キャリアがなんとなく不安！転職を考えている方へ
「私のキャリアって、このままでいいのかな…」「なんとなく不安…」「周りに転職している人が多いから、私も考えようかな…」 漠然としたキャリアの悩みを持っている方は、たくさんいます。今日は、キャリアに対してもやもや、漠然とした不安を抱えているあなたへ、転職を考えているあなたへ、お送りします。 このコラムを読んだ後には、その不安への解決策、考え方をわかっていただけると思います！ キャリアを不安に思っている人は多い 大前提として、キャリアに不安を感じている人は、とても多いです。 インターネット検索で、「キャリア」を打つと、上位に「不安」「転職」と予測変換が表示されます。このことから、多くの方が、キャリアに対してもやもやを感じていることがわかります。 キャリアに対する不安の例 では、具体的に、どういう不安を抱えているのでしょうか？今回は、例として、７つご紹介します。 年収が不安 「給与がどんどん減っていき、この先のお金の面が心配…」「いつ会社がつぶれるかわからないし、終身雇用も崩壊したのでいつクビになるかもわからない…」「どんどん物価が値上がりして、毎日の暮らしで精いっぱい…」 お金に関する不安は、切っても切り離せません。 やりがいがなくて不安 「今の仕事が全然楽しくないので、これがこのままずっと続くと思うと、不安」「他になりたいことがあるのに、こんな仕事のままでいいのかな…」 仕事内容にやりがいを感じていない人は、不安に思う傾向があります。 働き方が不安 「今の仕事が激務で、深夜まで残業があるので、体力的に続けられないかも…」「毎日出社だけれど、子どももいるし、リモートワークで働きたい…」 そんな働き方に関する不安です。 業界や仕事に将来性を感じない 「今の業界が、どんどん傾いて減収しているので、とても不安を感じる」「今の仕事を続けていても、将来役に立つかわからなくて、将来性を感じることができない…」 今はAIなど技術の進化も早く、変化のスピードが速い時代。将来が不安になってしまう企業や業界もあるでしょう。 今の仕事に必要なスキルや知識が不足している 「今の仕事はやりがいを持っているけれど、スキルや知識が不足していて、しんどい…」「周りが自分より専門性があるので、なんとなく疎外感を感じている…」 求められるレベルと自分自身の現状に不釣り合いを感じているケースです。 職場の環境 「人間関係がうまくいっていなくて、つらい…」「職場の安全面で不安があるので、転職を考えている…」 人間関係や職場の安全面などで、不安を抱えている場合もあります。 語学力が足りていない 「上司が外国人になり、コミュニケーションがうまく取れず悩んでいる…」「ミーティングが英語ばかりになってしまい、疲弊している」 今や多くの企業がグローバルを視野に進出しているので、英語力などがないとしんどいと感じる部署があります。 などなど、あなたにも心当たりがある不安がありましたか？例外はあると思いますが、多くの人の悩みは上記のいずれか、もしくは複数に当てはまるのではないかと思います。 キャリアの不安に対して、実行していること では、その不安・悩みに対して、なにか実行していることはありますか？ここでは、一般的に実行している人が多い対策を挙げていきます。 資格取得を目指す 「資格を取得して、専門性と市場価値をあげて、年収アップを図っている」「今の職場を離れて、別の会社に行きたいので、資格勉強をしている」 業務に必要とされる資格に興味を持っている人、実際に行動を起こしている人は多くいます。前向きに資格の勉強をすると、どんどん市場価値も上がりますね。 自己分析をする 「自分にどんな仕事が向いていて、何が得意なのか、改めて自己分析をしている」「キャリアへの価値観の棚卸しなどを実践している」 などなど、自分のことをより理解すると、今後の仕事選びにも活きていきます。 キャリアコンサルタントに相談する 「国家資格をもつ、キャリアコンサルタントの方に相談している」「キャリアコンサルタントに定期的にコーチングのように話を聞いてもらっている」 プロの専門家に相談すると、悩みもすんなり解決することがあります。 転職活動をする 「自分をもっと評価してもらえるような会社を探して、転職活動をしている」「テレワークという働き方を実現するために、転職活動中」 転職はリスクはありますが、自分の望む条件を叶えやすい方法です。 転職がうまくいく人の特徴 転職という選択肢をとった方の中でも、転職がうまくいく人と、うまくいかない人がいると思います。 その違いは何なのでしょうか？３つご紹介します。 転職の軸をしっかり考えている 転職がうまくいく人は、転職の軸をしっかり考えています。具体的には、 ・年収は今いくらくらいもらっていて、次は○○万円以上ほしい・職種は○○か○○が良い・業界は○○の分野か、○○の分野・働き方は、残業○○時間以下は譲れない・勤務はテレワークが良い などなど、自分なりの軸をもって、転職活動に挑んでいます。 もし、自分なりの軸をもって転職をしていないと、エージェントの言葉をうのみにしてしまったり、望まない業界に入ってしまったりするなど、ミスマッチが起こりやすくなります。 「こんなはずじゃなかった…」と後悔しないためにも、転職の軸を決めることが大切です。 中長期的なキャリアビジョンを持つ 転職がうまくいく人は、中長期的なキャリアビジョンを持っていることが多いです。 中長期的なキャリアビジョンとは、「5年後こうなっていたい」「10年後はこういう働き方をしていたい」などの、少し先の未来を思い描いて、計画を立てることです。 「5年後、10年後なんて、わかりっこないよ！」という方もいらっしゃると思いますが、ビジョンを持つことで、人間の脳はそのビジョンを目指して無意識的に動くこともあります。 漠然としたイメージでもいいので、中長期的なキャリアビジョンは持つようにしましょう。 自己分析をする では、転職の軸を決めたり、中長期的なビジョンを持ったりするためには、どんなことをするとよいでしょうか？ それは、自分のことを知る、つまり自己分析です。 あなたは、自己分析をしたことがありますか？就職活動を経験した方なら、ほとんどの方に経験があると思います。 ただ、就職活動以来、たいして自己分析をしていないな…という方も多いのではないでしょうか？今日は、自己分析の方法もご紹介します。 自己分析の方法 自己分析をするための手法には様々なものがありますが、代表的な５つをご紹介します！ SWOT分析 SWOT分析は、以下の4つの要素から構成されています。 ①Strengths（強み）：自分が持っている優れた能力や資質、経験、人脈など②Weaknesses（弱み）：自分に不足している能力や資質、経験、人脈など③Opportunities（機会）：自分にとって、活躍できる可能性があるもの。④Threats（脅威）：自分とって、活躍しにくい要因となるもの。 SWOT分析は、自己分析だけではなく、企業やチームなどの分析にも応用されることがあります。 自分自身を客観的に見つめ直して、キャリアの方向性を見出す上で非常に役立つ手法と言えます。 MBTI診断 Myers-Briggs Type Indicatorの略称で、人格の傾向を16種類に分類して、自分自身のタイプを特定する手法です。 ちなみに、MBTIとは、以下の4つの要素から成り立っています。 ①Extraversion（外向性）- Introversion（内向性）②Sensing（感覚的）- Intuition（直感的）③Thinking（思考型）- Feeling（感情型）④Judging（判断型）- Perceiving（知覚型） 自分がどのタイプか、無料で診断できるサイトもありますので、気になる方はぜひ試してみてください！ →MBTI診断はこちら！ ジョハリの窓 自分の意識している部分と、意識していない部分に分けて、情報を整理して、自己理解を深めるための手法です。 ①開放の窓…自分も知っているし、相手も知っている部分②秘密の窓…自分は知っているけれど、相手は知らない部分③盲点の窓…自分は知らないけれど、相手は知っている部分④未知の窓…自分も知らないし、相手も知らない部分 上記の4つに分けて分析します。 開放の窓をどんどん広げていくと、コミュニケーションが取りやすく良いとされています。 ライフラインチャート 自分自身の今までの経験を年代別に分けて、それぞれの時期で経験したことや感じたことを整理し、自己理解を深める方法です。 イベントごとに感情やモチベーション、幸福度の状態などを掘り下げていきます。 「あの時引っ越しをして、幸福度が上がったな～。なぜなら…」「あの職場は○○の部分で自分に合わずに、モチベーションが下がったな…。具体的には…」 など、今までの経験をじっくり、具体的に、棚卸しをすることで、自分の人生の価値観や傾向などを把握することができます。 見つけた価値観は、今後も自分の価値観として動く可能性が高いので、その価値観に合った方向性を考えていきましょう。 周りに自分の長所・短所を聞いてみる 家族や友人、職場の人など、周りに自分について質問するのも、自己分析に役立つ手法です。 「私ってどんな強みがあると思う？」「どんなところが課題かな？」 など、問いかけてみることによって、ジョハリの窓でいうと「他人が知っていて、自分が知らない」盲点の窓に気づくことが出来るチャンスがあるかもしれません。 周りの人々は、自分が思っている以上に、自分のことを観察してくれているものです。 転職以外の選択肢もある ここまで、転職がうまくいく人の特徴や、自己分析について解説してきました。ただ、キャリアに不安がある場合は、転職以外の選択肢もあります。 どのようなものがあるのでしょうか？一緒に見ていきましょう。 今の会社で異動できるか、探ってみる わざわざ転職をしなくても、あなたの望む状態を叶えられる場合があります。「異動で、問題を解決できるかも…？」と感じた方は、以下の方法も参考に、考えてみてください。 ①会社内の情報を収集する 異動についての情報は、会社内のどこかに存在しています。まずは、上司や人事部の担当者、同僚などに異動に関する情報を聞いてみると良いでしょう。また、社内のポータルサイトや社内報などからも、情報を収集できます。 ②自分でアプローチをする 自分から上司や人事部に異動の希望を伝えることも重要です。自分がどのような異動を希望しているかを明確に伝え、それに合った異動先がある場合は、チャンスをつかむことができます。 副業をする また、転職の他に、「副業をする」という選択肢もあります。副業のメリットは下記をご参考ください。 ①収入源を多様化できる 副業を持つことで、収入源を多様化することができます。本業だけでなく、副業の収入も得られるため、収入面でのリスクを分散することができます。 ②新しいスキルや知識を身に着けられる 副業は、本業とは異なる分野で働くことができるため、新しいスキルや知識を習得することができます。これにより、自己成長やキャリアアップにつながることがあります。また、これが転職のアピールポイントになることも多いです。 副業は転職とは異なる形でキャリアアップや自己成長につながる可能性があります。ただし、副業を行う場合は、本業に支障が出ないように十分注意することが大切です。 フリーランスになる また、フリーランスになるという選択肢もあります。 フリーランスになることで、自分自身のスキルや経験を最大限に活かし、自由な働き方をすることができます。 ただし、フリーランスになることは、自己管理やビジネススキルが必要になるため、自己研鑽やリスクマネジメント能力の向上が必要となってきます。 さいごに キャリアが不安で転職を考えているということは、言い換えると新しい挑戦や成長を求めているということです。 転職は、自分自身を成長させ、自分の人生を変える機会でもあります。 まずは、自分自身が本当にやりたいことや、どのようなキャリアを目指したいのかを明確にすることが大切です。 転職にはリスクが伴いますが、自分自身のスキルや経験を客観的に見つめ直し、不足しているスキルや知識を習得することで、成功確率を高めることができます。 転職は一つの選択肢にすぎません。焦って何者かになろうとするのではなく、「本当は自分は何を達成したいのか？どうなりたいのか？」を、じっくり自分と向き合って考えていきましょう。
30代女性の転職は失敗しやすい？納得できる転職活動をするためのコツ
何かと悩みが多くなる30代…。20代のころは、がむしゃらに進んでいたけれどふと立ち止まって、 「今の会社に居続けていてもいいのかな？」「30代って実際、転職難しいのかな？」「転職が失敗してしまったらどうしよう・・」 そんなことを思っている方もいらっしゃるかもしれません。 現に30代女性のキャリアは、たくさんのライフイベントと重なることが多くなるため、転職などに悩む方も多くいらっしゃいます。 今回は、30代の女性が転職を失敗しないためにはどうすればよいか、効果的な考え方やそのコツについてお伝えしていきます。 日本市場にいる30代女性の割合 まず、そもそも日本で働いている30代の女性はどのくらいいるのでしょうか？ 時代別の傾向としては、30代の女性は「M字カーブ現象」と呼ばれる、出産・育児などのライフイベントを機会に仕事を辞める女性が多かったのですが、現在では、その解消が進んでいると言われています。 あなたの周りの30代の友人や家族も何かしらの形で働いている人が多いのではないでしょうか。実際、共働きの家庭も増加傾向にあるので、日本全体として働く女性が多くなっています。 また、この10年間で、特に、30代の結婚をしている女性が働くことが多くなったという傾向を示すデータもあります。 https://www.mhlw.go.jp/bunya/koyoukintou/josei-jitsujo/dl/20-01.pdf 資料出所：総務省「労働力調査」（平成 22 年、令和２年） 30代女性を取り巻く環境と悩み 今この記事を読んでいただいているあなたも、もしかすると下記のような悩みを持たれているかもしれません。 ・結婚・出産・育児・仕事の将来性・スキルアップ・お金・会社の人間関係・職種・働き方・友人・家族・体力や精神 などなど…いろんな悩みの種類があり、そのスケールはきっと20代の時より大きいものになっているかもしれません。 そんな中でも、30代女性に多い悩みと、取り巻く環境を見ていきましょう。 出産・育児と仕事の両立が不安 1つ目は、出産や育児と、仕事の両立が不安という悩みです。 20代後半～30代にかけて、日本では出産する人が多い傾向になります。そのため、仕事と妊活、仕事と出産、仕事と育児、、などの両立が大変になる時期でもあります。 40代になると、ある程度子供の手も離れ、ご自身の時間に集中できる人も多くなると言われていますが、それまでの30代は一番大変な過渡期と言えるかもしれません。 「20代の頃ほど体力的にもバリバリ動けない…、なんだか疲れやすくなった」と感じている方もいらっしゃいます。 30代は、何かと悩みが多い時期ととらえられています。 このままの仕事でいいか不安 ２つ目は、仕事の将来性やスキルアップに関する悩みです。20代の頃は、がむしゃらにやっていたけれど、ふと30代になって立ち止まる瞬間、きっとあると思います。 その時に、自分がやりがいを感じて、目標をもって、働くことができる仕事だと、「この仕事を続けていこう」という思いになるかと思います。ただ、あまり日々の仕事にやりがいを感じず、 「自分が成長していない気がする…」「このまま働いていても自分の目指す姿はここじゃない…」「何のために毎日頑張っているのかわからなくなってきた」 といったような、もやもやとした気持ちが出てくる方もいらっしゃいます。 働き方を見直したい そして、30代の女性が、出産・育児から仕事復帰しようとした場合や、転職する場合などに、どんな働き方をしようか、迷うことが多い傾向にあると言えます。 ・フルタイムか、パートか・ゼネラリストかスペシャリストか・正社員か派遣社員か契約社員か・リモートワークか出社かハイブリッド型か 色んな選択肢があり、それぞれにメリット・デメリットがある分、とても悩んでしまう部分だと思います。 どちらが良いというのはなく、ご自身に合った働き方を選んで、主体的にキャリアを形成していくことが一番大切です。 30代女性は転職市場ではどう見られている？ では、実際、転職市場では30代の女性はどういう風にみられているのでしょうか？一般的に言われていることとして、年齢的に20代とは違い、30代は即戦力として見られる場合が多いということです。 未経験の職種に転職をして、新しいスキルを身につける、という考え方も成長意欲がありとても良いと思いますが、一般的には、今までの経験を元にすぐに活躍してくれそうな人材として求められることが多いです。 そのため、ご自身がやりたい仕事に関連する資格などを取っておいたほうが、転職には有利に働くと言われています。 30代女性の転職者の割合 では、30代女性のうち、実際どのくらいの人が転職しているのでしょうか？ https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/21-2/dl/kekka_gaiyo-04.pdf 参考：厚生労働省「令和2年雇用動向調査」 こちらは、厚生労働省のホームページ内の「年齢階級別転職入職率」です。ご覧の通り、30代女性の転職率は、約10％となっています。20代の転職率は約14%なので、それに比べると転職率が低下していることがわかります。しかし、より年代を重ねると１桁台になり低下傾向にあるので、若いうちに転職する人が多いと考えられます。 そして、女性はパート職へのほうが総じて転職率が高くなっているのが特徴です。出産や育児などで、雇用形態を変えないといけない状況になった方も多いと見受けられます。 転職の成功・失敗 では30代で転職をする女性はどんな理由で転職をするのでしょうか？多い理由としては、下記のようなものがあげられます。 ・年収を上げたい・人間関係が良い環境で働きたい・新しい仕事に挑戦したい・結婚、出産のため・福利厚生・倒産、契約の終了・体力的につらい・仕事が合わない・会社の将来性が不安・正社員になりたい・やりがいを感じない などなど 上記のような、さまざまな理由で転職した後、その転職が成功したか、失敗したかの判断はみなさんどうやってしているのでしょうか？ 「転職に失敗したらどうしよう・・」 できることなら失敗したくない転職活動ですが、中には、 「この転職は失敗だったな…」「早く辞めたい…」と思ってしまうケースもあるのも事実です。 では、いくつか実際のケースを見ていきましょう。 30代女性がこの転職、失敗した…と思った事例 Aさん（30代女性、独身、1人暮らし） 「私は、前の会社の年収が周りの友人を比べて低かったのが嫌で、年収アップを１番の条件に転職活動を行いました。希望通り、転職面接を受けた中でも一番年収が高い企業に内定をもらうことができ、転職をしたのですが、実際働いてみると殺伐とした雰囲気で、残業も多く、心も体もとても疲れています。もう少し、ほかの条件も見ればよかったと後悔しています」 Bさん（30代女性、1児の母、家族3人暮らし） 「私は、出産を機に仕事を辞めて、専業主婦をしていたのですが、子供も手が離れてきたので、もう一度働きたいと思って、転職・就職活動をしました。独身の頃にバリバリ働いていた記憶があるので、需要はあるだろう、すぐ見つかるだろう、と思っていたのですが、資格を何も持っていない30代後半は、思った以上に転職活動が難しいということがわかりました。結局パートの仕事をしか見つからず、少し体力的にきついなと感じています。」 30代女性が転職に成功したと思う事例 では、逆に転職に成功したと言えるケースはどうでしょうか？一緒に見ていきましょう。 Cさん（30代女性、既婚、夫と2人暮らし） 「私は、前の会社で仕事内容に対してあまりやりがいを感じていないこと・結果を出せていないことが悩みでした。そこで自分に向いていることが何か？自分は何で活躍することができるか？徹底的に自己分析をしました。そして、自分に向いている仕事を見つけて、資格勉強をしながら、転職活動をしました。最初は覚えることが多く、とても大変でしたが、一度きりしかない人生なので、転職してよかったです。」 Dさん（30代女性、1児の母、家族3人暮らし） 「私は、残業が多いいわゆるブラック企業で働いていました。妊娠をしているときに、つわりがひどく体調が悪くなってしまい、仕事との両立ができずに退職しました。出産・育児を経て、契約社員としてテレワークで働けています。テレワークは通勤時間がないため、家に多くの時間いることができ、子育て中の自分に合った働き方だと思っています。」 転職を成功させるためのコツ では、転職を成功させるためのコツは何でしょうか？ここからご紹介していきます！ 「なぜ転職したいのか」を考える 自分にとって成功と言える状態はなんでしょうか？それは人それぞれ違うと思います。給料を上げたい人もいれば、もっとゆるく働きたい人もいます。 通勤時間を短くしたい人もいれば、人間関係で環境を変えたい人もいます。 仕事内容を変えたい人や、もっとやりがいをもって働きたい、という人もいます。 例えば、先ほどのAさんのように、単純に、「給料が少ないので他のいい条件の会社に転職したい」と思っていても、給料が上がったかもしれませんが、ワークライフバランスが崩れてしまい健康でなくなったなどのケースもあります。 もし今転職したいと思われている場合は、「なぜ自分は転職したいのか」をしっかり考えることをおすすめします。あなたにとって譲れない条件とはなんでしょうか？ しっかりとご自身が「なぜ転職したいのか」を考えて、１つだけの条件で考えずに、複合的に総合的に考えるようにするといいと思います。 自己分析をする 転職を考えるときに、自己分析も実施すると、より納得感のある結果になりやすいと言われています。 逆に、自己分析ができていなかったり、おろそかにしていると、「転職してみてやっぱり違った」「こんなはずじゃなかった」というような気持ちになるケースが多いと思います。 自分は何に向いていて、どんなことがしたいのか？過去、自分はどういうことにわくわくしたのか？どんな働き方が自分に向いていそうか？ 今の自分自身について、ゆっくりと分析することも、転職の成功の秘訣になります。 冷静に情報収集をする そして、大切なのは、情報収集です。現代では、たくさんの情報にあふれています。この記事も１つの情報源です。 ありとあらゆる情報に恵まれすぎて、膨大なデータがありすぎて、圧倒されてしまうことがあるかもしれません。転職エージェントの強い押しにあって、行きたくもない会社の面接対策をしてしまっているかもしれません。 焦らず、じっくり、冷静に、情報収集をすることは大切だと思います。 自己分析や転職の理由を考えると同時に、世間にはどんな求人があるのか？どんなスキルや能力が求められているのか？を、インターネットなどで調べてみたり、実際目で見て確かめてみたりすることが、とても効果的です。 求められているスキル・能力がわかると、それに関連した資格や勉強を始めることもできます。 キャリアプランを考える 今や人生100年時代と言われています。そんな長い人生を、どのように生きていきたいか、キャリアプランを考えてみましょう。自分はどんな人でいたいか、どんな生活をしたいかなど、5年後、10年後など、長期的な視野で、考えてみましょう。 そうすると、転職がキャリアプランをかなえるためのステップになっているか、そうでないか、判断することができるようになると思います。 今、目の前の状況だけでなく、長期的に見て転職を考えることが良いと言われています。 プロのキャリアコンサルタントに相談する また、プロのキャリアコンサルタントに相談することもとてもおすすめです。 「転職したいけれど失敗したらどうしよう…」「私、何がしたいんだろう。もやもやする…」「キャリアについて相談したい。アドバイスが欲しい…」 など、いろんな悩みがあるかと思います。 その悩みを、プロの資格を持ったキャリアコンサルタントに相談してみると、心が軽くなり、自分のことを客観的に見ることができるようになり、具体的な目標やアクションが見つかるかもしれません。 転職は人生の大きなイベントでもあります。 「30代で転職自信がないけれどできるかな」「もっとこうしたい」「今の仕事を辞めたい」 などという思いがある方は、一人で悩まず、気軽にプロに相談してみましょう。きっと親身になって寄り添って、あなたにとって最適な解決策や目標を見つけるお手伝いをすることができると思います！
どうやって選ぶ？仕事が選べない原因と対策について
就職する際に、「自分に向いている仕事」を選ぶことは多くの人が望んでいることではないでしょうか。楽しく働きながらお金を稼ぐことで、家庭や趣味が充実した生活を過ごすことができますよね。 ですが、「何の仕事が向いているのかわからない」という方も非常に多いです。高収入だからと転職したものの、仕事が全く向いておらず精神的に疲弊してしまうケースもあります。 転職というアクションを起こせていればまだ良い方で、「向いている仕事がわからない」という理由から転職に踏み切れず、職場への不満を抱えながら働き続ける方もいます。 この記事では、仕事選びがわからない原因を深堀りしたうえで、自分の向いている仕事を選ぶために知っておきたいステップをご紹介します。仕事の選び方がわからずにお悩みの方はぜひ参考にしてみてくださいね。 なぜ仕事の選び方がわからないのか 仕事選びがわからないとは、具体的には「仕事選びの基準」がわからないからと言えます。この基準は人によって異なるので、基準を明確にしないまま就職した場合は「年収は高いけど仕事が辛く満足感がない」というミスマッチにつながる可能性があります。 原因として３つの要素があげられるので、当てはまっている要素がないか１つずつ確認してみてください。 自分自身の特性・願望を把握できていない 仕事選びがわからない原因の１つ目は、自分自身がどんな人間であるか把握できていないことです。仕事の好き嫌いや仕事中に心地良さを感じるポイントなどを把握していないため、どんな仕事なら楽しく働けそうか判断できない状態になります。 例えば、お客さんと会話することに楽しさを感じているのに、事務職などの作業メインの仕事に就いてしまっては楽しさを感じる機会がないですよね。会話が多い仕事である営業職や接客業などの方が向いている可能性が高いと言えます。 職種や業界の知識がない ２つ目の理由は、職種や業界のことを知らないことで比較ができず、仕事が選べないということです。 仕事内容がわかれば、自分がやれそうだと感じたり、やりがいを感じられそうな仕事が見えてきます。逆に仕事で苦労すること、大変なことを知っておけば、「このくらいなら耐えられそう」など自分の許容範囲が見えてくるので、仕事選びの軸を作ることができますよね。 また、業界ごとのビジネス状況や、将来的な成長度なども把握しておくと、仕事選びの範囲を絞り込むことができます。例えば、高収入を稼ぎたい場合は成長産業を中心に選択すべきですし、ほどほどの稼ぎでまったり働きたいのであれば安定した業界から選択するのが良いです。 世の中にどんな仕事があり、業界ごとにどんな特徴があるのかを知らないと仕事選びもできないので、インターネットやニュースを通じて情報を仕入れておくことが必要です。 世間体や周囲の評価を気にしすぎている ３つ目の理由が、世間体をはじめとした周囲からの見られ方を気にしすぎているということです。これは、大企業に勤めることや高年収の職業に就くことで周囲から高く評価される…という点を軸に仕事選びを行ってしまうことです。 確かに、誰もが知る大企業に勤めていれば周囲から「すごい！」と思われる場面もあります。 一方で、周囲に評価される大企業で働いていたとしても、仕事があわず肉体的・精神的にボロボロになりながら仕事をしている状況では元も子もないですよね。 世間体や周囲の評価といった他人軸ではなく、自分自身の軸で選択することが望ましいです。 具体的な仕事の選び方 なぜ仕事が選べないのか、その代表的な理由を書いてきましたがいかがでしょうか。 まずは自分自身の特性を理解することで仕事選びの「自分軸」を作ることが先決です。仕事や業界の情報を踏まえたうえで、自分がどの仕事にマッチしそうかを検討していくことで、自分に向いている仕事に一歩近づくことができます。 ここからは、仕事を選ぶ時の判断軸を書いていきます。人によって判断軸の優先度が変わりますので、一番共感できた要素を軸にしてみてください。 条件や環境で選ぶ 1つ目は、労働条件や労働環境を判断軸とすることです。この選び方は、仕事に対して収入や働きやすさを重視する人であれば判断しやすいかと思います。 労働条件は、主に年収をはじめとする経済的な要素で判断します。基本給や賞与をベースに、住宅手当などの諸手当、退職金の有無なども判断要素です。諸手当や退職金が手厚くなっている会社や、ストックオプションの権利がもらえる会社もあるので、自分の希望する収入となる会社を選択するような判断方法となります。 もう一方の労働環境は、勤務地や残業時間などの働き方面を判断軸とします。自宅から近いこと、残業が少ないことだけがベストな選択肢とは限らないため、過去の職歴から「自分が理想とする労働環境」を定義しておくのが良いかと思います。 自己実現できるか 次に、目指しているライフプランが実現できる仕事であるかという選び方です。この選び方をするには、自身のライフプランが言語化できていることが前提です。 例えば、「早期にリタイアして悠々自適な生活を送りたい」ということであれば、より高収入な職種に絞って短期間で稼いだり、ストックオプション付きの会社を選ぶなどがあげられます。 また、「将来的に独立したい」というプランであれば、独立のスキル・ノウハウが学べる会社が良いですよね。将来のプラン実現をもとにすることで、納得感の高い仕事選びができます。 自分自身がいまできることで選ぶ 3つ目は、今の自分ができることで選ぶという選択肢です。この選び方をする人は、同業他社への転職ももちろん良いですが、それまでとは別の仕事に就職することも視野に入れていく必要があります。 