると40代は、「同じ育成コストをかけても短い期間しか働けない存在」と捉えられるため、採用で不利になりやすいです。給与条件が合いにくい ITエンジニアに対して「給料が高い仕事」というイメージを持つ人も多いでしょう。事実、上流工程を担うITエンジニアの中には、年収1,000万円以上という人もいます。しかし、未経験者がITエンジニアになって最初に任されるのは、基本的にロースキル業務です。難易度の高いスキルを求められない代わりに給料が低い傾向にあり、未経験からの転職だとほとんどの場合で収入が下がります。 40代は、家庭を持っていて一定の収入が必要という人も多く、未経験者向けの仕事だとどうしても給与条件とマッチしにくいため、転職が難しくなりやすいです。技術進化に対応できるか懸念されるもちろん個人差がありますが、世間一般的には「若い人のほうが新しい知識を吸収するスピードが速い」という先入観があります。 IT業界はとにかく技術進化の速度が速く、常に勉強が必要な業界なので、40代だと新たな技術についていけなくなるリスクを不安視されやすいです。また、40代は家事や育児に追われる人が多い世代でもあり、これも企業側の「新しい知識を勉強する時間が取れないのでは」という懸念につながります。 40代未経験者がITエンジニアになるためのステップ 40代未経験者がITエンジニアになるためには、徹底した準備と戦略が必要です。ここでは、採用を勝ち取るためのステップを解説します。目指す職種を決めて情報収集する ITエンジニアとは、IT技術者の総称です。実際には、システムエンジニア・プログラマー・ITコンサルタント・システム運用など、細かく職種が分かれています。そのため、まずは目指す職種を絞りましょう。職種を考える際は「自分が興味のある分野か」はもちろん、「40代未経験でもチャンスがありそうか」にも注目です。特定の職種に狙いを定めてスキルを磨いたのに、その職種は40代未経験歓迎の求人が極端に少ない…という状況になると、勉強した時間が無駄になってしまいます。情報収集のために求人情報をチェックし、40代未経験でも可能性がある職種の絞り込みを行ってください。基礎知識の習得希望の職種が決まったら、その職種で必要となる基礎知識やスキルを学習しましょう。未経験可の求人だからといって、「全て入社してから教えてもらえばいい」というスタンスでいると、受身だと思われて採用を見送られやすいです。 40代は年齢で不利になりやすいからこそ、自分で学べる範囲の知識や熱意といった部分でカバーする必要があります。また、ある程度基礎知識がついてきたら、実際に手を動かして成果物を作るのがおすすめです。見せられる成果物があれば、転職希望先の企業にわかりやすく自分の能力を示せます。「私はプログラミングができます」と言うよりも説得力が出るので、未経験がハンデになりにくいです。キャリアの棚卸し・自己分析基礎知識の学習と並行して、本格的な転職活動に向けたキャリアの棚卸し・自己分析も開始しましょう。 40代の転職では、たとえ異業種へのキャリアチェンジであっても「今まで何をしてきたか」「その経験を今後どう活かせるか」が問われます。 ITエンジニアだからといって、ITに関する知識・スキルだけが重視されるわけではないので、自分の強みを的確にアピールできるように情報を整理してください。また、「なぜ40代からITエンジニアを目指したのか」は、高い確率で面接官から質問されることが予想されます。ここで説得力のある返しができるかどうかでも採用が左右されるため、自己分析で自分の価値観をはっきりさせるのが大切です。転職活動を始める準備が整ったら、転職活動をスタートさせます。転職先の会社を選ぶ際は「完璧な理想」を追い求めすぎないようにしましょう。 40代の未経験者がいきなり「高収入・福利厚生充実・リモート勤務可能・希望の職種」のような、全ての条件を満たす仕事に就くのは難しいです。一度ITエンジニアとしての経験を身につければ後々転職も可能なので、まずは最低限無理なく働ける会社で、ITエンジニアとして履歴書に書ける実務経験を作ることに重きを置いてください。ちなみに、この時点ではまだ今の会社に在籍し、退職するのは転職先が決まってからがベストです。 2〜3年後にキャリアの見直しをする転職して2～3年経てば、もう「IT未経験」ではありません。「ITエンジニアとして3年間、〇〇をやってきました」といえるだけの経歴があるので、必要ならさらに良い条件の会社や理想の職種にキャリアアップするのもアリでしょう。 40代が未経験からITエンジニアを目指す場合は、一社目の転職で全てを完結させようとするのではなく、長い目を持って活動するのが重要になります。 