これからの時代を生き抜く女性のキャリアの考え方
「これからのキャリアってどうすればいいんだろう？」 そう感じる女性は多いのではないでしょうか。近年男女平等が謳われていますが、実際は全ての働く女性が、働く男性と同じ境遇というわけではありません。 結婚や出産、育児などのライフイベントを考慮しつつも、女性が自分らしく後悔しないキャリアを歩んでいく考え方をご紹介します。 女性はライフイベントの影響を受けやすい ライフイベントの発生により、キャリアについて悩む女性が多いのが現状です。妊娠や出産など女性ならではのものもあり、なかなか思う通りにはなりません。自分の理想のキャリアを歩むことを断念する方も多くいます。 今の段階で自分には関係ないと思っていても、キャリアを考える上で今後どのようなライフイベント発生の可能性があるのかは知っておく必要があります。 結婚 結婚によって仕事を辞めたり、転職したりする方は多くいます。 生活が変わるというのは女性だけではありませんが、まだまだ「女性は家庭を守るもの」「夫の仕事に合わせて、仕事を変えるもの」という考えの方も多いのではないでしょうか。 また、退職や転職はしなくとも、結婚によって独身時代よりも家事が増えたり住む場所が変わって通勤時間が長くなることもあります。そういった負担の積み重ねにより、キャリアについての悩みを感じる方は少なくありません。 またパートナーの職業によっては、全国転勤や海外駐在になることもあります。もちろんその際に一緒に行かない選択をすることも可能ですが、大半の女性はパートナーについていくことを選択するようです。 妊娠・出産 女性ならではのライフイベントといえば、妊娠と出産です。これだけは、男性が経験することのない一大イベントですよね。 妊娠と出産では、それぞれ義務付けられた休暇を取得しなければなりません。したがって、数ヶ月はキャリアが途切れるのを避けられないのです。 妊娠期間の休暇である産前休暇の取得は任意ですが、仕事をしていて急に陣痛がきてしまってそのまま休むとなると、会社に大きな迷惑をかけてしまうため、働く妊婦のほぼ全員が取得します。 そして産後休暇は、母体回復のために取得が義務付けられています。産後8週間の休暇が定められていますが、最短42日で医師の許可が出れば働くことも可能です。 しかしながら、1ヶ月以上は必ず休むことになるため、働いてキャリアアップを目指している方、なかなか仕事が休めない方などは妊娠へのハードルが高く感じるでしょう。 育児 育児はもちろん女性だけがするものではありません。しかし、授乳など母親にしかできない育児もあります。 我が子に向き合い育児をしていくうちに、仕事よりも家庭や育児に専念する方が自分には合っているかもしれないと考える方や、「子どもが小さいうちは、できるだけ一緒にいたい」と思う方もいらっしゃるのではないでしょうか。 また多くの自治体で待機児童の問題もあり、保育園に預けてすぐに復職する予定であっても、2年間育児休業を取得しても保育園入園が叶わず、やむを得ずに退職を選択する方もいます。 育児は初めての経験だからこそ、予想がつかないことが起きるものです。その結果、想像もしていなかったタイミングで仕事を失ったり、働き方を変えなければならなくなることもあるでしょう。 企業でキャリアアップ？働き方を変える？ さらに企業で数年働いていると、これからも続けていくのか働き方を変えるのかという悩みが出てきます。 女性が働きやすい環境であるのであれば、もちろんそのまま続けていくという選択になりますし、難しそうであれば働き方も変えていかなければなりません。 では、どのような選択肢があるのでしょうか。 フルタイムで働きながらキャリアアップ 今フルタイムで働いている方は、働き方を変えずにキャリアアップや長く働いていくことをまずは考えるでしょう。今の仕事が好きな方、今の仕事が安定している方、やりたいことや取りたい資格があるなど目標が明確な方はフルタイム勤務を続けていくことが一番です。 ただ先述の通り、女性であるからこそのライフイベントが発生する可能性もあります。その場合に向けても、まずはフルタイム勤務前提でキャリアを設計しつつ、他の選択肢として時短勤務になるかもしれないなどの可能性を頭に置いておくことが大切です。 ただ残念ながら、子どもが小さい間に時短勤務を選択すると、今までと任される業務が変わったり、「マミートラック」と言われる状況に陥ったりすることもあるのも現実です。今の企業がフルタイムで子育てしながらキャリアを積んでいける環境か、先輩社員の事例を見ながら見極めておきましょう。 フルタイムでの勤務を希望しているけれども、子育てしながらフルタイムを続けるのが難しそうな場合には、早いうちに転職を検討することも必要かもしれません。 扶養内でのパートタイマー 結婚や出産を機に、パートナーの扶養内で働くという選択もあります。 昔は結婚すると、寿退社をして女性は家庭に入るというような風潮が強くありましたが、現在は育児や家事と両立できる程度の時間でパートに出る女性が多くいます。 これは元々フルタイムで会社員として頑張っていた方が、家事や育児にも時間を取りながら、社会との繋がりが薄くなってしまう不安を解消するためにも良い選択でしょう。また扶養範囲内とはいえ、月数万円のパート収入は、家計にとっても大きなプラスになります。 出産や育児を経験すると、社会との繋がりがないことに不安を覚えたり、日中子どもと2人きりでの生活をストレスに感じたりする女性も多くいます。 フルタイムで働くのは難しいけれど少し外に出て働きたい方や、これからの教育費なども考えて家計の足しにしたい方には、パートで働くという選択肢もよいでしょう。 フリーランスとして独立 近年注目されているのが、フリーランスとして独立するという働き方です。最近では在宅ワークの求人なども多数あり、インターネットで仕事を見つけやすいので、空いた時間を効率的に使って働きたい方や就労証明を出して保育園に子どもを預けたいという方にはおすすめです。 フリーランスは個人事業主になるので、収入面で不安定になることは否めませんし、社会保険料などの負担が大きくなる可能性もあります。ただし、フリーランスであっても、扶養控除内の収入であれば、保険組合によってはそのままパートナーの健康保険に入ることもできます。事前によく調べておくとよいでしょう。 独立なんて怖い！と思うかもしれませんが、webデザインやwebライター、SNS運用など女性に人気の職業も多数あるため、働き方や仕事内容に興味のある方は、詳しく情報収集してみてはいかがでしょうか。 企業でキャリアを積んでいきたい女性へのハードルとは？ 今の職種でキャリアを積んでいきたいという女性は多いと思います。特に専門職など、今の業務内容が好きであったり、会社に愛着があることもありますよね。 ずっと同じように働いていくことができれば良いのですが、長期的に考えた際に自分の理想のキャリアを描くことができない可能性も考えなければなりません。残念ながら、女性であるからこそ、キャリアへのハードルを感じることもあるからです。 男女での評価の違い 男女平等が謳われている世の中ですが、まだまだ男女格差が残っている企業もあります。 事務職だからといって、お茶汲みやコピーを頼まれることもあるのではないでしょうか。また、女性の昇進が難しかったり、あまり例がなかったりすることもあるかもしれません。 さらに、独身であれば結婚の予定やパートナーの有無を聞かれたりと、女性の突然のライフイベントの発生に敏感になっている企業もあります。重要な大型プロジェクトを任せてみたいけど、数年がかりのものであれば、途中で妊娠などの事情で抜けなければならない状況に陥ることもあるからです。 そうなってくると、自然と重要なポジションには男性がついていることが多いと感じてしまうのではないでしょうか。 女性のロールモデルがいない 「子どもができても、同じように仕事を続けていきたい」「同期に遅れることなくキャリアアップしていきたい」と具体的なイメージが自分の中にあったとしても、実際に体現している方がいなければ不安になりますよね。 まず想像できるのが、女性が昇進するのは難しいのではないかということ。そして、子育てをしながら今の会社に長く勤めるのは難しいのではないかということです。 長く勤めるのであれば、それなりに評価されたり昇進したりすることを期待しますが、そういった扱いを受けている女性が他にいなければ期待は薄くなります。また、評価や昇進に興味がなかったとしても、「興味がない」ことで居づらくならないのか、という不安もあるでしょう。 もちろん会社の創業年数なども関係するので、まだ若い会社なのであれば自分がロールモデルになっていくということもあり得ます。 会社の規模や女性の在籍年数などを考えた時に、今後への不安があるのか判断できればいいですね。 将来の家族計画が未定 「仕事は楽しいけど、いつか子どもが欲しいなぁ」と考える女性は少なくありません。子どもは授かりものですからいつ妊娠できるかもわかりませんし、パートナーと考えを擦り合わせておく必要もあります。 いつになるかわからない「いつか」のために仕事を少し抑え気味にするのか、悩ましいところですよね。 その場合は、現在の仕事に不満がないのであればそのまま仕事に取り組むのがいいのではないでしょうか。「いつか」の可能性が頭にあるだけでも十分ということもあります。 ワークライフバランスを重視する際の注意点 ライフイベントの発生など何らかの節目のタイミングで、ワークライフバランスを重視した働き方に変えようと思う方は多いのではないでしょうか。 例えば出産を機に専業主婦になるのも一つの選択です。しかし、とりあえず仕事を辞めるというような考え方では、その後の人生において後悔する可能性もあるのです。 ワークライフバランスを重視するあまり、キャリアの観点で後悔しないように注意するポイントを紹介します。 パートナーの理解を得る ワークライフバランスを重視して、フルタイムからパートタイム勤務に変更するなどキャリアを大きく変更するのであれば、パートナーの理解を得ることはとても大切です。 今までフルタイムの共働きであったのであれば、家にいる時間が長くなる分家事の分担を変えてみたり、毎月のお小遣いを変動させてみたりと工夫することも必要になるでしょう。 パートタイム勤務になると変にパートナーとの格差を感じてしまったり、上下関係が生まれてしまうこともあるので、事前にしっかりとお互いの考えを擦り合わせておくと安心です。 長期的にみたお金の問題 仕事の時間を減らすという選択をした場合、当然ながら時間労働から得られる収入は減少します。 今はそれでも生活できていけると感じるかもしれませんが、将来的に子どもの教育費やマイホーム資金など長期的にお金の問題を考えておく必要があります。 必要であればFPに相談して、将来設計や保険の見直しなども行っておくと安心できます。 「仕事＝お金」が全てというわけではありませんが、ワークライフバランスを重視した選択をしたのにも関わらず、ライフの部分が崩れてしまう可能性もあるのです。今までと同じような支出をしていくことはできないことを、理解しておきましょう。 逃げの選択になっていないか考える 後々振り返った時に後悔しないためには、今選択しようとしていることが「逃げ」の選択になっていないかを一度考えてみてください。 「通勤が嫌だから」「残業が嫌だから」「やりがいがないから」などネガティブな理由ばかり思いつく時は、要注意です。 または「パートナーのために」「子どものために」と、決断の主語が他の人になっている時も、一度落ち着いて考えてみましょう。 自分が何をしたいか、どういう生活を送りたいかということが不明確なまま、嫌な理由や誰かのためにという理由を見つけて決断すると責任転嫁してしまう可能性があります。 「あなたのために仕事辞めて、キャリアを諦めたのに！」という気持ちになってしまうのも良くないですし、言われた相手も困ってしまいますよね。 キャリアを考えるときは、これからの人生全体を考えるようにして突発的な逃げの選択になってしまわないように気をつけましょう。 女性がキャリアを充実させるポイント さまざまなキャリアの選択肢がありますが、あなたが一番後悔なく自分らしく在れるようにしたいですね。 女性であるからこその我慢もあるかもしれませんが、女性であるからといってキャリアを諦めてはいけません。 あなたのキャリアを充実したものにするポイントを紹介します。 頼れるものはしっかりと頼る フルタイム働きながら子育てもするというのであれば、パートナーはもちろん周りをしっかりと頼りましょう。 近くに住んでいるのであればご両親に保育園のお迎えを頼んだり、家事まで手が回らないというのであれば、ベビーシッターやハウスキーパーの手を借りるというのはいかがでしょうか。 バリバリ仕事を頑張っていきたいという女性の多くは、仕事も家庭も疎かにしない！と自分で全てを背負い込んでしまいがちですが、頼れるものは頼るというのが長くキャリアを歩んでいくためには必要な方法です。 転職して評価される環境を選ぶ 「仕事を頑張っていく！」という方は、今の環境に対して不安があるのであれば、この環境で頑張り続けるというよりも、自分が評価されるような環境を選ぶことも大切です。 たとえば管理職を目指しているのに、女性管理職がいない職場だと出世にも時間がかかりそうですよね。その場合、同じ業界内でも女性管理職比率が高い会社を選んだり、子育て支援をしっかりと行っている会社を選ぶことで不安は薄くなるでしょう。 自分がどのような女性になりたいのか、どのような働き方をしたいのかを体現している、ロールモデルのような方が複数いる会社に出会えるかもしれません。 キャリアプランを練る 女性がキャリアを充実させるためには、キャリアプランをしっかりと練っておくことが大切です。 なんとなくで進んでいても上手くいくこともあります。しかし、突発的なライフイベントの発生などで本当はやりたかったことができなくなる可能性も十分にあるのです。 自分はどのようになりたいか、そして自分は今それに向かって進んでいけているのかを明確にしてみてはいかがでしょうか。 働き方や待遇の面での希望と、自分自身のスキルを棚卸することで今の立ち位置を知ることでこれからの行動を考えやすくなります。 自分自身で考えることも大切ですが、プロのキャリアコンサルタントと相談しつつキャリアプランを練ることもおすすめです。 あなたが理想としているプランに対して、実現するための行動指針を作ることができるでしょう。転職を考えていなかったとしても、現在の市況間など踏まえて考えが変わってくる可能性もあります。 キャリアコンサルタントに相談というと、転職をする人が仕事を紹介してもらうようなイメージが強いですが、今後のキャリアプランを相談するだけという方も多く利用しています。 プロの手助けも受けながら後悔しない、自分らしいキャリアプランを見つけてみてください。