例えばコールセンターで勤務している場合、「相手の話を正確に聞き取れる」ことを活かし、法人のルート営業などでの活躍が期待できるでしょう。今の仕事を通じて自分ができることを言語化し、同じことが求められる仕事を選択していくことで 自分ができることを仕事にすれば、周囲からの評価が得やすくなることで承認欲求が満たされやすくなります。また、人間関係や日常生活をプラスのメンタルで過ごせるので、人生の幸福度は高まるはずです。 やるべきこと ここまで仕事の選び方を書いてきましたが、どの判断軸で選択していくのかは人それぞれ異なります。また1つの判断軸ではなく、3つの判断軸に優先順位をつけながら選択することがしっくりくる人もいるため、何を判断軸とするかを決定する必要があります。 そのために必要なアクションを3つ記載します。1人ではじめられるものもありますので、記事を読んだうえでまずは行動してみてください。 自己分析 まずは、自己分析を通じて自分自身を把握することからはじめましょう。自己分析に関する書籍は数多く販売されており、この内容にもとづいて分析してみることもお勧めです。 職歴がある人なら、過去の職歴を振り返ったモチベーショングラフを作成してみてください。これは過去の経験を時系列で書き出し、それぞれの経験を通じてモチベーションや満足度がどう変化したのかを分析する手法です。 モチベーションが上がった場面、下がった場面でそれぞれ共通する要素が何かを洗い出すことで、自分自身の好き嫌いなどを把握することができます。 自分の願望を書き出す 自己分析の一環として、将来の願望を紙に書き出すこともお勧めです。海外に移住したい、月の半分を別荘で過ごしたいなどのライフスタイルはもちろん、「働かないで過ごす」といった内容でもOK。 しかしここで気を付けたいのは、いったん現実性を度外視して書き出すことです。現実性を考えてしまうと本当の願望は書き出せないので、「夢」レベルでの願望を書き出すのが望ましいでしょう。 書き出したうえで、それを実現するためにはどれだけ稼ぐ必要があるのか、そのためにはどんな業界・職種でどんなスキルが必要なのかを分析することで仕事選び判断軸を作ることができます。 職種・業界について研究する 職種・業界を知ることも、仕事選びにおいて大事な要素です。職種ごとに、どんな働き方をするのか、どんなスキルが必要なのか、ネットや書籍でもある程度把握することができます。 また、実際に働いている人にインタビューするのも効果的ですし、可能であれば実際にその仕事で働いてみるとリアルな経験を積むことができます。 職種だけでなく、業界知識も把握しておきましょう。業界の成長率などもそうですが、仕事内容のハードさや残業時間の多さも業界によって異なるため、仕事を選ぶ際に比較検討できる情報となります。 会社に所属している方であれば、自分の会社にやってみたい職種がないか調べてみることも価値があります。会社は１つの職種だけでは機能しないので、必ず複数の職種があるはずです。社内異動は転職よりもハードルが低いため、これで希望が叶えられれば個人・会社双方にとってメリットのある着地ができます。 専門家に相談する 自己分析、職種・業界研究を通じて自分なりの仕事選ぶ軸が形成できたうえで、キャリアコンサルタントに相談してみましょう。 自分なりの選択では、どうしても検討漏れや偏った判断になりがちです。多くの相談をこなしてきたキャリアコンサルタントの経験から、自分の判断軸に偏りがないか意見をもらうことで、より精度の高い判断ができるようになります。 客観的な目線で、仕事選びに不足している箇所がないか、他に選択肢がないかをチェックしてもらい、時には提案してもらうこともおすすめです。専門家の意見を取り入れることで、より良い仕事選択に近づける可能性が高まります。 仕事を変える キャリアコンサルタントへの相談を経た後は、仕事を変えるために転職や社内異動をしてみるのもありです。 「自分に向いている仕事」を見つけるためには、実際に仕事をしてみて検証するのが一番です。自己分析などでは気づけない自分の特性もあるので、実際の経験を踏まえて転職・社内異動した後の仕事が自分に向いているのか考えてみましょう。もし仕事が合わないようであれば、具体的に何が合わないかを言語化するなどして、自分のスキルアップで解消できるのかを分析しましょう。仮にスキルアップで解消が図れないようであれば、再び仕事を変えるというのも視野に入れる必要があります。 仕事選びで注意したいこと ここまで仕事選びのステップを記載してきましたが、注意しておきたいことは以下の3点です。 キャリアプランを作って可視化する 自己分析やキャリアコンサルタントへの相談を通じて仕事選びをしているものの、仕事に対する向き・不向きや願望は変化していきます。 何を目的にその仕事を選ぶのか、どんな願望に向かって仕事をするのか、こういったプランも年齢を重ねるごとに変化していくので、何らかのドキュメントに落とし込み、常にブラッシュアップしていくことが必要です。 特に家庭を持ったり体調が変化したり…など、仕事以外の要因でキャリアプランが変わることはよくあるので、都度見直しながら仕事選びを検討してください。 転職することが絶対的な正解ではない 仕事を変えることが必ずしも正解というわけではありません。前にも書きましたが、自分のスキルを磨くことで最初は不向きだと思っていた仕事の楽しみ方がわかることも十分あります。 仕事の能力アップは数年スパンで考えるほど時間がかかるため、まずは今の仕事を楽しめるようになるまで頑張って取り組んでみてください。 チャレンジしないことは絶対に避ける どんな仕事が向いているかわからない、めんどくさいといった理由で「行動・チャレンジをしないこと」は避けたいです。行動やチャレンジをした結果、たとえ失敗だったとしても教訓にできる実経験を得ることができるので、仕事選びとしては必ず前進します。失敗を繰り返さないよう、分析しなおすことでより高精度で満足のいく仕事選びができるようになるはずです。 終わりに 仕事の選び方について、その方法や選べない理由を書いてきました。 仕事選びをするために、まずは自己分析を通じて自分の現状を正しく把握してください。そのうえで、情報収集やキャリアコンサルタントへの相談といったアクションを起こしていきましょう。 繰り返しにはなりますが、実際に転職すること、社内異動することが正解ではありません。すぐに仕事を変えるのではなく、必要なスキルを身につけながら根気強く働いてくことも必要です。キャリアコンサルタントへの相談をうまく利用しながら、納得感のある仕事選びをしていってくださいね。
仕事がイヤで転職したくなったら？後悔しないキャリアの考え方
誰しも働き始めると、「仕事がイヤだなぁ」と思ったことがあるのではないでしょうか。イヤだと感じたら最初に頭に思い浮かぶのは、転職ですよね。 なんとなくイヤだからという軽い気持ちで転職を選択すると、後で後悔につながる可能性があります。 今回は、仕事がイヤで転職したくなっているあなたに向けて、後悔しないキャリアの考え方をご紹介していきます。 仕事がイヤな理由を整理しよう まずは、なぜ仕事がイヤだと感じているのかを整理していきましょう。「なんとなくイヤだ」という方も、よく考えると具体的に理由が見えてくるはずです。 こちらではよくある理由をご紹介します。 労働時間が長すぎる 仕事がイヤになってくる要因で多いのは、時間的拘束に関するものではないでしょうか。仕事内容にそこまで不満がなくても、それが長時間に及ぶと不満が出てきますよね。 元々標準労働時間にしっかりと業務が終わるような設定がされていない場合は、なかなか自分の努力だけでは環境改善できないのではないでしょうか。 定時が18時までなのに、毎日20時から会議が入っているなんてこともあるかもしれません。そのような状況であれば、それだけでも月に約40時間の残業は確定してしまいます。 プライベート重視の方であればなおさら、自分のために費やす時間が短くなってしまい、不満やストレスも溜まってしまうのも無理はありません。 さらに、夜遅くまで仕事をしていると生活リズムが崩れてしまい、ただでさえストレスを感じやすくなってしまいます。仕事がイヤになると朝が来るのがイヤになり、夜眠れなくなるなど悪循環につながってしまうでしょう。 労働時間が長すぎるというのは、あなたの精神状態だけでなく健康に対しても影響を及ぼす可能性があるのです。 業務内容に納得できない 任せられている仕事がやりたい仕事と違っていたり、希望の部署から異動させられてしまうというのは組織で働いていればよくあることです。そのため、「業務内容がイヤだ！」と周りに漏らすと、ワガママを言っているかのように受け取られるかもしれません。 しかし目的を持って今の会社へ入社した方や、経験したいことや得たいスキルが明確な方にとってはとても辛い状況ですよね。 「何のために働いているのか」という根底の部分が守られていないと、働くこと自体が大きなストレスにつながってしまうのです。 評価や収入に納得できない 仕事を続けて数年が経つと、自分自身でも仕事のクオリティが上がっていることを体感できるのではないでしょうか。業務処理のスピードが上がっていたり、ミスが少なくなっていたり、成約率が上がっていたりと目に見えてわかるものもあるはずです。 しかし、自分で成長を実感できていても、組織からしっかりと評価されていないと感じることもあるのではないでしょうか。 同期は昇進しているのに自分だけメンバーのままだったり、目標の200％達成しても賞与の評価が平均だったりと、客観的におかしいという状況の可能性もあります。 評価に関しては会社や組織単位での基準があるはずなのですが、上司に対して自分の評価について意見するのはなかなかハードルが高いものです。 そういった状況であれば、もう環境を変えるしかないのかと思うのではないでしょうか。仕事も内容も不満がないのであれば、同業界での転職が頭をよぎるはずです。 職場の雰囲気が悪い 仕事自体に何の不満がなくても、仕事をする周りの環境が悪いとそこで仕事をするのがイヤになりますよね。自分の所属する部署内での人間関係が悪かったり、ハラスメントが横行していたりすると、自分自身の今後についても心配になります。 人間関係に悩み、部署異動をさせてもらうということもできるかもしれませんが、そういった理由であれば希望する部署や業務内容に就くのは難しくなるかもしれません。 こうした場合は、転職すれば今の環境を変えることはできますが、変えた先の新しい職場が今よりも良い環境かどうかは、転職活動中に得られる情報からだけでは判断しかねるのも現実です。転職期間中に会った社員の印象はよかったけれど、一緒に仕事をしてみたらやりにくかった…ということもあるからです。 そうしたリスクも踏まえて、今の職場で改善できることが何かないのか、それとも転職するのがベストなのか、客観的に今の状況を捉えてみるとよいでしょう。 ※職場の人間関係に対する悩みには、こちらのコラムで詳しく紹介しています！⇒「仕事を辞めたいほど人間関係が辛い状況を改善する6つの方法」 キャリア形成のために自己分析を 仕事がイヤな理由を整理してみれば、転職しなくても解決できることが見えてくるかもしれません。 しかし転職することがベストだと思った時には、後悔しないキャリアを描いていくためには、しっかりと自己分析を行うことが大切です。キャリアというと、仕事のことばかり考えてしまいそうですが、まずはあなた自身について理解を深めてください。 自分の大切にしている価値観を知る 長期的にキャリアを考える際には、まず自分自身が大切にしている価値観を知ることから始めてみてください。働く上であなたにとって大事なものは何なのかを言語化しておけば、理想からブレてしまうことを防げます。 たとえば、「何となくお金を稼ぎたいから」という方もいるでしょう。ではその理由は何なのか深く掘り下げていってみてください。 そのお金の使い道は何ですか？今後に対する貯蓄ですか？趣味にもっとお金をかけたいと思っていますか？それとも最低限の衣食住が守られていれば満足できますか？ 言語化してみることで、本質的に自分が大切にしている価値観が見えてくるはずです。「バリバリ働きたい」「キャリアをつけたい」という方は、その先に何を求めているのか（周囲からの評価なのか、社内外での地位や知名度なのか等）、どんな状態を実現したいのか（専門家として一目置かれている、雑誌やメディアから取材を受けている、高収入を得て豊かな暮らしをしている等）を考えてみましょう。 しっかり考えていくと、「表面的にやりたいと思っていること」と「本質的に求めていること」が異なることもよくあります。 キャリア形成では、あなた自身が本質的に大切にしている価値観を明確にしながら、それをできる限り実現できる仕事や環境を選択していくことが理想です。 能力を発揮できる場所を考える キャリアを考えた際に、やりたいことがよくわからないという方もいらっしゃるでしょう。そんなときには、あなたの能力が発揮できる環境を考えてみることがおすすめです。 給料や福利厚生などの条件で仕事を選ぶ方も多いですが、しっかりと評価される環境を選べば収入も自ずと上がっていきますよね。 わざわざ不得手な職務内容の環境へ飛び込もうとしなくても、あなた自身のスキルや経験を活かせる場所を選ぶことで、ストレスを感じずに働いていくこともできます。 キャリアというと厳しくても頑張るというようなイメージがありますが、得意な能力が発揮できる場であれば頑張りすぎる必要はないのです。 電話や商談が苦ではないのであれば、わざわざ外回りの営業職を選ばなくても内勤のインバウンドセールスを選べば良いですし、事務作業が得意なのであればわざわざ営業職を選ばなくても良いのです。 あなたがあなた自身の良いところや得意なところをどんどん伸ばしていけるようなキャリアを選択するというのも、キャリア形成における一つの方法であることを知っておいてください。 伸ばしたいスキル・得たい経験を言語化する わたしたちは働くことに人生の多くの時間を費やします。せっかく多くの時間を費やすのですから、その中で少しでもスキルを身に付けたり、成長していきたいと思いますよね。 キャリアを考えていく際に「これができるようになりたい」というものがあるのであれば、そこへ向けてしておかないといけない経験などを逆算していく必要があります。 まずは、自分はどのようなスキルが欲しいのかを言語化してみてください。そしてそれは仕事の中でしか得られないスキルなのかも合わせて考えながら、そのスキルや経験が得られる環境はどこなのか、考えてみましょう。 転職をする際に注意するポイント 転職をするにあたっては、たくさん注意するポイントがあります。ただ求人を見て気になったら応募するだけでは、いざ面接に行ったり、転職が決まったりした後に後悔を招く可能性もあります。 ここでは転職において、注意するポイントをご紹介していきます。 転職の目的を忘れない 転職活動をする上で、「転職して叶えたいことを忘れない」というのはとても大事なことです。特に転職活動が長期間に渡っていたり、先に退職していて早く仕事につかないといけないと焦っている場合は注意してください。 面接に受かることばかりを優先して、大事なことを質問し忘れたり、条件がうやむやなままに入社を決めてしまうと、実際に入社しても「思っていたのと違う」という状態に必ずなってしまうかもしれません。 特に何だか焦りを感じている時ほど、そもそもの転職理由をしっかりと思い出すようにしてください。 長時間労働が苦になって転職活動を始めたのに、条件や職務内容だけを確認して興味があるからと入社を決めたら、実は残業が常態化しているような環境だったなんてこともあります。 「これだけは絶対に譲れない」という条件が多すぎたりこだわりすぎたりすると、なかなか転職先が見つからなくなってしまいますが、「絶対に譲れない条件」を妥協しすぎてしまうと、転職後に後悔してしまうことになってしまう可能性もあります。 転職活動中は「絶対に譲れない条件」「妥協してもよい条件」を明確にして、納得できる意思決定ができるようにしましょう。 企業・業界研究を怠らない 業界大手の企業や、大まかな業界の分類で会社を判断してしまっていませんか？転職は情報戦と言われるほど、情報収集することがとても大切です。 大手だからこそ業務の範囲がとても広く、たとえば「商品開発」といってもどの商品かわかりませんし、海外の工場勤務スタートだというところもあります。 名前に惹かれて応募する気持ちはわかりますが、一体どのような職務内容なのかをしっかりと確認しておかなければ書類を作成して、面接に行く時間も無駄にしてしまうかもしれません。 事前に全ての情報を集めるのは難しいですが、インターネットや求人サイトから得られるような情報は全て確認するようにしてください。 また長期的にキャリアを形成していく上で大事になるのが、業界の今後の見通しです。今まさに盛り上がっている業界でも、10年後、20年後はどうなっているかはわかりません。 同じ業界の中でも戦略やビジョンで差別化を図っているはずなので、今後の時代に即した経営をしていけそうな会社なのかというのも、判断材料として確認しておいてください。 経営基盤が安定していなければ、社会情勢の影響を大きく受けますしリストラや給与カットもあり得るのです。 もちろん予測できない大きな問題が世界的に起こってしまう場合もあるので、必ず避けられるということではありませんが、ある程度予測を立てておくことがおすすめです。 受ける企業を絞りすぎない 転職をするのであれば、名前を知っている大手企業に行きたいと考える方も多いはずです。しかしあまり企業名にこだわってしまうと、選択肢を大幅に狭めてしまうことになります。 大手企業だからこそできる経験や扱いたい商品などもあるかもしれませんが、多くの人がそのように考えるからこそ倍率も高いですし、入社すれば大手企業だからこそできない経験もあるのです。 転職活動を始めてみると、想像よりも受けられる企業が少ないことに気づくこともあるかもしれません。 知名度はなくても、働きやすい良い環境の企業はたくさんあります。なんとなくのイメージで受ける企業を絞ってしまっている人は、最初は従業員規模などにはこだわらず、少し広めに業界などをみるようにしてみましょう。 自分1人で考えすぎない 転職に関しては、考えて整理することがたくさんあります。自己分析をして職務経歴書を作成するところから始まり、企業・業界研究、面接対策もしなければなりません。 それを自分ひとりで全てをやり切るには、実はそこそこ大変です。初めての転職であれば書類の記載方法があっているのかも不安になりますし、面接で何を聞かれるかの想定も難しいですよね。 転職活動の負担を少しでも軽減するには、自分1人で考えすぎないということがとても大切です。周りの転職経験者などに相談することでアドバイスももらえるかもしれません。友人に話すことで気分転換にもなり、ストレス軽減にも繋がるでしょう。 知り合いに転職の相談をするのはちょっと避けたいと思う方は、プロのコンサルタントに相談してみるのも一つの方法です。 プロに相談することのメリットとしては、職務経歴書の内容を確認してもらえたり、転職市場の市況感を教えてもらえることが大きいでしょう。個人では情報収集に限界があるので、上手くサービスを活用することで自分だけでは知り得なかった情報を得られるかもしれません。 また長期的にキャリアを描いたときに、あなたの選択が正しいのかの確認もすることができます。自分が望んでいることを叶えるには、実は今考えている選択肢以外の可能性があるかもしれないと、新たな可能性に気づけることもあるからです。 「自分が相談してもいいのだろうか」とプロに相談することに抵抗を感じることもあるかもしれませんが、モヤモヤしているときほど、ぜひうまくプロの力を活用してみましょう。
30代女性でもキャリアチェンジできる？失敗しない転職活動のポイントもご紹介！
「30代だけどキャリアチェンジできるかな？」「転職活動に失敗したくない！」 そのように考える女性は多いのではないでしょうか。 30代になるとライフイベントの影響を受けたり、周りの環境を見渡したりしながらキャリアについて考え直すという方が多くなります。特に結婚して家庭があると、育児や家事、パートナーの理解や協力などが影響してくるので、特にキャリアチェンジに対して不安も大きいのではないでしょうか。 今回は、30代女性のキャリアの悩みや転職活動に失敗しないためのポイントをご紹介していきます。 30代女性がキャリアに悩む原因 30代の女性がキャリアに悩む原因は、多岐に渡ります。仕事の内容など社内だけではなく、プライベートも影響してくるからです。 ここでは具体的にどのような理由があり、キャリアに悩んでしまうのかご紹介します。 社内にロールモデルがいない キャリアについて悩んだ時は、自分と同じような境遇の人を探すのではないでしょうか。その場合に、社内に女性の上司や管理職がいなかったり、社内の平均年齢が低かったりすると、「この会社でこのままで大丈夫かな」と不安になりますよね。 特にこの先に「子どもが欲しい」と考えている人は、子育てに関しても仕事と両立できるのか、社内で受け入れてもらえるのかなどの反応なども気になります。 自分がロールモデルになることができればいいのですが、身近に相談できる相手や経験者がいないのは誰しも不安になるものです。 女性の管理職がいないのであれば、子育てしながらのキャリア形成に共感してくれる人も少ないと思いますし、子どもの発熱などで会社を急遽休まないといけないという時の周りの反応も未知数です。 社内にロールモデルがいなければ、「自分はもっとキャリアアップしていきたいけど、子どものことで周りに迷惑をかけるのであればこの環境では難しいかも」と考える人も多いのではないでしょうか。 ライフイベントの影響を受ける 30代になると、結婚や妊娠などのライフイベントの発生確率が高くなります。あなた自身に予定がなくとも、結婚式の参列が増えたり友人の出産報告を受けてたりしながら、「自分もそろそろかなぁ」と感じることがあるかもしれません。 女性にとってライフイベントは、今後のキャリアだけでなく自分自身の価値観などもにも大きく影響してきます。「ずっとバリバリ正社員で働くぞ！」と思っている方も、子どもを出産して「やっぱり子供とずっと一緒にいたい」と感じて退職する方も多くいますよね。 他人事だと思っていても、ライフイベントは予期せぬタイミングで発生し、キャリア形成にも多大な影響を及ぼします。 まだまだ関係ないと思っている方も、ライフイベントの発生で自分の人生が大きく変わる可能性を知っておいてください。 子育てとの両立が難しい 30代でお子さんがいる方は、子育てと仕事の両立で悩む方が多いのではないでしょうか。保育園や幼稚園のお迎えがあったり、子どもの体調不良で急に仕事を休まないといけなくなったりと、子育て中は独身時代のように自分のペースだけで仕事をするのが難しくなります。 独身時代にはバリバリ働いて、毎日残業をしながらでも仕事が楽しかったというような方は、思うように業務をこなせないことが大きなストレスになってしまうかもしれません。 我が子のことが可愛くて仕方なくても、仕事との両立が上手くできていないというイライラは蓄積されてしまいます。そのなかで、周りに申し訳ないという気持ちや、自分で思うように業務をコントロールできないストレスを何とか折り合いをつけていかなければなりません。 仕事も子育てもしっかりしたい！という完璧主義な方は、自分の都合だけでは進まないこの時期に、余計にキャリアに悩んでしまうでしょう。 キャリアチェンジに対するハードル 30代を迎えると、20代とはまた違うキャリアチェンジへのハードルがあり、業務未経験の20代と30代とでは、採用企業からの目も大きく変わります。 ではどのようなハードルがあるのか、見ていきましょう。 フルタイムで働けない 子どもが小さい間は、病気などで保育園や学校からの呼び出しもあり、自分の思うように、残業も厭わずフルタイムで働くことが難しくなる方はとても多いです。パートナーの協力体制が万全であれば別ですが、それが難しい場合は、時短勤務か定時で退社できるような仕事でなければ、子育てと両立するのは至難の業でしょう。 しかし、転職を考えるなかで、最初から「定時希望」「時短勤務希望」というのはなかなか難しいのが現実です。実際に転職サイトなども確認しても、未経験歓迎かつ時短勤務可能な求人はとても希少です。 家族やパートナーの協力があまり期待できない状況だと、未経験から他の職種に挑戦するのはとても難しいと感じますよね。 他にも、家計を考えると年収が下がってしまうのは受け入れがたかったり、家事や育児を考えると通勤時間が長くなるのは難しかったりと、自分の希望に合うものは少ないのではないでしょうか。 独身時代や20代の頃は色々な職種にチャレンジできたのかもしれないと、後悔も生まれてしまうかもしれません。 未経験で応募できる求人が少ない 30代も後半になると、もう若手という分類からは外れてしまうことが多くなります。求人掲載の際に年齢制限をしてはいけないのでは？と思う方もいるかもしれませんが、実は特例があるのです。 厚生労働省では、未経験者の募集の際に職歴を不問にすることで「長期勤続によるキャリア形成を図る観点から、若年者等を期間の定めのない労働契約の対象として募集・採用する場合」には、求人の年齢制限をしてもよいとされています。 この時の「若年者」は35歳未満と定義されているわけではありませんが、多くの求人では35歳を区切りとしているのが現実です。したがって、未経験からキャリアチェンジを考えた場合には、30代前半にチャレンジする方が難易度が下がると考えられます。 逆にいうと35歳を超えてくると、一気に募集できる求人が減ってしまうという現実もあるのです。もちろん30代後半でも未経験でキャリアチェンジは可能ですが、しっかりと求人や自分自身の適性などを見極める必要があります。 今のキャリアを諦めることへの不安 挑戦したい仕事があっても、今している業務や入社した会社から離れるというのは誰しも不安になるのではないでしょうか。 新しいものに挑戦したい、だけど今の環境も手放したくない。そんな気持ちになっているはずです。30代で失敗したら、もう後戻りできないのではないのかと考える人も多いですよね。 30代になると今まで頑張ってきたものがあるので、キャリアチェンジに興味はあっても、一方で心理的なハードル、不安も大きくなります。 その自分自身で作ってしまっている心理的なハードルを飛び越えてでも、キャリアチェンジをしたいという強い意志が必要になるでしょう。 失敗しない転職活動をするポイント キャリアチェンジをするために転職活動を始めるけど、絶対失敗したくない！という方に向けて、30代で転職活動をする際のポイントをご紹介していきます。 希望条件の優先順位をはっきりさせておく 転職で叶えたい希望条件というと、たくさん思いつくのではないでしょうか。しかし転職で、自分の希望を全てを完璧に叶えられることは極めて稀です。 全部の希望を叶えようとすると、最も大事な希望を叶えられるチャンスやご縁を見逃してしまいかねません。そうならないためにも、自分が絶対に譲れない「転職で叶えたいこと」とはっきりとさせ、希望条件の中にも優先順位をつけておきましょう。 たとえば、労働環境を改善したいから転職活動をしているのに、年収が上がりそうだからと決めてしまうと、入社後に労働環境はあまり変わらなかったことがわかり、「一体、何のための転職だったんだろう…」と後悔してしまうことになりかねません。 転職活動をしていると、選択と決断を迫られる場面が何度も出てくるでしょう。その時に、あなた自身がしっかりと理由を明確にできる状態になっておいてください。 事前に情報収集を怠らない 転職活動をする際に企業や求人の内容を検索すると思いますが、事前に情報収集を怠らないようにすることが、30代の転職を成功させる重要なポイントです。20代ならば、転職で失敗しても再挑戦しやすいですが、30代での転職の失敗は、20代よりも軌道修正が難しくなりますので、転職のリスクを下げるためにもしっかり情報収集をしておきましょう。 特に、その企業のことはしっかりと調べていても、業界全体や取引先については調べていないという方もいるのではないでしょうか。現在インターネット上には、たくさんの情報があります。取捨選択は難しいですが、できる限り多くの情報に触れるようにしてください。 面接で「残業はほぼないよ」と言われていても、同業界の口コミを調べると、定時退社とはかけ離れた現状があるかもしれません。 残業は少なくても、取引先との会食が必須の業界や企業もあります。そのようなあまり面接で教えてくれない情報も、しっかりと集めるようにしてください。 自分のアピールポイントをしっかりまとめる キャリアチェンジをするのであれば、通常の転職以上に採用担当者にあなたのことをアピールする必要があります。今までの経験が新しい仕事にどのように活かせるかをきちんと伝えられるように、しっかりと準備しておきましょう。 30代になると、やる気だけで採用してもらうのは難しくなってきます。20代はやる気や若さでカバーできていたものが、30代になると「30代なのに？」という評価に繋がってしまう危険もあります。 また事前準備をしっかりとすることで、企業が求めている情報を過不足なく伝えるということも大事です。あなたが自分自身で強みだと感じていることが、企業にとっては特に求めていない能力だと感じられてしまうこともありますので、求人募集の背景を理解し、この募集されているポジションではどういったことが求められているのかを想像力を働かせて考えることが重要です。 希望の職種でも妥協した選択をしない 30代の転職でキャリアチェンジをするとなると、「なぜキャリアチェンジしたいのか」「キャリアチェンジして、何がしたいのか」をしっかり考えておくことも大切です。 希望する職種に就いて、最終的にどのような経験をしスキルを身につけ、何を実現したいと思っているのか、しっかり考えておきましょう。そしてそれが実現できるのかどうか、企業が求めている方向性に合っているのかどうか、面接できちんと質問をして確認してきましょう。 仕事内容だけでなくプライベートとの兼ね合いも考える 30代であるからこそ、仕事内容だけでなく、転職後にプライベートの時間がどれだけ確保できるのか、それが自分の希望とあっているのかも確認しておくのがおすすめです。 社会人になって数年、自分の中でのルーティーン、ライフワークなどもできているのではないでしょうか。毎日定時に退社していた人が、急に激務の職場へ転職してプライベートの時間が確保できなくなる。毎日ジムに行っていたのに、飲みに行っていたのに、生活が一変してしまったという状況ではストレスが溜まってしまいます。 仕事内容に満足していたとしても、プライベートの不満は仕事にも大きく影響するでしょう。 パートナーやお子さんがいる方は特に、転職後の生活リズムを想像してみてください。今毎日18時に保育園へお迎えに行っている場合、転職してもそれは可能ですか？パートナーがお迎えを変わってくれますか？さまざまなパターンがありますよね。 あなた自身が転職で仕事を変えることで周りは応援してくれると思いますが、同時に負担もかけることがないか、確認してみてください。 今まで使っていなかったベビーシッターや家事代行を利用して、上手に家事もこなしていけるように事前に環境を整えるというのも考えておく必要があります。 人に相談してから動き出すのも大切 個人で集められる情報は限られているので、キャリアチェンジを成功させたいのであれば、しっかりと専門家に相談してから動き出すというのも大切です。 現在働いている方であればなおさら、専門家に相談して的確な情報提供を受ける方が考えも整理しやすくなりますし、情報収集の効率もよくなります。気になる企業の内情なども聞くことができるかもしれません。 転職活動では自分ひとりで書類を作成したり、面接日程調整をしたり、孤独な戦いになりがちです。そういった際にも、励ましてもらえたり相談できる相手がいるというのは大きな安心材料にもなります。 相談した結果、今の職場に留まる選択をすることだってあります。しかし、その時には、相談して考え抜いた結果の選択だからこそ、今の職場に対する思いや納得感も今までとは違うものになっているでしょう。 後悔しないキャリアを歩んでいくために、一度落ち着いてキャリアチェンジをしたい理由なども専門家に一度相談してみるのがおすすめです。 もし、「最初から転職前提で求人を紹介されるのはちょっとな…」という方は、転職エージェントではなくキャリア相談のみできるサービスを利用してみてください。 キャリア・コンサルティング・ラボでは、転職を前提としない、キャリア相談が受けられます。30代だから、女性だから、子どもがいるからと沢山不安があるかもしれませんが、あなた自身が後悔しない選択をできるように応援させていただきます！