40代未経験でも採用されやすいITエンジニアの職種3選「ITエンジニアにはさまざまな職種がある」とお伝えしましたが、職種によって40代未経験者の採用率が変わります。どのような職種なら40代未経験でも採用されやすいのか、3つ厳選して紹介しましょう。マークアップエンジニアマークアップエンジニアは、主にHTMLやCSS、JavaScriptなどの言語を使って、Webサイトを実装する職種です。デザイナーが考えたデザインにただ従うのではなく、ユーザーの見やすさや使いやすさ、検索エンジンへの評価などにまで考慮してページ構築しなくてはいけません。非常に奥が深い仕事であるものの、言語の基礎知識は独学でも習得でき、IT業界の中では比較的入門しやすい職種だといわれています。 ITコンサルタント・プロジェクトマネージャー ITコンサルタントはITを用いて企業の課題を解決する専門家、プロジェクトマネージャーはプロジェクトの全工程を統括する責任者です。どちらの職種もマネジメント経験やコミュニケーション能力が必要とされ、前職での経験が活かせます。また、製造・金融・医療といった特定業界の知識も、他職種よりも高く評価されやすいです。これまでのキャリアにITを掛け合わせて仕事ができるため、40代未経験でも採用される可能性は十分あります。運用監視オペレーター運用監視オペレーターは、コンピューターシステムやサーバーなどが正常に動いているかを監視し、トラブル時の一時対応を担う職種です。マニュアル業務が中心なので専門知識が求められにくく、年齢や経験不問の求人もたくさんあります。監視は24時間365日必要のため、夜勤やシフト制の勤務が多いですが、「IT業界への入り口」として選択する人が少なくありません。 40代未経験からITエンジニアへの転職を成功させるポイント可能性はゼロではないものの厳しい現実もある、40代未経験からのITエンジニア転職。最後は、厳しい面を乗り越えるために重要となるポイントをお伝えします。前職の知識・経験を活かす IT分野に関しては未経験でも、長い社会人経験があるのは40代ならではの武器です。特定の業界に関する深い専門知識やマネジメント経験、コミュニケーション能力などは、ITエンジニアにおいても武器として使えます。この武器を自ら捨ててしまうのはもったいないので、前職の知識・経験をうまくITエンジニアへの転職につなげましょう。たとえば面接の場で、「これまでに得た〇〇の経験を活かして、ITエンジニアとして△△ができます」のようにアピールができると、年齢がネックになりにくいです。最初の年収ダウンに備える実力主義のIT業界で、未経験者が入社直後から経験者と同じ水準の給与を手にするのはほぼ不可能です。転職直後は今よりも年収が下がる可能性が高いので、「一時的な収入ダウンに耐えられるか」は徹底的にシミュレーションしておく必要があります。また、家族がいる場合は、自分の収入が家族の生活にも直結するので、周囲の理解を得なくてはいけません。「ITエンジニアになりたい」という目標と、「ITエンジニアになって今の生活を維持できるか」という現実のバランスをよく検討しましょう。若手に教えてもらう心構えを持つ ITの現場には、若くして活躍している人がたくさんいます。40代未経験でITエンジニアになった場合、仕事を教えてくれる先輩や上司の多くが、自分より年下である可能性が高いです。「年上・年下」という価値観を強く意識しすぎると、素直に学ぶ姿勢が損なわれてスキルが育ちにくくなってしまいます。周囲との人間関係もぎくしゃくしやすくなるので、年齢にとらわれず敬意を持って接し、柔軟に指導を受ける心構えを持ちましょう。 40代未経験でITエンジニアになれる？と不安なら、キャリアのプロに相談！ 40代未経験からITエンジニアへの転職は、簡単ではありません。しかし、「難易度が高いから絶対無理」というわけでもなく、自分に合った職種の選択や自主学習、徹底した転職準備などを行えば突破口が開ける場合があります。本気で目指しているなら挑戦してみる価値は十分にあるので、必要な行動を一つずつ積み重ねてくださいね。また、もしも「本当に40代未経験でも大丈夫？」と不安になったり、「今の自分のスキルでITエンジニアになれる？」と疑問を抱いたりしたときは、キャリアのプロに相談するのがおすすめです。専門知識を持つプロに相談すれば、自身のキャリアの方向性や今後の転職活動の軸も早く見つかり、「自分が今やるべきこと」だけに集中しやすくなります。キャリアの中盤に差し掛かった40代で今後の目標をしっかり定め、自分らしいキャリアを築いていきましょう！

2026/09/28