キャリアに悩みを抱える20代が、転職より先にすべき事
「20代でキャリアに悩みを感じるのは早い？」 そのように考える方もいるのではないでしょうか？実際は、早いなんてことはありません。 20代は、これから長期的にキャリアを考えた際にとても大事な時期です。その大事な時期に悩みを感じられているあなたは、キャリアにしっかりと向き合っていると言えます。 しかし、20代であるからこそ、悩んだらすぐに転職して仕事を変えるという前に少し立ち止まってみてはいかがでしょうか。今回はキャリアに悩みを抱える20代のあなたに向けて、転職を決断する前にすべきことや考えるべきことをご紹介します。 20代が抱える悩みの種類 一括りに20代といっても、悩みの種類は多岐に渡ります。 特に在籍年数などによっても異なってくるので、段階ごとに違う悩みを抱えているはずです。ここでは、20代が抱える悩みの種類についてご紹介します。 新卒3年目までの悩み 新卒入社したのはいいけれど、思っていた仕事と違うと感じている方も多いのではないでしょうか。 営業に憧れて入社したけど、配属は経理であったり、自分が好きな商品を扱う会社に入社したけど、実際は違う商品の担当になったりと理想とは違う仕事に就くことがあります。 また労働環境の面でも、就職活動で聞いていたよりも残業がだいぶ多かったり、先輩社員が少なく仕事を教えてもらえなかったりする場合もあります。 もちろん全ての部署や職種で得られるものがありますが、学生から社会人への夢や想像を膨らませていた段階で、思っていた働き方と全然違うとなると少々ダメージが大きいですよね。 配属に対して意見を言うことは難しいので、そのような状況ではモチベーションの維持が困難になるでしょう。 昔から3年やってみないと何もわからないというような風潮がありますが、実際にそうとも言い切れません。たしかに3年で経験できることはたくさんありますが、それがあなたにとって本当に必要な経験かはわからないものです。 新人教育も任される中堅時代の悩み 入社して4～5年経ってくると、新人教育などを経験している方が多いのではないでしょうか。そうなってくると今度は自分自身の今後について、考えるようになります。 自分の担当業務は一通りできて、新人にも教えることができるとなると、次に想像が膨らむのは、今の会社で管理職などへの昇進を目指すのか、その業務のスペシャリストとしてメンバーとして関わり続けるか、他の選択肢を考えていくのかというところだと思います。 周りを見た時に、上司の方の働き方や同期のキャリアチェンジなど、あなたの悩みへ影響するものはたくさんありますよね。 このままの部署ではベテラン社員が多過ぎて、昇進を目指せるのはいつかわからなかったり、同期入社の社員がほとんど辞めてしまっていたりと不安材料が多いと悩みに繋がります。 中途入社で複数社経験してこその悩み 20代でも転職して、中途入社される方もたくさんいます。そのような方は、前職と今の環境を比べての悩みがあるのではないでしょうか。 前職ではやらなくてよかった事務作業が増えたり、思うように休憩時間を取れなかったり、転職活動の中で得ることのできなかった今の会社の現状にショックを受けることもしばしばあります。 「前職の方がよかったなぁ」と思ってしまうこともあるでしょう。 ただ20代で転職を経験すると、またすぐに転職というのは今後の経歴的にも気になってしまう方がほとんどです。そのような場合は、今の職場であまりモチベーションが上がらなくても続けないといけないのが悩みになりますね。 ※転職して後悔してしまった時の対処法は、こちらのコラムをご覧ください。「転職して後悔…もとの職場に戻りたい気持ちの対処法」 悩みの原因は会社にある？それとも自分？ 多くの方がキャリアに悩みを感じると、「転職」を連想するはずです。たしかに仕事内容や職場環境を変えることによって、解決する悩みもたくさんあるでしょう。 しかし、転職することで本当に解決する悩みなのでしょうか。悩みの原因は一体どこにあるのか、まずは明確にする必要があります。 他の仕事を経験してみたい 業務内容に対しての悩みがある方は、他の仕事をしてみたいと考えますよね。 もし明確に他にしたい仕事があるのであれば、まず本当に今の会社でその仕事が出来ないのかを考えましょう。今の業務は一時的なもので、経験を積めば希望の部署に異動できる可能性もあります。 自分の悩みを先輩や人事に相談して、自分が求めている業務をできる可能性があるのか否かを知ることが大切です。 他に同じような状況で部署異動が叶った人がいたり、もしくは異動はとても難しい会社だということが判明する可能性があります。 今すぐできないからといって、自己判断で安易に転職して別の会社に入ったとしても、また同じような状況に陥ってしまうのは避けなくてはなりません。 収入や評価制度に不満を感じる 自分の評価や収入に悩みを感じている方は、どういう成果を残してどれくらいの収入が欲しいと自分は思っているのかを、まずは明確にしましょう。 「手取りが少ないなぁ」と思っていても、実は福利厚生が充実していたり、業界内で残業時間がとても少ない会社であったりと、他の会社で働く人からすると待遇の良い場合があります。 もう1年頑張れば、グッと収入が上がるということもあるかもしれません。収入が上がれば他に悩みがないという方であれば、もう少し頑張ることもできますよね。 評価制度に関しても、相対評価で実は同僚が自分の2倍の成果を出しているということもあります。あなた自身の評価ではとても頑張っていても、周りはもっと上である可能性もあるのです。 自分に対しての評価に疑問を抱いているのであれば、まずは現在の部署で評価されないとおかしいくらいの結果を出してみるというのもいいかもしれません。 その頑張りは転職活動をすることになっても、きっと役立ちます。 スキルアップをしたい 今よりもスキルアップをしたいと、自己成長に関して悩むこともあります。今の部署、今の仕事をしていても、このままではスキルアップできない、成長できないと不安に感じてしまう方もいらっしゃるでしょう。 とても前向きな悩みなのですが、新しいスキルを習得したいのか今のスキルを伸ばしていきたいのかどちらでしょうか。なんとなく成長を感じられないといった場合もあるはずです。 「なんとなく」をそのまま放置してしまうと、自分自身が本当はスキルアップしていることに気づかない可能性もあります。明確にスキルや資格として表現できなくても、始めた頃と比べてみると営業成績が横ばいに見えるけど、本当は予算が1.5倍になっていたなんてこともあります。 自己成長について悩みを感じるのであれば、まず自分は始めた頃とどれくらい変わっているのかを知ることも大事です。 実は自分は頑張っていたんだと感じることができれば、尚良いでしょう。 職場の人間関係が良くない 人間関係に関しての悩みを抱えている方は、もう職場を変えたくなりますよね。 しかしその人間関係に関しての悩みは、今の会社で解決するのは難しそうですか？もし自分が部署異動できたら？悩みの原因になっている人物が、違う支店や支社、部署に異動したら？と具体的な解決策を考えてみるのも大事です。 たしかにあなたが退職すれば、今の人間関係の悩みは解決するでしょう。しかし、その後他の会社に入社して、人間関係の悩みが起きないと断言できますか？ あなただけが我慢する必要はないのです。まずは人事に相談など、使える手段を使ってみましょう。 それでも難しい場合は転職もできます。人間関係のしがらみから抜け出す方法は残されているので、後悔しないように落ち着いた選択をするようにしましょう。 悩みを解決する方法は？ 悩みを簡単に解決するのは難しいかもしれません。 だからこそさまざまな視点から、今の状況や長期的にみたキャリアを考えて最良の決断をしていくのがおすすめです。 仕事を続けながらスキルアップを目指す 自己成長について悩んでいる方は、今の仕事を続けながら身につけたいスキルを探すというのも一つの方法です。 会社で仕事を続けながら、自分で資格の勉強をしたり副業に挑戦することで、自分自身の選択肢も増えていくのではないでしょうか。 興味のあることに色々と手を出してみるというのもおすすめです。退職して挑戦するというところまでのやる気がなくても、少し興味のあることを勉強してみるのは良い気分転換にもなります。 営業職だけど実はマーケティングに興味があるから、オンラインスクールで学んでみるというような選択も可能です。 色々なことを学んでいるうちに、伸ばしたいスキルが明確になるかもしれません。本当に挑戦したいと感じることができるまで、仕事を続けつつ選択肢を増やすことに時間を使ってみるのはいかがでしょうか。 社内で部署異動を申し出る やりたいことが実は社内でできそうだ、と判明した場合は部署異動を希望してみてはいかがでしょうか。 会社によって部署異動はさまざまな規定があるはずなので、まずは人事などの担当者に話を聞いてみることをおすすめします。 直属の上司にすぐに相談しても、入社して間もないのであれば今の仕事のやる気がないと思われてしまう可能性がありますし、意外と社内で人事配属権を持っていない方だったりするからです。 例えば「社内で3年続けていれば他の部署へ異動希望が出せる」など、具体的な方法がわかればその3年頑張るのか、そんなに待てないというのであれば他の選択をしていくのか自分でも判断がしやすくなるでしょう。 まず自分で判断できる材料集めに取り組んでみることは大切です。 少し休んでみる 激務ゆえに悩みを抱えているという方は、休暇に対してとてもハードルが高いと思います。しかし、2〜3日でいいので少しゆっくりと休む時間をとってみるのはいかがでしょうか。 仕事ばかりの生活になっていたのであれば、少し仕事と距離を置いてみてどう感じるのか自分の気持ちに向き合ってみる必要があります。 休んでいる間も追われているような感覚があったり、ずっと不安なのであれば頑張り過ぎているのかもしれません。 少し気分転換をして「よし、また頑張ろう」と前向きになることができれば良いですが、余計不安になってしまったり心がしんどくなってしまっている場合は、休職も視野に入れてみてくださいね。 転職して職場環境を変える もちろん20代で転職するのも可能です。 「まだ1年しか働いていない…」と転職を躊躇う方もいるかもしれませんが、転職したいと気持ちが決まっているのであれば、第2新卒枠など若手だからこそ採用される確率が上がることもあります。 すでに複数社経験していて、経歴的にすぐ辞めそうだと思われそうと心配な方は、しっかりと志望動機や転職理由を整理することで採用企業の理解も得られるでしょう。 転職すると決めたのであれば、採用企業があなたに対して何を懸念に感じるかをたくさん予想して、準備をすることが大切です。20代だからこそのできることや熱意をアピールできるようにしましょう。 自分らしいキャリアを見つけよう 20代はまだまだ挑戦ができる年代です。そしてこの先まだまだキャリアが続いていきます。 その中で自分は何をしたいのか、どうなっていきたいのかをしっかりと考えキャリを選択していく必要があります。 自分自身が悩みを感じない働き方 働くなかで自分がストレスを感じるのは、どういう状況でしょうか。 「通勤が辛い」「数値目標を追うのがしんどい」 何が一番辛いのかまずは考えてみましょう。その辛さを軽減する働き方を模索することが大切です。 あなたの悩みを全て解決するのは難しいかもしれませんが、何が一番あなたの悩みに影響を及ぼしているのか知ってみることから始めてみてください。 評価され収入が上がれば悩まず働いていけるのか、そもそも企業や組織に所属して働いていることがストレスなのか、根本的なところから解決できるといいですね。 長期的にみたメリットを考える 長期的に考えた際に目標があるのであれば、スキルや経験を活かした資格の取得などもおすすめできます。例えば、実務経験が数年必要な国家資格などは転職して職種が変わってしまうともう取得することが難しくなります。 今、悩みが明確でなかったり、ちょっとモチベーションが低下しているという方などであれば、今の会社で働いていることのメリットを探しましょう。 将来独立を目指しているのであれば、企業での経験や実績は独立の際の肩書きとして強い力を発揮することもあります。 「あの時辞めていなかったら…」と後悔することは避けたいですね。 プロと二人三脚でキャリアプランを練ってみる 「なんとなく今後のキャリアが不安」「20代のうちにできることをしておきたい」という方は、キャリアコンサルタントとキャリアプランを練ってみるのもおすすめです。 「転職したいというわけじゃない…」と外部のサービスを使うことを躊躇う方が多いと思いますが、転職を希望していなくてもキャリアの相談をすることが可能です。 今何に悩んでいて、自分にはどういう選択肢があるのか、何がやりたいのかと他者に話してみるだけでも気持ちが楽になることもあります。 たくさんの人の悩みを聞いてきたプロのコンサルタントから、新しい気付きをもらえるかもしれません。 悩んでいると気付いた時に行動を起こしてみるのはいかがでしょうか。 転職を決断する前に考えることはたくさんある 20代が転職を決断する前に考えることやできることはたくさんあります。 転職は全く悪いことではありませんが、転職という選択肢しかないように感じる時には一度立ち止まって考えてみる必要があります。 キャリアは仕事だけではなく人生と密接に繋がっています。焦って決断したことが、これから続いていく20代のあなたのキャリアへ影響を及ぼしてしまう可能性もあるのです。 考え、行動を起こした上で、このまま頑張るというのも、転職・退職すると決めるのも後悔しないように選択することができればいいですね。