入社1ヶ月で仕事を辞めたい…短期間で退職したくなった人のための対処法
会社に入ってみたら思っていた環境と違い、そのギャップに耐えられず退職を考えることもあります。しかしたった1ヶ月で退職するとなると、自分の経歴がどうなるのか、次の仕事は見つかるのかなど、不安もあるでしょう。そこで今回は、仕事を辞めたいと思ったらどうするべきか、対処法について解説します。 1ヶ月で会社を退職するメリット たった1ヶ月で職場を退職するのは、いけないことのように思えます。しかし意外にもメリットが複数あります。 自分にあった場所で働ける 1ヶ月で退職を考えるほどであるならば、現在の会社はあなたに合っていない可能性が高いです。 早々に退職してそうした環境から離れることで、自分のパフォーマンスが発揮できる職場を早く見つけられるというメリットがあります。 そもそも、もし本当に転職するのであれば、「転職したいが、どうしよう」と悩んでいる時間はあまり有意義とは言えません。もちろん時間をかけて考えることは重要ですが、単に同じことをぐるぐると悩むだけであれば、早急に退職して新しい場所を見つけた方が得策です。 1ヶ月ですぐに退職すれば、その分早く次の職場と出会うことができます。 体調不良や精神的ストレスから解放される 前向きなキャリアアップやヘッドハンティングされたことがきっかけでの転職と違い、1ヶ月で転職を考えている方は、現状がネガティブな状態にあることが多いでしょう。 つまり、「長時間労働で疲れて休日は寝てばかり」「上司と上手くいかなくて会社に行こうとするとお腹が痛くなる」「仕事のことを考えると何をしていても楽しくない」など、ストレスにより身体的または精神的に何らかの影響があるのではないでしょうか。 この状態では、物事を前向きに考えることは難しくなってしまいます。 仕事が楽しめないだけでなく、プライベートの時間もリフレッシュできず、家族や恋人、友人との関係が悪化することも。 こういった状態に陥っている方は、まだ入社1ヶ月であっても早めに退職することをおすすめします。過剰なストレスや体調不良を抱えたまま働くことは難しいので、まずは自分を大切にすることを第一にしてください。 自分のキャリアを見つめなおすきっかけとなる この記事を読んでいる方は、「なぜたった1ヶ月で退職したいと思っているのだろう」と、自分に対して不甲斐なさややるせなさを感じているかもしれません。 しかし退職や転職を考えることは、自分のキャリアを見つめなおす良いきっかけになります。 なぜこんなにも早く退職したいと思っているのか、入社前と後ではどんなギャップがあったのか、自分は働く上で何を大切にしたいのかなど、多角的に考えることで、これからどう働くべきかが明確になるでしょう。 人間関係をリセットできる 仕事を辞めたいと思う原因は人によって様々ですが、もっとも多いのは人間関係に由来するものです。 多くの企業でリモートワークが導入され、直接的なコミュニケーションが減ったとはいえ、やはり苦手な方がいたり、他の社員の方の雰囲気に馴染めなかったりすると、だんだんと辞めたいという気持ちが大きくなります。 そういった人間関係をすぐにリセットできるのも、1ヶ月で退職するメリットの一つです。 もしかすると「すぐに退職したダメなやつだと思われたくない」と考えて一歩踏み出せない方もいるかもしれませんが、基本的に職場の人間関係が退職後に続くことはありません。 こちらが積極的に関わろうとしないかぎり、無関係な他人になります。 1ヶ月で会社を退職するデメリット 1ヶ月退職することはメリットもありますが、デメリットもあります。 転職活動の難易度が上がる 転職活動をするとき、1ヶ月で退職した経歴があると、書類審査で不採用となる可能性が高まります。 面接でどういった事情があるかを説明する前に、「逃げ癖があるのだろう」「うちに入ってもすぐに辞めてしまうかもしれない」といった印象を持たれやすいからです。 なぜ短期間で退職したかを伝えられるよう、履歴書に盛り込める範囲で書いておくとよいでしょう。 また、面接に進んだ場合も、ほぼ必ずなぜ退職したかを質問されます。その時、明確に事情を説明できるように準備しておくことが大切です。 企業からすると、似たようなスキルや能力を持った人材が2人いた場合、1ヶ月で退職した経歴がない方を採ることがほとんどでしょう。そういったディスアドバンテージを背負っていることを自覚し、めげずにどんどん転職活動をする積極性も大切です。 自分自身の働くモチベーションが下がる 「せっかく入った会社を1ヶ月で辞めてしまった」と思うと、働くことそのものに対するモチベーションが下がります。「自分はダメだ」「次の会社もすぐに辞めたいと思うかもしれない」などネガティブな感情になり、転職活動が上手くいかないこともあるでしょう。 そういった時は無理をせず、一度転職活動をお休みしてみるのも一手です。 焦って無駄に動き回るより、自分を見つめてやる気がわいてきた時点で新しい職場を探した方が、より自分に合った会社を見つけられます。 1ヶ月で退職したくなった時の対処法 1ヶ月で仕事を辞めたいと思い始めたら、急に辞めてしまうのではなく、まずは下記のような対処法をチャレンジしてみてください。 仕事に関する考え方を変える 職場を離れたいと思う理由として、仕事に対してまじめすぎる場合があります。 もちろん給与をもらう以上は真剣に取り組むべきですが、度が過ぎると良くない方向に行ってしまうことも事実です。 もし「自分が思ったように仕事がうまくできない」「ミスばかりして周りに迷惑ばかりかけている」といったことが理由であるならば、完璧主義をやめて「まだ入社したばかりだから仕方ない」という視点を持つようにしましょう。 一見すると無責任に見えるかもしれませんが、「まだわからないからこそ、今からしっかり学んでいこう」と前向きになることができます。 こうしたマインドシフトがあれば、わざわざ退職せずとも今の会社で上手くやっていける可能性も出てくるでしょう。 こうした考えは身近な上司には話しにくいため、友人やキャリアコンサルタントに話してみることがおすすめです。 異動や転勤を願い出る 職場の人間関係などで悩んでいる場合は、自分の考え方だけでなく、環境を変えるという手もあります。例えば、異動や転勤を機に状況が改善する可能性があるでしょう。 苦手な人が近くにいると、何か大きな出来事がなくてもストレスが溜まっていくものです。それを回避するために、退職せずに現状から離れる方法を探してみてください。 全国的に展開している企業であれば、他都道府県への転勤なども可能でしょう。 入社してすぐの異動希望は難しいと思いますが、今の部署でもう少しだけやってみてから異動希望を出そうと決めることで気持ちが軽くならないか、試してみてはいかがでしょうか。 退職する日を決める 退職を考える理由として、「このままいつまでも、この会社で働き続けるのはつらい」といったものもあります。こういったことから退職を考えているのであれば、自分で退職日を決めておく方法がおすすめです。 例えば「あと40年ここで働く」と思うと苦痛ですが、「1年経ったら退職しよう」と期限を切っておくことで、先が見えて頑張れることもあるでしょう。 また、実際に1年経つと業務でできることが増えたり仕事の幅が広がったりして、「わざわざ辞めなくてもいい」と思えるようになるかもしれません。 もし1年後にそんな風に思えないのであれば、そこで退職することもできます。 1ヶ月で退職するよりも1年は在籍していた方が、転職活動でのハードルが下がります。 また、単に「仕事を頑張る」という漠然とした目的では上手くいかなくても、「よりよい転職先を見つけてアピールするために、今の会社を活用して実績をつける」と考えると、やる気も出やすくなります。 また、資格取得支援制度などがあるならば、それらをフル活用して、会社から受けられる恩恵をしっかり受けてから転職しても遅くはないでしょう。 転職活動をする 対処法を試してみても退職したいという気持ちがブレないようであれば、転職活動を始めましょう。 今の職場を辞めて無職として転職活動するよりも、在籍中に始めた方が有利に進められます。 また無職になると「早く次を探さなくては」という焦りも生まれやすいので、ある程度の余裕を持てるよう、現状を維持したままの転職活動がおすすめです。 また、転職活動をする中で他社を知ることで「自分が今いる環境は、意外と悪くないかもしれない」と気づくこともあります。それをきっかけに転職活動をやめ、今の職場で引き続き働くことを選ぶ方も少なくありません。 絶対に転職しなくてはならない、絶対に職場を退職してはならないなど厳しく考えるのではなく、フレキシブルな考えを持っておくことがおすすめです。 実際に職場を退職する 転職活動の結果、内定をもらい、自分自身も新しい環境で働く意思があれば、退職して次の会社で働き始めましょう。勢いで退職してしまうよりも、こうした思考プロセスを経て辞めた方が後悔がありません。 1ヶ月での退社であれば引継ぎ業務もそれほどありませんが、それでも調整が必要になるため、前もって退職の意思を伝えるようにしましょう。 基本的には退職する1ヶ月前に申告するという就業規則になっている企業が多いですが、自分の働いている会社の就業規則は改めてチェックしておいてください。 転職後の職場で長く働くために必要なこと 今の会社を1ヶ月で辞めるとなると、次の職場では長期的に働きたいと思うもの。そのような職場を選ぶためには具体的にどうすればよいか、ポイントを2つお伝えします。 転職活動の軸を明確に そもそも、なぜ1ヶ月で辞めたいと思ってしまったのか理由を追究しましょう。 人間関係の問題なのか、業務内容に興味が持てなかったのか、給与や休日など待遇に不満があったのか、人によって原因は異なります。その理由を突き止めたら、それをベースに就活の軸を決めてください。 例えば仕事内容がネックだったのであれば、どんなに待遇がいい会社に入っても似たような業務をやる中で、また転職したいと思い始め同じことを繰り返してしまうかもしれません。 こうした自己分析が難しそうであれば、キャリアコンサルタントを頼るのも一手です。 キャリアコンサルタントは「将来どうなっていきたいか」などポジティブに未来を考えるサポートもできますが、「なぜ会社を辞めたくなったのか」など過去のネガティブな面を一緒に振り返ることもできます。 キャリアのプロである立場から、第三者の冷静な視点で見極めてもらうことによって、自分では思いもよらなかったアイディアにたどりつくことがあります。 転職先の会社を事前に詳しく調べる 次の職場で長期的に働くため、入社前に転職先企業について詳しく調べておきましょう。事業内容や商品・サービスなどの基本的な情報だけでなく、社風なども含めたリサーチが大切です。 企業ＨPや採用サイトだけでなく、SNSや口コミサイトなど、広く情報収集しましょう。 また、最近では社会人インターンという手段もあります。実際に職場に行って社員の方と一緒に仕事に取り組むことで、自分にフィットするかどうか見定めることも可能です。 そこから広がった人脈で次の職場が見つかるケースもあり、副次的なメリットも見込めます。 1ヶ月で会社を辞めてもいいし、辞めなくてもいい 目の前の問題に頭がいっぱいになってしまい、つい短期的な視点でしか物事を考えられなくなることは多々あります。会社を辞めるかどうかということについても、長い目で見ることができなくなっている方が多いでしょう。 しかし人生のおけるキャリアを考えると、1社を1ヶ月で辞めるかどうかはそれほど大きな問題ではありません。 真剣に考えることは大切ですが、深刻に悩みすぎないよう、煮詰まっている方は一度リフレッシュの時間を設けてみてください。急に退職を決めずとも、例えば休みをとったり休職をしたりとった方法もあります。 また、一人で抱え込まず、家族や恋人、友人、もしくはキャリアコンサルタントに相談してみましょう。 一人で考えているとどんどんネガティブな方向に流れてしまい、最悪の場合、うつ状態などになってしまうこともあります。 人に話すことで気持ちが楽になったり、事実を整理して考えられるようになったりするメリットがあるので、ぜひ身近な方を頼ってみてください。
新卒入社した会社に後悔が止まらない時の対処法
新卒で入社しだけど、こんなはずじゃなかったと後悔している…。そう思う方は少なくないようです。2018年に株式会社レバレジーズが発表した、新卒で入社した就職先に関する意識調査によると、「入社を後悔している」と回答が59.8％でした。この調査ではなんと6割もの方が、入社を後悔していることが明らかになったのです。 インターンを経験してから就職する方も増えてはきましたが、多くの場合、新卒採用情報が公開されてから、入社の意思決定をするまでは数ヶ月しかありません。企業との接点も説明会と面接の数回だけという時間のなかで、企業のことを十分に知るのは難しいため、「思っていたのと違っていた」というのはわりとよくある話です。 また、企業が説明会や面接のときにはいいことばかり言っていたけれど、入社してみたら内情は違っている、という状況もあるでしょう。 もし今、「こんな会社、入社するんじゃなかった…」と後悔しているのなら、これからに向けて、こう考えてみませんか。 772
入社4年目で仕事を辞めたい…そんな時に転職がおすすめなのはどんな人？
入社4年目になってくると、仕事もある程度任され、同期にはリーダーになる人も出てくる時期です。新入社員の教育担当を任されたり、異動を経験したり、さらには自分よりも後に入った後輩が頭角を現してきたり…と、入社した当初から仕事や会社に対する理解、印象も随分変わっているでしょう。 だからこそ、この入社4年目のタイミングで仕事を辞めたいと感じる人も少なくありません。 もしあなたがキャリアチェンジを考え、違う環境で働きたいと思っているならば、20代後半に差し掛かるこの時期は、それを行動に移すのにちょうどよいタイミングとも言えます。 「仕事を辞めたいけれど、転職したほうがいいのかどうか悩ましい…」今そんな迷いを感じている方のために、今回は入社4年目で転職がおすすめなのはどんなケースで、今の会社を続けるほうがよいのはどんなケースなのか、ご紹介させていただきます。 1. 仕事を辞めたい時に入社4年目で転職するのがおすすめな人 大卒で新卒入社した場合、4年目というと27歳前後。1社で4年間勤め、ある程度のスキルと経験を身につけながらも、これからの成長の可能性が期待できるこの年代は、企業としても積極的に採用したい年代です。 社会人としての基本を身につけながらも、これから成長の余地があるこの年代は、未経験職種へのキャリアチェンジも実現しやすいので、これからの人生を考えたときに違う仕事がしたいと思うならば、今が絶好のタイミングといえるでしょう。 このような背景から、「辞めたい」と思う理由が次のようなケースでは、転職を前向きに検討してみてもよいかと思われます。 給与など会社の待遇に不満がある 仕事内容や職場の人間関係には特に不満がないけれど、給与や残業時間、年間休日など待遇に不満がある。この場合は、転職を前向きに検討することをおすすめします。 給与はその業界の利益率に影響され、会社の給与規定で定められているものなので、個人の努力でどうにかできる範囲には限界があります。今と同じような仕事でも、業界を変えるだけで年収アップが実現できることもしばしば。 そして残業時間や年間休日も、個人の努力では改善が難しいものです。 今後、結婚して子どもを育てたいというライフプランを希望している場合は、給与や残業時間、年間休日などはそのライフプランの実現しやすさに大きく影響します。 仕事内容や職場の人間関係に不満がなければ、今の環境を変えることにためらいはあるでしょう。お世話になった人や周囲の人に申し訳ないという気持ちもあるかもしれません。 しかし後で後悔しないためにも、自分の人生を第一に考え、転職しやすいこの時期に、待遇を変える転職を本気で検討したほうがよいでしょう。 4年やってみたけど、仕事に向いていない 入社して4年間、仕事を頑張ってきたけれど、やっぱり仕事に向いていない。この仕事を続けるのは無理なような気がする。そのようなケースも、キャリアチェンジがしやすいこのタイミングで、転職を考えたほうがよさそうです。 キャリアチェンジは、何歳になってもできるわけではありません。「人間、志を立てるのに遅すぎるということはない」というのは、イギリスの戦前の元首相・スタンリー・ボールドウィンの名言ですが、企業の採用ニーズに基づく転職では、ある年齢を超えると未経験職種へのキャリアチェンジは「遅すぎる」ということになり、格段に難しくなります。 入社4年目は、未経験へのキャリアチェンジがしやすいギリギリのタイミングです。今の仕事が向いていないのなら、「もう少しやってみよう」とは思わずに、このタイミングで真剣にこれからの新しいキャリアについて考えてみましょう。 人間関係が悪く改善の可能性が見込めない 職場で上司や同僚、先輩との人間関係がよくなく、今後も改善するのは難しそう…。人間関係の問題は、入社年次に関係なく、どの年代でも本音の転職理由の上位にランクインします。 ただ、人間関係はどの職場にもつきもので、転職先でも同じような人間関係の問題に直面しないとはいいきれません。 もし、「仕事を辞めたい」と今思っている理由が人間関係のストレスだけでなく、待遇や仕事内容などその他の理由もあるならば、転職を積極的に検討したほうがよさそうですが、待遇や仕事内容に不満がないのならば、今の職場でもう一度、人間関係改善を探ってみるのも一つの方法です。 特に、上司と合わないときの対処法や考え方については、こちらのコラムでご紹介していますので、参考にしてみてください。 ⇒「上司と合わないから辞めたい！でもこのまま辞めていい？」 異動の可能性が低い、社内にやりたいことがない やりたいことは社内にあるけれど、今の職種から異動できる可能性が限りなく低い。もしくは、今の仕事に魅力を感じず、社内を見渡してもやってみたいと思える仕事がない。そのようなケースも、今の会社を続けることに捉われず、転職も視野にいれながらこれからのキャリアを考えてみることをおすすめします。 「社内にはやりたいことがないけれど、かといって他に何がやりたいのかわからない」という方も多いですが、具体的な求人情報をみていると「あ、自分がやりたいのはこういうことかも」と思える求人に出会うこともあります。その求人から、これからの自分のキャリアプランが見いだしてもよいでしょう。 また、私たちのようなキャリアコンサルタントを活用いただき、キャリアの棚卸や自分のキャリアに対する考えを整理することで、やりたいことが見えてくることもあります。 「やりたいことが今の環境にはない」ことがわかっているなら、今を変える行動を起こしてみましょう。 入社してからずっと、このままでいいのか迷っていた 「今すぐ辞めたい」というほど切羽つまっていないけれど、なんとなく社風が合わない。なんとなく、人間関係がしっくりこない。なんとなく仕事が面白くない。そんな「ちょっとした違和感」をずっとあり、入社してからずっとこのままでいいのか迷っていた…。そんな方もいらっしゃるでしょう。 「辞める」という行動を起こすほどではないけれど感じていた違和感が、もし4年経っても続いているならば、それはこの先解消される可能性は低いかもしれません。 1日に多くの時間を費やす仕事や職場の環境に、違和感を持ちながらこのまま働き続けるのはもったいないことです。気持ちよく働ける職場であれば、自分の能力はもっと発揮できます。チャンスを広げやすいこのタイミングに、本気で自分の将来と向き合い、転職を考えてみてはいかがでしょうか。 他にやりたいことがある このタイミングで転職するのがおすすめなケースの最後は、他にやりたいことが明確な場合です。 この場合、本来なら何も迷う必要はありません。どんなことであれ、今はチャレンジするのにベストなタイミングです。私たちキャリアコンサルタントも、そのチャレンジを全力で応援します。 しかし、それでも迷いがあるとすれば、それは現在の会社のステイタスや給与、福利厚生などの待遇のよさなどが、「これを失ってもいいのか」とあなたを引き止めているのではないでしょうか。 だとすれば、今は自分の人生にとって何が一番大事なのか、しっかり考えるタイミングかもしれません。やりたいことにチャレンジすることも、安定した待遇もどちらも大切ですが、もしどちらかしか選べないのならば、どちらを選ぶことが自分にとって後悔のない選択なのか、自分の気持ちに向き合う必要があります。 他にやりたいことがあるならば言うまでもなく転職がおすすめですが、もし少しでも迷いがあるならば、転職で後悔しないように、ここで自分のキャリアプラン、ライフプランを整理してみましょう。 2.辞めないことを前提に考えてみるのがおすすめな人 一方、「辞めたい」と思う理由によっては転職ではなく、今の会社で今の状況を改善できることを模索したほうがよいケースもあります。それも確認しておきましょう。 4年目なのに仕事ができない 入社4年経っても仕事ができず、同期や後輩が業績を上げて評価されていくのが辛い。4年目なのに、注意されてばかりで辛い。こうした状況が「仕事を辞めたい」と思う理由の場合、あなたは仕事に対して自信を失っている状況ではないかと思います。 そのような場合、転職ではなく今の環境でまずは少しでも自分の業務に自信が持てるように頑張ってみることをおすすめします。 なぜなら転職活動での評価は、職務経歴書に書いたキャリアだけでなく面接での印象が大きく影響します。自分に自信があるときと自信がないときでは、面接での顔の表情や態度、声の大きさなどが異なりますので、面接官に与える印象も大きく変わります。いい転職をしたいならば、「自分はこれだけのことをやってきた」と胸を張れることはとても大切なのです。 何も「ずっと今の会社にいたほうがいい」というわけでも、「他の人と比べて高い業績をあげてから」というわけでもありません。この数ヶ月から1年くらいの間に、自分自身「これだけは成長した」と胸を張れることを作り、企業がより高く評価してくれるような自分になってから、もう一度転職を考えてみるのはいかがでしょうか。 その状況をどのようにつくっていくか、はこちらのコラムで詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。 「仕事ができない…つらい時にはこう考えてみませんか？」 仕事に飽きた 「仕事が飽きた」「仕事にマンネリを感じている」ことが、「仕事を辞めたい」理由になっていることもあります。それはつまり、その仕事ではもう成長を感じられない、発展を感じられないということでしょう。 人間関係など他の理由もあるならば転職を考えるのもよいですが、他に理由がないならば、今の環境で新たな成長の機会を創り出せないか探ってみることをおすすめします。「仕事の幅を広げたい」「新しいことにチャレンジしたい」と上司に伝え、今の職場でマンネリを打破する新しい機会が作れないか、交渉してみましょう。 仕事の機会を自分で広げる交渉力が身に付くと、自分のキャリアを自分で形成できるようになります。社会人として持っていると役立つ能力なので、今をその力を磨く機会としてみてはいかがでしょうか。 もちろん、交渉してみても様々な状況により、今の職場では新たな機会を創り出せないこともあります。その時には、心置きなく転職活動を始めましょう。 3.辞めたい理由が漠然としているときの対処法 会社のことも仕事のことも、そして社内の人間関係も理解が深まり、環境にも慣れ、異動がなければマンネリも感じ始める、あるいはマンネリを感じ始めて少し時間が経ってくるのが「入社4年目」です。また、20代も後半に差し掛かり、自分のキャリアはこれでいいのか？という疑問も浮かんでくる頃でしょう。 「辞めたい」のは、特定の理由があるからではなく、なんとなく今の会社への思いや仕事への気力が薄れ、漠然とした思いからという方もいらっしゃいます。そんな「なんとなく、辞めたい」場合は、転職を考えるよりもまずはこんなアクションから始めてみましょう。 プライベートでもいいので、自分の世界を広げてみる 同じ毎日の繰り返しに対して感じるマンネリ感は、「仕事を変える」のではなく、「仕事以外の時間の使い方を変える」ことでも解消できます。 新しい習い事や、ボランティアやプロボノ活動、運動や料理など、この機会にプライベートで何か新しいことを始めてみるのはいかがでしょうか。 コロナの影響でオンラインでできることも増えているので、今は新しいことを気軽に始めやすくなっています。自分の生活で新しいことが始まると、それ以外のことに対する気持ちも変わってきます。プライベートが変わることで、仕事は変わらなくても「仕事に対する見方」「仕事に対する姿勢」が変わることはよくあります。 そして「仕事に対する見方」や「仕事に対する姿勢」が変わることで、今の仕事でも新しい気づきや可能性が広がることもあるでしょう。 自分のキャリアプランを整理してみる 漠然とした思いを整理するために、仕事を辞めるか辞めないかはさておいて、これから自分はどうしたいのか、ここで立ち止まって自分のキャリアプランを整理してみることもおすすめです。 漠然とした不安は、自分がこれからどうしたいのかわからないという思いから生まれてきます。自分はどんなキャリアを歩みたいのか、どんな働き方をしてどんな人生を歩みたいのか、キャリアプランが見えてくれば、自分が何をすればいいのかも見えてくるでしょう。 キャリア・コンサルティング・ラボに「辞めたい」と相談にいらっしゃる方のなかにも、「現状を見直すこと」で「辞めたい」と思う本当の理由が見えてきて、それが辞めなくても解決できることに気づく方も多くいらっしゃいます。「辞めたい」と思ったときこそ、その「辞めたい」の裏にある本当の不満に目を向けて、それを根本的に解決できるように歩みを進めていきましょう。
転職したけどもう辞めたい！入社3ヶ月で辞めるメリットとデメリット