「仕事についていけない」で転職すべき？辞める前にできることは？
任せられた仕事の難易度が高かったり、チームのメンバーが自分よりずっと仕事ができたりすると「自分はついていけないからもうやめようかな…」と転職を考えることがあります。 しかし、ちょっと待ってください。 そういった理由で転職して上手くいくこともありますが、また同じ状況に陥ってしまうことも多いです。 そこで今回は、転職する前にまずできることは何か、もし転職するならどんなことに気をつけるべきかについて詳しく解説していきます。 仕事についていけない理由 「仕事についていけないなんて、自分はダメなやつだ」と思いがちですが、そんなことはありません。 仕事についていけない理由は、いくつかあります。ほとんどの場合あなた自身がダメなのではなく、ちょっとした工夫が足りていないだけなので、以下の点に気をつけてみてください。 仕事量が多すぎる そもそも、仕事量が多すぎて手が回っていないのではないでしょうか。仕事ができる・できないは関係なく、単純に時間が足りないだけというパターンは珍しくありません。 この場合、仕事量を減らせば問題が解決することもあります。 しかし職場の人数やポジションによってはどうしても業務量を減らすことが難しい場合もあります。 そんな時は、仕事のスピードを上げる工夫をしてみましょう。 当たり前のことですが、朝のうちに業務の優先順位をつけ、何をいつまでに終わらせるか明確にしてから仕事に取り掛かるようにすることは大切です。 「ここまでは午前中に終わらせる」といった見立てを立てておきましょう。 また、無駄な作業を効率化することも重要で、これまで当たり前のように手動でやっていたことが自動化できないか方法を探してみましょう。例えばExcelの使い方一つとっても、面倒だと思っていた作業がショートカットを使うと一瞬で終わらせられることはままあります。 一つひとつの短縮時間は数分程度でも、それが積もり積もれば大幅にスピードアップするでしょう。 まだ仕事に慣れていない 与えられた業務に慣れておらず、時間がかかってしまい「仕事についていけない」となることもあります。これは時間が解決する問題のため、焦らず目の前のことにコツコツ取り組むしかありません。 特に入社したてや転職したての頃に陥りがちな現象ですが、あなたより長い期間その仕事をしてきた方が、あなたより効率よく業務を進められるのは当然です。 人と比べて必要以上に「もっとやらなくては」と落ち込むのはやめて、「今は修行の期間」と割り切ってみてください。 一日も早く仕事に慣れるには、似た業務を担当している仕事ができる先輩の真似をするのがおすすめです。同じ仕事をするにしても、どんな順番でやるのか、どんなツールを使うのかなどによってスピードが変わることがあります。 また、その業務に慣れていれば、どこに注力すべきところとそうでないところのメリハリがついているので、すべてを100％の力でやるよりも素早く完了させるコツがわかるでしょう。 ミスが多い 何度もミスをしてしまうと業務を進めるスピードが落ち、仕事が回らなくなってしまいます。怖いのは、「次はもうミスできない」と思うあまり、普段はしないような失敗を連発してしまうことです。この負のループに陥ってしまうと、焦りばかりが生まれてどんどん悪い方向に向かってしまいます。 断ち切るためには、成功体験が必要です。ミスばかりに目を向けるのではなく、小さくても上手くいったことに注目してください。 大きいことではなく、「頼まれていた資料をきちんと作れた」「会議を予定通り終わらせることができた」といったことでも構いません。少しずつ積み重ねて、自己肯定感を上げていきましょう。 質問が足りていない 仕事についていけないからもっと自分で頑張らなくてはと思ったり、ただでさえ迷惑をかけているからこれ以上周りの人を手間取らせるわけにはいかないと思ったりするせいで、業務上するべき質問ができていないこともよくあります。 質問すればすぐに解決する問題も、一人で考えているせいで30分、1時間とかかってしまい、他の業務が終わらなくなって「仕事についていけない」となる方も多いです。 周りに迷惑をかけたくないという気持ちもわかりますが、わからないことはどんどん質問して、早く一人立ちした方が結果的にチームのためになるので、気になることは聞いていきましょう。 コミュニケーションが足りない 質問不足と重複するところもありますが、周りの方とコミュニケーションが足りていないせいで仕事についていけない方もいます。 自分は仕事ができないと思い込んでしまって、普段のちょっとしたお喋りなどもしにくくなり、関係性が構築できず、それが仕事に反映されているのではないでしょうか。 そんな状態では、ある程度のスキルや経験があっても上手く発揮できません。 メンバーと関係性ができていれば、わからないところを教えてもらったり、ちょっとしたコツを聞いたりということもしやすくなります。 また、周りからしても気安く話せる関係の方が、「業務は順調？」「困っていることはない？」と声をかけやすいものです。 謙虚な気持ちでいることは大切ですが、卑屈になって殻に閉じこもることはやめ、こちらからどんどんコミュニケーションを取りましょう。 周りのモチベーションが高すぎる 「仕事についていけない」には2種類あり、基本的にはこれまで説明したような業務に対して自分のスキルや時間が追い付かないパターンが多いです。 そしてもう一つが、精神的なものになります。 職場の人の仕事に対するモチベーションがあまりにも高い場合、自分だけ気後れしたような気持ちになり「ついていけないな…」と感じるものです。特にスタートアップやベンチャー企業ではこの傾向が強く、熱量の差が開くことがあります。 ただ、モチベーションに関しては無理にそろえる必要はありません。 まずはやるべきことをやること、仕事をきちんと完遂していれば気持ちの面でついていけないところがあっても大きな問題とはならないでしょう。 仕事についていけないという理由で転職する前にすべきこと 仕事についていけないから転職しようと思っているかもしれませんが、それは早計ではないでしょうか。 転職も一つの解決策ではありますが、それより前にやるべきことは色々とあるものです。 まずは今の職場で、以下の4つを実行してみてください。 業務量を減らす 仕事が多くてついていけないのであれば、業務量を減らすことが先決です。まずは、本来は自分の仕事ではないが人から頼まれるものを、しっかり断るところから始めましょう。 頼まれるとつい何でも引き受けてしまう気持ちはわかりますが、それで他の仕事も終わらなくなってしまうと本末転倒です。 何かを断るのは勇気がいるかもしれませんが、相手も「絶対に今、この人に頼みたい」と思っているのではなく「もし手が空いていればやってほしい」くらいの気持ちかもしれません。 知識と経験を増やす インプットを増やすことで仕事についていけるようになることもあります。知識が足りなければ、業務にまつわる勉強をして補ってみるのはいかがでしょうか。 資格取得を目指したり、セミナーなどに参加したりするだけでも、理解度が深まり効率的に業務をこなせるようになる可能性があります。 社内研修制度があれば、それを使ってみるのも一手です。単に知識が広がるだけでなく、業務に対する前向きな姿勢も示す効果があります。 仕事についていけないと、一生懸命やっていても「手を抜いているのではないか」と思われてしまうことがありますが、このように積極的な行動をすることで、そういった誤解が解け「助けてあげよう」と思ってもらえるものです。 周りの人に相談する 仕事についていけず一人で抱え込んでいても、なかなか解決の糸口は見つかりません。 だからこそ、周りの方に積極的に相談しましょう。 周囲の先輩や上司も、あなたが今何で困っているのか、どんな助けが欲しいのかがわかれば、適切なアドバイスができます。そうすれば、もっと楽に仕事ができるようになるかもしれません。 また、職場の人だけではなく友人などに相談するのもおすすめです。仕事ができないという悩みを抱えている人は多く、気持ちをわかりあうだけでもストレス発散になります。 もし仕事についていけないという理由で転職を考えているのであれば、キャリアコンサルタントに相談してみてください。 本当に転職すべきか、今の職場でできることがあるか、転職する場合はどんな条件がよいかなど、幅広くコンサルティングしてもらえます。 転職するかどうするか決まっておらず、もやもやした状態でもフラットに話を聞いてもらうことができるので、気軽に問い合わせてみてはいかがでしょうか。 部署やチームを異動する 今の部署やチームにいる限り仕事についていけないという場合、異動を申し出るのもよいでしょう。 とはいえ、「ここでは仕事についていけないので別のチームに移りたいです」といってもネガティブに思われてしまいます。「自分のスキルを活かすために、○○を担当したい」「仕事の幅を広げるために○○部に行きたい」など、将来的な成長を見越した理由の方が会社としても受け入れやすくなるので、伝え方はよく検討しましょう。 転職後に同じ環境にならないためのポイント もし仕事についていけないという理由で転職するのであれば、新しい会社で同じような状況に陥らないようにする必要があります。 そのために、以下の3つのポイントに気を付けてください。 同業他社に転職する ゼロから新しい仕事をするとなると周りに追いつくまでにまた時間がかかり、現状と同じような状態になってしまう可能性が高いです。すでに経験のある職種を選ぶことで、ある程度のアドバンテージがあるところから始められます。 とはいえ、企業側も経験者として迎え入れるので、即戦力としての活躍が求められます。 現職を辞めてから転職先で働き始めるまでにタイムラグがあるのであれば、その間に知識をインプットするなど準備しておくとよいでしょう。 完璧主義をやめる 仕事についていけないと感じると自分のダメなところばかりが目立ち、できたことよりできなかったことの数を数えてしまいます。すると完璧を求めるようになり、完璧主義になってしまうものです。 完璧主義はより高いクオリティのために頑張れるというポジティブな面もありますが、同時によくない面もあります。 概ね成功していても100％納得できなければ「自分はダメだ」「あれもこれもきちんとやりたいのについていかない」となってしまい、自己肯定感が下がります。 新しい職場では、このような完璧主義をやめてみてください。 少しくらい上手くいかなくても、最低ラインを超えていればOKという基準に下げることで、前向きに仕事に取り組めるようになります。 大きい目標だけでなく小さい目標も作る 仕事についていけないと思う方は、ゴールが大きすぎることが多いです。あまりに大きな目標は、モチベーションが下がるだけであまり意味がありません。 転職先では、最終ゴールは大きいままでもよいので、その前に小さなゴールを作ってみてください。 例えば高校卒業以来まったく英語の勉強をしていなかったのに、TOEIC950点を目指すのは無理があります。まずは実力を知るために直近の試験を受け、例えば400点だったのであれば、小さい目標として500点をゴールに設定します。そこから100点アップさせるために英会話スクールに通ったり、単語帳を何週もしたりと細かいタスクを決めてください。 少し頑張ればできそうなことを何度もやりぬくことで自信もつき、最終的なゴールに到達できるようになります。 「仕事についていけない＝転職」は早い！ 仕事についていけない人には理由があり、それが解決できるのであれば無理に転職する必要はありません。仕事についていけないということ以外に不満がないのであれば、それだけで転職するのはもったいないこともあります。 まずは今の職場でできることに取り組み、少しずつ成長することでだんだんと追いつけるよう頑張りましょう。 それ以外にも理由がある方や、一通り頑張ってみた上でやはり転職したいと思う方は、次の職場で二の舞にならないように気をつけてください。 また、自分の考えだけで転職するのではなく、友人やキャリアコンサルタントなど周りの意見を聞くこともおすすめですよ。
結婚・出産後のキャリアが不安…仕事に復帰後も輝くことができる？