転職して新しい会社に入社して3ヶ月も経っていないけど、仕事が合わない。仕事ができない。社風が合わない。聞いていた仕事と違う。職場の人間関係がどうもうまくいかない…。 すべての転職が思い通りにいくとは限りません。転職したものの、早々に「もうこの会社を辞めたい…」と思ってしまう人は意外に多いものです。しかし、一方で、入社したばかりの会社をすぐに辞めてしまっていいのかという迷いもあるでしょう。 そんなときには、一度冷静に「3ヶ月で会社を辞めるメリット・デメリット」を考えてみませんか。このまま辞めるにしても続けるにしても、その決断で後悔しないために、今の状況を客観的に捉えてみましょう。 入社3ヶ月で辞めたくなる原因とは？ 「入社して3ヶ月」は、新しい職場や仕事内容、人間関係にも少しずつ慣れてくる時期です。転職当初の緊張がほぐれ、少しずつ落ち着いて周囲が見えてくると、自分に合う、合わないといったことも見えてきます。 キャリア・コンサルティング・ラボの相談内容でも、そうしたタイミングで転職したばかりの会社を辞めたくなってしまうのは、主に次のような原因が多いようです。 「仕事内容が聞いていた内容と違っていた」 転職前に求人情報や面接で確認したはずの仕事内容が、実際に配属してみたら異なっていることがあります。 ・仕事が思っていた業務内容だったけど、こんなに大変だとは思わなかった。・思っていた内容と異なっていた。・思っていたよりも残業が多かった。休みが取れない。・思っていたよりも簡単すぎてつまらない。 など、「聞いていたのと違っていた」には様々なパターンがありますが、「この仕事がやりたい」と思って転職しただけに、「こんなはずではなかった」というギャップの大きさが、「もう辞めたい」という気持ちの大きな原因になってしまうケースです。 「転職前にイメージしていた社風と違っていた」 転職前にはなかなかわからないのが「社風」です。今は口コミサイトもあるので、「だいたいの社風」をイメージすることはできますが、それでも配属先の職場の社風が、求人情報や面接の時の面接官から受けた印象とは全く異なっていた…ということもあります。 採用担当者は、その会社でも特に印象のよい社員が担当していることも多いので、採用担当に対していい印象を持っていたけれど、実際の職場は全く違う雰囲気だった…ということも大いにあるでしょう。 ・自由な社風だと思っていたけれど、意外に堅苦しかった。・スピード感があると思っていたけれど、実際はいろいろと根回しや確認が必要だった。・カジュアルな社風だと思っていたけれど、堅苦しい感じだった。 など、思っていた社風とは異なり、それが自分にとっては望ましくないものだった場合、早いうちに辞めた方がいいのでは、と考える方も少なくないようです。 「仕事をやってみたら、自分には向いていなかった」 仕事内容に対する理解は間違っていなかったけれど、実際にやってみたら自分には向いていなかった、ということもあります。 特に、今までとは異なる業界や、今までとは少しでも違う職種への転職だと、今まで経験がなかった分だけ、このような現実に直面する可能性も高くなります。 全くの未経験ではなく、「個人営業から法人営業に転職した」「ベンダーSEから社内SEに転職した」というような近しい職種の場合でも、職種に求められる適性は異なりますので、「実は自分には向いていなかった」と経験してみて気づくこともあるでしょう。 「職場の同僚・先輩・上司とうまくやっていけそうな気がしない」 新しい職場にどんな人がいるのか？だけは、転職前にはわかりません。仕事内容や待遇などには満足していても、配属先の職場の同僚や先輩、上司と合わない、この先うまくやっていけそうな気がしないというリスクも転職にはつきものです。 転職入社直後の1～2ヶ月は、「まだ慣れないせいでは…」と思いつつ、いい関係を築こうと努力してみても、3ヶ月目になると「これは無理かもしれない…」と辞めたくなるほどのストレスが溜まってしまう人もいます。 辞めるメリット１：自分の気持ちに正直に生きられる では、このタイミングで仕事を辞めることにどんなメリットとデメリットがあるのか、整理してみましょう。 今仕事を辞めるメリットは、何といっても自分の気持ちに正直に生きられることです。 「辞めたい、もう無理」「こんなことなら、転職するんじゃなかった」 そんな思いを抱えたままでは、今の職場や仕事に対してもなかなか前向きになれないでしょう。 転職した会社を3ヶ月で辞めた後の転職活動は、間違いなく厳しいものになります。しかし、「もう無理」という自分の気持ちに正直に生きることはできます。それでもう一度前向きになることができるなら、今の「辞めたい」という気持ちを大切にするというのも大切な選択になるでしょう。 辞めるメリット２：合わない仕事や職場で働くストレスから解放される 3ヶ月で辞めたいと思ってしまうような仕事や職場、あるいは上司や同僚は、今あなたにとって相当なストレスになっていることでしょう。 今仕事を辞めれば、少なくともそのストレスから解放されます。我慢をすることも大切ですが、我慢をし過ぎてしまったために、うつ病になってしまう、体を壊してしまうなど、心身に影響が出てしまっては、元も子もありません。 我慢をすることや、現状を乗り越えていくことも大切ですが、我慢をし過ぎないこともまた大切です。自分の心と体を守るために、時にはストレスから逃れる早い決断が必要なこともあります。 辞めるデメリット１：「仕事を3ヶ月で辞める人」という評価がつく 3ヶ月で辞めるメリットもありますが、今あなたが迷っているように、3ヶ月で辞めることについては、デメリットのほうが多くあります。 「転職して入社した会社を3ヶ月で辞めた」経歴は、次の転職活動の際に履歴書に記載する必要があります。面接をする企業は、3ヶ月で仕事を辞めたあなたに対し ・社会人として仕事に対する責任感がないのではないか。・少しでも嫌なことがあったら、またすぐに辞めてしまうのではないか。・本人に何か問題があるから周囲とうまくやっていけないのではないか。・人生に対する考えが甘いのではないか。・後先のことを考えたり、物事を深く考えたりする力がないのではないか。・ストレス耐性の極めて低いのではないか。 という懸念を持ちます。つまり採用するには「また辞めてしまうかもしれないリスクが極めて高い人」であり、厳しいようですが、よほどの理由がなければ「採用したくない人」という評価になってしまうのです。 もしあなたが「第二新卒」といわれる20代半ばの年代ならば、「まだ社会人経験が浅いから仕方がない」と思ってくれる企業もあるかもしれません。その場合でも、「なぜ3ヶ月で辞めたのか？」「そこから何を学んだのか？」「今回の転職はその時と何が違うのか」など、次の転職先の企業の面接官が納得できるように説明する必要があります。 20代後半以降の年齢であれば、「転職した会社を3ヶ月で辞めた」ことに対する評価はあなたが今思っている以上に厳しいものとなり、次の転職活動では、その状況を説明するチャンスすらなかなか得られないのが現実です。次の転職活動は、相当厳しい状況からのスタートになると心得ておきましょう。 辞めるデメリット２：大手企業や有名企業への転職は難しい 次の転職活動は、そうした厳しい評価からのスタートになりますので、応募者が集まるような大手企業や有名企業、条件のよいホワイト企業に採用されるのは難しくなってしまうのも現実です。 企業にとって、採用活動はタダではありません。転職サイトや転職エージェントなどの採用活動費、採用担当者の人件費を費やして、中途採用を行っています。もし採用した人がすぐに辞めてしまったら、そこに費やしたコストが無駄になってしまいます。そのため、採用した以上は、すぐに辞めることなく、できる限り長く働いてほしいのが本音です。 そのため、中途採用では「入社したら長く働いてくれそうか」というのも重要な採用基準の1つとなります。「転職した企業を3ヶ月で辞めてきた」場合、これを満たすことができません。その結果、よほど特筆すべき実績や高いポテンシャルがない限り、他の応募者との比較検討したときに採用の優先順位が下がってしまうのです。 「今回の転職で失敗したから、次はいい企業を」と思うのは当たり前の心情ではありますが、残念ながら多くの応募者が集まるようないい企業に応募しても、非常に厳しい戦いになる可能性は高いです。 転職アドバイスをしていると、入社後数ヶ月で辞めてしまったために、その後になかなかよい企業に採用されず、転職の度に条件や待遇、働く環境が悪くなってしまう「負のスパイラル」に陥っている人をよく見かけます。 短期間で会社を辞めてしまった人に対する企業の目は、残念ながら決して寛大ではなく、将来的に負の影響が大きい可能性が高いことも理解しておきましょう。 辞めるか続けるか、迷った時の判断ポイント このように「入社後3ヶ月で辞める」ことには、自分の気持ちを大切にし、目の前のストレスから解放されるというメリットはあるものの、デメリットも大きいのも事実です。そのメリットとデメリットの間で、辞めるか続けるか迷ったときには、次の3つをポイントに状況を判断してみましょう。 話を聞いてアドバイスをしてくれる人はいるか？ 新しい職場の上司や先輩社員など、周囲に今の状況を話せる人はいるでしょうか。もし、話を聞いてくれそうな人がいるならば、ぜひ勇気を出して相談してみましょう。 特に、「仕事が合わない」「思っていた仕事内容と違っていた」という場合、入社3ヶ月ではまだあなたが任される仕事の一部だけであり、これから業務が広がる可能性もあるので、「合わない」「仕事内容が違っていた」と決めつけるのは早いかもしれません。 また、新しい職場に話ができそうな人がいない場合には、ぜひ私たちキャリアコンサルタントをご活用ください。 キャリアコンサルタントは、転職エージェントと異なり、キャリアや仕事に関する悩みや相談全般へのアドバイスやサポートを行っています。今の職場の状況、仕事内容、あなたが本当はやりたかった仕事内容などをお伺いしながら、どうするのが一番よいのか選択肢を整理し、あなた自身が意思決定をするお手伝いをさせていただきます。 経済的なリスクはないか？ もし辞める際には、経済的なリスクがないか？を考える必要もあります。自己都合の場合、失業給付が自分の口座に入金されるのは、約4ヶ月後となります。 入社後3ヶ月で辞めてしまった場合、転職活動が難しくなることから、次の転職が決まるまで転職活動が長期化することも視野にいれ、生活費の算段もしておきましょう。 「あと数か月だけ」と思ったら頑張れそうか？ 短期間で辞めるデメリットは大きいですが、かといっていつまでもこの職場で我慢しなければいけないわけではありません。勤務期間が1年以上になれば、上記で紹介したデメリットは、ほぼなくなります。 「入社して3ヶ月で辞めた人」と「1年は働いた人」のこの9ヶ月の差は、とても大きいのです。「1年、時間を無駄にする」と思うかもしれませんが、この1年は無駄にはなるどころか、短期間で仕事を辞めるデメリットをなくす時間になってくれます。そして、3ヶ月で辞めることに比べれば、この1年がキャリア的にマイナスになることはおそらくありません。 もし「あともう数ヶ月だけ」と思えば頑張れるなら、もう少しだけ続けてみるのも得策でしょう。 ストレスの元となる嫌な仕事や職場を辞めたい、そんな気持ちで毎日がどんよりと重苦しいものになってしまっているかもしれません。辞めればそんな生活から解放されて、楽になるのではないかと思うでしょう。 しかし、解放されて楽になるのは一時的なものです。仕事を短期間で辞めることにはそれなりのデメリットが伴います。それでも、デメリットを知っておけば少なくとも「こんなはずではなかった」と思うことはなく、厳しい状況も「想定の範囲内」で対処していくことができます。 どうしたらいいかわからなくなってしまったら、ぜひ私たちにご相談ください。辞めるにしても、続けるにしても後悔のない選択ができるよう、サポートさせていただきます。
早く仕事を辞めたい！退職を成功させる3つのポイント
仕事がうまくいかない、上司と合わない、残業が多いなど、誰にでもふとしたきっかけで、「もう仕事を辞めたい…」と思うことはあります。しかし、多くの場合、ふとしたきっかけでその気持ちは消えたり、薄れたりするものです。 それでもその気持ちがつもりに積もって「早く仕事を辞めたい！」「もうこんな会社、辞めてやる！」と、「辞めたい気持ち」が沸点に達することもあるでしょう。 そんな時にスムーズな退職をするにはどうすればよいのか、キャリアコンサルタントの視点からご紹介します。 1.「早く辞めたい」と思ったならば今日から転職活動を始める 「早く辞めたい」という気持ちのままに、衝動的に辞めてしまうことはあまりおすすめできません。 次の仕事が決まっていないリスクもありますし、今の仕事が「早く辞めたい」と思うような事態になってしまったからこそ、この経験を活かして次ではそのようなことがないように、自分のキャリアや、どのような転職先を選べばよいのか、ある程度考えてから行動したほうが、次の転職で失敗するリスクを下げられるからです。 かといって、「早く辞めたい」と思うほどに退職へと気持ちが傾いているならば、モヤモヤとした思いのまま続けることはもっとおすすめできません。 「早く辞めたい」と退職への気持ちが高まっているならば、まずは仕事を続けたまま、今日からでも早速転職活動を始めましょう。なぜなら、どうせ辞めるならば転職活動を早く始めたほうがいい、次の2つのメリットあるからです。 ①転職するなら早いほうが可能性や選択肢が広がる 転職活動を始めるなら、できれば早いほうが可能性や選択肢が広がります。それには2つの理由があります。 1つめは年齢の問題です。 もちろん、求人募集において年齢制限を設けることは法律で禁じられていますので、募集要項で年齢が制限されることはありません。 しかし、企業は採用計画を立てる際に「他のメンバーや上司の年齢などの組織構成を考えると、これくらいの年齢の人を採用したい（そのほうが組織にとっても仕事がしやすい）」という本音があります。そのため、現実的には、年齢が高くなると企業の採用したいと思っている年齢の想定範囲を超えてしまう可能性が高くなってしまうのです。 また、20代であれば未経験でも将来の成長性・可能性に期待してポテンシャル採用されることも多いですが、30代になると実務経験や即戦力が求められるようになってきます。そのため、キャリアの路線変更をするならば、早いほうが選択肢は多いのです。 2つめはタイミングの問題です。 転職先との出会いはご縁ですから、転職活動を始めたときに自分が希望する求人が運よく募集されているとは限りません。それを考えると、早いうちから転職活動を始めてアンテナをはっておき、求人情報をチェックしておいたほうが、希望の転職先からの求人を見落とさずに済みます。 しかし、「早く辞めたい」ならば早く転職活動をするのがおすすめとはいっても、すぐに転職活動を始めるのは少し考えた方がいいケースもあります。それが次のようなケースです。 ・入社して1年以内 今の会社に転職入社して1年以内でまた辞めてしまうと、転職活動をしても応募先の企業が「この人を採用してもすぐに辞めてしまうのではないか」「すぐに辞めることに抵抗がないのではないか」と懸念してしまいます。 たとえ辞める理由が「残業が多すぎる」などの自分のせいでなかったにせよ、「今の会社を選ぶ際にちゃんと考えなかったのでは」「ちゃんと調べなかったのでは」と判断されてしまうことがあるのも事実です。 真っ当な企業は、人材を採用したらその人を育成し、長く活躍してほしいと考えています。だからこそ、「すぐに辞めてしまう人」「辞めることに抵抗がない人」を採用するリスクは極力避けたいのです。 入社して1年以内の転職はそのような理由からあまりおすすめできませんが、もちろんストレスで心身ともに影響が出ているような場合はその限りではありません。 また、「新卒入社して1年以内」の場合も、話は別です。新卒入社の場合は、「就職活動の時はまだ学生で、会社選び失敗しちゃったのかな」となりますが、その経験から学んでいることがきちんと伝えられれば、1年以内であることがデメリットになることはそれほどないでしょう。 ・過去の転職回数が3回以上（現在の会社が4社目以上） すぐに転職活動を始めるのを考えたほうがいい、もう一つのケースが「転職回数が3回以上（現在の会社が4社目以上）」のケースです。 前述のとおり、「人が辞めたらまた採用すればいい」と考えている「人材使い捨て」の企業ではない限り、基本的に企業は「すぐに辞めてしまう人」を採用するのは極力避けたいと考えています。 その人を育成し、長く活躍してほしいというのもありますが、採用活動は企業にとってもコストもマンパワーもかかる活動なので、採用してもすぐに辞められてしまい、また採用活動にコストやマンパワーをかけなければならいのは、企業にとってもあまり望ましくないからです。 もちろん、だからといって転職回数が多い場合はこのまま今の会社で続けなければならないわけではないのですが、企業が納得できるような理由を整理しておきましょう。 ②低いモチベーションのまま続けてもいいことはあまりない 「早く仕事を辞めたい」と思うような今は、仕事に対するモチベーションはかなり低いのではないでしょうか。 ある程度慣れた仕事であれば、仕事に対するモチベーションが多少低くてもこなすことはできますが、それでもモチベーションが保てない仕事を続けるのは精神衛生上もあまりよくありません。 誰にとっても理想的なのは、モチベーションが自然に高まるような仕事や環境でイキイキと働くことです。 1日のうちで、働く時間は8時間以上もあります。その時間をモチベーションが保てないような仕事に費やすのは、とてももったいないことです。 その時間が、より自分にとって望ましい新たな環境で働く時間になるように、一歩踏み出したほうが人生にとっても有意義でしょう。 2. 早く転職活動に成功できるよう計画的に取り組む 「転職先を決めずに、まずは退職する」という選択肢ももちろんあります。実際に厚生労働省の「転職者実態調査の概況」によると、4人に1人が転職活動を全く行わずに辞めています。 しかし、自己都合による退職では、失業給付が振り込まれるまで約4ヶ月かかることからも、経済的なリスクを考えると転職先が決まってから退職したいという方も多いでしょう。また、「転職先が決まっていないけど、とにかく辞めたい」と退職した場合にも、転職活動は長引かせることなく、できれば早く終えられたほうが得策です。 そこで、早く辞めたいときこそ、早く次の転職先を見つけられるように次の3つのポイントを押さえておきましょう。 ①今後のやりたいことを整理しておく 転職活動では「転職理由」として必ず聞かれるのが、今後のキャリアです。「今後のキャリアについてこう考えていて、そのために転職する」というのが、「転職理由」を語る「型」になります。 「辞めたい」と思った本音の転職理由が上司との人間関係や、給与の少なさ、残業の多さだったとしても、転職活動では「自分は何がやりたいのか」をきちんと語る必要があります。そしてよい企業ほど、その思いにしっかり向き合ってくれます。 自分のやりたいことが曖昧で、面接でもうまく伝えられないと、希望の企業で内定をとるのは難しくなります。希望する企業への転職を成功させるためにも、「自分はこれから何がやりたいのか？」についてしっかり考えておきましょう。 ②自分の希望をすべて叶える転職は難しいことも知っておく 次の転職先では気持ちよく働けるように、転職活動では転職先に求める自分の希望を整理しておく必要があります。そして早く転職活動を成功させるためには、さらにその希望の優先順位も明確にしておくことです。 「年収はこれくらいほしい」「仕事内容はこれがやりたい」「通勤時間は短いほうがいい」「休日も多い方がいい」 など、転職先に希望する条件はいろいろあるでしょう。 それがすべて叶うような理想の転職先に出会える可能性ももちろんありますが、多くの場合は 「仕事内容は希望にぴったりだけど、年収が少し不満…」「年収も仕事内容も希望通りなんだけど、会社が遠くて通うのが大変」「年収も環境もばっちりだけど、仕事内容がちょっと…」 など、満たせる希望と満たせない希望が出てきます。その時に、「自分がこの転職で叶えたい希望の優先順位（仕事内容を重視したいのか、年収などの待遇か、通いやすさなどの勤務地か、など）」を明確にしておけば、スムーズに意思決定でき、転職の満足度も高くなります。 「自分の希望が、全部叶えらえる企業もあるはず」とこだわる方もいらっしゃいますが、それには2つの大きなリスクもあります。そのような理想の企業から求人募集があるとは限らないというリスクと、またそのような求人があったとしても採用されるとは限らないというリスクです。 ただ「たとえそうであっても、希望にはこだわりたい」というのであれば、それも良いと思います。その時にこのリスクを知っているのと知らないのでは、「希望を満たす求人がいつまでもなかったとき」「希望を満たす求人では採用されなかったとき」の納得感も違うでしょう。 ③使える手段はすべて使って転職活動を行う 転職先は様々な以下のような手段を使って探すことができます。 ・転職情報サイト・転職エージェント・LinkedinなどのSNS・友人知人などのネットワーク・ダイレクトリクルーティングサイト 1つの求人は、どの手段でも得られるものではなく、「転職エージェントにしか公開していない」「社員の紹介でしか募集していない」など、特定の手段でのみ募集していることも多くあります。 自分の希望の求人に出会う可能性を高めるためにも、転職活動ではできる限り、使える手段はすべて使いましょう。自分が希望する仕事や業界で働く友人・知人がいるならば、「次の仕事を探している」という話を何気なくしておくことで、いい情報が入るかもしれません。 3. 「仕事を続けながら転職活動は無理」と思ったら、まずは退職してしまう 経済的なリスクや転職活動が長引くリスクを考えると、転職先を決めてから辞めるほうが安心ではありますが、 「仕事が内勤なので、有休をとらないと面接に行けない。今の仕事を続けながら転職活動をするのは無理」「とにかくできるだけ早く辞めたいから、転職先が決まるまでなんて待っていられない」 ということもあるかと思います。「どうしても早く辞めたい」ときに、早く辞める方法がこちらです。 退職の日は就業規則で確認 仕事を辞める際に、いつまでに退職届を出せばよいかは就業規則で定められています。「退職日の30日前や1ヶ月前」としている企業が多いのですが、自社はどのような規定になっているか、まずは就業規則で確認しましょう。 ただ、就業規則では「退職日の30日前や1ヶ月前」としている企業が多いのですが、後任を探す準備や引継ぎなども考えると、2~3ヶ月前に退職届を出したほうが今後のやりとりはスムーズになります。 特に、「急に辞めて大変だった」などの情報が転職先に入り、転職先での信頼関係に影響することも考えられるので、スムーズな退職を目指した方がおすすめではあります。 ただし、今の職場がブラック企業でとにかく辞めたい、退職届を受け取ってもらえないなど、「2~3ヶ月前なんて悠長なことを言っていないで、できるだけ早く辞めたい」こともあるかと思います。 その際には、民法第627条1項で 当事者が雇用の期間を定めなかったときには、当事者はいつでも解約の申し入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申し入れの日から二週間を経過することによって終了する。 と定められているため、2週間前に退職届を渡せば退職できます。就業規則よりも民法のほうが優先されるからです。「どうしても早く辞めたい」「なかなか辞めさせてもらえない」という時の最後の手段として知っておきましょう。 退職後に気を付けたいこと 次の転職先を決めずに退職すると、次の日からは自分の好きなように時間を使えるようになります。遅くまで寝てても、深夜まで起きていてももう問題はありません。 今はコロナで自粛が求められている時期ではありますが、気晴らしに小旅行などをしながらゆっくりこれからのことを考えてみるのもいいでしょう。 しかし、いくらでも自分の好きなように時間を使えるからといってそのままのんびりしてしまうと、転職活動で「ブランク」と呼ばれる「何もしていない時間」が長引いてしまうリスクがあります。 企業によってはブランク期間があまり長すぎないことを好むケースもありますし、自分自身も「転職先がなかなか決まらない」ことに焦ってしまって転職活動がうまくいかなかったり、転職先に妥協したりしてしまうかもしれません。 そうならないようにするには、退職後もスケジュール感を持って活動することをおすすめします。 ・退職後のリフレッシュ期間をいつまでにするか・いつから転職活動を始めたいか・いつまでに転職活動を終えたいか など、およその目安を考えておきましょう。 早く辞めたいと思うと、何よりもまず今の環境を早く変えることに気持ちが向いてしまいますが、次の転職先では「早く辞めたい」と思うような状況にならないような転職活動をするためにも、きちんと自分の気持ちや今後について整理し、計画的に転職に向けて行動を起こしていくことが大切です。 もしプロの力を活用して、自分の気持ちや今後の可能性について効率的に、客観的に確認したいとご希望の方は、ぜひお気軽にご相談ください。
やってられない！職場に嫌気がさしたときにおすすめの3つの行動
仕事がうまくいかない、上司と合わない、残業が多いなど、誰にでもふとしたきっかけで、「もう仕事を辞めたい…」と思うことはあります。しかし、多くの場合、ふとしたきっかけでその気持ちは消えたり、薄れたりするものです。 それでもその気持ちがつもりに積もって「早く仕事を辞めたい！」「もうこんな会社、辞めてやる！」と、「辞めたい気持ち」が沸点に達することもあるでしょう。 そんな時にスムーズな退職をするにはどうすればよいのか、キャリアコンサルタントの視点からご紹介します。 1.「早く辞めたい」と思ったならば今日から転職活動を始める 「早く辞めたい」という気持ちのままに、衝動的に辞めてしまうことはあまりおすすめできません。 次の仕事が決まっていないリスクもありますし、今の仕事が「早く辞めたい」と思うような事態になってしまったからこそ、この経験を活かして次ではそのようなことがないように、自分のキャリアや、どのような転職先を選べばよいのか、ある程度考えてから行動したほうが、次の転職で失敗するリスクを下げられるからです。 かといって、「早く辞めたい」と思うほどに退職へと気持ちが傾いているならば、モヤモヤとした思いのまま続けることはもっとおすすめできません。 「早く辞めたい」と退職への気持ちが高まっているならば、まずは仕事を続けたまま、今日からでも早速転職活動を始めましょう。なぜなら、どうせ辞めるならば転職活動を早く始めたほうがいい、次の2つのメリットあるからです。 ①転職するなら早いほうが可能性や選択肢が広がる 転職活動を始めるなら、できれば早いほうが可能性や選択肢が広がります。それには2つの理由があります。 1つめは年齢の問題です。 もちろん、求人募集において年齢制限を設けることは法律で禁じられていますので、募集要項で年齢が制限されることはありません。 しかし、企業は採用計画を立てる際に「他のメンバーや上司の年齢などの組織構成を考えると、これくらいの年齢の人を採用したい（そのほうが組織にとっても仕事がしやすい）」という本音があります。そのため、現実的には、年齢が高くなると企業の採用したいと思っている年齢の想定範囲を超えてしまう可能性が高くなってしまうのです。 また、20代であれば未経験でも将来の成長性・可能性に期待してポテンシャル採用されることも多いですが、30代になると実務経験や即戦力が求められるようになってきます。そのため、キャリアの路線変更をするならば、早いほうが選択肢は多いのです。 2つめはタイミングの問題です。 転職先との出会いはご縁ですから、転職活動を始めたときに自分が希望する求人が運よく募集されているとは限りません。それを考えると、早いうちから転職活動を始めてアンテナをはっておき、求人情報をチェックしておいたほうが、希望の転職先からの求人を見落とさずに済みます。 しかし、「早く辞めたい」ならば早く転職活動をするのがおすすめとはいっても、すぐに転職活動を始めるのは少し考えた方がいいケースもあります。それが次のようなケースです。 ・入社して1年以内 今の会社に転職入社して1年以内でまた辞めてしまうと、転職活動をしても応募先の企業が「この人を採用してもすぐに辞めてしまうのではないか」「すぐに辞めることに抵抗がないのではないか」と懸念してしまいます。 たとえ辞める理由が「残業が多すぎる」などの自分のせいでなかったにせよ、「今の会社を選ぶ際にちゃんと考えなかったのでは」「ちゃんと調べなかったのでは」と判断されてしまうことがあるのも事実です。 真っ当な企業は、人材を採用したらその人を育成し、長く活躍してほしいと考えています。だからこそ、「すぐに辞めてしまう人」「辞めることに抵抗がない人」を採用するリスクは極力避けたいのです。 入社して1年以内の転職はそのような理由からあまりおすすめできませんが、もちろんストレスで心身ともに影響が出ているような場合はその限りではありません。 また、「新卒入社して1年以内」の場合も、話は別です。新卒入社の場合は、「就職活動の時はまだ学生で、会社選び失敗しちゃったのかな」となりますが、その経験から学んでいることがきちんと伝えられれば、1年以内であることがデメリットになることはそれほどないでしょう。 ・過去の転職回数が3回以上（現在の会社が4社目以上） すぐに転職活動を始めるのを考えたほうがいい、もう一つのケースが「転職回数が3回以上（現在の会社が4社目以上）」のケースです。 前述のとおり、「人が辞めたらまた採用すればいい」と考えている「人材使い捨て」の企業ではない限り、基本的に企業は「すぐに辞めてしまう人」を採用するのは極力避けたいと考えています。 その人を育成し、長く活躍してほしいというのもありますが、採用活動は企業にとってもコストもマンパワーもかかる活動なので、採用してもすぐに辞められてしまい、また採用活動にコストやマンパワーをかけなければならいのは、企業にとってもあまり望ましくないからです。 もちろん、だからといって転職回数が多い場合はこのまま今の会社で続けなければならないわけではないのですが、企業が納得できるような理由を整理しておきましょう。 ②低いモチベーションのまま続けてもいいことはあまりない 「早く仕事を辞めたい」と思うような今は、仕事に対するモチベーションはかなり低いのではないでしょうか。 ある程度慣れた仕事であれば、仕事に対するモチベーションが多少低くてもこなすことはできますが、それでもモチベーションが保てない仕事を続けるのは精神衛生上もあまりよくありません。 誰にとっても理想的なのは、モチベーションが自然に高まるような仕事や環境でイキイキと働くことです。 1日のうちで、働く時間は8時間以上もあります。その時間をモチベーションが保てないような仕事に費やすのは、とてももったいないことです。 その時間が、より自分にとって望ましい新たな環境で働く時間になるように、一歩踏み出したほうが人生にとっても有意義でしょう。 2. 早く転職活動に成功できるよう計画的に取り組む 「転職先を決めずに、まずは退職する」という選択肢ももちろんあります。実際に厚生労働省の「転職者実態調査の概況」によると、4人に1人が転職活動を全く行わずに辞めています。 しかし、自己都合による退職では、失業給付が振り込まれるまで約4ヶ月かかることからも、経済的なリスクを考えると転職先が決まってから退職したいという方も多いでしょう。また、「転職先が決まっていないけど、とにかく辞めたい」と退職した場合にも、転職活動は長引かせることなく、できれば早く終えられたほうが得策です。 そこで、早く辞めたいときこそ、早く次の転職先を見つけられるように次の3つのポイントを押さえておきましょう。 ①今後のやりたいことを整理しておく 転職活動では「転職理由」として必ず聞かれるのが、今後のキャリアです。