女性の人生の中でとても大きな出来事の「結婚・出産」とても幸せなことではありますが、同時に色々な悩み事も出てくるのではないでしょうか？ 長期で仕事を離れることもあり、 「休んでいる間に自分の働く場所がなくなるのではないか…？」「復帰したとしても休んでいる間に自分のスキルが落ちているかも…」「復帰したとしても自分の今後のキャリアはどうなるのか…」 など不安な思いはどんどん出てきます。 この記事では、上記のような女性の不安に「何ができるのか？」「復帰後のキャリアアップはどうすればいいのか？」をご紹介します 「女性は仕事を続けられる？」結婚、出産後の不安 まず初めに思うことは「自分は復帰後仕事を続けられるのだろうか…？」という点ではないでしょうか？ 初めての出産だと色々なことに不安を抱くと思います。 産休に入るまで仕事をしている時の不安産休中自分の今後についての不安復帰後スキルがついていってないなどの不安 このように「産休前」「産休中」「復帰後」と大きく三つの時期での不安が出てきます。 産休に入るまで仕事をしている時の不安 仕事はまだ続けている状態ですが、出産日がどんどん迫ってきます。そんな状況の中、特に仕事一筋で休まず働いていた方からすると「長期で休む」という未知の体験が待っているわけです。 後輩や部下がいる立場の方ならば、「現在進行している業務や、プロジェクトの進行への不安」なども出てくることもあります。 そしてどのような立場の人であっても「産休による自分のキャリアへの影響はどうなるのか？」「産休後の仕事や働き方はどうなるのだろう」といった先のことへの不安も募ることでしょう。 産休・育休後の自分の今後についての不安 さて、いざ産休に入ると、「復職後のキャリアの変化への不安」が増してくるのではないでしょうか？ もちろん、生まれてくる新しい命への楽しみはありますが、仕事から離れることで「社会から取り残されたような感覚」にとらわれることもあるかもしれません。産休・育休中に仕事の不安にかられてしまうと、その不安が育児に影響することもあるでしょう。 赤ちゃんの世話に追われながらも、仕事から離れることで、色々と考えてしまうことが増えてしまうのも、一つの不安の要因と思われます。 職場復帰後の仕事への不安 産休・育休明けは、その期間に仕事をしてなかったこともあり、自分自身のスキルや判断力に、不安を感じる方も多いようです。 産休・育休中は、育児中心の生活をしていたので、今までの仕事のペースを取り戻すのが難しく感じることもあります。また、休んでいる間に業務内容がアップデートされていたり、新しいルールが導入されていたり、時にはシステムが変わっていたり…と、職場や仕事の変化に対応するのが大変ということもあるかもしれません。 職場復帰後うまく働けるのか不安…しかしこれで解決！ 不安になるのは普通ですし、ごく当たり前のことです。そんな不安を解消するための解決策をこれから紹介します。解決策は大きく3点。 会社の人と適度にコミュニケーションを取っておく限られた時間だからこその効率性を追求する自分のワークライフバランスを意識する です。一つずつ詳しくみておきましょう。 育休中も会社の人と適度にコミュニケーションを取る 一つめは、会社の人と適度なコミュニケーションを取っておくことです。 産休・育休では長い期間、会社を休むことになります。その間に会社では、様々な変化がおきます。その情報に少しでもキャッチアップしておけば、復職後に「こんなに変ってるなんて」という衝撃も減らせます。もし職場に仲の良い先輩や後輩がいたら、出産報告などと合わせて、会社の状況などを聞いてみるのもいいでしょう。 さらに、職場復帰前に上司コミュニケーションを取っておけば、「復帰後自分が何をするのか？」「産休前と現在の会社の変化」を知ることもできますし、「自分自身のやりたいこと」を上司に伝えておくことができます。 職場復帰前に、上司との面談が設定される企業もありますが、もしそのような制度がない場合には、一度話をしたいと相談してみるのもよいかもしれません。 限られた時間だからこそ、効率を追求する 育休明けに時短勤務を選択する方も多いと思います。またフルタイムで職場復帰しても、出産前と同じような残業をすることは難しいという方がほとんどでしょう。 小さな子供を育てながらの仕事は、時間との闘いです。しかし、時短勤務でもフルタイムでも、限られた時間だからこそ、効率を追求していくことができれば、短い時間でも仕事の成果は上げられますし、自分自身への評価にもつながります。もしそれを職場に展開することができれば、職場全体の業務改善にも繋がります。 限られた時間で効率的な仕事を目指すことで、この期間にスキルアップすることも、評価を上げることもできるでしょう。 自分のワークライフバランスを意識する 一方で、仕事と育児をしなければならないからこそ、ワークライフバランスを意識することも大切です。ワークライフバランスとは、「仕事と育児や介護、趣味や学習、休養、地域活動の両方を充実させる働き方・生き方」のことですが、子育て中は、なかなか思うように仕事に関われなかったり、育児や家事に手が回らなかったりと、「自分の思い通りにいかない」ことが増えてきます。 その状況にストレスを感じてしまうこともあるかと思いますが、完璧を目指し過ぎず、周囲に協力を求めながら、よいバランスをとれるようにしていきましょう。 キャリアアップはできるの？ さて、「出産してもキャリアアップはできるのか？」と不安に思う方もいらっしゃるのではないでしょうか。実際に、次のような不安を感じる方も多くいらっしゃいます。 産休・育休のブランクで仕事に復帰しても何も出来ないのでは？ 「産休・育休のブランク中に色々と忘れてしまうのではないか？」「他の社員がどんどん成長して、自分だけ取り残されるのではないか？」 など、キャリアアップ以前に仕事に対する不安に駆られるかと思います。 確かに、仕事に触れていない間に色々忘れることはあるかもしれません。しかし、職場復帰して仕事を始めれば徐々に仕事のペースは戻ってきます。焦らずに、できることから仕事のペースをつかんでいきましょう。 産休・育休後、自分の待遇はどうなるの？ 業務とは別に、待遇面に関する不安もあるでしょう。産休中・育休中は基本的に給与は支払われませんが「出産手当金・育児休業給付金」というかたちで「雇用保険・健康保険」から給料の5〜7割支給されますので安心してください。 また、会社の制度によっては、給与の何割かが支給されたりするケースもありますので、自分の会社の制度を確認しておきましょう。 職場復帰直後は「時短勤務」なることが多いため、どうしても給与は低下します。しかしパートナーの協力が難しい場合には、育児中は「保育園の送り迎え」など、フルタイムではどうしても対応しきれないことが出てきます。子どもが大きくなれば、フルタイムに復帰するタイミングは必ずありますので、子どもが小さい間と割り切って、乗り切っていきましょう。 女性が職場復帰後にキャリアアップするためには？ では、職場復帰後にキャリアアップするには、どうすればいいでしょうか？そのために大切なのは、「自分自身の将来のキャリアを描いておくこと」です。 ただ漠然と「キャリアアップ」とだけ考えていると具体的な行動に繋がりにくいので、きちんとし「自分のやりたいこと」や「なりたい自分」を描いておきましょう。 どんなキャリアを目指したいか、どんな働き方を実現したいかというイメージがついたら、それを実現するには、 今の会社でキャリアアップ転職してキャリアアップ ということが考えられます。いずれにしても重要なのは、「パートナーとしっかり話し合い」をすること。 どのようなキャリア、働き方を実現するにしても、「パートナーの協力」は欠かせないため、自分の思いを伝え、パートナーの理解を得ておきましょう。 今の会社でキャリアアップを目指す場合 次に、今の会社でキャリアアップを目指す場合のポイントを紹介します。 限られた時間で結果を出す工夫をする 復職後は、育児もあるため、時短勤務で働く方が多いと思います。限られた時間では、今までやっていたことや、「ここまではやりたい」と思うことがどうしてもやりきれないこともあります。 しかし、仕事の効率化を目指していけば、短時間でもできることがあります。工夫を重ね、今までと同じかそれ以上の業務量をこなすことができれば、自分自身もスキルアップできますし、周囲からの評価も得られるでしょう。 その積み重ねが評価され、フルタイムに戻ったときに、キャリアアップができたり、新たな仕事を任されて仕事の幅が広がったりする可能性もあります また、業務に資格が必要な場合には、産休・育休中に時間を見つけて資格を取得しておくことで、さらにキャリアアップの可能性を高めることができます 自分の思い描いたキャリアにつながる部署への異動をする 異動希望は、希望通りになるとは限りませんが、その分野に興味があること、意欲があることを伝えておくと、何かの機会に声がかかる可能性があります。職場復帰後に希望の部署に異動するのは、少し難しいかもしれませんが、自分の思いを然るべきかたちで伝えておくことは大切です。 もちろん希望するだけでなく、今の仕事をしっかりと行い、一見関連がないように見えても、今の業務での成果もきちんと出していきましょう。 その信頼が積み重なれば、「彼女は未経験だけど、業務スキルが高いので、きっとすぐに学んで、活躍してくれるだろう」と思ってもらえ、チャンスがやってくる可能性もあります。 社内に提案制度などがあれば、希望する部署の内容でチャレンジしてみるのもおすすめです。 転職してキャリアアップする場合 もちろん、転職もキャリアアップの有効な手段です。 しかし出産後、まだ子どもが小さい間は、「子どもは誰が見てくれるのか」ということが問われ、転職に大きな壁があるのも現実です。そのため、今の会社ではキャリアアップが見込めない場合、やりたいことができない場合、実現したい働き方が叶わない場合には、妊娠・出産前に、自分の希望が叶えられる会社に転職しておくことが賢明といえます。 出産後、まだ子どもが小さいうちに転職活動を行う場合には、今までのキャリアや志望動機と共に、「子どもが病気になった時に見てくれる人はいるのか」など、育児と仕事の両立体制について確認されることもあります。家族や行政、民間のサポートを活用して対応できる準備をしておくと、転職活動もスムーズになるでしょう。 「育児や家庭を行いながらキャリアアップする」ことに対して理解があり、制度設計が確立されている企業も増えています。企業によって規模感、働き方や安心感が違いがあるので、自分自身の働き方や価値観に合う企業を転職先に選ぶようにしましょう。 まとめ 今回は結婚・出産後のキャリアについての不安と解決策を説明しました。 不安を解消するためにも、「自分に何ができるのか？」「自分は今後何をしたいのか？」を明確にし、それに応じた「準備」や「心構え」ができれば不安は軽くなります。 女性として人生の分岐ともなる結婚・出産。 とても幸せなことですので、少しでも不安な気持ちを解消して自分自身の人生を「家事・育児・仕事」全てを通して幸せになれたら最高ですね。 自分自身のキャリアはご自身のものです。不安な気持ちになるのは当たり前ですし、不安になってもいいんです。 しかし、安心してください。必ず仕事に復帰後も輝くことは可能です。 みなさまの人生が素敵なものになることを願っています。
仕事が暇で辞めたい方の対処法！社内でできることや転職のためのコツを解説
一般的には「仕事＝忙しい」というイメージがありますが、なかには「やることがない」「暇すぎて疲れる」という方もいます。 端から見ると羨ましく思えるかもしれませんが、当事者にとっては深刻な問題です。そこで今回は、仕事が暇で困っている方のために、現在の職場でできることや、転職について解説していきます。 仕事が暇でつらい理由 仕事が暇なら、気楽で良いのではないかと思う方もいるかもしれません。しかし実際には、非常につらく「辞めたい」と思ってしまうものです。 暇なのになぜつらいのか、理由をご紹介します。 時間を無駄にしている 特に若い世代の方は、「周りは仕事を通してスキルアップしているのに、自分は何も成長していない」という焦りが生まれます。 通常であれば顧客と折衝することで営業力が上がったり、商品開発業務を通して企画力を身につけたり、経理の仕事を熟知して資格を取ったり、何かしらの成長があるものです。 それらが一切なく、ただ歳だけを重ねていくことに恐怖を感じます。 「今はいいかもしれないが、5年後の自分は大丈夫だろうか」「もし会社が倒産したら、他の職場に就職できないのではないだろうか」などを考えると、非常に大きな不安を感じます。 社内の周りとの差を感じる 同じオフィスにいる同僚や先輩・後輩が仕事をしているにもかかわらず、自分だけ何もしないでいるのはつらいでしょう。 他の人は成果を生み出し利益を上げているのに、自分は何もせずにいるだけとなると「自分はここにいるべきではないのだろうか」と悩んでしまいます。 特に周りの人にも自分が何もしていないことを知られている場合、「なぜあいつだけ座っているだけで給料をもらっているんだ」「不公平で納得できない」というネガティブな視線にさらされることになり、大きなストレスになります。 仕事が暇な方がやるべきこと ただ「仕事が暇で困る」と嘆くだけでなく、自ら行動を起こしてみましょう。 具体的にどんな行動が必要か悩んでいる方のために、ポイントをご紹介します。 今できる仕事を探す まずやるべきは、自ら仕事を探すことです。 特に新卒や入社年次の浅い方だと「そもそもどんな業務があるのかわからない」というパターンもありますが、遠慮なく上司に相談してみてください。 忙しそうで話しかけにくいと思うかもしれませんが、まず時間を割いてもらい仕事を振ってもらうことで、上司のサポートができるようになり結果的にお互いにとってメリットが生まれます。 また、先輩の仕事を見て自分にも手伝えそうなことはないか確認してみましょう。業務のコアな部分は難しくても、コピーをとったり指定された資料を調べたりといったことはできるはずです。 漠然と「何かできることありますか」と聞いても「今は大丈夫」と言われてしまう可能性があるので、様子を見て「○○の作業をしましょうか？」など具体的に提案できると、相手も頼みやすくなります。 また、何度も相談することで「次に新しい業務を頼む時は、あの人にお願いしよう」と思ってもらうきっかけにもなるでしょう。 一つひとつの仕事を丁寧に行う 仕事がなくて暇な理由の一つに、「与えられた業務を雑に早く終わらせている」ケースがあります。 仕事が速いのは良いことですが、不備があるなど雑さが目立つと、結局はやり直しすることになったり、「別の人に頼もう」と思われてしまったりというデメリットも。 せっかく時間があるのであれば、今ある仕事を一つひとつ丁寧に取り組むようにしてみてください。時間をかけて取り組むことで、「ここはもっとこうした方が次の人がやりやすいだろう」「この作業はこの作業と一緒にやった方が効率的になりそう」など、それまで気づかなかった点に気づくことができます。 より完成度の高い状態で仕事を完結させることで、「この人に頼むと完璧に終わらせてくれる」という評価につながり、新しい仕事を振ってもらえるきっかけにもなるでしょう。 部署異動やチーム変更を希望する 暇になるほど仕事がない理由として、所属している部署やチームとのミスマッチを起こしている可能性があります。あなたのスキルや経験などが足りておらず、お願いしたいことはあってもできないという状況かもしれません。 この場合、異動した方が自分の実力を発揮しやすいでしょう。 本来は企業側が社員にあったポジションを準備すべきですが、それができないケースもあるので、ただ「仕事がない」と待っているのではなく異動を申し出てみてください。 具体的に自分には何ができるのか、どんな分野に興味があるのかなどを明確に説明できるようにしておくと、新しい異動先が決まりやすくなるかもしれません。 せっかく時間があるのであれば、こうした点を整理してみてください。 資格などの勉強をする どんなに自分から働きかけても、仕事がまわってこないこともあります。そんな時は、自分のための勉強の時間に充てましょう。 経理の仕事をしていれば簿記の勉強に取り組むなどすると、将来的なステップアップにつながります。資格の勉強を通して業務で活用できる知識が増えれば、新しい仕事を任されるチャンスが増えるかもしれません。 また、資格だけでなく業界や競合についてのリサーチをするのもおすすめです。いざ新しい仕事が生まれた時、こうした知識が活用できる場面があるかもしれません。 とはいえ、こういった個人的な勉強は業務時間中に堂々とすべきことではありません。リモートワークであれば目立ちませんが、オフィスにいる間はPCで業務画面などを開きながら取り組んだ方がベターです。 また、もし自分にできる仕事を振られたら、すぐに勉強はやめてそちらに尽力しましょう。 社内起業を目指す 「仕事が振られないなら、自分で仕事を作ろう」という考え、社内起業を目指すのも一手です。 社内起業とは会社の中で新しい製品やサービスを作るため、新しく組織を作り取り組む制度のことです。会社の人材や資金、取引先などのリソースを活用できるため、自分で起業するよりもローリスクでビジネスを始められます。 まずは自社の中で社内起業制度があるか調べ、あった場合はどのような規定になっているのかを調べましょう。 仮に選考に通らず社内起業が実現しなかったとしても、準備のために立てた計画を見てもらったり、プレゼンを見てもらったりすることで、他部署の上司から「あの人材がうちに欲しい」と言われて、新しいチームに移りそこで仕事を任されるといった可能性もあります。 「絶対に実現しなくてはならない」と考えるとプレッシャーにつながりますが、「ただ仕事が来るのを待っているだけよりも、有意義な時間を過ごせる」とある意味気楽に考えて取り組んでみることをおすすめします。 転職を検討する きちんと仕事ができる環境に身を置くため、転職を考えるという方法もあります。暇な時間を使って転職サイトを見ることで、自分の希望にあった募集を探すことができます。 特に差し迫った理由がなく、「仕事がなくて暇だから、いい会社があれば転職したい」ということであれば、期限も決まっていないので自分の納得できる募集を見つけるまで転職活動を続けることが可能です。 慌てて転職すると「こんなことなら、前の会社にいればよかった」と後悔するケースもあるのですが、しっかり吟味できるのは大きなメリットです。 しかし、ダラダラと引き延ばしていると時間だけが無駄にすぎてしまうので、「来年までに転職する」など、ある程度は自分で線引きをしましょう。 特に転職市場では若さが有利に働くことがほとんどなので、時間を無駄に使うのは厳禁です。 仕事が暇で転職する際のポイント 会社にいても暇でやることがなく、転職を決めた方のためのポイントを解説します。次の会社でも同じ轍を踏まないように、以下の点に気をつけてください。 志望動機を練る 転職の面接では必ず志望動機を聞かれますが、ここで正直に「今の職場では仕事がないので」と話すことが、必ずしもいいことだとは限りません。 会社の都合で仕事がない状況だったとしても、「能力が低くてこの人に任せられる仕事がないと判断されているのではないか」「仕事に対して積極性がないのではないか」などと思われてしまう可能性があるので、面接では別の内容を話すようにしましょう。 とはいえ、嘘をつく必要はありません。 なぜその業界に興味を持ったか、なぜその企業で働きたいと思ったかなどを話してみてください。適切な志望動機を作るときには、キャリアアドバイザーのサポートを受けることがおすすめです。志望動機をどのように伝えればいいか、細かいところまで相談にのってくれます。 また、そもそもどんな企業を選べばいいかなど、転職に関する全体的なことへのアドバイスをもらうこともできます。 キャリアアドバイザーに対してなんとなく敷居が高いと感じている方も多いですが、キャリアに対して漠然と悩んでいる方や、転職をしようかまだ迷っている方もぜひ気軽に利用してみてください。 興味のある分野に転職する 給与や休日は転職先を決めるうえで大切な要素ですが、それだけで決めてしまうとまた「仕事が暇、辞めたい」という状況になりかねません。そのため、自分がその仕事に対して興味が持てるかを大切にしましょう。 もし業界や業種に対して興味があれば、仕事を振られないタイミングでも「自分に何ができるか」などを考えるモチベーションが高まります。 そうすれば、現状と同じような状況に陥ることを防ぐことが可能です。 転職エージェントを利用する 「今の職場にいると時間を無駄にしているようで焦る、できるだけ早く転職したい」という方は、転職エージェントの利用がおすすめです。まずは転職先に何を求めるかなどを細かくヒアリングしてくれ、スピード感を持って転職先を紹介してくれます。 また、エージェントによっては面接の練習や書類の書き方などを指導してくれることがあります。特に「仕事が暇だから転職したい」というネガティブに聞こえる志望動機を、どう練ればいいかについても相談にのってくれるはずです。 転職に有利な資格を取得する せっかく時間があるならば、資格を取得してから転職するという選択肢もあります。 業界や職種によっては、特定の資格を持っているだけで基本給が上がったり、採用になる確率が大きくなったりします。 特に未経験の業界に転職する場合、資格があれば経験はなくとも知識はあるとアピールできますし、「本当にこの業界で働きたいと考えているのか」と志望度の強さを理解してもらえて好印象につながります。 まずは、自分が興味のある業界、職種にはどんな資格があるのかを調べてみましょう。そして、難易度の低いものがあれば試しに受験してみてください。 会社で暇な時間にコツコツ勉強していれば、きっと合格できるはずです。 転職前にリフレッシュのための休暇をとる 忙しい職場に転職したらゆっくりする時間が取れなくなる可能性もあるので、休暇を取ってリフレッシュしてみてはいかがでしょうか。 また、「仕事が暇で辞めたい」と気分が落ち込んでいる方にも休みをとることをおすすめします。長期で休暇がとれるのであれば、旅行をして新しい場所に行くことで気持ちを一新できます。 あまり長く休めない場合でも、趣味に励んだり、映画を観たり、自然の中を散歩したりすることで気持ちが休まるでしょう。 新しい職場でモチベーションを高く働くためにも、休暇の取得は非常におすすめです。 仕事が暇で辞めたい時にはさまざまな対処法がある 職場に行ってもやることがなく暇で仕方ないという方は、実は少なくありません。そういった人を指す「社内ニート」という言葉も生まれているほどです。 端から見れば「何もせずに給料をもらえるなんていいではないか」と思われることもありますが、いざ自分がその立場になってみると、大変つらい思いをするものです。 現状を打破するために色々と考えたり行動したりするのはよいのですが、「仕事がないのは、自分に責任があるのではないか」と責めることはやめましょう。 今回ご紹介したいくつかのポイントをおさえて、自分が働きやすい環境を作ってみてください。
「仕事を覚えられないから辞めたい」という悩みを解決！仕事ができる人になるには？
仕事に慣れないうちは、「全然覚えられない」「質問ばかりして迷惑をかけてしまう」など悩みを抱えるものです。 しかし「早く覚えなくては」と焦れば焦るほど、やる気が空回り上手くいかないことも。そこで今回は、仕事ができる人になるために必要なコツをお伝えします。 なぜ仕事を覚えられないのか？ 新入社員として入社した方、転職して新しい業界・業種で働くことになった方は、「説明してもらっても、マニュアルを読んでも、なかなか仕事を覚えられない」と悩むことが少なくありません。 そのため「自分はダメだ」「仕事ができない人間だ」「周りも迷惑だと思っているに違いない」とネガティブな気持ちになってしまうこともあるでしょう。 しかし実際には、仕事ができないと悩む理由はいくつかあります。 まだ仕事に慣れていない 一つ目は、そもそもまだ慣れていないということです。一度説明されただけでは、理解はできてもスムーズに業務をこなすことは難しいものです。 しかし周りにいる先輩や上司はすでにその仕事に慣れているためどんどんこなし、「自分だけできていない」と思ってしまいます。 これは時間が解決する問題なので、「きっと自分もそのうち慣れるだろう」と捉えてみてください。 「早く覚えよう」と前向きに頑張るのはよいですが、それが焦りにつながると余計に時間がかかってしまうこともあります。 比較対象が誤っている 二つ目は、比べる対象が間違っていることです。あなたは、誰と比べて「自分は仕事が覚えられない」と考えているのでしょうか。 例えば、「あの先輩はこんなに仕事をこなしているのに、自分は同じ時間でこれしかできていない」と比較していませんか。先輩の方が仕事が速いのは当たり前、むしろ新人にすぐに追い付かれてしまうのなら、そちらの方が問題です。 あなたが比べるべきは、過去の自分です。 もし部署のメンバーの中で一番仕事が遅かったとしても、先月の自分と比べてスピードが上がっているなら、確実に成長しています。 わざわざ周りの人と比較して落ち込むのではなく、「昨日できなかったことが、今日はなんとかできるようになった」など過去の自分と比較するようにしましょう。 仕事に興味を持てない 三つ目は、仕事に対して興味を持てないというパターンです。 仕事の向き不向きはテクニックを使えばある程度は対応できます。しかし仕事そのものに興味が持てるかどうかは、本人の気持ちが大きく関係するものです。 「就活が上手くいかず、内定が出た企業にとりあえず入社した」「今の職場が嫌で、ここ以外ならどこでもいいと思って転職した」という場合、あまり興味が持てないということもあります。この場合、仕事そのものに興味を持つことは簡単ではありません。 そのため、少し視野を広げることが必要です。 例えば銀行で働いている方で「お金を扱うことに興味を持てない」という方も、「融資をすることで中小企業の経営をサポートできる」など、自社の製品やサービスの先にあるものを考えてみると、やりがいが生まれて興味が持てるかもしれません。 仕事が覚えられない方におすすめのテクニック 仕事が覚えられないと気分が落ち込み、辞めたいと思ってしまうものです。そこで明日から実践できるテクニックを◎つご紹介します。 メモを「書く」ことをやめる 教わったことを忘れないよう、細かくメモを取る方は多いです。しかし後から見返して「このメモはどういう意味だっけ？」となってしまうことも多々あるのではないでしょうか。 そんな時は、説明を動画や音声で残しておくことをおすすめします。 最近ではリモートワークが主流になり、Zoomなどのツールを使って業務を教わることも増えました。そこで新しい仕事を教わるタイミングで画面録画をしておいて、後からまったく同じ説明を確認できるようにしておくと理解度が深まります。 また、オフィスで直接教わる場合にも音声などを録っておくと、自分で書いたメモよりもわかりやすくなります。 録音するときには一言相手に「録音していいですか」と確認すれば、断られることはないはず。ボイスメモをうまく活用していきましょう。 メモの書き方を工夫する 職場や状況によっては、動画で残しておくことが難しく手書きのメモしかできないこともあります。その場合、書き方を工夫しましょう。 まず大切なのは、そのメモが何のメモなのか、後から見てすぐにわかるようにすることです。 いきなり内容を書き始めるのではなく、「営業電話をかける時の手順」「商品開発MTGに参加するために必要な準備」など、タイトルをつけておきましょう。 次に、手順とポイントをわけておくことが大切です。 例えば「会議室の予約の仕方」について教わる時、「社内システムにログインする」「予約ページを開く」といった手順と、「参加人数が〇人以上なら、この会議室が適している」といったポイントをごちゃまぜにしてしまうと、わかりにくくなってしまいます。 