「今後のキャリアについてこう考えていて、そのために転職する」というのが、「転職理由」を語る「型」になります。 「辞めたい」と思った本音の転職理由が上司との人間関係や、給与の少なさ、残業の多さだったとしても、転職活動では「自分は何がやりたいのか」をきちんと語る必要があります。そしてよい企業ほど、その思いにしっかり向き合ってくれます。 自分のやりたいことが曖昧で、面接でもうまく伝えられないと、希望の企業で内定をとるのは難しくなります。希望する企業への転職を成功させるためにも、「自分はこれから何がやりたいのか？」についてしっかり考えておきましょう。 ②自分の希望をすべて叶える転職は難しいことも知っておく 次の転職先では気持ちよく働けるように、転職活動では転職先に求める自分の希望を整理しておく必要があります。そして早く転職活動を成功させるためには、さらにその希望の優先順位も明確にしておくことです。 「年収はこれくらいほしい」「仕事内容はこれがやりたい」「通勤時間は短いほうがいい」「休日も多い方がいい」 など、転職先に希望する条件はいろいろあるでしょう。 それがすべて叶うような理想の転職先に出会える可能性ももちろんありますが、多くの場合は 「仕事内容は希望にぴったりだけど、年収が少し不満…」「年収も仕事内容も希望通りなんだけど、会社が遠くて通うのが大変」「年収も環境もばっちりだけど、仕事内容がちょっと…」 など、満たせる希望と満たせない希望が出てきます。その時に、「自分がこの転職で叶えたい希望の優先順位（仕事内容を重視したいのか、年収などの待遇か、通いやすさなどの勤務地か、など）」を明確にしておけば、スムーズに意思決定でき、転職の満足度も高くなります。 「自分の希望が、全部叶えらえる企業もあるはず」とこだわる方もいらっしゃいますが、それには2つの大きなリスクもあります。そのような理想の企業から求人募集があるとは限らないというリスクと、またそのような求人があったとしても採用されるとは限らないというリスクです。 ただ「たとえそうであっても、希望にはこだわりたい」というのであれば、それも良いと思います。その時にこのリスクを知っているのと知らないのでは、「希望を満たす求人がいつまでもなかったとき」「希望を満たす求人では採用されなかったとき」の納得感も違うでしょう。 ③使える手段はすべて使って転職活動を行う 転職先は様々な以下のような手段を使って探すことができます。 ・転職情報サイト・転職エージェント・LinkedinなどのSNS・友人知人などのネットワーク・ダイレクトリクルーティングサイト 1つの求人は、どの手段でも得られるものではなく、「転職エージェントにしか公開していない」「社員の紹介でしか募集していない」など、特定の手段でのみ募集していることも多くあります。 自分の希望の求人に出会う可能性を高めるためにも、転職活動ではできる限り、使える手段はすべて使いましょう。自分が希望する仕事や業界で働く友人・知人がいるならば、「次の仕事を探している」という話を何気なくしておくことで、いい情報が入るかもしれません。 3. 「仕事を続けながら転職活動は無理」と思ったら、まずは退職してしまう 経済的なリスクや転職活動が長引くリスクを考えると、転職先を決めてから辞めるほうが安心ではありますが、 「仕事が内勤なので、有休をとらないと面接に行けない。今の仕事を続けながら転職活動をするのは無理」「とにかくできるだけ早く辞めたいから、転職先が決まるまでなんて待っていられない」 ということもあるかと思います。「どうしても早く辞めたい」ときに、早く辞める方法がこちらです。 退職の日は就業規則で確認 仕事を辞める際に、いつまでに退職届を出せばよいかは就業規則で定められています。「退職日の30日前や1ヶ月前」としている企業が多いのですが、自社はどのような規定になっているか、まずは就業規則で確認しましょう。 ただ、就業規則では「退職日の30日前や1ヶ月前」としている企業が多いのですが、後任を探す準備や引継ぎなども考えると、2~3ヶ月前に退職届を出したほうが今後のやりとりはスムーズになります。 特に、「急に辞めて大変だった」などの情報が転職先に入り、転職先での信頼関係に影響することも考えられるので、スムーズな退職を目指した方がおすすめではあります。 ただし、今の職場がブラック企業でとにかく辞めたい、退職届を受け取ってもらえないなど、「2~3ヶ月前なんて悠長なことを言っていないで、できるだけ早く辞めたい」こともあるかと思います。 その際には、民法第627条1項で 当事者が雇用の期間を定めなかったときには、当事者はいつでも解約の申し入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申し入れの日から二週間を経過することによって終了する。 と定められているため、2週間前に退職届を渡せば退職できます。就業規則よりも民法のほうが優先されるからです。「どうしても早く辞めたい」「なかなか辞めさせてもらえない」という時の最後の手段として知っておきましょう。 退職後に気を付けたいこと 次の転職先を決めずに退職すると、次の日からは自分の好きなように時間を使えるようになります。遅くまで寝てても、深夜まで起きていてももう問題はありません。 今はコロナで自粛が求められている時期ではありますが、気晴らしに小旅行などをしながらゆっくりこれからのことを考えてみるのもいいでしょう。 しかし、いくらでも自分の好きなように時間を使えるからといってそのままのんびりしてしまうと、転職活動で「ブランク」と呼ばれる「何もしていない時間」が長引いてしまうリスクがあります。 企業によってはブランク期間があまり長すぎないことを好むケースもありますし、自分自身も「転職先がなかなか決まらない」ことに焦ってしまって転職活動がうまくいかなかったり、転職先に妥協したりしてしまうかもしれません。 そうならないようにするには、退職後もスケジュール感を持って活動することをおすすめします。 ・退職後のリフレッシュ期間をいつまでにするか・いつから転職活動を始めたいか・いつまでに転職活動を終えたいか など、およその目安を考えておきましょう。 早く辞めたいと思うと、何よりもまず今の環境を早く変えることに気持ちが向いてしまいますが、次の転職先では「早く辞めたい」と思うような状況にならないような転職活動をするためにも、きちんと自分の気持ちや今後について整理し、計画的に転職に向けて行動を起こしていくことが大切です。 もしプロの力を活用して、自分の気持ちや今後の可能性について効率的に、客観的に確認したいとご希望の方は、ぜひお気軽にご相談ください。
「時短勤務って迷惑！」と言われない人がしている3つの気遣い
仕事がうまくいかない、上司と合わない、残業が多いなど、誰にでもふとしたきっかけで、「もう仕事を辞めたい…」と思うことはあります。しかし、多くの場合、ふとしたきっかけでその気持ちは消えたり、薄れたりするものです。 それでもその気持ちがつもりに積もって「早く仕事を辞めたい！」「もうこんな会社、辞めてやる！」と、「辞めたい気持ち」が沸点に達することもあるでしょう。 そんな時にスムーズな退職をするにはどうすればよいのか、キャリアコンサルタントの視点からご紹介します。 1.「早く辞めたい」と思ったならば今日から転職活動を始める 「早く辞めたい」という気持ちのままに、衝動的に辞めてしまうことはあまりおすすめできません。 次の仕事が決まっていないリスクもありますし、今の仕事が「早く辞めたい」と思うような事態になってしまったからこそ、この経験を活かして次ではそのようなことがないように、自分のキャリアや、どのような転職先を選べばよいのか、ある程度考えてから行動したほうが、次の転職で失敗するリスクを下げられるからです。 かといって、「早く辞めたい」と思うほどに退職へと気持ちが傾いているならば、モヤモヤとした思いのまま続けることはもっとおすすめできません。 「早く辞めたい」と退職への気持ちが高まっているならば、まずは仕事を続けたまま、今日からでも早速転職活動を始めましょう。なぜなら、どうせ辞めるならば転職活動を早く始めたほうがいい、次の2つのメリットあるからです。 ①転職するなら早いほうが可能性や選択肢が広がる 転職活動を始めるなら、できれば早いほうが可能性や選択肢が広がります。それには2つの理由があります。 1つめは年齢の問題です。 もちろん、求人募集において年齢制限を設けることは法律で禁じられていますので、募集要項で年齢が制限されることはありません。 しかし、企業は採用計画を立てる際に「他のメンバーや上司の年齢などの組織構成を考えると、これくらいの年齢の人を採用したい（そのほうが組織にとっても仕事がしやすい）」という本音があります。そのため、現実的には、年齢が高くなると企業の採用したいと思っている年齢の想定範囲を超えてしまう可能性が高くなってしまうのです。 また、20代であれば未経験でも将来の成長性・可能性に期待してポテンシャル採用されることも多いですが、30代になると実務経験や即戦力が求められるようになってきます。そのため、キャリアの路線変更をするならば、早いほうが選択肢は多いのです。 2つめはタイミングの問題です。 転職先との出会いはご縁ですから、転職活動を始めたときに自分が希望する求人が運よく募集されているとは限りません。それを考えると、早いうちから転職活動を始めてアンテナをはっておき、求人情報をチェックしておいたほうが、希望の転職先からの求人を見落とさずに済みます。 しかし、「早く辞めたい」ならば早く転職活動をするのがおすすめとはいっても、すぐに転職活動を始めるのは少し考えた方がいいケースもあります。それが次のようなケースです。 ・入社して1年以内 今の会社に転職入社して1年以内でまた辞めてしまうと、転職活動をしても応募先の企業が「この人を採用してもすぐに辞めてしまうのではないか」「すぐに辞めることに抵抗がないのではないか」と懸念してしまいます。 たとえ辞める理由が「残業が多すぎる」などの自分のせいでなかったにせよ、「今の会社を選ぶ際にちゃんと考えなかったのでは」「ちゃんと調べなかったのでは」と判断されてしまうことがあるのも事実です。 真っ当な企業は、人材を採用したらその人を育成し、長く活躍してほしいと考えています。だからこそ、「すぐに辞めてしまう人」「辞めることに抵抗がない人」を採用するリスクは極力避けたいのです。 入社して1年以内の転職はそのような理由からあまりおすすめできませんが、もちろんストレスで心身ともに影響が出ているような場合はその限りではありません。 また、「新卒入社して1年以内」の場合も、話は別です。新卒入社の場合は、「就職活動の時はまだ学生で、会社選び失敗しちゃったのかな」となりますが、その経験から学んでいることがきちんと伝えられれば、1年以内であることがデメリットになることはそれほどないでしょう。 ・過去の転職回数が3回以上（現在の会社が4社目以上） すぐに転職活動を始めるのを考えたほうがいい、もう一つのケースが「転職回数が3回以上（現在の会社が4社目以上）」のケースです。 前述のとおり、「人が辞めたらまた採用すればいい」と考えている「人材使い捨て」の企業ではない限り、基本的に企業は「すぐに辞めてしまう人」を採用するのは極力避けたいと考えています。 その人を育成し、長く活躍してほしいというのもありますが、採用活動は企業にとってもコストもマンパワーもかかる活動なので、採用してもすぐに辞められてしまい、また採用活動にコストやマンパワーをかけなければならいのは、企業にとってもあまり望ましくないからです。 もちろん、だからといって転職回数が多い場合はこのまま今の会社で続けなければならないわけではないのですが、企業が納得できるような理由を整理しておきましょう。 ②低いモチベーションのまま続けてもいいことはあまりない 「早く仕事を辞めたい」と思うような今は、仕事に対するモチベーションはかなり低いのではないでしょうか。 ある程度慣れた仕事であれば、仕事に対するモチベーションが多少低くてもこなすことはできますが、それでもモチベーションが保てない仕事を続けるのは精神衛生上もあまりよくありません。 誰にとっても理想的なのは、モチベーションが自然に高まるような仕事や環境でイキイキと働くことです。 1日のうちで、働く時間は8時間以上もあります。その時間をモチベーションが保てないような仕事に費やすのは、とてももったいないことです。 その時間が、より自分にとって望ましい新たな環境で働く時間になるように、一歩踏み出したほうが人生にとっても有意義でしょう。 2. 早く転職活動に成功できるよう計画的に取り組む 「転職先を決めずに、まずは退職する」という選択肢ももちろんあります。実際に厚生労働省の「転職者実態調査の概況」によると、4人に1人が転職活動を全く行わずに辞めています。 しかし、自己都合による退職では、失業給付が振り込まれるまで約4ヶ月かかることからも、経済的なリスクを考えると転職先が決まってから退職したいという方も多いでしょう。また、「転職先が決まっていないけど、とにかく辞めたい」と退職した場合にも、転職活動は長引かせることなく、できれば早く終えられたほうが得策です。 そこで、早く辞めたいときこそ、早く次の転職先を見つけられるように次の3つのポイントを押さえておきましょう。 ①今後のやりたいことを整理しておく 転職活動では「転職理由」として必ず聞かれるのが、今後のキャリアです。「今後のキャリアについてこう考えていて、そのために転職する」というのが、「転職理由」を語る「型」になります。 「辞めたい」と思った本音の転職理由が上司との人間関係や、給与の少なさ、残業の多さだったとしても、転職活動では「自分は何がやりたいのか」をきちんと語る必要があります。そしてよい企業ほど、その思いにしっかり向き合ってくれます。 自分のやりたいことが曖昧で、面接でもうまく伝えられないと、希望の企業で内定をとるのは難しくなります。希望する企業への転職を成功させるためにも、「自分はこれから何がやりたいのか？」についてしっかり考えておきましょう。 ②自分の希望をすべて叶える転職は難しいことも知っておく 次の転職先では気持ちよく働けるように、転職活動では転職先に求める自分の希望を整理しておく必要があります。そして早く転職活動を成功させるためには、さらにその希望の優先順位も明確にしておくことです。 「年収はこれくらいほしい」「仕事内容はこれがやりたい」「通勤時間は短いほうがいい」「休日も多い方がいい」 など、転職先に希望する条件はいろいろあるでしょう。 それがすべて叶うような理想の転職先に出会える可能性ももちろんありますが、多くの場合は 「仕事内容は希望にぴったりだけど、年収が少し不満…」「年収も仕事内容も希望通りなんだけど、会社が遠くて通うのが大変」「年収も環境もばっちりだけど、仕事内容がちょっと…」 など、満たせる希望と満たせない希望が出てきます。その時に、「自分がこの転職で叶えたい希望の優先順位（仕事内容を重視したいのか、年収などの待遇か、通いやすさなどの勤務地か、など）」を明確にしておけば、スムーズに意思決定でき、転職の満足度も高くなります。 「自分の希望が、全部叶えらえる企業もあるはず」とこだわる方もいらっしゃいますが、それには2つの大きなリスクもあります。そのような理想の企業から求人募集があるとは限らないというリスクと、またそのような求人があったとしても採用されるとは限らないというリスクです。 ただ「たとえそうであっても、希望にはこだわりたい」というのであれば、それも良いと思います。その時にこのリスクを知っているのと知らないのでは、「希望を満たす求人がいつまでもなかったとき」「希望を満たす求人では採用されなかったとき」の納得感も違うでしょう。 ③使える手段はすべて使って転職活動を行う 転職先は様々な以下のような手段を使って探すことができます。 ・転職情報サイト・転職エージェント・LinkedinなどのSNS・友人知人などのネットワーク・ダイレクトリクルーティングサイト 1つの求人は、どの手段でも得られるものではなく、「転職エージェントにしか公開していない」「社員の紹介でしか募集していない」など、特定の手段でのみ募集していることも多くあります。 自分の希望の求人に出会う可能性を高めるためにも、転職活動ではできる限り、使える手段はすべて使いましょう。自分が希望する仕事や業界で働く友人・知人がいるならば、「次の仕事を探している」という話を何気なくしておくことで、いい情報が入るかもしれません。 3. 「仕事を続けながら転職活動は無理」と思ったら、まずは退職してしまう 経済的なリスクや転職活動が長引くリスクを考えると、転職先を決めてから辞めるほうが安心ではありますが、 「仕事が内勤なので、有休をとらないと面接に行けない。今の仕事を続けながら転職活動をするのは無理」「とにかくできるだけ早く辞めたいから、転職先が決まるまでなんて待っていられない」 ということもあるかと思います。「どうしても早く辞めたい」ときに、早く辞める方法がこちらです。 退職の日は就業規則で確認 仕事を辞める際に、いつまでに退職届を出せばよいかは就業規則で定められています。「退職日の30日前や1ヶ月前」としている企業が多いのですが、自社はどのような規定になっているか、まずは就業規則で確認しましょう。 ただ、就業規則では「退職日の30日前や1ヶ月前」としている企業が多いのですが、後任を探す準備や引継ぎなども考えると、2~3ヶ月前に退職届を出したほうが今後のやりとりはスムーズになります。 特に、「急に辞めて大変だった」などの情報が転職先に入り、転職先での信頼関係に影響することも考えられるので、スムーズな退職を目指した方がおすすめではあります。 ただし、今の職場がブラック企業でとにかく辞めたい、退職届を受け取ってもらえないなど、「2~3ヶ月前なんて悠長なことを言っていないで、できるだけ早く辞めたい」こともあるかと思います。 その際には、民法第627条1項で 当事者が雇用の期間を定めなかったときには、当事者はいつでも解約の申し入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申し入れの日から二週間を経過することによって終了する。 と定められているため、2週間前に退職届を渡せば退職できます。就業規則よりも民法のほうが優先されるからです。「どうしても早く辞めたい」「なかなか辞めさせてもらえない」という時の最後の手段として知っておきましょう。 退職後に気を付けたいこと 次の転職先を決めずに退職すると、次の日からは自分の好きなように時間を使えるようになります。遅くまで寝てても、深夜まで起きていてももう問題はありません。 今はコロナで自粛が求められている時期ではありますが、気晴らしに小旅行などをしながらゆっくりこれからのことを考えてみるのもいいでしょう。 しかし、いくらでも自分の好きなように時間を使えるからといってそのままのんびりしてしまうと、転職活動で「ブランク」と呼ばれる「何もしていない時間」が長引いてしまうリスクがあります。 企業によってはブランク期間があまり長すぎないことを好むケースもありますし、自分自身も「転職先がなかなか決まらない」ことに焦ってしまって転職活動がうまくいかなかったり、転職先に妥協したりしてしまうかもしれません。 そうならないようにするには、退職後もスケジュール感を持って活動することをおすすめします。 ・退職後のリフレッシュ期間をいつまでにするか・いつから転職活動を始めたいか・いつまでに転職活動を終えたいか など、およその目安を考えておきましょう。 早く辞めたいと思うと、何よりもまず今の環境を早く変えることに気持ちが向いてしまいますが、次の転職先では「早く辞めたい」と思うような状況にならないような転職活動をするためにも、きちんと自分の気持ちや今後について整理し、計画的に転職に向けて行動を起こしていくことが大切です。 もしプロの力を活用して、自分の気持ちや今後の可能性について効率的に、客観的に確認したいとご希望の方は、ぜひお気軽にご相談ください。
入社10年目でもう仕事を辞めたいと思ったら…知っておきたい対処法
仕事がうまくいかない、上司と合わない、残業が多いなど、誰にでもふとしたきっかけで、「もう仕事を辞めたい…」と思うことはあります。しかし、多くの場合、ふとしたきっかけでその気持ちは消えたり、薄れたりするものです。 それでもその気持ちがつもりに積もって「早く仕事を辞めたい！」「もうこんな会社、辞めてやる！」と、「辞めたい気持ち」が沸点に達することもあるでしょう。 そんな時にスムーズな退職をするにはどうすればよいのか、キャリアコンサルタントの視点からご紹介します。 1.「早く辞めたい」と思ったならば今日から転職活動を始める 「早く辞めたい」という気持ちのままに、衝動的に辞めてしまうことはあまりおすすめできません。 次の仕事が決まっていないリスクもありますし、今の仕事が「早く辞めたい」と思うような事態になってしまったからこそ、この経験を活かして次ではそのようなことがないように、自分のキャリアや、どのような転職先を選べばよいのか、ある程度考えてから行動したほうが、次の転職で失敗するリスクを下げられるからです。 かといって、「早く辞めたい」と思うほどに退職へと気持ちが傾いているならば、モヤモヤとした思いのまま続けることはもっとおすすめできません。 「早く辞めたい」と退職への気持ちが高まっているならば、まずは仕事を続けたまま、今日からでも早速転職活動を始めましょう。なぜなら、どうせ辞めるならば転職活動を早く始めたほうがいい、次の2つのメリットあるからです。 ①転職するなら早いほうが可能性や選択肢が広がる 転職活動を始めるなら、できれば早いほうが可能性や選択肢が広がります。それには2つの理由があります。 1つめは年齢の問題です。 もちろん、求人募集において年齢制限を設けることは法律で禁じられていますので、募集要項で年齢が制限されることはありません。 しかし、企業は採用計画を立てる際に「他のメンバーや上司の年齢などの組織構成を考えると、これくらいの年齢の人を採用したい（そのほうが組織にとっても仕事がしやすい）」という本音があります。そのため、現実的には、年齢が高くなると企業の採用したいと思っている年齢の想定範囲を超えてしまう可能性が高くなってしまうのです。 また、20代であれば未経験でも将来の成長性・可能性に期待してポテンシャル採用されることも多いですが、30代になると実務経験や即戦力が求められるようになってきます。そのため、キャリアの路線変更をするならば、早いほうが選択肢は多いのです。 2つめはタイミングの問題です。 転職先との出会いはご縁ですから、転職活動を始めたときに自分が希望する求人が運よく募集されているとは限りません。それを考えると、早いうちから転職活動を始めてアンテナをはっておき、求人情報をチェックしておいたほうが、希望の転職先からの求人を見落とさずに済みます。 しかし、「早く辞めたい」ならば早く転職活動をするのがおすすめとはいっても、すぐに転職活動を始めるのは少し考えた方がいいケースもあります。それが次のようなケースです。 ・入社して1年以内 今の会社に転職入社して1年以内でまた辞めてしまうと、転職活動をしても応募先の企業が「この人を採用してもすぐに辞めてしまうのではないか」「すぐに辞めることに抵抗がないのではないか」と懸念してしまいます。 たとえ辞める理由が「残業が多すぎる」などの自分のせいでなかったにせよ、「今の会社を選ぶ際にちゃんと考えなかったのでは」「ちゃんと調べなかったのでは」と判断されてしまうことがあるのも事実です。 真っ当な企業は、人材を採用したらその人を育成し、長く活躍してほしいと考えています。だからこそ、「すぐに辞めてしまう人」「辞めることに抵抗がない人」を採用するリスクは極力避けたいのです。 入社して1年以内の転職はそのような理由からあまりおすすめできませんが、もちろんストレスで心身ともに影響が出ているような場合はその限りではありません。 また、「新卒入社して1年以内」の場合も、話は別です。新卒入社の場合は、「就職活動の時はまだ学生で、会社選び失敗しちゃったのかな」となりますが、その経験から学んでいることがきちんと伝えられれば、1年以内であることがデメリットになることはそれほどないでしょう。 ・過去の転職回数が3回以上（現在の会社が4社目以上） すぐに転職活動を始めるのを考えたほうがいい、もう一つのケースが「転職回数が3回以上（現在の会社が4社目以上）」のケースです。 前述のとおり、「人が辞めたらまた採用すればいい」と考えている「人材使い捨て」の企業ではない限り、基本的に企業は「すぐに辞めてしまう人」を採用するのは極力避けたいと考えています。 その人を育成し、長く活躍してほしいというのもありますが、採用活動は企業にとってもコストもマンパワーもかかる活動なので、採用してもすぐに辞められてしまい、また採用活動にコストやマンパワーをかけなければならいのは、企業にとってもあまり望ましくないからです。 もちろん、だからといって転職回数が多い場合はこのまま今の会社で続けなければならないわけではないのですが、企業が納得できるような理由を整理しておきましょう。 ②低いモチベーションのまま続けてもいいことはあまりない 「早く仕事を辞めたい」と思うような今は、仕事に対するモチベーションはかなり低いのではないでしょうか。 ある程度慣れた仕事であれば、仕事に対するモチベーションが多少低くてもこなすことはできますが、それでもモチベーションが保てない仕事を続けるのは精神衛生上もあまりよくありません。 誰にとっても理想的なのは、モチベーションが自然に高まるような仕事や環境でイキイキと働くことです。 1日のうちで、働く時間は8時間以上もあります。その時間をモチベーションが保てないような仕事に費やすのは、とてももったいないことです。 その時間が、より自分にとって望ましい新たな環境で働く時間になるように、一歩踏み出したほうが人生にとっても有意義でしょう。 2. 早く転職活動に成功できるよう計画的に取り組む 「転職先を決めずに、まずは退職する」という選択肢ももちろんあります。実際に厚生労働省の「転職者実態調査の概況」によると、4人に1人が転職活動を全く行わずに辞めています。 しかし、自己都合による退職では、失業給付が振り込まれるまで約4ヶ月かかることからも、経済的なリスクを考えると転職先が決まってから退職したいという方も多いでしょう。また、「転職先が決まっていないけど、とにかく辞めたい」と退職した場合にも、転職活動は長引かせることなく、できれば早く終えられたほうが得策です。 そこで、早く辞めたいときこそ、早く次の転職先を見つけられるように次の3つのポイントを押さえておきましょう。 ①今後のやりたいことを整理しておく 転職活動では「転職理由」として必ず聞かれるのが、今後のキャリアです。「今後のキャリアについてこう考えていて、そのために転職する」というのが、「転職理由」を語る「型」になります。 「辞めたい」と思った本音の転職理由が上司との人間関係や、給与の少なさ、残業の多さだったとしても、転職活動では「自分は何がやりたいのか」をきちんと語る必要があります。そしてよい企業ほど、その思いにしっかり向き合ってくれます。 自分のやりたいことが曖昧で、面接でもうまく伝えられないと、希望の企業で内定をとるのは難しくなります。希望する企業への転職を成功させるためにも、「自分はこれから何がやりたいのか？」についてしっかり考えておきましょう。 ②自分の希望をすべて叶える転職は難しいことも知っておく 次の転職先では気持ちよく働けるように、転職活動では転職先に求める自分の希望を整理しておく必要があります。そして早く転職活動を成功させるためには、さらにその希望の優先順位も明確にしておくことです。 「年収はこれくらいほしい」「仕事内容はこれがやりたい」「通勤時間は短いほうがいい」「休日も多い方がいい」 など、転職先に希望する条件はいろいろあるでしょう。 それがすべて叶うような理想の転職先に出会える可能性ももちろんありますが、多くの場合は 「仕事内容は希望にぴったりだけど、年収が少し不満…」「年収も仕事内容も希望通りなんだけど、会社が遠くて通うのが大変」「年収も環境もばっちりだけど、仕事内容がちょっと…」 など、満たせる希望と満たせない希望が出てきます。その時に、「自分がこの転職で叶えたい希望の優先順位（仕事内容を重視したいのか、年収などの待遇か、通いやすさなどの勤務地か、など）」を明確にしておけば、スムーズに意思決定でき、転職の満足度も高くなります。 「自分の希望が、全部叶えらえる企業もあるはず」とこだわる方もいらっしゃいますが、それには2つの大きなリスクもあります。そのような理想の企業から求人募集があるとは限らないというリスクと、またそのような求人があったとしても採用されるとは限らないというリスクです。 ただ「たとえそうであっても、希望にはこだわりたい」というのであれば、それも良いと思います。その時にこのリスクを知っているのと知らないのでは、「希望を満たす求人がいつまでもなかったとき」「希望を満たす求人では採用されなかったとき」の納得感も違うでしょう。 ③使える手段はすべて使って転職活動を行う 転職先は様々な以下のような手段を使って探すことができます。 ・転職情報サイト・転職エージェント・LinkedinなどのSNS・友人知人などのネットワーク・ダイレクトリクルーティングサイト 1つの求人は、どの手段でも得られるものではなく、「転職エージェントにしか公開していない」「社員の紹介でしか募集していない」など、特定の手段でのみ募集していることも多くあります。 自分の希望の求人に出会う可能性を高めるためにも、転職活動ではできる限り、使える手段はすべて使いましょう。自分が希望する仕事や業界で働く友人・知人がいるならば、「次の仕事を探している」という話を何気なくしておくことで、いい情報が入るかもしれません。 3. 「仕事を続けながら転職活動は無理」と思ったら、まずは退職してしまう 経済的なリスクや転職活動が長引くリスクを考えると、転職先を決めてから辞めるほうが安心ではありますが、 「仕事が内勤なので、有休をとらないと面接に行けない。今の仕事を続けながら転職活動をするのは無理」「とにかくできるだけ早く辞めたいから、転職先が決まるまでなんて待っていられない」 ということもあるかと思います。「どうしても早く辞めたい」ときに、早く辞める方法がこちらです。 退職の日は就業規則で確認 仕事を辞める際に、いつまでに退職届を出せばよいかは就業規則で定められています。「退職日の30日前や1ヶ月前」としている企業が多いのですが、自社はどのような規定になっているか、まずは就業規則で確認しましょう。 ただ、就業規則では「退職日の30日前や1ヶ月前」としている企業が多いのですが、後任を探す準備や引継ぎなども考えると、2~3ヶ月前に退職届を出したほうが今後のやりとりはスムーズになります。 特に、「急に辞めて大変だった」などの情報が転職先に入り、転職先での信頼関係に影響することも考えられるので、スムーズな退職を目指した方がおすすめではあります。 ただし、今の職場がブラック企業でとにかく辞めたい、退職届を受け取ってもらえないなど、「2~3ヶ月前なんて悠長なことを言っていないで、できるだけ早く辞めたい」こともあるかと思います。 その際には、民法第627条1項で 当事者が雇用の期間を定めなかったときには、当事者はいつでも解約の申し入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申し入れの日から二週間を経過することによって終了する。 と定められているため、2週間前に退職届を渡せば退職できます。就業規則よりも民法のほうが優先されるからです。「どうしても早く辞めたい」「なかなか辞めさせてもらえない」という時の最後の手段として知っておきましょう。 退職後に気を付けたいこと 次の転職先を決めずに退職すると、次の日からは自分の好きなように時間を使えるようになります。遅くまで寝てても、深夜まで起きていてももう問題はありません。 今はコロナで自粛が求められている時期ではありますが、気晴らしに小旅行などをしながらゆっくりこれからのことを考えてみるのもいいでしょう。 しかし、いくらでも自分の好きなように時間を使えるからといってそのままのんびりしてしまうと、転職活動で「ブランク」と呼ばれる「何もしていない時間」が長引いてしまうリスクがあります。 企業によってはブランク期間があまり長すぎないことを好むケースもありますし、自分自身も「転職先がなかなか決まらない」ことに焦ってしまって転職活動がうまくいかなかったり、転職先に妥協したりしてしまうかもしれません。 そうならないようにするには、退職後もスケジュール感を持って活動することをおすすめします。 ・退職後のリフレッシュ期間をいつまでにするか・いつから転職活動を始めたいか・いつまでに転職活動を終えたいか など、およその目安を考えておきましょう。 早く辞めたいと思うと、何よりもまず今の環境を早く変えることに気持ちが向いてしまいますが、次の転職先では「早く辞めたい」と思うような状況にならないような転職活動をするためにも、きちんと自分の気持ちや今後について整理し、計画的に転職に向けて行動を起こしていくことが大切です。 もしプロの力を活用して、自分の気持ちや今後の可能性について効率的に、客観的に確認したいとご希望の方は、ぜひお気軽にご相談ください。