さらに、余白を十分にとっておくことも大切です。 まずは説明してもらったことをメモし、後から見返したり、自分でやってみたときに気づいたことを余白に書き込んでおくことで、理解度が高まります。 定期的に復習する エビングハウスの忘却曲線によると、何かを新しく覚えても、20分後には58％しか覚えていられません。1時間後に覚えているのは44％、翌日になると33％と、なんと覚えたことの70%は忘れてしまっているのです。これが1か月後になると、覚えているのは21％と、どんどん忘れていってしまいます。 だからこそ、定期的に復習することが大切です。 新しいことを覚えてから24時間以内に10分復習すると、記憶率は100％に戻ります。次に、1週間以内に5分だけ復習するとまた記憶を定着させられ、1ヶ月以内に3分復習すると引き続き覚えていられます。 たった数分、復習の時間を取るだけ教わったことの定着率は格段に上がるので、ぜひ復習する習慣を取り入れてみましょう。 仕事から離れる時間を作る 「仕事を覚えるために休みの日もずっと勉強しよう」と、休みの日も仕事のことを考え続けるのは、必ずしもいいとは言えません。 もちろん新しく教わったことを復習したり、システムをゆっくり触ってみたりするのはよいのですが、頭がずっと仕事モードだと、集中力が続きません。 しっかりオフにして頭を休めることで記憶が定着しますし、また新しい気持ちで仕事に取り組めるようになります。 そのため、「土曜日は復習の時間にあて、日曜日は仕事のことは忘れてゆっくり休む」などメリハリをつけるようにしてください。 幅広い知識を習得する 教わった業務だけを繰り返し振り返るだけでなく、業界の知識や会社全体の製品やサービスについて理解を深めることで、一つひとつの業務を理解しやすくなることがあります。 最初のうちは「こんなことを勉強して意味があるのか」と思うかもしれませんが、後々の理解度に影響するので、余力があれば取り組んでみてください。 ワーキングメモリを強化する ワーキングメモリとは、何かの作業をするときに、一時的に情報を覚えておいて処理する能力のことです。 私たちは生活しているだけで、色々な情報を得ています。 例えば職場で「目の前にPCがある」「隣の席には同僚の○○さんがいる」など、意識してはいなくても、あらゆる事柄が脳に入って来るのです。 その情報のうち、必要なものとそうでないものを整理したり、必要な情報を長期的に覚えておいたりするために、ワーキングメモリが使われます。仕事を覚える時にも、どの情報が重要で何を覚えておかなければならないのか取捨選択が必要です。 だからこそ「聞いたはずなのにすぐ忘れてしまう」「メモをしたのに何のことだか覚えていない」という方は、ワーキングメモリを強化することで仕事を覚えやすくなる可能性があります。 ワーキングメモリを伸ばすためには、まず十分な睡眠が必要です。 個人差はありますが、7～8時間の睡眠をとることで、ワーキングメモリ機能を最大限発揮できると言われています。 また、運動と知的作業を同時に行うことも練習になります。 皿洗いをしながら昨日食べたものを思い出す、掃除をしながら前に読んだ本の内容を思い出すなどチャレンジしてみてください。 仕事が覚えられない方が身につけたい考え方 仕事を覚えるためには上記のようなテクニックが役立ちますが、それだけではなく仕事に対する考え方を改めることも有効です。 質問も仕事のうちだと考える 忙しい上司や先輩に質問をする時、「こんな初歩的なことを聞くのは申し訳ない」と思ってしまうかもしれません。しかし新人のうちは、自分から質問をすることも仕事です。 早い段階でどんどん質問すれば理解のスピードもあがり、独り立ちできるタイミングも早まります。 いつまでも質問せずあやふやにやっていき、いつまでたっても一人で仕事を完結できない方が迷惑になるので、「今はとにかく質問しよう！」と決めて、どんどん聞いてみてください。 また、「後から聞いておこう」と思うと忘れてしまったり、仕事を進めたのに「ここが間違っているからすべてやり直し」と二度手間になることもあるので、わからないことがあればできる限りすぐに質問するようにしましょう。 仕事の目的を明らかにする 人間は、意味や目的がわからないことを覚えることがなかなかできません。 例えば、「犬、頭、怒っている人、全力で走る、箸、きれい、紙くず」という単語を順番通りに覚えるのは、少し苦労するかもしれません。しかし「お客様に電話を掛ける時には、商品マニュアルを手元に置いておく」という一文は、すぐに覚えられるのではないでしょうか。 この2つは文字数はそれほど変わりませんが、暗記のしやすさは格段に違います。 仕事を覚える時にも、「何のためにこれをやるのか」など意味が解っていた方が、しっかり覚えられます。この業務はいつやるのか、どのような目的があるのかなど、前提条件を常に明らかにしておくようにしましょう。 リラックスを心がける あなたが突然俳優に抜擢され、間近で大きなカメラに撮られながら、大人数のスタッフに見守られながら「コーヒーを飲む」というシーンを撮るところを想像してみてください。 普段は何も考えずにできている動作でも、きっと「カップは右手と左でどちらで持つのか」「一口飲んだ方がいいのか、二口の方がいいのか」など気になってしまい、ぎこちなくなってしまいますよね。もしかすると、手が滑ってカップをひっくり返してしまうかもしれません。 これは緊張状態になっていることが原因です。 仕事も同じで、緊張していると普通ならなんの疑問もなくできることが、どんどんできなくなってしまいます。 例えばいつもはしないようなメールの誤字脱字などしてしまって、「なぜこんなこともできないんだ」と落ち込んだ経験はないでしょうか。 こうしたミスを避けるためには、リラックスを心がけることです。 新しい職場で心からリラックスするのは難しいですが、「焦ったら深呼吸する」「頭がこんがらがったらお茶を飲んで休憩する」など、対処法を見つけておくとよいでしょう。 タスクを管理してやる気を出す 仕事を覚えられないうちは、「あれもこれもやらなくては」と無駄に気持ちが焦ってしまうことが多いです。しかしそれにより集中力が欠け、より仕事を覚える作業がはかどらなくなってしまいます。 これを解消するためには、その日に何をしなくてはならないのか、朝のうちに明らかにすることが必要です。 「これとこれだけを終わらせれば大丈夫」と思うことで無用なプレッシャーを感じずに済みます。 仕事に対してもっと興味を持つ 子どものころ、「宿題をやりなさい」と言われるとやる気がなくなってしまった経験はありませんか。誰しもやれと命令されるとモチベーションが下がりますし、これは仕事でも同じことです。 そのため、まずは自ら興味を持てるポイントを見つけてみると、積極的に取り組めるでしょう。 目の間の業務を覚えることだけにとらわれず、「いつかこういう商品を開発してみたい」「あの先輩のようにどんどん成績を上げたい」など、自分のテンションがあがることを考える時間を取るようにすると、「そのためにはまず業務を覚えよう」と思えます。 「仕事が覚えられないから辞めたい」と思う前に 仕事が覚えられないと職場に行くのがつらくなり「やめたい」と思ってしまうものです。自分のことをダメだと感じてしまうかもしれませんが、こういった悩みを抱えているのはあなただけではありません。 頼りになる上司や成績優秀な先輩も、きっと初めは上手くいかないことも多かったはず。 すぐに「辞めたい」と思うのではなく、「どうしたら早く仕事を覚えられるのだろう？」という方向に思考を変えることから始めてみてください。
入社1ヶ月で仕事を辞めたい…短期間で退職したくなった人のための対処法
会社に入ってみたら思っていた環境と違い、そのギャップに耐えられず退職を考えることもあります。しかしたった1ヶ月で退職するとなると、自分の経歴がどうなるのか、次の仕事は見つかるのかなど、不安もあるでしょう。そこで今回は、仕事を辞めたいと思ったらどうするべきか、対処法について解説します。 1ヶ月で会社を退職するメリット たった1ヶ月で職場を退職するのは、いけないことのように思えます。しかし意外にもメリットが複数あります。 自分にあった場所で働ける 1ヶ月で退職を考えるほどであるならば、現在の会社はあなたに合っていない可能性が高いです。 早々に退職してそうした環境から離れることで、自分のパフォーマンスが発揮できる職場を早く見つけられるというメリットがあります。 そもそも、もし本当に転職するのであれば、「転職したいが、どうしよう」と悩んでいる時間はあまり有意義とは言えません。もちろん時間をかけて考えることは重要ですが、単に同じことをぐるぐると悩むだけであれば、早急に退職して新しい場所を見つけた方が得策です。 1ヶ月ですぐに退職すれば、その分早く次の職場と出会うことができます。 体調不良や精神的ストレスから解放される 前向きなキャリアアップやヘッドハンティングされたことがきっかけでの転職と違い、1ヶ月で転職を考えている方は、現状がネガティブな状態にあることが多いでしょう。 つまり、「長時間労働で疲れて休日は寝てばかり」「上司と上手くいかなくて会社に行こうとするとお腹が痛くなる」「仕事のことを考えると何をしていても楽しくない」など、ストレスにより身体的または精神的に何らかの影響があるのではないでしょうか。 この状態では、物事を前向きに考えることは難しくなってしまいます。 仕事が楽しめないだけでなく、プライベートの時間もリフレッシュできず、家族や恋人、友人との関係が悪化することも。 こういった状態に陥っている方は、まだ入社1ヶ月であっても早めに退職することをおすすめします。過剰なストレスや体調不良を抱えたまま働くことは難しいので、まずは自分を大切にすることを第一にしてください。 自分のキャリアを見つめなおすきっかけとなる この記事を読んでいる方は、「なぜたった1ヶ月で退職したいと思っているのだろう」と、自分に対して不甲斐なさややるせなさを感じているかもしれません。 しかし退職や転職を考えることは、自分のキャリアを見つめなおす良いきっかけになります。 なぜこんなにも早く退職したいと思っているのか、入社前と後ではどんなギャップがあったのか、自分は働く上で何を大切にしたいのかなど、多角的に考えることで、これからどう働くべきかが明確になるでしょう。 人間関係をリセットできる 仕事を辞めたいと思う原因は人によって様々ですが、もっとも多いのは人間関係に由来するものです。 多くの企業でリモートワークが導入され、直接的なコミュニケーションが減ったとはいえ、やはり苦手な方がいたり、他の社員の方の雰囲気に馴染めなかったりすると、だんだんと辞めたいという気持ちが大きくなります。 そういった人間関係をすぐにリセットできるのも、1ヶ月で退職するメリットの一つです。 もしかすると「すぐに退職したダメなやつだと思われたくない」と考えて一歩踏み出せない方もいるかもしれませんが、基本的に職場の人間関係が退職後に続くことはありません。 こちらが積極的に関わろうとしないかぎり、無関係な他人になります。 1ヶ月で会社を退職するデメリット 1ヶ月退職することはメリットもありますが、デメリットもあります。 転職活動の難易度が上がる 転職活動をするとき、1ヶ月で退職した経歴があると、書類審査で不採用となる可能性が高まります。 面接でどういった事情があるかを説明する前に、「逃げ癖があるのだろう」「うちに入ってもすぐに辞めてしまうかもしれない」といった印象を持たれやすいからです。 なぜ短期間で退職したかを伝えられるよう、履歴書に盛り込める範囲で書いておくとよいでしょう。 また、面接に進んだ場合も、ほぼ必ずなぜ退職したかを質問されます。その時、明確に事情を説明できるように準備しておくことが大切です。 企業からすると、似たようなスキルや能力を持った人材が2人いた場合、1ヶ月で退職した経歴がない方を採ることがほとんどでしょう。そういったディスアドバンテージを背負っていることを自覚し、めげずにどんどん転職活動をする積極性も大切です。 自分自身の働くモチベーションが下がる 「せっかく入った会社を1ヶ月で辞めてしまった」と思うと、働くことそのものに対するモチベーションが下がります。「自分はダメだ」「次の会社もすぐに辞めたいと思うかもしれない」などネガティブな感情になり、転職活動が上手くいかないこともあるでしょう。 そういった時は無理をせず、一度転職活動をお休みしてみるのも一手です。 焦って無駄に動き回るより、自分を見つめてやる気がわいてきた時点で新しい職場を探した方が、より自分に合った会社を見つけられます。 1ヶ月で退職したくなった時の対処法 1ヶ月で仕事を辞めたいと思い始めたら、急に辞めてしまうのではなく、まずは下記のような対処法をチャレンジしてみてください。 仕事に関する考え方を変える 職場を離れたいと思う理由として、仕事に対してまじめすぎる場合があります。 もちろん給与をもらう以上は真剣に取り組むべきですが、度が過ぎると良くない方向に行ってしまうことも事実です。 もし「自分が思ったように仕事がうまくできない」「ミスばかりして周りに迷惑ばかりかけている」といったことが理由であるならば、完璧主義をやめて「まだ入社したばかりだから仕方ない」という視点を持つようにしましょう。 一見すると無責任に見えるかもしれませんが、「まだわからないからこそ、今からしっかり学んでいこう」と前向きになることができます。 こうしたマインドシフトがあれば、わざわざ退職せずとも今の会社で上手くやっていける可能性も出てくるでしょう。 こうした考えは身近な上司には話しにくいため、友人やキャリアコンサルタントに話してみることがおすすめです。 