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仕事がうまくいかない、上司と合わない、残業が多いなど、誰にでもふとしたきっかけで、「もう仕事を辞めたい…」と思うことはあります。しかし、多くの場合、ふとしたきっかけでその気持ちは消えたり、薄れたりするものです。 それでもその気持ちがつもりに積もって「早く仕事を辞めたい！」「もうこんな会社、辞めてやる！」と、「辞めたい気持ち」が沸点に達することもあるでしょう。 そんな時にスムーズな退職をするにはどうすればよいのか、キャリアコンサルタントの視点からご紹介します。 1.「早く辞めたい」と思ったならば今日から転職活動を始める 「早く辞めたい」という気持ちのままに、衝動的に辞めてしまうことはあまりおすすめできません。 次の仕事が決まっていないリスクもありますし、今の仕事が「早く辞めたい」と思うような事態になってしまったからこそ、この経験を活かして次ではそのようなことがないように、自分のキャリアや、どのような転職先を選べばよいのか、ある程度考えてから行動したほうが、次の転職で失敗するリスクを下げられるからです。 かといって、「早く辞めたい」と思うほどに退職へと気持ちが傾いているならば、モヤモヤとした思いのまま続けることはもっとおすすめできません。 「早く辞めたい」と退職への気持ちが高まっているならば、まずは仕事を続けたまま、今日からでも早速転職活動を始めましょう。なぜなら、どうせ辞めるならば転職活動を早く始めたほうがいい、次の2つのメリットあるからです。 ①転職するなら早いほうが可能性や選択肢が広がる 転職活動を始めるなら、できれば早いほうが可能性や選択肢が広がります。それには2つの理由があります。 1つめは年齢の問題です。 もちろん、求人募集において年齢制限を設けることは法律で禁じられていますので、募集要項で年齢が制限されることはありません。 しかし、企業は採用計画を立てる際に「他のメンバーや上司の年齢などの組織構成を考えると、これくらいの年齢の人を採用したい（そのほうが組織にとっても仕事がしやすい）」という本音があります。そのため、現実的には、年齢が高くなると企業の採用したいと思っている年齢の想定範囲を超えてしまう可能性が高くなってしまうのです。 また、20代であれば未経験でも将来の成長性・可能性に期待してポテンシャル採用されることも多いですが、30代になると実務経験や即戦力が求められるようになってきます。そのため、キャリアの路線変更をするならば、早いほうが選択肢は多いのです。 2つめはタイミングの問題です。 転職先との出会いはご縁ですから、転職活動を始めたときに自分が希望する求人が運よく募集されているとは限りません。それを考えると、早いうちから転職活動を始めてアンテナをはっておき、求人情報をチェックしておいたほうが、希望の転職先からの求人を見落とさずに済みます。 しかし、「早く辞めたい」ならば早く転職活動をするのがおすすめとはいっても、すぐに転職活動を始めるのは少し考えた方がいいケースもあります。それが次のようなケースです。 ・入社して1年以内 今の会社に転職入社して1年以内でまた辞めてしまうと、転職活動をしても応募先の企業が「この人を採用してもすぐに辞めてしまうのではないか」「すぐに辞めることに抵抗がないのではないか」と懸念してしまいます。 たとえ辞める理由が「残業が多すぎる」などの自分のせいでなかったにせよ、「今の会社を選ぶ際にちゃんと考えなかったのでは」「ちゃんと調べなかったのでは」と判断されてしまうことがあるのも事実です。 真っ当な企業は、人材を採用したらその人を育成し、長く活躍してほしいと考えています。だからこそ、「すぐに辞めてしまう人」「辞めることに抵抗がない人」を採用するリスクは極力避けたいのです。 入社して1年以内の転職はそのような理由からあまりおすすめできませんが、もちろんストレスで心身ともに影響が出ているような場合はその限りではありません。 また、「新卒入社して1年以内」の場合も、話は別です。新卒入社の場合は、「就職活動の時はまだ学生で、会社選び失敗しちゃったのかな」となりますが、その経験から学んでいることがきちんと伝えられれば、1年以内であることがデメリットになることはそれほどないでしょう。 ・過去の転職回数が3回以上（現在の会社が4社目以上） すぐに転職活動を始めるのを考えたほうがいい、もう一つのケースが「転職回数が3回以上（現在の会社が4社目以上）」のケースです。 前述のとおり、「人が辞めたらまた採用すればいい」と考えている「人材使い捨て」の企業ではない限り、基本的に企業は「すぐに辞めてしまう人」を採用するのは極力避けたいと考えています。 その人を育成し、長く活躍してほしいというのもありますが、採用活動は企業にとってもコストもマンパワーもかかる活動なので、採用してもすぐに辞められてしまい、また採用活動にコストやマンパワーをかけなければならいのは、企業にとってもあまり望ましくないからです。 もちろん、だからといって転職回数が多い場合はこのまま今の会社で続けなければならないわけではないのですが、企業が納得できるような理由を整理しておきましょう。 ②低いモチベーションのまま続けてもいいことはあまりない 「早く仕事を辞めたい」と思うような今は、仕事に対するモチベーションはかなり低いのではないでしょうか。 ある程度慣れた仕事であれば、仕事に対するモチベーションが多少低くてもこなすことはできますが、それでもモチベーションが保てない仕事を続けるのは精神衛生上もあまりよくありません。 誰にとっても理想的なのは、モチベーションが自然に高まるような仕事や環境でイキイキと働くことです。 1日のうちで、働く時間は8時間以上もあります。その時間をモチベーションが保てないような仕事に費やすのは、とてももったいないことです。 その時間が、より自分にとって望ましい新たな環境で働く時間になるように、一歩踏み出したほうが人生にとっても有意義でしょう。 2. 早く転職活動に成功できるよう計画的に取り組む 「転職先を決めずに、まずは退職する」という選択肢ももちろんあります。実際に厚生労働省の「転職者実態調査の概況」によると、4人に1人が転職活動を全く行わずに辞めています。 しかし、自己都合による退職では、失業給付が振り込まれるまで約4ヶ月かかることからも、経済的なリスクを考えると転職先が決まってから退職したいという方も多いでしょう。また、「転職先が決まっていないけど、とにかく辞めたい」と退職した場合にも、転職活動は長引かせることなく、できれば早く終えられたほうが得策です。 そこで、早く辞めたいときこそ、早く次の転職先を見つけられるように次の3つのポイントを押さえておきましょう。 ①今後のやりたいことを整理しておく 転職活動では「転職理由」として必ず聞かれるのが、今後のキャリアです。「今後のキャリアについてこう考えていて、そのために転職する」というのが、「転職理由」を語る「型」になります。 「辞めたい」と思った本音の転職理由が上司との人間関係や、給与の少なさ、残業の多さだったとしても、転職活動では「自分は何がやりたいのか」をきちんと語る必要があります。そしてよい企業ほど、その思いにしっかり向き合ってくれます。 自分のやりたいことが曖昧で、面接でもうまく伝えられないと、希望の企業で内定をとるのは難しくなります。希望する企業への転職を成功させるためにも、「自分はこれから何がやりたいのか？」についてしっかり考えておきましょう。 ②自分の希望をすべて叶える転職は難しいことも知っておく 次の転職先では気持ちよく働けるように、転職活動では転職先に求める自分の希望を整理しておく必要があります。そして早く転職活動を成功させるためには、さらにその希望の優先順位も明確にしておくことです。 「年収はこれくらいほしい」「仕事内容はこれがやりたい」「通勤時間は短いほうがいい」「休日も多い方がいい」 など、転職先に希望する条件はいろいろあるでしょう。 それがすべて叶うような理想の転職先に出会える可能性ももちろんありますが、多くの場合は 「仕事内容は希望にぴったりだけど、年収が少し不満…」「年収も仕事内容も希望通りなんだけど、会社が遠くて通うのが大変」「年収も環境もばっちりだけど、仕事内容がちょっと…」 など、満たせる希望と満たせない希望が出てきます。その時に、「自分がこの転職で叶えたい希望の優先順位（仕事内容を重視したいのか、年収などの待遇か、通いやすさなどの勤務地か、など）」を明確にしておけば、スムーズに意思決定でき、転職の満足度も高くなります。 「自分の希望が、全部叶えらえる企業もあるはず」とこだわる方もいらっしゃいますが、それには2つの大きなリスクもあります。そのような理想の企業から求人募集があるとは限らないというリスクと、またそのような求人があったとしても採用されるとは限らないというリスクです。 ただ「たとえそうであっても、希望にはこだわりたい」というのであれば、それも良いと思います。その時にこのリスクを知っているのと知らないのでは、「希望を満たす求人がいつまでもなかったとき」「希望を満たす求人では採用されなかったとき」の納得感も違うでしょう。 ③使える手段はすべて使って転職活動を行う 転職先は様々な以下のような手段を使って探すことができます。 ・転職情報サイト・転職エージェント・LinkedinなどのSNS・友人知人などのネットワーク・ダイレクトリクルーティングサイト 1つの求人は、どの手段でも得られるものではなく、「転職エージェントにしか公開していない」「社員の紹介でしか募集していない」など、特定の手段でのみ募集していることも多くあります。 自分の希望の求人に出会う可能性を高めるためにも、転職活動ではできる限り、使える手段はすべて使いましょう。自分が希望する仕事や業界で働く友人・知人がいるならば、「次の仕事を探している」という話を何気なくしておくことで、いい情報が入るかもしれません。 3. 「仕事を続けながら転職活動は無理」と思ったら、まずは退職してしまう 経済的なリスクや転職活動が長引くリスクを考えると、転職先を決めてから辞めるほうが安心ではありますが、 「仕事が内勤なので、有休をとらないと面接に行けない。今の仕事を続けながら転職活動をするのは無理」「とにかくできるだけ早く辞めたいから、転職先が決まるまでなんて待っていられない」 ということもあるかと思います。「どうしても早く辞めたい」ときに、早く辞める方法がこちらです。 退職の日は就業規則で確認 仕事を辞める際に、いつまでに退職届を出せばよいかは就業規則で定められています。「退職日の30日前や1ヶ月前」としている企業が多いのですが、自社はどのような規定になっているか、まずは就業規則で確認しましょう。 ただ、就業規則では「退職日の30日前や1ヶ月前」としている企業が多いのですが、後任を探す準備や引継ぎなども考えると、2~3ヶ月前に退職届を出したほうが今後のやりとりはスムーズになります。 特に、「急に辞めて大変だった」などの情報が転職先に入り、転職先での信頼関係に影響することも考えられるので、スムーズな退職を目指した方がおすすめではあります。 ただし、今の職場がブラック企業でとにかく辞めたい、退職届を受け取ってもらえないなど、「2~3ヶ月前なんて悠長なことを言っていないで、できるだけ早く辞めたい」こともあるかと思います。 その際には、民法第627条1項で 当事者が雇用の期間を定めなかったときには、当事者はいつでも解約の申し入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申し入れの日から二週間を経過することによって終了する。 と定められているため、2週間前に退職届を渡せば退職できます。就業規則よりも民法のほうが優先されるからです。「どうしても早く辞めたい」「なかなか辞めさせてもらえない」という時の最後の手段として知っておきましょう。 退職後に気を付けたいこと 次の転職先を決めずに退職すると、次の日からは自分の好きなように時間を使えるようになります。遅くまで寝てても、深夜まで起きていてももう問題はありません。 今はコロナで自粛が求められている時期ではありますが、気晴らしに小旅行などをしながらゆっくりこれからのことを考えてみるのもいいでしょう。 しかし、いくらでも自分の好きなように時間を使えるからといってそのままのんびりしてしまうと、転職活動で「ブランク」と呼ばれる「何もしていない時間」が長引いてしまうリスクがあります。 企業によってはブランク期間があまり長すぎないことを好むケースもありますし、自分自身も「転職先がなかなか決まらない」ことに焦ってしまって転職活動がうまくいかなかったり、転職先に妥協したりしてしまうかもしれません。 そうならないようにするには、退職後もスケジュール感を持って活動することをおすすめします。 ・退職後のリフレッシュ期間をいつまでにするか・いつから転職活動を始めたいか・いつまでに転職活動を終えたいか など、およその目安を考えておきましょう。 早く辞めたいと思うと、何よりもまず今の環境を早く変えることに気持ちが向いてしまいますが、次の転職先では「早く辞めたい」と思うような状況にならないような転職活動をするためにも、きちんと自分の気持ちや今後について整理し、計画的に転職に向けて行動を起こしていくことが大切です。 もしプロの力を活用して、自分の気持ちや今後の可能性について効率的に、客観的に確認したいとご希望の方は、ぜひお気軽にご相談ください。
仕事の辞め癖と逃げ癖、その末路には何がある？
仕事がうまくいかない、上司と合わない、残業が多いなど、誰にでもふとしたきっかけで、「もう仕事を辞めたい…」と思うことはあります。しかし、多くの場合、ふとしたきっかけでその気持ちは消えたり、薄れたりするものです。 それでもその気持ちがつもりに積もって「早く仕事を辞めたい！」「もうこんな会社、辞めてやる！」と、「辞めたい気持ち」が沸点に達することもあるでしょう。 そんな時にスムーズな退職をするにはどうすればよいのか、キャリアコンサルタントの視点からご紹介します。 1.「早く辞めたい」と思ったならば今日から転職活動を始める 「早く辞めたい」という気持ちのままに、衝動的に辞めてしまうことはあまりおすすめできません。 次の仕事が決まっていないリスクもありますし、今の仕事が「早く辞めたい」と思うような事態になってしまったからこそ、この経験を活かして次ではそのようなことがないように、自分のキャリアや、どのような転職先を選べばよいのか、ある程度考えてから行動したほうが、次の転職で失敗するリスクを下げられるからです。 かといって、「早く辞めたい」と思うほどに退職へと気持ちが傾いているならば、モヤモヤとした思いのまま続けることはもっとおすすめできません。 「早く辞めたい」と退職への気持ちが高まっているならば、まずは仕事を続けたまま、今日からでも早速転職活動を始めましょう。なぜなら、どうせ辞めるならば転職活動を早く始めたほうがいい、次の2つのメリットあるからです。 ①転職するなら早いほうが可能性や選択肢が広がる 転職活動を始めるなら、できれば早いほうが可能性や選択肢が広がります。それには2つの理由があります。 1つめは年齢の問題です。 もちろん、求人募集において年齢制限を設けることは法律で禁じられていますので、募集要項で年齢が制限されることはありません。 しかし、企業は採用計画を立てる際に「他のメンバーや上司の年齢などの組織構成を考えると、これくらいの年齢の人を採用したい（そのほうが組織にとっても仕事がしやすい）」という本音があります。そのため、現実的には、年齢が高くなると企業の採用したいと思っている年齢の想定範囲を超えてしまう可能性が高くなってしまうのです。 また、20代であれば未経験でも将来の成長性・可能性に期待してポテンシャル採用されることも多いですが、30代になると実務経験や即戦力が求められるようになってきます。そのため、キャリアの路線変更をするならば、早いほうが選択肢は多いのです。 2つめはタイミングの問題です。 転職先との出会いはご縁ですから、転職活動を始めたときに自分が希望する求人が運よく募集されているとは限りません。それを考えると、早いうちから転職活動を始めてアンテナをはっておき、求人情報をチェックしておいたほうが、希望の転職先からの求人を見落とさずに済みます。 しかし、「早く辞めたい」ならば早く転職活動をするのがおすすめとはいっても、すぐに転職活動を始めるのは少し考えた方がいいケースもあります。それが次のようなケースです。 ・入社して1年以内 今の会社に転職入社して1年以内でまた辞めてしまうと、転職活動をしても応募先の企業が「この人を採用してもすぐに辞めてしまうのではないか」「すぐに辞めることに抵抗がないのではないか」と懸念してしまいます。 たとえ辞める理由が「残業が多すぎる」などの自分のせいでなかったにせよ、「今の会社を選ぶ際にちゃんと考えなかったのでは」「ちゃんと調べなかったのでは」と判断されてしまうことがあるのも事実です。 真っ当な企業は、人材を採用したらその人を育成し、長く活躍してほしいと考えています。だからこそ、「すぐに辞めてしまう人」「辞めることに抵抗がない人」を採用するリスクは極力避けたいのです。 入社して1年以内の転職はそのような理由からあまりおすすめできませんが、もちろんストレスで心身ともに影響が出ているような場合はその限りではありません。 また、「新卒入社して1年以内」の場合も、話は別です。新卒入社の場合は、「就職活動の時はまだ学生で、会社選び失敗しちゃったのかな」となりますが、その経験から学んでいることがきちんと伝えられれば、1年以内であることがデメリットになることはそれほどないでしょう。 ・過去の転職回数が3回以上（現在の会社が4社目以上） すぐに転職活動を始めるのを考えたほうがいい、もう一つのケースが「転職回数が3回以上（現在の会社が4社目以上）」のケースです。 前述のとおり、「人が辞めたらまた採用すればいい」と考えている「人材使い捨て」の企業ではない限り、基本的に企業は「すぐに辞めてしまう人」を採用するのは極力避けたいと考えています。 その人を育成し、長く活躍してほしいというのもありますが、採用活動は企業にとってもコストもマンパワーもかかる活動なので、採用してもすぐに辞められてしまい、また採用活動にコストやマンパワーをかけなければならいのは、企業にとってもあまり望ましくないからです。 もちろん、だからといって転職回数が多い場合はこのまま今の会社で続けなければならないわけではないのですが、企業が納得できるような理由を整理しておきましょう。 ②低いモチベーションのまま続けてもいいことはあまりない 「早く仕事を辞めたい」と思うような今は、仕事に対するモチベーションはかなり低いのではないでしょうか。 ある程度慣れた仕事であれば、仕事に対するモチベーションが多少低くてもこなすことはできますが、それでもモチベーションが保てない仕事を続けるのは精神衛生上もあまりよくありません。 誰にとっても理想的なのは、モチベーションが自然に高まるような仕事や環境でイキイキと働くことです。 1日のうちで、働く時間は8時間以上もあります。その時間をモチベーションが保てないような仕事に費やすのは、とてももったいないことです。 その時間が、より自分にとって望ましい新たな環境で働く時間になるように、一歩踏み出したほうが人生にとっても有意義でしょう。 2. 早く転職活動に成功できるよう計画的に取り組む 「転職先を決めずに、まずは退職する」という選択肢ももちろんあります。実際に厚生労働省の「転職者実態調査の概況」によると、4人に1人が転職活動を全く行わずに辞めています。 しかし、自己都合による退職では、失業給付が振り込まれるまで約4ヶ月かかることからも、経済的なリスクを考えると転職先が決まってから退職したいという方も多いでしょう。また、「転職先が決まっていないけど、とにかく辞めたい」と退職した場合にも、転職活動は長引かせることなく、できれば早く終えられたほうが得策です。 そこで、早く辞めたいときこそ、早く次の転職先を見つけられるように次の3つのポイントを押さえておきましょう。 ①今後のやりたいことを整理しておく 転職活動では「転職理由」として必ず聞かれるのが、今後のキャリアです。「今後のキャリアについてこう考えていて、そのために転職する」というのが、「転職理由」を語る「型」になります。 「辞めたい」と思った本音の転職理由が上司との人間関係や、給与の少なさ、残業の多さだったとしても、転職活動では「自分は何がやりたいのか」をきちんと語る必要があります。そしてよい企業ほど、その思いにしっかり向き合ってくれます。 自分のやりたいことが曖昧で、面接でもうまく伝えられないと、希望の企業で内定をとるのは難しくなります。希望する企業への転職を成功させるためにも、「自分はこれから何がやりたいのか？」についてしっかり考えておきましょう。 ②自分の希望をすべて叶える転職は難しいことも知っておく 次の転職先では気持ちよく働けるように、転職活動では転職先に求める自分の希望を整理しておく必要があります。そして早く転職活動を成功させるためには、さらにその希望の優先順位も明確にしておくことです。 「年収はこれくらいほしい」「仕事内容はこれがやりたい」「通勤時間は短いほうがいい」「休日も多い方がいい」 など、転職先に希望する条件はいろいろあるでしょう。 それがすべて叶うような理想の転職先に出会える可能性ももちろんありますが、多くの場合は 「仕事内容は希望にぴったりだけど、年収が少し不満…」「年収も仕事内容も希望通りなんだけど、会社が遠くて通うのが大変」「年収も環境もばっちりだけど、仕事内容がちょっと…」 など、満たせる希望と満たせない希望が出てきます。その時に、「自分がこの転職で叶えたい希望の優先順位（仕事内容を重視したいのか、年収などの待遇か、通いやすさなどの勤務地か、など）」を明確にしておけば、スムーズに意思決定でき、転職の満足度も高くなります。 「自分の希望が、全部叶えらえる企業もあるはず」とこだわる方もいらっしゃいますが、それには2つの大きなリスクもあります。そのような理想の企業から求人募集があるとは限らないというリスクと、またそのような求人があったとしても採用されるとは限らないというリスクです。 ただ「たとえそうであっても、希望にはこだわりたい」というのであれば、それも良いと思います。その時にこのリスクを知っているのと知らないのでは、「希望を満たす求人がいつまでもなかったとき」「希望を満たす求人では採用されなかったとき」の納得感も違うでしょう。 ③使える手段はすべて使って転職活動を行う 転職先は様々な以下のような手段を使って探すことができます。 ・転職情報サイト・転職エージェント・LinkedinなどのSNS・友人知人などのネットワーク・ダイレクトリクルーティングサイト 1つの求人は、どの手段でも得られるものではなく、「転職エージェントにしか公開していない」「社員の紹介でしか募集していない」など、特定の手段でのみ募集していることも多くあります。 自分の希望の求人に出会う可能性を高めるためにも、転職活動ではできる限り、使える手段はすべて使いましょう。自分が希望する仕事や業界で働く友人・知人がいるならば、「次の仕事を探している」という話を何気なくしておくことで、いい情報が入るかもしれません。 3. 「仕事を続けながら転職活動は無理」と思ったら、まずは退職してしまう 経済的なリスクや転職活動が長引くリスクを考えると、転職先を決めてから辞めるほうが安心ではありますが、 「仕事が内勤なので、有休をとらないと面接に行けない。今の仕事を続けながら転職活動をするのは無理」「とにかくできるだけ早く辞めたいから、転職先が決まるまでなんて待っていられない」 ということもあるかと思います。「どうしても早く辞めたい」ときに、早く辞める方法がこちらです。 退職の日は就業規則で確認 仕事を辞める際に、いつまでに退職届を出せばよいかは就業規則で定められています。「退職日の30日前や1ヶ月前」としている企業が多いのですが、自社はどのような規定になっているか、まずは就業規則で確認しましょう。 ただ、就業規則では「退職日の30日前や1ヶ月前」としている企業が多いのですが、後任を探す準備や引継ぎなども考えると、2~3ヶ月前に退職届を出したほうが今後のやりとりはスムーズになります。 特に、「急に辞めて大変だった」などの情報が転職先に入り、転職先での信頼関係に影響することも考えられるので、スムーズな退職を目指した方がおすすめではあります。 ただし、今の職場がブラック企業でとにかく辞めたい、退職届を受け取ってもらえないなど、「2~3ヶ月前なんて悠長なことを言っていないで、できるだけ早く辞めたい」こともあるかと思います。 その際には、民法第627条1項で 当事者が雇用の期間を定めなかったときには、当事者はいつでも解約の申し入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申し入れの日から二週間を経過することによって終了する。 と定められているため、2週間前に退職届を渡せば退職できます。就業規則よりも民法のほうが優先されるからです。「どうしても早く辞めたい」「なかなか辞めさせてもらえない」という時の最後の手段として知っておきましょう。 退職後に気を付けたいこと 次の転職先を決めずに退職すると、次の日からは自分の好きなように時間を使えるようになります。遅くまで寝てても、深夜まで起きていてももう問題はありません。 今はコロナで自粛が求められている時期ではありますが、気晴らしに小旅行などをしながらゆっくりこれからのことを考えてみるのもいいでしょう。 しかし、いくらでも自分の好きなように時間を使えるからといってそのままのんびりしてしまうと、転職活動で「ブランク」と呼ばれる「何もしていない時間」が長引いてしまうリスクがあります。 企業によってはブランク期間があまり長すぎないことを好むケースもありますし、自分自身も「転職先がなかなか決まらない」ことに焦ってしまって転職活動がうまくいかなかったり、転職先に妥協したりしてしまうかもしれません。 そうならないようにするには、退職後もスケジュール感を持って活動することをおすすめします。 ・退職後のリフレッシュ期間をいつまでにするか・いつから転職活動を始めたいか・いつまでに転職活動を終えたいか など、およその目安を考えておきましょう。 早く辞めたいと思うと、何よりもまず今の環境を早く変えることに気持ちが向いてしまいますが、次の転職先では「早く辞めたい」と思うような状況にならないような転職活動をするためにも、きちんと自分の気持ちや今後について整理し、計画的に転職に向けて行動を起こしていくことが大切です。 もしプロの力を活用して、自分の気持ちや今後の可能性について効率的に、客観的に確認したいとご希望の方は、ぜひお気軽にご相談ください。
人材業界は未経験でも転職しやすい！職種や求められるスキルを解説
人材業界は、専門知識よりも人柄やコミュニケーション能力が重視される傾向にあり、未経験からでも転職しやすいといわれています。 とはいえ、未経験からの転職を成功させるには、経験が問われにくい職種を選んだり、求められるスキルを的確にアピールしたりするのが大切です。 本記事では、人材業界が未経験でも転職しやすい理由やおすすめの職種、転職成功のコツなどを解説します！ 人材業界は未経験転職のハードルが比較的低い なぜ人材業界は未経験でも転職しやすいのか、気になっている人も多いでしょう。まずは、その理由から見ていきます。 資格不要の職種が多い 職種にもよるものの、人材業界の仕事は専門資格不要のものが多いです。 もちろん、労働市場や求人の知識、個人情報の取り扱い、労働関係法令の基礎など、人材業界で働くのに必要な知識はたくさんあります。 しかし、これらの専門知識は働きながらでも習得できるため、人材業界は「未経験であること」をマイナスに捉えない風潮が強く、ゼロからでもスタートしやすいです。 これまでの経験を活かしやすい 人材業界で働くと、多種多様な業界や企業、経験を持つ求職者を相手にします。そのため、自分のこれまでの経験をそのまま転用しやすいです。 たとえば前職で販売職を経験していれば、販売・サービス職の求職者の気持ちや、店舗の採用課題を解像度高く理解できます。 人材業界とは関係のない社会人経験も強力な武器として使えるため、未経験者でも歓迎される傾向です。 経験・知識より人間力を評価する企業が多い 専門知識や経験も大切ですが、それらだけでは人材業界で活躍するのは難しいです。 人材業界で活躍するためには、顧客である企業・求職者とうまく関係を作れるか、目標に向かってひたむきに行動できるかが非常に重要になります。 そしてこのようなスキルは、単に人材業界の経験や知識だけでまかなえるものではありません。 もともとの気質や人生経験で培われたスキルの影響が大きい要素であるため、人材業界では経験よりも人柄に重きを置いて採用する企業が多いです。 企業側に未経験者を積極採用する姿勢がある 人材業界には、未経験者を大量に採用して、活躍させてきた実績がすでにあります。そのため「未経験者」というだけでマイナスな懸念を抱く企業が少なく、フラットな視点で評価してもらえるでしょう。 また近年の就職・転職市場は、求人需要が求職者を上回る状態が続いており、企業からの採用需要が増えています。 人材業界には、この需要に対応するため人員を増やそうとする流れがあり、採用の間口を広げる企業も増加傾向です。 研修・教育体制が充実している そもそも未経験者を敬遠する企業は、自社に人材育成のノウハウがないというケースも少なくありません。育て方がわからないから、未経験者を採用できないのです。 一方、人材業界は、多くの未経験者を採用してきたからこそ育成ノウハウがあります。 人材業界には「未経験でも自社で育てればいい」という考えのもと、教育体制を整えている企業が多いため、異業界からの転職でも歓迎されやすいです。 未経験でも転職しやすい人材業界の職種4選 人材業界が未経験からでも転職しやすいのは事実ですが、転職難易度は職種によっても異なります。ここでは、未経験から転職しやすい人材業界の職種を4つ紹介しましょう。 リクルーティングアドバイザー リクルーティングアドバイザーは「RA」とも略され、人材紹介会社における法人営業を指します。 人手が欲しい企業にヒアリングを行い、求人票の作成や候補者の推薦、内定辞退を防ぐための働きかけなどを行うのが主な業務です。この他、求人を獲得するために新規開拓営業を行う場合もあります。 企業の潜在的なニーズを引き出すヒアリング力、多くの企業の選考状況を同時に把握するタスク管理力が問われる職種であるため、未経験でも比較的挑戦しやすいでしょう。 キャリアアドバイザー キャリアアドバイザーは「CA」とも略され、求職者に対して希望に合う求人の紹介や選考のサポートを行います。 一つ前のリクルーティングアドバイザーが企業側を主にサポートするのに対し、キャリアアドバイザーは求職者のサポート役です。 求職者から直接感謝の言葉をかけてもらえる場面も多く、大きなやりがいを感じるでしょう。 傾聴力や共感力がとにかく重視される仕事なので、コミュニケーション力があれば未経験でも採用される可能性は十分あります。 派遣コーディネーター 派遣コーディネーターは、自社に登録している派遣スタッフと人材を求める企業を結び、仕事の紹介や就業サポートを行う仕事です。 派遣会社に初めてやってきた求職者の登録から就業後のアフターフォローまで一貫して行うため、求職者一人ひとりにしっかりと向き合えます。 また、企業から「この業務を任せられる人が欲しい」という依頼を受け、登録スタッフの中から最適な人材を選んで紹介するのも重要な仕事です。 派遣コーディネーターは、「現役従業員の9割が未経験スタート」という企業もあり、未経験者が活躍しやすい環境が整っています。 求人広告営業 求人広告営業は、人材を求めている企業に対して、求人サイトや求人情報誌といった媒体への掲載を提案する仕事です。 企業から人手不足の状況や採用したい人物像を聞き出し、それに合った求人広告を企画・提案します。 さらに「提案して終わり」ではなく、その後の応募状況や採用の成果を把握し、アフターフォローを入れるのも業務の一環です。 営業色が強めの仕事ですが、だからこそ業界知識を求めない企業が多くあります。特に、営業経験がある人だと今までの経験を活かしやすく、転職でも有利になるでしょう。 未経験から人材業界へ転職する際に求められるスキル ここでは、人材業界へ転職したい未経験者に求められるスキルを解説します。現時点ではスキル不足でも、努力によって育てられるスキルが多いので、ぜひ参考にしてみてください。 共感力 人材業界の仕事では、求職者の悩み・企業の採用課題をヒアリングする場面が多く、立場の異なる相手の気持ちを理解する力が欠かせません。 表面的な言葉だけでなく表情・声のトーンにも気を配り、相手を理解することに努めましょう。 「相手が何に困っているか」を的確に把握すれば、相手が本当に必要とする提案ができます。 また、相手の問題を自分のことのように捉えられる人は、求職者や企業からも信頼されやすく、円滑な関係が築けるはずです。 コミュニケーション能力 人材業界で働くと、求職者・企業担当者・社内メンバーなど、一日の中で多くの人とのやり取りが発生します。 企業と求職者の調整役になることもあるので、やり取りを通じて双方が納得できる着地点を見つける、コミュニケーション能力が必要です。 なお、無理に話し上手になる必要はありません。 それよりも、自分の考えを丁寧に伝えられる、相手の話から必要な情報を引き出せる、周囲と連携して仕事を進められるといった能力が求められます。 目標に向かって行動するスキル 内定人数や売上、契約数、受注数など、人材業界は職種を問わず、数字を追う企業が多いです。また、一日の連絡数や面談数にノルマがある企業も少なくありません。 そのため、数字の目標に向かって努力する力が必要とされるでしょう。 営業職や販売職といったノルマがある仕事を経験している人は、企業から「数字を負うのに抵抗がない」と判断されてプラスの評価につながる場合があります。 メンタルリカバリー力 人材業界では「面接キャンセル」「急な退職」「企業からのクレーム」「条件の食い違い」など、イレギュラーな事態がよく起こります。 人が絡む仕事だからこそ「相手次第」という状況が起こりやすく、自分が頑張ったからといって、必ずしも良い結果につながるとは限らないのです。 よって、うまくいかないときでも過剰に引きずらずに気持ちを立て直せる、メンタルリカバリー力が重要視されます。 事実と感情を切り分けて、「今できること」「今やるべきこと」に意識を集中することができるとよいでしょう。 人材業界への未経験転職を成功させるコツ 「念入りな準備」と「的確なアピール」が、人材業界への未経験転職を成功させるカギです。ここでは、5つのコツを解説します！ 前職の経験をエピソード形式で語れるようにする 面接で前職の経験を話す際、「〇〇の経験があります」と言うだけでは、採用担当者はイメージが湧きにくいです。事前に自己分析やスキルの棚卸しを行い、具体的なエピソードを話せるように用意しておきましょう。 たとえば、「一日平均〇件の顧客対応をしていました」「チェック体制を見直し、〇％のミス削減に成功しました」のように伝えると、回答に説得力を持たせられます。 志望動機にオリジナリティを出す 志望動機に自分の経験や考えを盛り込み、他の応募者と内容が被るのを避けましょう。 「人と関わるのが好き」「人の人生やキャリアに関わりたい」といった志望動機で人材業界を目指す人は少なくありませんが、このような志望動機は他の応募者と被りやすいです。 大枠の動機が他の応募者と同じでも、エピソードで差別化ができれば、採用担当者の印象に残りやすくなります。 未経験であることを弱点として扱わない 経験のなさを引け目に感じると、どうしても自信を失いやすく、転職活動時の自己アピールも弱くなりがちです。アピールポイントを考える際は、必ず「できないこと」ではなく「できること」に意識を向けましょう。 面接で未経験であることに触れられても、「未経験ですが顧客対応の経験はあります」「未経験ですがスケジュール調整力には自信があります」のように切り返せると好印象です。 人材業界の基礎を学ぶ 時間をかけて資格を取る必要はありませんが、代表的な人材業界の職種や仕事内容、転職を希望する会社の詳細などはしっかり調べておきましょう。 「未経験なので入社後に一から覚えます」というスタンスでいると、採用担当者から「手がかかりそう」とマイナスな評価をされる可能性があります。 面接にて、自ら人材業界について学んでいることが伝わると、それだけで「自発的に努力できる人」と思われやすいです。 年齢の壁を意識する 人材業界は未経験からでも転職しやすいですが、やはり30代半ば以降は転職の選択肢が狭まる「年齢の壁」が存在します。 年齢をネックに感じている場合は、これまでの経験を活かしやすい職種を選ぶと、転職成功率を上げられるでしょう。 特に、キャリアアドバイザーや派遣コーディネーターは、これまでの社会人経験全般を武器にしやすく、年齢の壁が比較的低いといわれています。 未経験者が人材業界へ転職を考えるときの注意点 転職後のミスマッチや後悔を回避するため、最後は転職を考える際の注意点をお伝えします。 職種名で判断せず仕事内容を確認する 人材業界では、同じ職種名でも企業によって仕事内容が異なる場合があります。たとえば同じ「キャリアアドバイザー」という仕事でも、キャリア相談が中心のところ、求人紹介が中心のところ、電話・スカウト送信といった営業活動が中心のところとさまざまです。 そのため、職種名だけで判断せずしっかりと仕事内容を確認し、自分に合いそうな企業を探す必要があります。 離職率の高さにも注目する 人材業界は、未経験からでも挑戦しやすい一方で、実は離職率も高めです。 転職を希望する企業の離職率の高さや社員の定着状況は、前もって確認しておきましょう。 また、入社後の教育制度についても把握しておくと安心できます。 特定の職種経験が必要な求人もある 「未経験歓迎」の求人では、人材業界の経験を求められることは基本的にありません。しかし中には、「人材業界未経験OK・営業経験必須」のような求人もあるため注意が必要です。 大きく「未経験歓迎」と書かれていても、内容をしっかり確認してください。 未経験での転職に不安を感じたら、キャリアコンサルティングに相談 人材業界は、人柄やポテンシャルを重視して採用活動を行う企業が多く、未経験から転職する難易度は比較的低めです。 しかしそれは「何も対策しなくても採用してもらえる」「どんな人でも採用される」という意味ではないため、転職を成功させたいならしっかり準備を整えましょう。 また、人材業界への未経験転職を検討しているなら、まずはキャリアコンサルティングを受けるのもおすすめです。 キャリアコンサルティングでは、「本当に自分が人材業界に向いているか」という初期段階の悩みから面接対策まで、網羅的にアドバイスしてもらえます。 キャリア・コンサルティング・ラボでは、オンライン面談形式でカジュアルに相談できます。少しでも興味がある方は、ぜひ利用してみてくださいね。
「人材業界は楽しい」といわれる理由6選！向いている人の特徴も
「楽しい」「面白い」という声が多い人材業界の仕事。 人材業界のどのようなところが楽しいのか、気になっている人も多いのではないでしょうか。 本記事では、「人材業界は楽しい」といわれる理由や、楽しいと感じやすい人の特徴、転職を検討する際のポイントなどを解説します。 働くうえできついと感じやすい部分についても言及しているので、人材業界への理解を深めていきましょう！ 人材業界の代表的な職種 「人材業界」と一口にいっても、実は職種が細かく分かれています。選ぶ職種によっては、楽しいと感じる度合いが変わることも。 まずは、人材業界の代表的な職種を把握しましょう。 人材紹介 人材紹介は、求人企業と求職者を引き合わせ、採用支援を行う仕事です。転職エージェントとも言われます。 企業または求職者、どちらか一方のサポートに徹する「片面型」と、企業と求職者を一人で担当する「両面型」とがあります。 「企業の成長」「個人のキャリアの転機」の両方に深く関わり、ダイレクトに貢献できるところに、楽しさを感じる人が多いです。 人材派遣 人材派遣は、人材を必要とする企業に、自社のスタッフを派遣する仕事です。 単に「派遣して終わり」ではなく、その後も企業とスタッフを継続的にフォローして、双方がトラブルなく働けるように調整します。 派遣先企業との関わりが深く、さまざまな業界の内情を知れるため、仕事を通じてビジネス知識や視野を広げられるのが魅力です。 求人広告 求人広告は、企業の求人情報を媒体に掲載し、人材を集めるサポートをする仕事です。具体的には、企業に「求人を出しませんか？」と提案し、会社の魅力が伝わる広告を作成します。 企業の魅力を伝えるキャッチコピーや写真、求職者に響く構成を考える必要があり、マーケティング寄りの面白さがあるのが特徴です。 採用コンサルティング 採用コンサルティングは、「求人を出しても応募がない」「採用しても離職率が高い」など、企業が抱える採用に関する悩みを解決する仕事です。 目の前の問題を一時的に処置するのではなく、根本からの本質的な改善を目指します。 組織の課題解決や人事制度の設計などを行い、経営層と同じ目線で企業の未来図を描けるのが醍醐味です。 「人材業界は楽しい」といわれる理由 職種によって担当する仕事は違うものの、それでも「人材業界は楽しい」とよくいわれます。なぜこのように評されるのか、ここでは主な理由を見ていきましょう。 いろんな人に出会えて、毎回状況が変わる 人材業界は、日々の業務がルーティンワークになりにくいです。「企業と求職者のマッチング」「求人広告の販売」など、毎日同じ仕事をしたとしても、相手にする求職者・企業は案件ごとに変わります。 前回うまくいった提案で今回もうまくいくとは限らず、時々に合わせた提案をする必要があるところに面白みを感じる人が多いです。 毎回「案件ごとの正解」を見つけ出すことが求められ、人間観察力や推理力が活かせます 社会貢献できている実感がある 自分のヒアリング・提案によって、企業の人手不足解消と個人のキャリアアップを同時に実現できるのも、人材業界で働く楽しさの一つでしょう。 「ヒト・モノ・カネ」は企業経営に欠かせない3大経営資源だといわれており、人材業界はこの「ヒト」の部分に大きく関与しています。 直接雇用を生み出せている、人の人生を支えて社会に役立っているという実感が大きいため、やりがいや充実感も強くなりやすいです。 自分の頑張りが目に見えやすく、結果に直結する 人材業界では、企業と求職者がマッチする、自分が提案した求人広告が媒体に掲載されるなど、目に見えて物事が動くため達成感を得やすいです。 また、頑張ったぶんだけ評価や報酬として返ってきやすいのも、モチベーションになるでしょう。 「今月あと〇件」のように目に見える形で目標を追えるので、ゲームのスコアを伸ばすような感覚で仕事を楽しむ人が少なくありません。 さまざまな業界の知識が増える 本来なら、業界の深い部分は、その業界で働いている人しか見られません。しかし人材業界で働くと、さまざまな業界の深い部分を知ることができます。 あらゆる業界の知識やトレンドを広く吸収できるため、知的好奇心が高い人ほど楽しいと感じるでしょう。 さらに、企業の採用課題やビジネスモデルの裏側を見ることで、業界知識だけでなく経営視点も身につきます。 人脈が広がる 人材業界で働くと、経営者や他社の人事担当者、求職者など、普段ならなかなか関わる機会がないような相手とも深く関わります。 自然と人脈が広がり、さまざまな話が聞けるので、そこに楽しさや面白さを見いだす人も多いです。 時には、広がった人脈からビジネスチャンスやキャリアアップにつながったり、自分の価値観をアップデートするきっかけになったりもします。 感謝の言葉を直接もらえる 人材業界は、「採用できて助かりました」「転職できてよかったです」と、企業・求職者の両方から直接お礼をいってもらえることが多いです。 仕事に関する悩みは、人生を大きく左右する問題といっても過言ではありません。 その問題を解決すれば、重みが込められた感謝の言葉をかけてもらいやすいので、それがモチベーションとなってやりがいや楽しさにつながります。 楽しいだけじゃなく、人材業界にもきつい面はある 上記でお伝えした通り、人材業界には多くの魅力があります。しかし楽しさがある一方で、大変・きついと感じる面もあるのが現実です。 ここからは、人材業界できついと感じる人が多い要素について紹介しましょう。 企業と求職者の間で板挟みになる 職種によって異なる場合もありますが、多くの人材業界の仕事では「要望を持つ採用したい企業」と「希望条件を持つ求職者」を、うまく取り持たなくてはいけません。 しかし、企業と求職者の間で条件の対立が起き、時には双方からの無茶な要求の間で苦しい思いをすることも……。 企業が求める条件が高すぎたり、求職者が条件にこだわりすぎたりする場合も多く、条件の調整に苦労しやすいです。 ノルマがプレッシャーになる 人材業界の給与形態は、固定給にインセンティブを組み合わせた「成果報酬型」のモデルが主流です。 求職者との面談数、求職者の内定決定数、企業の求人獲得数など、あらゆる項目にノルマが設定されていて、ノルマの達成度に応じてインセンティブが支給されます。 頑張ったぶんだけ評価や収入が上がるのはメリットである一方、ノルマを達成できないと評価・収入に直結してしまうため、精神的負担を感じる人も少なくありません。 業務量が多く、長時間労働になりやすい 人手不足に起因して、人材ビジネスの市場規模は拡大傾向です。企業のニーズ多様化に伴って、人材業界の業務量も増加しています。 また、人材業界は、求職者との面談・企業との条件交渉といった打ち合わせ業務が非常に多いです。求職者やクライアントに予定を合わせないといけない場面が多く、長時間労働になることもあります。 相手の急な辞退や連絡不通、面接ドタキャンなどに振り回される場合もあり、ストレスを感じるかもしれません。 人材業界を楽しいと感じる人の特徴 どの業界にもいえることですが、仕事を楽しいと感じるかどうかは個人の適性にもよります。どのような人なら向いているのか、人材業界を楽しめる人の特徴を解説します。 人への興味が強く、話を聞くのが好きな人 人材業界では、「この人は何を考えているのだろう」「この企業に合う人材ってどんな人だろう」と考えるのがスタートラインです。 会話の情報だけを頼りに相手を表面的に理解するのではなく、自分自身でもよく考察して、相手への理解を深める必要があります。 そのため、初対面の人にも興味を持ち、話の中から相手の本音を探るのが得意な人は、適性が高く仕事を楽しみやすいです。 臨機応変な対応が得意な人 人材業界では、応募者が突然辞退する、企業が条件を変えるなど応募者や企業の状況が変わり、想定外の事態がよく起こります。 したがって、予定を完璧に組んでその通りにこなしたい人だと、思い通りにいかないことにストレスを感じやすいでしょう。 一方で、予定外の事態を「刺激」と捉えて柔軟に動ける人だと、その場を楽しみながら働けます。 分析するのが好きな人 人材業界は「この人とこの企業は合うかも」「この企業が求めているのはこんな人材かも」と分析するのも仕事です。 物事の本質や人物の背景を探求するのが好きな人は、人材業界を楽しいと感じやすいでしょう。 分析力が高いと、企業の採用課題や求職者の市場価値を正確に読み解いて、適切な提案ができます。自分が分析して立てた仮説通りに物事が進むと、達成感も大きいです。 数字や成果をゲーム感覚で追える人 プレッシャーを原動力にゲーム感覚で数字を追える人は、人材業界への適性が高いです。 お伝えした通り人材業界にはノルマがあり、成約数・面談数・求人獲得数・売上など、自分の努力が数字で評価される場面が多々あります。 数字を「重圧」としてマイナスに捉えるのではなく、「挑戦すべき目標」とプラスに捉えて面白がれる人は、仕事を楽しめるでしょう。 また、目標から逆算したスケジュールを立てて、地道な行動を継続できる人も、人材業界に向いています。 精神的にタフな人 人材業界では、一人で多くの企業・求職者を相手にします。どれだけ適性があっても、断られたりうまくいかなかったりすることは日常茶飯事です。 また、求職者から「以前の職場でいじめがあった」「労働環境が悪かった」など、重めの相談をされることも珍しくありません。 うまくいかなかったり、ネガティブな話を耳にしたりすることが多い業界だからこそ、精神的なタフさが必要です。 人に寄り添いつつも、必要に応じてすぐに気持ちを切り替えられる精神的強さがある人だと、ストレスを感じにくいでしょう。 人材業界で楽しく働きたい！転職時のポイント 人材業界で楽しく働くためには、自分に合った企業を選ばなくてはいけません。最後は、人材業界への転職を検討している人に向けて、大事なポイントを3つ紹介します。 自分に合う職種を見極める 人材業界にはさまざまな職種があり、職種によって業務内容が大きく変わります。 人材業界という括りは同じでも、職種選びを間違えると仕事の楽しさを感じられない可能性があるため、各職種を深く理解したうえで自分に合いそうなものを選びましょう。 特に「誰を相手にした仕事なのか」は、重要な部分です。自分は誰の役に立ちたいのかを考え、その条件を満たす職種を探してみてください。 労働条件を把握する 人材業界は、企業によって給与形態がまちまちで、固定給中心の企業・インセンティブ中心の企業の両方が存在します。 また、残業時間や休日出勤の有無についても要チェックです。営業時間外の対応が発生しやすい仕事ですが、それらが求められる頻度やスタンスは企業によって異なります。 隅々まで労働条件を把握するのが、人材業界への転職を成功させるカギです。 営業色の強さを確認する たとえば同じ「人材紹介」という仕事でも、企業によって営業ノルマや新規開拓の比重が大きく違います。前もって、どれくらい営業職が強い会社なのかを確認しておくのも大切です。 「人の相談に乗る仕事」を想定して入ったら、実際は「営業目標を追う仕事だった」というミスマッチは避けなくてはいけません。 求人票の業務内容をよく読み込み、わからない部分は面接で質問して、自分の担当業務を具体的にしてから転職を決めましょう。 人材業界の楽しさをさらに知りたいならキャリアコンサルティングに相談してみよう 人材業界には楽しい面・きつい面の両方があり、それは他の業界と変わりません。 ただし、「モノ」ではなく「ヒト」を主に扱う業界はそれほど多くなく、人間相手の仕事だからこその面白さや楽しさがあります。 「本当に楽しいの？」とまだ少し不安な人や、「より詳しく業界のことが知りたい！」と考える人は、ぜひ一度キャリアコンサルティングを受けてみてください。 キャリアコンサルティングでは、キャリアのプロが幅広い知識をもとにアドバイスを授けてくれます。 あなたの適性を分析したうえで向いているかどうかを考えたり、人材業界へのキャリアチェンジに何が必要かを助言してくれたりするので、より深い理解が得られるでしょう。 自分らしく、そして楽しみながら働くため、少しでも気になったら気軽に利用してみてくださいね。
ITコンサルタントに向いている人の特徴5選！転職ステップと確認ポイント
ITコンサルタントは、やりがいが大きい上に収入も高くなりやすく、キャリアチェンジやキャリアアップ先としても人気の職種です。 しかし、形のない「知見・ノウハウ・課題解決力」を商品として提供する仕事は、向き不向きが明確に分かれやすいともいわれています。 この記事では、ITコンサルタントに向いている人の特徴や目指し方、転職前に確認したいポイントを解説！ 自分にITコンサルタントの適性があるのか気になっている方は、ぜひ参考にしてください。 そもそもITコンサルタントとは？ ITコンサルタントは、クライアントである企業の経営課題を発見し、IT技術を使って解決へと導く「問題解決のプロフェッショナル」です。 経営コンサルタントに通ずる役割を持っていますが、システム全体の設計に関わることもあり、システムエンジニアのような役割を担う場面も少なくありません。 クライアントの課題発見・IT戦略の立案・システムの選定や導入・その後の運用改善まで支援するため、業務範囲は多岐に渡ります。 また、プロジェクト単位での勤務が一般的なので、プロジェクトが変わるごとに顧客はもちろん、一緒に働くメンバーや求められるスキルも変化するのが特徴です。 ITコンサルタントになるメリット・デメリット ITコンサルタントとして働くことにはメリットがある一方で、人によってはデメリットと感じる点もいくつかあります。どのようなメリット・デメリットがあるのか、把握しておきましょう。 ITコンサルタントのメリット ITコンサルタントの代表的なメリットは、以下の3つです。 高収入を実現しやすい 市場価値を上げやすい やりがいや達成感が大きい ITコンサルタントは、昔ながらの年功序列ではなく成果主義の報酬体系が主流です。そのため、他のIT職よりも年収が高くなりやすい傾向にあります。 経営とITのスキルが身について市場価値が上がりやすいのも魅力で、将来のキャリアの選択肢も広がるでしょう。 また、クライアントやチーム一丸となって課題を解決できた際には、大きな達成感を感じます。 ITコンサルタントのデメリット ITコンサルタントのデメリットといわれている主な要素は、以下の3つです。 長時間労働になりやすい プレッシャーが大きい 常に勉強し続ける必要がある ITコンサルタントは、納期に追われたり急な依頼を受けたりすることも珍しくありません。必然的に、残業や激務になりやすいです。 さらに、クライアントからは「確実な成果」を出すよう求められ、それをプレッシャーに感じる人もいます。 最新のIT技術やクライアントの業界傾向を常に勉強しないといけない点も、ルーティンワークやマニュアル業務を好む人にとってはデメリットになるでしょう。 ITコンサルタントに向いている人の特徴 ITコンサルタントとして活躍するためには、スキルだけでなく適性も非常に重要です。どのような人がITコンサルタントに向いているのか、特徴を解説します。 論理的思考力が高い人 何が起きているのかを一つずつ整理して、筋道を立てて原因や解決策を考えられる人は、ITコンサルタントに向いています。 クライアントが抱える経営課題は複雑で、すぐには問題の本質が見えないことも多いです。また、最初から全ての情報が揃っているとも限らず、時には情報不足のまま計画の方向性を示さないといけない場面もあります。 そんなとき「情報がないから何もできない」ではなく、「現時点ではAの計画が有力。ただしBの情報を確認してから確定しよう」のように考えられる人のほうが、信頼されるITコンサルタントとなるでしょう。 ヒアリング能力が高い人 クライアント先である企業や担当者が、ITをほとんど知らなかったり経営課題を把握できていなかったりするケースも少なくありません。 「最近、なぜか経営がうまくいかなくて…」「なんかシステムが使いづらくて…」のような曖昧な相談をされることも多く、そんな場面で顧客から情報を引き出すのもITコンサルタントの役割です。 そのため、相手の話を丁寧に聞き、多角的な視点で課題の本質を引き出す能力が高い人が、ITコンサルタントに向いています。 物事をわかりやすく説明できる人 どんなに素晴らしい戦略でも、専門用語を使って難解な説明をすると、経営層から理解されず実行には至りません。 ITの話は専門用語が多いですが、それをIT初心者にもわかりやすくかみ砕いて説明できる人が、ITコンサルタントに向いています。 また、単に話をかみ砕くだけでなく、相手の理解度に合わせて伝え方を変えられると、さらに重宝されるITコンサルタントになれるでしょう。 ITコンサルタントはチームで仕事をするので、チームメンバーとの意思疎通もスムーズになり、連携強化につながります。 柔軟性と適応力がある人 ITコンサルタントは、「これが原因なのでは」と仮説を立てて、必要に応じて修正していく作業がたくさんあります。 そのため、最初から正解を当てようとするのではなく、「まずはやってみる」「間違っていたら修正する」という柔軟性がある人に向いているでしょう。 プロジェクトごとに環境が変わったり、一人で複数のプロジェクトに関わったりするケースも多いため、臨機応変な対応ができる適応力がある人も適性を発揮しやすいです。 知らないことや新しいことを学ぶのが好きな人 知らないことや新しいことへの興味が強く、自ら情報を吸収しようとする人は、ITコンサルタント向きです。 ITコンサルタントは、技術進歩のスピードが速いITのトレンドや、クライアントの市場動向を常に追いかけなくてはいけません。 プロジェクトごとに異なる業界や未経験のビジネスモデルに直面する職業だからこそ、「ストレスなく学べる」という気質は大きな武器です。 ITコンサルタントに向いていない人の特徴 ITコンサルタントは向き不向きの激しい職業でもあり、以下のような特徴を持つ人はあまり向いていないとされています。 