異動や転勤を願い出る 職場の人間関係などで悩んでいる場合は、自分の考え方だけでなく、環境を変えるという手もあります。例えば、異動や転勤を機に状況が改善する可能性があるでしょう。 苦手な人が近くにいると、何か大きな出来事がなくてもストレスが溜まっていくものです。それを回避するために、退職せずに現状から離れる方法を探してみてください。 全国的に展開している企業であれば、他都道府県への転勤なども可能でしょう。 入社してすぐの異動希望は難しいと思いますが、今の部署でもう少しだけやってみてから異動希望を出そうと決めることで気持ちが軽くならないか、試してみてはいかがでしょうか。 退職する日を決める 退職を考える理由として、「このままいつまでも、この会社で働き続けるのはつらい」といったものもあります。こういったことから退職を考えているのであれば、自分で退職日を決めておく方法がおすすめです。 例えば「あと40年ここで働く」と思うと苦痛ですが、「1年経ったら退職しよう」と期限を切っておくことで、先が見えて頑張れることもあるでしょう。 また、実際に1年経つと業務でできることが増えたり仕事の幅が広がったりして、「わざわざ辞めなくてもいい」と思えるようになるかもしれません。 もし1年後にそんな風に思えないのであれば、そこで退職することもできます。 1ヶ月で退職するよりも1年は在籍していた方が、転職活動でのハードルが下がります。 また、単に「仕事を頑張る」という漠然とした目的では上手くいかなくても、「よりよい転職先を見つけてアピールするために、今の会社を活用して実績をつける」と考えると、やる気も出やすくなります。 また、資格取得支援制度などがあるならば、それらをフル活用して、会社から受けられる恩恵をしっかり受けてから転職しても遅くはないでしょう。 転職活動をする 対処法を試してみても退職したいという気持ちがブレないようであれば、転職活動を始めましょう。 今の職場を辞めて無職として転職活動するよりも、在籍中に始めた方が有利に進められます。 また無職になると「早く次を探さなくては」という焦りも生まれやすいので、ある程度の余裕を持てるよう、現状を維持したままの転職活動がおすすめです。 また、転職活動をする中で他社を知ることで「自分が今いる環境は、意外と悪くないかもしれない」と気づくこともあります。それをきっかけに転職活動をやめ、今の職場で引き続き働くことを選ぶ方も少なくありません。 絶対に転職しなくてはならない、絶対に職場を退職してはならないなど厳しく考えるのではなく、フレキシブルな考えを持っておくことがおすすめです。 実際に職場を退職する 転職活動の結果、内定をもらい、自分自身も新しい環境で働く意思があれば、退職して次の会社で働き始めましょう。勢いで退職してしまうよりも、こうした思考プロセスを経て辞めた方が後悔がありません。 1ヶ月での退社であれば引継ぎ業務もそれほどありませんが、それでも調整が必要になるため、前もって退職の意思を伝えるようにしましょう。 基本的には退職する1ヶ月前に申告するという就業規則になっている企業が多いですが、自分の働いている会社の就業規則は改めてチェックしておいてください。 転職後の職場で長く働くために必要なこと 今の会社を1ヶ月で辞めるとなると、次の職場では長期的に働きたいと思うもの。そのような職場を選ぶためには具体的にどうすればよいか、ポイントを2つお伝えします。 転職活動の軸を明確に そもそも、なぜ1ヶ月で辞めたいと思ってしまったのか理由を追究しましょう。 人間関係の問題なのか、業務内容に興味が持てなかったのか、給与や休日など待遇に不満があったのか、人によって原因は異なります。その理由を突き止めたら、それをベースに就活の軸を決めてください。 例えば仕事内容がネックだったのであれば、どんなに待遇がいい会社に入っても似たような業務をやる中で、また転職したいと思い始め同じことを繰り返してしまうかもしれません。 こうした自己分析が難しそうであれば、キャリアコンサルタントを頼るのも一手です。 キャリアコンサルタントは「将来どうなっていきたいか」などポジティブに未来を考えるサポートもできますが、「なぜ会社を辞めたくなったのか」など過去のネガティブな面を一緒に振り返ることもできます。 キャリアのプロである立場から、第三者の冷静な視点で見極めてもらうことによって、自分では思いもよらなかったアイディアにたどりつくことがあります。 転職先の会社を事前に詳しく調べる 次の職場で長期的に働くため、入社前に転職先企業について詳しく調べておきましょう。事業内容や商品・サービスなどの基本的な情報だけでなく、社風なども含めたリサーチが大切です。 企業ＨPや採用サイトだけでなく、SNSや口コミサイトなど、広く情報収集しましょう。 また、最近では社会人インターンという手段もあります。実際に職場に行って社員の方と一緒に仕事に取り組むことで、自分にフィットするかどうか見定めることも可能です。 そこから広がった人脈で次の職場が見つかるケースもあり、副次的なメリットも見込めます。 1ヶ月で会社を辞めてもいいし、辞めなくてもいい 目の前の問題に頭がいっぱいになってしまい、つい短期的な視点でしか物事を考えられなくなることは多々あります。会社を辞めるかどうかということについても、長い目で見ることができなくなっている方が多いでしょう。 しかし人生のおけるキャリアを考えると、1社を1ヶ月で辞めるかどうかはそれほど大きな問題ではありません。 真剣に考えることは大切ですが、深刻に悩みすぎないよう、煮詰まっている方は一度リフレッシュの時間を設けてみてください。急に退職を決めずとも、例えば休みをとったり休職をしたりとった方法もあります。 また、一人で抱え込まず、家族や恋人、友人、もしくはキャリアコンサルタントに相談してみましょう。 一人で考えているとどんどんネガティブな方向に流れてしまい、最悪の場合、うつ状態などになってしまうこともあります。 人に話すことで気持ちが楽になったり、事実を整理して考えられるようになったりするメリットがあるので、ぜひ身近な方を頼ってみてください。
【仕事に行きたくないと思ったら】職場を辞めたい方におすすめの考え方と対処法を解説
毎日働いていると、人間関係や仕事のストレスから、「もう仕事に行きたくない」「思い切って辞めたい」と思う日もありますよね。 もちろん退職するのも一つの方法ですが、勢いで辞める前に一度立ち止まってみてもいいかもしれません。 今回は、仕事に行きたくないという気持ちで一杯になってしまった方のために、どのように対処すべきかをご提案します。 会社を辞めたい時は自分の悩みを細分化する 経営学の分野では、大きな問題にぶつかったとき「問題を細分化して一つずつ解決する」ことが有効であるとされています。 この理論を応用して「仕事に行きたくない」という感情に向き合ってみるのは、有効な対処法です。 辞めたいという勢いで無計画な退職・転職し、後悔しないためにも、まずは「なぜ自分は辞めたいと思うのか」という理由の部分に焦点を当て細分化しましょう。 下記4つのうち、ご自身がどれに当てはまるか、考えてみてください。 1．人間関係に悩んでいる 人の悩みの多くは、人間関係に由来します。 仕事を辞めたいという悩みも、「職場の人間関係が上手くいっていない」というケースが多いです。 実際に、マイナビが行ったアンケートによると「職場に嫌いな上司がいますか（いましたか）？」という問いに対して、73.5％が「いる」と回答しています。 （参考：マイナビ「「上司が嫌いで辞めたい！」実際に転職した人はXX％。退職理由にしていいの？」） 多くの方が上司との関係に対してネガティブな感情を抱えていますが、そのパターンはいくつかに分かれます。 まず、「正当に評価されない」ことです。仕事で成果をあげてもそれが認められなければ、モチベーションが維持できません。 特に自分勝手な上司の下についてしまい、こちらが報連相をしてもまじめに聞いていなかったり、指示が不明瞭だったりすると、自分がどれだけ努力しても認められない悪循環に陥ってしまいます。 また、「精神論ばかりで具体的な助言がない上司と一緒にいる」ことが、大きなストレスになっているケースもあります。仕事で行き詰ったときに「できるまで頑張れ」「あきらめるな」といった漠然としたことしか言わない上司に対し、苦手意識を持つ方は少なくありません。 具体的なアドバイスやサポートがなく自分のスキルアップが見込めないことも、仕事に対してネガティブになりうる要素です。 人間関係は、対上司だけでなく、同僚や後輩についても重要です。 「相性の悪い部下を持ってしまい上手くマネジメントできず、多くのタスクを抱え込んでしまっている」方もいるでしょう。 特に初めて部下を持ったときには、自分の業務をこなしながら後輩育成もしなくてはならないため、ストレスを感じやすくなります。 2．仕事を楽しめない 仕事との相性が理由で、会社に行きたくないと思うこともあります。 毎日決められた業務を素早く正確に行うことが得意な方もいれば、クリエイティブな発想で自由に企画するのが好きな方、人当たりが良くコミュニケーションをとることに長けた方もいます。 自分が得意とする仕事ができればよいのですが、チームの中で苦手なことに取り組まなくてはならないこともあります。これを成長のチャンスと捉えることができる一方、あまりにも相性が悪いと多大なストレスがかかります。 また、マンネリ化して達成感が得られないケースもあるでしょう。 入社したころは覚えることも多く毎日必死で過ごしていても、だんだんと慣れてくるものです。仕事が単なるルーティンとなり、「何のためにこれをしているのか」と思い詰めてしまうことは珍しくありません。 部署異動や昇進により業務内容が変わり、「前の方が良かった」と感じることもよくあります。 3．職場環境や待遇が良くない いくら人間関係が良好でやりたい仕事をしていても、環境や待遇が悪ければ辞めたいという気持ちはわいてくるものです。 生活に十分な給与がもらえなかったり、休日が少なくプライベートの時間が取れなかったり、残業続きで寝る時間が短かったりすると、なかなか長期的に働くことはできません。 そんな時に転職サイトを見たり友人の話を聞いたりすると、自分の状況を変えたいと思うようになるのは自然なことです。 「資格を取れば手当てが出て手取りが上がる」など明確な基準があれば頑張れるかもしれませんが、そういった基準がなければ辞めたいと思ってしまうのも無理はありません。 4．将来性を感じない 「この会社にいても先がないのでは」と悩み始めると、転職を考えるようになります。 会社の業績悪化など経営的な側面はもちろん、上が詰まっていてステップアップできない、保守的すぎて時代にあわせて変化できていないといったところから、将来性のなさを感じることもあるでしょう。 「会社と一緒に沈むくらいなら、辞めて違う職場で頑張りたい」というモチベーションで転職をする方も、実際にたくさんいます。 会社を退職・転職したいと思ったらすべきこと 問題を細分化したら、行動を起こしましょう。 勢いで職場を離れるのか、計画的に対処するのかによって、その後の人生が大きく左右されます。 会社を休む 毎日職場に通っていると、自分や仕事、キャリアについて客観的に考えることが難しくなってしまいます。 まずは有給休暇などを使って会社を休み、リフレッシュしましょう。 ストレスがかかり続けると、最悪の場合、体調やメンタルの調子を崩してしまいます。もしうつ病などになってしまうと完治まで非常に時間がかかるので、取り返しがつくうちに対応してください。 休みをとったら、まずは仕事のことは考えずストレス発散することに集中します。自然に触れたり、好きなアーティストのライブに行ったり、旅行をしたりと、自分が楽しいと思えることに時間を使ってください。 転職サイトに登録する 転職サイトに登録したからといって、すぐに転職活動をしなくてはならないわけではありません。アカウントだけ作っておいて、時間のある時に求人をチェックするだけという使い方もできます。 転職サイトから情報を集めることで、自分の職場と他の職場を比較しやすくなります。 自分のスキルで転職したら、どのくらい年収がアップするのか、待遇はどれだけ変わるのかなどわかれば、「今のところにいた方がいいかもしれない」「思い切って転職した方がよさそう」など、判断しやすくなります。 また、サイトによっては企業側からスカウトが来ることもあります。 「自分にはこの会社しかない」と思うと思考が狭まりますが、他にも選択肢があると感じられれば、気持ちの面でも楽になるものです。 尚、登録する転職サイトはエージェントを利用しないものがおすすめです。 エージェントからの紹介は、あくまでも転職の意思があることが前提となるケースがほとんどなので、この段階では上手くマッチしません。 まずは自ら案件を探すタイプのものに登録して、本当に転職しようと決めたらエージェントタイプを選んだ方がより有効に利用できます。 運動や自分の趣味の時間を作る 「会社に行きたくない」という気持ちが強すぎて、メンタルに不調をきたし始めることは多々あります。 そんな時は一旦仕事のことを忘れ、体を動かしたり、楽しいと思えることに集中したりしましょう。 運動をすると交感神経が優位になり、気持ちが前向きになるものですし、体を疲れさせることで夜眠りやすくなるという側面もあるので、おすすめです。 また、趣味の時間は、なるべく仕事とは別のことをしましょう。 例えば読書が好きな方は、「仕事に役立つからこのビジネス書を読んでおこう」と選ぶのではなく、「この小説家が好きだから新刊を読もう」など、リフレッシュ目的で読む本を選んでみてください。 キャリアコンサルタントに相談する 仕事を辞めたいという悩みは、上司や先輩などに相談しづらいものです。 そんな時は、キャリアコンサルタントを利用してみてください。 