文書・資料を作るのが苦手な人 意外かもしれませんが、ITコンサルタントはPowerPoint・Excel・Wordなどを使って文書や資料を作る業務が多いです。 ITコンサルタントは目には見えない「自分の考えた計画・積み重ねたノウハウ」を売りにしています。実態がない商品を具現化するためには、自ら資料を作成するしかありません。 文書や資料をわかりやすくまとめるドキュメンテーション能力が求められるため、資料作成が極度に苦手な人はストレスを感じやすいでしょう。 答えが決まっていない問題が嫌いな人 明確な答えやゴールに向かって働きたいと考える人も、ITコンサルタントには向かないといわれています。 ITコンサルタントが扱うのは、答えがない問題です。システムだけに特化できるなら「動く・動かない」という比較的明確な答えがありますが、ITコンサルタントは「そもそも何が問題なのか」を考えるところから仕事がスタートします。 課題へのアプローチも自分の仮説が100％合っているという保証はないので、最初から「完璧な正解」を求めるタイプの人だとミスマッチが起こりやすいです。 プレッシャーに弱い人 ITコンサルタントは、決められた納期までに、クライアントの期待に応えなくてはいけません。 答えがない問題の中でスピーディに成果を出すことが求められるため、そのプレッシャーに耐えられない人には不向きでしょう。 また、コンサルティング業界は基本的に実力社会です。周囲との比較が生まれやすい環境なので、社内競争に精神的苦痛を感じやすい人も長続きしない傾向にあります。 専門領域だけに特化したい人 「自分の専門領域をとことん追求したい」と考える人は、ITコンサルタントではなく専門職向きです。 ITコンサルタントは、ITだけでなくビジネスや経営・経済全般の知識が求められます。ITやビジネスの全体像を捉える「広く浅く」の知識が重要視されるため、専門分野を「狭く深く」掘り下げたい人には向きません。 IT職はどんどん細分化が進んでいて専門職の種類も増えているので、自分が理想とするキャリアを実現しやすい道を選びましょう。 自分の成果を前面に出したい人 ITコンサルタントは、企業に成果をもたらすための、あくまでサポート役です。 そのため、たとえコンサルティングに成功したとしても、それは傍から見ると「あなたの功績」ではなく「企業の努力」だと評価される場合があります。 もちろん報酬や社内の査定ではきちんと評価されますが、「自身の影の努力に世間のスポットが当たらなくても平気」という人でなければ、ITコンサルタントは勤まらないでしょう。 ITコンサルタントになるための3ステップ 向いている要素を一つでも持っているなら、ITコンサルタントとして活躍できる可能性があります。ここからは、ITコンサルタントに転職するための3つのステップを解説します。 IT・ビジネスの基礎を身につける ITとビジネスの基礎知識は、ITコンサルタントの土台になります。ITコンサルタントには必要とされるスキルが多いため、一つに絞って学習するのではなく、網羅的な学習を意識しましょう。 磨くべき代表的なスキルは、以下の通りです。 ITの基礎知識 ビジネスや業務知識 論理的思考力と問題解決力 Excel・PowerPointなどの資料作成スキル ITコンサルタントは資格必須の職業ではないものの、知識の証明として関連資格の取得を目指すのもおすすめです。 システムエンジニアや社内SEになって経験を積む ITコンサルタントになるには、IT現場で実務経験を積み、そこからコンサルティングファームやIT企業へと転職するのが王道ルートです。 未経験からいきなりITコンサルタントになれるケースもありますが難易度が高いため、IT実務の経験がない場合はシステムエンジニアや社内SEを先に経験するほうが良いでしょう。 そこでプロジェクトマネージャーにキャリアアップすると、ITコンサルタントへの道もさらに開きやすくなります。 また、実務を経ることで「本当に自分がITコンサルタントに向いているか」が見えてくる場合もあるはずです。 転職に向けて動き出す 基礎知識と実務経験を武器に、転職活動を始めましょう。ITコンサルタントを求めているのはコンサルティングファームの他、SIerやスタートアップ、一般企業のコンサル部門などもあります。 業界や企業の種類が豊富なので情報収集に時間をかけ、自分に合う転職先を見つけるのが大切です。 また、このタイミングでキャリアコンサルティングを受けると、転職活動がスムーズに進みやすくなります。 自己分析のサポートや転職に関する悩み相談などにも応じてもらえるので、心強い味方となるでしょう。 ITコンサルタントを目指す前に確認したいポイント ITコンサルタントは、人による向き不向きが大きい職業だからこそ、目指す際には以下の点を確認するのがおすすめです。 働き方が自分に合っているか 業務領域を正しく理解できているか コンサル業界特有のカルチャーに馴染めそうか 業務量が膨大で激務に追われやすいため、ITコンサルタントへの転職前には「自分に合った働き方ができそうか」のシミュレーションが欠かせません。 「ITコンサル＝上流工程」というイメージが強いかもしれませんが、実際は資料作成・会議調整・進捗管理・課題管理といった地味な仕事もかなり多いので、自分が担当する業務領域も必ず確認しましょう。 また、コンサル業界には「短期間で結果を出す力」や「自発的に動く姿勢」を強く求める特有の雰囲気があります。このような雰囲気に自分が馴染めそうかも要チェックです。 向いている特徴が一つでもあるなら、ITコンサルタントを目指すのもあり どんな仕事にも向き不向きがありますが、その中でも特にITコンサルタントは個人の適性の差が出やすい仕事です。しかし一方で、向いている特徴を持つ人にとっては、自分の適性を活かして活躍しやすい環境でもあります。 また、「本当に向いているのかな？」「より適性を高めるにはどうすればいい？」と悩んでいるなら、キャリアコンサルティングを受けるのがおすすめ。 オンライン面談方式のキャリア・コンサルティング・ラボは、全国どこからでもあなたの悩みに寄り添います！
40代未経験からITエンジニアになれる？転職の流れと成功の秘訣
「40代未経験でもITエンジニアになれる？」「40代の未経験者がITエンジニアへの転職を成功させるには？」 このような疑問を持っている方も多いでしょう。 安定した将来性と高い需要があり、専門スキルが身につくITエンジニアは人気の仕事ですが、年齢や経験問わず目指せるのか気になるところですよね。 本記事では、40代未経験でもITエンジニアになれるのかという疑問を解消しつつ、具体的な転職ステップ、成功するためのコツなどを解説します。 40代未経験でもITエンジニアになれる 40代未経験からITエンジニアへの転職は、難易度が高いものの可能です。40代未経験だと望み薄な職業も多い中、なぜITエンジニアだと希望があるのか、理由を見ていきましょう。 人手不足が深刻な業界 IT需要の拡大により、IT業界は深刻な人手不足問題を抱えています。 2030年には最大約79万人ものIT人材が不足するという試算もあり、未経験の40代でも熱意や基礎知識があれば採用したいと考える企業は少なくありません。 大企業への人材集中により、中小企業は特に人手不足に苦しんでいるので、このような企業を狙うと40代未経験でもチャンスがあるでしょう。 未経験でも独学で知識を身につけられる ITの基礎知識は、パソコンとインターネット環境さえあれば、ある程度の範囲までは独学で習得できます。今は学習環境が充実しており、オンライン教材やプログラミングスクールの種類も豊富です。 自主学習で知識をつけることで実務の経験がなくても評価されやすくなり、年齢の壁を乗り越えられる可能性が高まります。 スキルと成果で給与が決まる実力主義 IT業界は、実力主義の傾向が強いです。技術と成果で個人を評価する企業が多いので、「40代」「未経験」という表面的な肩書きよりも、「今何ができるか」という本質を見てもらえるでしょう。 年功序列で評価する企業だと「年齢が高い＝高い給与を支払わなくてはいけない」という考えから、ミドル層の採用ハードルが高くなりがちです。 しかし、実力主義が主流のIT業界ではこの縛りがないため、40代でも採用される可能性があります。 「40代未経験からITエンジニアは厳しい」といわれる理由 40代の未経験者でもITエンジニアになれますが、それは「年齢だけを理由に門前払いされにくい」のであって「年齢の壁が存在しない」のではありません。40代未経験だと採用の難易度が高くなる理由を解説します。 教育コストに見合うリターンを期待しにくい 企業は、20代の応募者には「未経験で採用→数年かけて育成→30代で戦力化」という計画を立てやすいです。一方、40代未経験者を数年かけて育成した場合は、戦力化に期待できる年齢が40代後半～50代となってしまいます。 20代と比較すると40代は、「同じ育成コストをかけても短い期間しか働けない存在」と捉えられるため、採用で不利になりやすいです。 給与条件が合いにくい ITエンジニアに対して「給料が高い仕事」というイメージを持つ人も多いでしょう。事実、上流工程を担うITエンジニアの中には、年収1,000万円以上という人もいます。 しかし、未経験者がITエンジニアになって最初に任されるのは、基本的にロースキル業務です。難易度の高いスキルを求められない代わりに給料が低い傾向にあり、未経験からの転職だとほとんどの場合で収入が下がります。 40代は、家庭を持っていて一定の収入が必要という人も多く、未経験者向けの仕事だとどうしても給与条件とマッチしにくいため、転職が難しくなりやすいです。 技術進化に対応できるか懸念される もちろん個人差がありますが、世間一般的には「若い人のほうが新しい知識を吸収するスピードが速い」という先入観があります。 IT業界はとにかく技術進化の速度が速く、常に勉強が必要な業界なので、40代だと新たな技術についていけなくなるリスクを不安視されやすいです。 また、40代は家事や育児に追われる人が多い世代でもあり、これも企業側の「新しい知識を勉強する時間が取れないのでは」という懸念につながります。 40代未経験者がITエンジニアになるためのステップ 40代未経験者がITエンジニアになるためには、徹底した準備と戦略が必要です。ここでは、採用を勝ち取るためのステップを解説します。 目指す職種を決めて情報収集する ITエンジニアとは、IT技術者の総称です。実際には、システムエンジニア・プログラマー・ITコンサルタント・システム運用など、細かく職種が分かれています。 そのため、まずは目指す職種を絞りましょう。職種を考える際は「自分が興味のある分野か」はもちろん、「40代未経験でもチャンスがありそうか」にも注目です。 特定の職種に狙いを定めてスキルを磨いたのに、その職種は40代未経験歓迎の求人が極端に少ない…という状況になると、勉強した時間が無駄になってしまいます。 情報収集のために求人情報をチェックし、40代未経験でも可能性がある職種の絞り込みを行ってください。 基礎知識の習得 希望の職種が決まったら、その職種で必要となる基礎知識やスキルを学習しましょう。 未経験可の求人だからといって、「全て入社してから教えてもらえばいい」というスタンスでいると、受身だと思われて採用を見送られやすいです。 40代は年齢で不利になりやすいからこそ、自分で学べる範囲の知識や熱意といった部分でカバーする必要があります。 また、ある程度基礎知識がついてきたら、実際に手を動かして成果物を作るのがおすすめです。見せられる成果物があれば、転職希望先の企業にわかりやすく自分の能力を示せます。 「私はプログラミングができます」と言うよりも説得力が出るので、未経験がハンデになりにくいです。 キャリアの棚卸し・自己分析 基礎知識の学習と並行して、本格的な転職活動に向けたキャリアの棚卸し・自己分析も開始しましょう。 40代の転職では、たとえ異業種へのキャリアチェンジであっても「今まで何をしてきたか」「その経験を今後どう活かせるか」が問われます。 ITエンジニアだからといって、ITに関する知識・スキルだけが重視されるわけではないので、自分の強みを的確にアピールできるように情報を整理してください。 また、「なぜ40代からITエンジニアを目指したのか」は、高い確率で面接官から質問されることが予想されます。 ここで説得力のある返しができるかどうかでも採用が左右されるため、自己分析で自分の価値観をはっきりさせるのが大切です。 転職活動を始める 準備が整ったら、転職活動をスタートさせます。転職先の会社を選ぶ際は「完璧な理想」を追い求めすぎないようにしましょう。 40代の未経験者がいきなり「高収入・福利厚生充実・リモート勤務可能・希望の職種」のような、全ての条件を満たす仕事に就くのは難しいです。 一度ITエンジニアとしての経験を身につければ後々転職も可能なので、まずは最低限無理なく働ける会社で、ITエンジニアとして履歴書に書ける実務経験を作ることに重きを置いてください。 ちなみに、この時点ではまだ今の会社に在籍し、退職するのは転職先が決まってからがベストです。 2〜3年後にキャリアの見直しをする 転職して2～3年経てば、もう「IT未経験」ではありません。 「ITエンジニアとして3年間、〇〇をやってきました」といえるだけの経歴があるので、必要ならさらに良い条件の会社や理想の職種にキャリアアップするのもアリでしょう。 40代が未経験からITエンジニアを目指す場合は、一社目の転職で全てを完結させようとするのではなく、長い目を持って活動するのが重要になります。 40代未経験でも採用されやすいITエンジニアの職種3選 「ITエンジニアにはさまざまな職種がある」とお伝えしましたが、職種によって40代未経験者の採用率が変わります。どのような職種なら40代未経験でも採用されやすいのか、3つ厳選して紹介しましょう。 マークアップエンジニア マークアップエンジニアは、主にHTMLやCSS、JavaScriptなどの言語を使って、Webサイトを実装する職種です。 デザイナーが考えたデザインにただ従うのではなく、ユーザーの見やすさや使いやすさ、検索エンジンへの評価などにまで考慮してページ構築しなくてはいけません。 非常に奥が深い仕事であるものの、言語の基礎知識は独学でも習得でき、IT業界の中では比較的入門しやすい職種だといわれています。 ITコンサルタント・プロジェクトマネージャー ITコンサルタントはITを用いて企業の課題を解決する専門家、プロジェクトマネージャーはプロジェクトの全工程を統括する責任者です。 どちらの職種もマネジメント経験やコミュニケーション能力が必要とされ、前職での経験が活かせます。また、製造・金融・医療といった特定業界の知識も、他職種よりも高く評価されやすいです。 これまでのキャリアにITを掛け合わせて仕事ができるため、40代未経験でも採用される可能性は十分あります。 運用監視オペレーター 運用監視オペレーターは、コンピューターシステムやサーバーなどが正常に動いているかを監視し、トラブル時の一時対応を担う職種です。 マニュアル業務が中心なので専門知識が求められにくく、年齢や経験不問の求人もたくさんあります。 監視は24時間365日必要のため、夜勤やシフト制の勤務が多いですが、「IT業界への入り口」として選択する人が少なくありません。 40代未経験からITエンジニアへの転職を成功させるポイント 可能性はゼロではないものの厳しい現実もある、40代未経験からのITエンジニア転職。最後は、厳しい面を乗り越えるために重要となるポイントをお伝えします。 前職の知識・経験を活かす IT分野に関しては未経験でも、長い社会人経験があるのは40代ならではの武器です。 特定の業界に関する深い専門知識やマネジメント経験、コミュニケーション能力などは、ITエンジニアにおいても武器として使えます。 この武器を自ら捨ててしまうのはもったいないので、前職の知識・経験をうまくITエンジニアへの転職につなげましょう。 たとえば面接の場で、「これまでに得た〇〇の経験を活かして、ITエンジニアとして△△ができます」のようにアピールができると、年齢がネックになりにくいです。 最初の年収ダウンに備える 実力主義のIT業界で、未経験者が入社直後から経験者と同じ水準の給与を手にするのはほぼ不可能です。 転職直後は今よりも年収が下がる可能性が高いので、「一時的な収入ダウンに耐えられるか」は徹底的にシミュレーションしておく必要があります。 また、家族がいる場合は、自分の収入が家族の生活にも直結するので、周囲の理解を得なくてはいけません。 「ITエンジニアになりたい」という目標と、「ITエンジニアになって今の生活を維持できるか」という現実のバランスをよく検討しましょう。 若手に教えてもらう心構えを持つ ITの現場には、若くして活躍している人がたくさんいます。40代未経験でITエンジニアになった場合、仕事を教えてくれる先輩や上司の多くが、自分より年下である可能性が高いです。 「年上・年下」という価値観を強く意識しすぎると、素直に学ぶ姿勢が損なわれてスキルが育ちにくくなってしまいます。 周囲との人間関係もぎくしゃくしやすくなるので、年齢にとらわれず敬意を持って接し、柔軟に指導を受ける心構えを持ちましょう。 40代未経験でITエンジニアになれる？と不安なら、キャリアのプロに相談！ 40代未経験からITエンジニアへの転職は、簡単ではありません。 しかし、「難易度が高いから絶対無理」というわけでもなく、自分に合った職種の選択や自主学習、徹底した転職準備などを行えば突破口が開ける場合があります。 本気で目指しているなら挑戦してみる価値は十分にあるので、必要な行動を一つずつ積み重ねてくださいね。 また、もしも「本当に40代未経験でも大丈夫？」と不安になったり、「今の自分のスキルでITエンジニアになれる？」と疑問を抱いたりしたときは、キャリアのプロに相談するのがおすすめです。 専門知識を持つプロに相談すれば、自身のキャリアの方向性や今後の転職活動の軸も早く見つかり、「自分が今やるべきこと」だけに集中しやすくなります。 キャリアの中盤に差し掛かった40代で今後の目標をしっかり定め、自分らしいキャリアを築いていきましょう！
ITエンジニアの「35歳限界説」とは？限界を超えるキャリア戦略
IT業界で働くエンジニアなら、誰もが一度は「ITエンジニアは35歳が限界」という説を耳にしたことがあるでしょう。 ただし、これは1990年代後半から2000年代初頭にかけて広まった古い俗説であり、今のIT業界には35歳を超えても活躍するエンジニアが多くいます。 とはいえ、30代はITエンジニアにとって、キャリアの転換期となりやすい時期であるのも事実。 そこでこの記事では、ITエンジニア35歳限界説が生まれた背景や現在を取り巻く状況、今後のキャリア戦略などについて解説します。 「ITエンジニア35歳限界説」とは ITエンジニア35歳限界説とは、昔の日本のIT業界で広まった「エンジニアは35歳前後まで」「それ以降は管理職や上流工程へ移るべき」という俗説です。 35歳以上でITエンジニアを続ける、管理職以外の道を目指すというキャリアモデルがほとんど存在しなかったため、「ITエンジニア35歳定年説」とも呼ばれていました。 なお、現在は大幅にキャリアモデルが増えており、ITエンジニアが持つキャリアの選択肢は豊富です。 ただし、選択肢が広がったからこそ、現代のITエンジニアは自らの意思でキャリア形成しなくてはいけなくなりました。 置かれている状況は変わったものの、ITエンジニアが30代半ばでキャリアの分岐点を迎えやすいのは、今も昔も変わらないといえるでしょう。 ITエンジニア35歳限界説が生まれた背景 そもそも、なぜITエンジニア35歳限界説が生まれたのでしょうか。まずは、俗説が生まれた歴史的背景を解説します。 過酷な労働環境・急速な技術変化に対応しにくいと考えられた かつてのIT業界は今以上に過酷な労働環境の職場が多く、エンジニアは長時間労働や夜間対応を強いられることも珍しくありませんでした。 そのため、家庭を持っていて仕事だけに専念しにくかったり、体力の衰えを実感したりしやすい35歳前後が現場で働ける限界だといわれていたのです。 また、変化の激しいIT業界では、新たな技術や知識を吸収する速さも重要なスキルと見なされます。 「年齢を重ねたエンジニアは、技術変化のスピードに対応できないのでは」という懸念も、35歳限界説につながった一因でしょう。 管理職への転換が一般的なキャリアモデルだった ITエンジニア35歳限界説が生まれたのはIT黎明期であり、当時はエンジニアがそのまま定年まで勤め上げられるような仕組みがまだありませんでした。 「ITエンジニアは35歳前後で管理職になるもの」という考え方が浸透しすぎた結果、業界ではそれが常識となっていたのです。 さらに、会社側もこの常識を前提としていたため、当時のITエンジニアには管理職にならないと給料が上がりにくい、現場で居場所を失いやすいという現実もありました。 賃金システムと多重下請け構造の問題 現代とは異なり、当時は昔ながらの年功序列の賃金制度を採用している企業が大半でした。 必然的に、勤続年数の長いベテランエンジニアのほうが若手エンジニアより給料が高くなりますが、これを「コストパフォーマンスが悪い」と考える企業も多かったです。 というのも、日本のIT業界は大規模なシステム開発を元請けから下請けへ発注していく「多重下請け構造」になっています。 階層が深くなるほど中間マージンが差し引かれ、下層企業の利益が少なくなるため、企業は利益確保のために「人件費が上がったベテラン」よりも「安い若手」を求めました。 近年、ITエンジニア35歳限界説が消えた要因 今では、ITエンジニア35歳限界説は過去の俗説として扱われています。限界説を消した現代の要因とは何だったのか、チェックしていきましょう。 深刻なIT人材不足 ITエンジニア35歳限界説が消えた一番大きな要因は、業界全体に広がる深刻な人材不足です。 限界説が囁かれた2000年前後は、まだ本格的な人手不足ではありませんでした。しかし、2010年に入るとついに労働需要が供給を上回り、以降はどんどん人手不足が深刻に。 特にIT業界は、あらゆる場面でIT化が進んだことで業界全体の需要が急増し、より人手が足りなくなったのです。 安くて若いエンジニアが入ってこない上にIT需要の急拡大が重なり、今では大多数の企業が「35歳以上のエンジニアにも働いてほしい」と考えています。 過去の経験・知識に対する価値の高騰 昔は、「ITエンジニアは最新技術さえ身につければ勤まる」と考えられていました。 IT分野の歴史が浅かった当時は、まだ「過去を深掘りする重要性」に気づいていない人がほとんどだったのです。 しかし実際には、何十年も昔に導入したITシステムを今なお使っている企業が多くあります。 現代のITエンジニアは最新技術の知識に加えて、過去のシステムへの理解も求められており、過去に対してすでに十分な知識と経験を持つベテランエンジニアの価値が高まっているのです。 成果主義企業の増加 ITエンジニア35歳限界説が広まった一因に、年功序列型の賃金制度によりベテランエンジニアの人件費が高い問題がありました。 しかし現在は、多くのIT企業が外資系企業の手法を参考にした成果主義の賃金制度を採用しています。 勤続年数が長いから給料を増やすのではなく、実際のスキルと成果で適正に評価する仕組みが業界のスタンダードになったことで、従業員の年齢を気にする企業が激減しました。 技術専門職というキャリアの確立 かつてのIT業界に存在した「35歳になったら管理職」というキャリアモデルは、今はもう常識として機能しなくなりました。 企業によっては、管理職にならない技術専門職というキャリアも一般的になり、以前よりも格段にITエンジニアとして働き続けるハードルが下がっているのです。 また、ITエンジニアからITジェネラリストへ、はたまたITコンサルタントへのように、ITエンジニアからつながるキャリアモデルも増加の一途をたどっています。 働き方の多様化 昔のITエンジニアは、長時間残業や休日出勤など、過酷な環境下で労働を課されることが多くありました。 しかし現代においては、過酷な労働環境は業界全体で是正されつつあり、ワークライフバランスを重視する企業が大幅に増えています。 また、働き方の多様化により、フリーランスやリモートワークといった柔軟な労働スタイルを実現しやすくなったのも大きいでしょう。35歳を超えたITエンジニアも、個々のライフスタイルに考慮しながら働ける環境が整ってきています。 35歳限界説が消えたITエンジニアのキャリアパス かつてはほぼ「管理職一択」だったITエンジニアのキャリアですが、今は複数の選択肢があります。どのような選択肢があるのか、ITエンジニアの主なキャリアパスを紹介しましょう。 ITスペシャリスト ITスペシャリストとは、特定の専門分野において高度な知識と技術を持つ人材のことです。 システム開発の現場で主に働きますがただの作業者ではなく、難易度の高い課題解決や意思決定を行う役割を担っています。 ずっと現場の最前線で活躍でき、自分の得意領域に特化できるので、「ITエンジニアを極めたい」「興味のある専門分野を深く掘り下げたい」と考える人に適しているでしょう。 替えが利かない専門知識を持つ人材は、市場価値も上がりやすいです。 ITジェネラリスト ITジェネラリストとは、システム開発からマネジメント、実際の運用まで広範な知識・経験を持ち、全体を統括する人材のことです。 全体を見渡して最適な判断を下す役割を担っている他、顧客から聞き出した要望をわかりやすく開発チームに伝えたり、チームのバランスを取りながら進行を管理したりと、組織における重要な橋渡し役でもあります。 ITスペシャリストが「狭く深く」タイプであるのに対し、ITジェネラリストは「広く浅く」タイプであるため、複数分野に対応できるスキルが必要です。 プロジェクトマネージャー プロジェクトマネージャーとは、システム開発を行うプロジェクトチームの責任者です。 プロジェクトの計画立案から完了まで全ての工程を統括し、品質・予算・納期の目標を達成しながら、プロジェクトを成功に導く役割を担っています。 現場で自ら手を動かすというよりかは、人やお金、時間を管理する作業のほうが多い仕事なので、マネジメント力やコミュニケーション能力が高い人に向いているでしょう。 独立・フリーランス ITエンジニアは、パソコンとインターネット環境があれば仕事ができるため、他の職種と比べて独立しやすい職業だといわれています。 企業で一通りの実務経験を積み、より柔軟な働き方や選択肢の自由を求めるなら、フリーランスや個人事業主として独立するというキャリアもあるでしょう。 ただし独立には、「興味のあるプロジェクトを自分で選べる」「収入アップが狙える」といったメリットがある一方で、「収入が不安定」「事務作業が増える」などのデメリットもあります。メリット・デメリットをよく考えた上で決断するのが重要です。 キャリアチェンジ ITエンジニアとして培った技術理解や課題解決力を武器に、別の職種にキャリアチェンジするという選択肢もあります。 今と全く異なる職種にチャレンジするのも一案ですが、IT分野の職種であればよりスキルが評価されやすく優遇されるでしょう。 例としては、ITコンサルタント、プロダクトマネージャー、セールスエンジニアなどが挙げられます。 今後のITエンジニアに必要なキャリア戦略 ITエンジニア35歳限界説が消えて、豊富なキャリアの選択肢が生まれたからこそ、自身のキャリアに悩むエンジニアも増えました。ここでは、ITエンジニアが今後自分らしいキャリアを歩むために必要な戦略を解説します。 自分の目指す方向を定める 現代のITエンジニアは自由なキャリアを描けるため、自分の意思で「これからどうなりたいのか」を選ばなくてはいけません。 まずは、自分の強みや適性を理解し、目指す方向を定めるのが第一歩です。 方向性が定まるとスキルやキャリアにも一貫性が出て、将来の選択肢も広がります。 なお、最初から「これが一生の進路だ」と気負う必要はありません。自分の得意分野を探るため、あえてあらゆることに挑戦してみるのも良いでしょう。 ただし、何年もその状態を続けるとスキルが分散してしまうリスクがあるので、あらかじめ期間を決めておくのがおすすめです。 プラスアルファのスキルを身につける IT技術は日々急速に進化しているため、一つの技術だけに依存すると、いつか技術進化のスピードについていけなくなる危険性があります。 そのため、今の専門分野を一本持った状態で、プラスアルファのスキルを磨くのが重要です。 たとえば、セキュリティ分野を専門にしているならネットワークを、データに強いならAIスキルをといったように、今の専門性と隣接する領域であればスキル学習の難易度も下がるでしょう。 学び続けるための仕組みを作る 年齢を重ねてもIT業界で活躍できる人材になるためには、毎日少しずつ技術・業務知識・設計能力を更新しなくてはいけません。 一時期だけ気合いを入れて猛勉強するのではなく、日々自然に学習が続く環境やルールを整えることが、キャリアの幅を増やす分かれ道になります。 通勤時間を勉強時間に充てる、勉強会などに定期参加する、新しいツールは一度試してみるなど、無理に頑張らなくても新たな知識を吸収できる習慣を早い段階で身につけましょう。 35歳限界説を乗り越えて自分らしいキャリアを歩もう 今はもう存在しない、ITエンジニア35歳限界説。 ただしそれは、「人を年齢で判断しなくなった」というだけで、「いつまでも指示通りにコードを書くだけでよくなった」という話ではありません。 長く活躍し続けるためには、自らの意思でキャリアの方向性を定め、それに向かって経験と行動を積むのが大切です。 なお、もしも「キャリアの方向性に迷っている…」「やっぱり35歳以降のキャリアが不安…」という場合には、キャリアコンサルティングを受けるという手もあります。 キャリアのプロに相談することで、迷いや不安の一番の原因、自分の適性、武器となる実績などを客観視でき、悩みの早期解決につながるでしょう。 少しでも気になった方は、オンライン面談方式で全国どこからでも相談できるキャリア・コンサルティング・ラボをぜひご活用ください。