キャリアコンサルタントは、一般的には「転職をするときにキャリアプランについてアドバイスをする」というイメージがありますが、「会社に行くのが嫌になってしまった」「転職しようと決めたわけではないが、辞めたいとは思っている」といった相談をすることもできます。 まずはしっかり悩みを聞いたうえで、どんな解決法があるか、具体的にどうすべきかなど、自分で答えを見つけるためのコーチングをしてくれます。 「仕事に対して意識が高い人が使うもの」という印象かもしれませんが、「仕事の相談ができる、職場以外の人」というカジュアルな気持ちで試してみてください。 自分のキャリアプランを考える そもそもなぜ今の会社に入ったのか、これから何をしたいのか、どんなキャリアを積みたいかなどを考えることも有効です。 目の前の仕事にとらわれずキャリアプランを考えることで、今の職場にいるべきかどうか、長期的な視点で判断することができます。 まだここで学べることがあるのか、転職するとしたらいつどんな会社を選ぶべきかなど冷静に考えられれば、なんとなく退職・転職をして「まだ元の職場にいればよかった」と後悔するリスクを減らせます。 自分の会社で環境改善を試みる 日本では長く終身雇用が採用されてきましたが、今では転職をする人はまったく珍しくありません。 そのため、辞めたいと思ったタイミングで職場を離れるのも一手です。 しかし「ここだけどうにかなれば、今の会社にいたい」という気持ちがあるのであれば、まずは現在の環境を改善するために行動してみるのはいかがでしょうか。 人間関係の改善 上司との関係に悩んでいる方は、別の上司や人事などに相談してみてください。 上司の人となりをわかった人から客観的なアドバイスをもらうことで、適切な対処法が見つかるかもしれません。 部下の扱いに悩んでいるなら、マネジメント能力に長けた上司や先輩からアドバイスをもらうのがおすすめです。 もしも、上司からのパワハラやセクハラといったハラスメントが原因で悩んでいるのであれば、すぐにでも相談しましょう。 2020年6月に施行された改正労働施策総合推進法（パワハラ防止法）により、企業にはハラスメント相談窓口が設置されることになりました。 2022年4月からは一元的な相談窓口の設置が中小企業にも義務化するので、「誰から、どんなハラスメントを受けているのか」をまとめ、もしメールなどの証拠があればそれを持って相談してください。 仕事内容の改善 仕事の内容に面白さややりがいを感じないのであれば、チームや部署を異動すると改善されるかもしれません。 その際、「今の仕事がやりたくない」「つまらないから新しいことがしたい」といった希望では通りにくいため、「キャリアに幅を持たせたい」「スキルアップして、自分ができることを増やしたい」といった前向きな気持ちで申請することがおすすめです。 また、社内ベンチャーなどの制度があれば応募してみてもよいでしょう。 自ら企画立案したプロジェクトであれば、やらされ仕事をこなすよりもやる気が出て、ポジティブに取り組むことができます。 待遇の改善 働きにあった給与がもらえていないなど、待遇面での不満が大きければその改善にチャレンジしてみてください。 いきなり「給料をあげてほしい」と言うのではなく、これまでの実績や保有している資格などを整理して伝え、「どうすれば、いくら上がるのかを明確にするための話し合い」にすると有益です。 「会社を辞めたい」と思うのは悪いことではない 友人や家族に「会社を辞めたい」と相談すると、「もっと頑張ったら？」「他の会社も同じようなものだよ」などと言われることがあるでしょう。 こうした言葉が返ってくると、仕事を辞めたいと思うのはネガティブなことのように思えるかもしれませんが、そんなことはありません。 入社してから退職するまで一度も辞めたいと思わない人の方が少なく、色々なことに悩みながら四苦八苦しながらキャリアを磨いていく人はたくさんいます。 まずは「仕事を辞めたいなんて思ってはダメだ」という意識を捨て、自分の気持ちを自分で認めてあげるところから始めましょう。 そのうえで、どんな理由で辞めたいのか、何がストレスになっているのか、どんな対処法があるかなど考えてみてください。 一度ゆっくり仕事について考える時間をとることで、長期的なキャリア形成に役立つことは多々あります。
結婚後の女性の働き方ってどうしたらいい？自分なりの答えの見つけ方【後編】
結婚後の女性の働き方について、前編では正社員やパート・派遣社員として会社に勤める働き方をご紹介してきました。 しかし、結婚後の働き方には「専業主婦として家事育児に専念する」「フリーランスとして働く」「起業する」など「会社に雇われない働き方」もあります。 自分に合う道があるか、それぞれの働き方を選ぶときに何を考慮すればよいのか、そのメリットデメリットを確認していきましょう。 家族との時間を優先して専業主婦になる 総務省統計局「労働力調査特別調査」によると、2020年の共働き世帯は1240万。一方で専業主婦世帯は571万と、共働き世帯数が増える一方で専業主婦世帯数は減少の一途をたどっています。 しかし、本音では「できることなら専業主婦になりたい」と思う方も少なくないようです。ソニー生命保険株式会社が2020年に行った「女性の活躍に関する意識調査」で、働く女性に対し、本当は専業主婦になりたいかという質問をしたところ、「非常にそう思う」と「ややそう思う」と答えた女性は全体の29.8％。年代別に見ると、20代が41.7％でした。 また別の調査をみると、ニュースサイト「しらべぇ」編集部が行ったアンケートでは、専業主婦になりたいと思った人の割合は27.3％。この調査では30代が36.4％と高い数値を出しており、調査によって変動はありますが、全体のおよそ3割が専業主婦を希望していることがわかります。 「夫が高収入でないと、専業主婦になるのは難しい」と考える方もいらっしゃるかもしれませんが、総務省統計局のデータによると、実際には専業主婦世帯で一番多い世帯年収は300～399万円。ついで200～299万円となっています。 画像引用元：「ARUHIマガジン」共働き世帯の世帯年収は現状どれくらい？ 年収別のライフスタイルも解説より 国税庁「民間給与実態統計調査(令和元年分)」によると、20代後半の男性の平均年収は403万円ですから、専業主婦を実現するために必ずしも夫が高収入である必要はなく、夫婦の間に「そういうライフスタイルを実現したい」という思いがあれば、平均並みの収入で実現している人は多くいるということです。 それでは、「専業主婦」という働き方を選ぶメリット、デメリットをみていきましょう。 専業主婦のメリット1.家事や育児に十分に時間をかけられる 家事も育児も、やろうと思えばいくらでもやることがあり、どれだけ時間があっても足りないほどです。 しかし、正社員でもパートでも、外に働きに出れば、どうしても時間に追われてしまいます。仕事と家事と育児を両立するには、「できる範囲でできることを」やれるよう、時間とバランスを見つけなければなりません。 しかし、家事や育児に自分の時間をすべて使える専業主婦という働き方ならば、「家事や育児に手をかけたい」「子どもが小さいうちはできる限り一緒にいたい」「子どもや夫との生活や時間を大切にしたい」いう思いを叶えられます。人生で、自分の大切な人のための時間、大切な人と過ごす時間を一番に考えられるのは、お金には代えられない大きなメリットでしょう。 専業主婦のメリット2.仕事関係のストレスから解放される 会社を辞めてしまえば、仕事に関係するストレスは一切なくなります。納期やノルマに対するプレッシャー、職場の人間関係など、そうしたものから解放されます。 前述のように、仕事との両立で時間に追われることもなければ、仕事のストレスでイライラすることもなくなるので、心に余裕をもって家族に接することができるようになり、専業主婦になって家庭が円満になったという方も。 専業主婦になることで、心が軽くなる方もいらっしゃるのではないでしょうか。 専業主婦のメリット3.夫の勤務スタイルに合わせられる 専業主婦になれば、夫の勤務スタイルに合わせることができます。国内外の転勤にも一緒に行くことができますし、激務の夫との家庭内のすれ違いを最小限に抑えることもできるでしょう。 専業主婦のデメリット1.経済的なリスクが高まる とはいえ、もちろんデメリットもあります。次にそれを確認していきましょう。 まず挙げられるのが、自分自身の収入がないので「経済的なリスクが高まる」ことです。「夫が高収入であること」が専業主婦になる必要条件ではないことは前述の通りですが、家計は夫からの収入のみになるということには、いろんなリスクがあり、それは夫が高収入でも平均並みの収入でも変わりません。 例えば、夫がリストラにあったり、病気で休職が必要になったりしたときに収入源が激減、あるいはなくなってしまうこともあります。転職で年収が下がるかもしれませんし、あるいは夫本人がどんなに仕事を辞めたいと思っていても、「年収が下がるから」という理由で転職を諦めてもらいたくなるかもしれません。 また、いつまでも夫婦円満でいるのが理想ですが、結婚生活がいつまでも円満とは限りません。何か離婚したい事由が発生した際に専業主婦でいると、「経済的に自立ができないから」という理由で離婚をためらう方が多いのも事実です。 さらに夫が高収入でない場合には、子どもの教育費や住宅費、老後資金に不安が付きまとうのも現実です。将来に備え、しっかり家計管理を行う必要があるでしょう。 専業主婦のデメリット2.自分が自由に使えるお金が減る 専業主婦は、自分で自由に使えるお金も少ないです。少し前の調査になりますが、2013年の博報堂の「子供を持つ既婚女性の就業形態と消費に関する調査結果」によると、1ヶ月あたりの専業主婦のお小遣いの平均は1万4942円。 フルタイムの主婦のお小遣いは2万6725円、パート・アルバイトの主婦は1万5562円ですから、専業主婦が一番低くなっています。 「でもそれでも1万5000円近くあるなら…」と思ってはいけません。この数値は平均値なので、年収数千万を稼ぐ夫を持ち、月に何万円も、何十万円も、自由に使えるマダムのような人が平均値を上げている数字なのです。 「＠nifty」の「何でも調査隊」によると、30代以下の専業主婦の1か月のお小遣いは5000円以下が64％と圧倒的に多数です。 「自分の服はここ何年も買っていない」という専業主婦は、筆者の身近にもたくさんいます。家事も育児も立派な仕事ですが、「自分の収入がない」という状況がもたらす様々な面も、きちんと理解しておきましょう。 専業主婦のデメリット3.「自分」としての社会との関わりが減る 専業主婦になると、「家族」との時間は増えますが、「自分の時間」はほぼなくなります。その結果、社会とも「〇〇さんの奥さん」「××ちゃんのママ」として関わることが圧倒的に多くなり、「一個人として社会に関わる」と実感できる機会が一気に減っていきます。 社会との関わりを必要最小限にしておきたい方には、これはメリットとなりますが、「最近大人と会話していない」「子育て以外の話をしていない」と感じてしまうこともあるかもしれません。 自分の好きな仕事でフリーランスとして働く 正社員やパートなどで、会社に勤めるとどうしても時間に縛られてしまいます。 「決められた時間に仕事をする働き方では、家事と育児と仕事を両立できるか自信がない」 そんな方は、自分の経験や好きなことを活かしてフリーランスになるという働き方もあります。今はクラウドソーシングサイトで仕事も探しやすく、デザイナーや経理、Web制作など経験を活かした業務はもちろん、Webライターのように未経験から始められる案件も探しやすくなっています。 フリーランスとして仕事を始めやすい今だからこそ、そのメリット・デメリットを確認して、自分に適性があるか可能性を考えてみましょう。 フリーランスのメリット1.家事と育児と仕事のバランスを自分で決められる 自分の時間をどのように使うか、どれくらい仕事をしてどれくらい家族のために時間を使うか、仕事の量や時間をある程度、自分で決められるのがフリーランスの最大のメリットです。特に今はWebで受発注が完結し、在宅でできる案件も多いので、通勤時間を費やすことなく時間を有効活用することもできます。 単価も様々ですが、パート代や自分のお小遣いくらいの収入を得ることの難易度はそれほど高くはなく、デザインなどのスキルがあれば、正社員並みの収入を得ることも可能です。 収入を得ながらも、時間的な制約はパートや正社員、派遣社員よりも格段に緩いので、子どもが病気になった時や、子どもの園行事や学校行事に参加する時などに都合がつけやすいでしょう。 フリーランスのメリット2.仕事上のストレスをコントロールできる フリーランスですから、どんな案件を引き受けるか、どれくらいの仕事をするのか、決めるのはもちろん自分です。クライアントとどのような関わり方をする案件なのか、どれくらいの納期で対応するのか、自分が選んだものを引き受けていくのがフリーランスです。 「収入のために、仕事は選ばない」ことも選べますし、「自分の価値観や働き方を優先したいから、仕事を選ぶ」ことも選べるから、仕事上のストレスをある程度、自分でコントロールできます。 フリーランスのデメリット1.収入は不安定になる 仕事での自由裁量の部分は大きくなりますが、仕事の案件数や収入が保証されているわけではありません。また、正社員や派遣社員のように夏休みや有給休暇はなく、自分が仕事をしなかったら報酬は発生しないので、長期的な休みを取ったり、病気やけがなどで仕事が出来なくなったりした場合には収入が途絶えてしまいます。 フリーランスのデメリット2.確定申告や帳簿管理が面倒 フリーランスは、個人事業主としての収支管理も自分で行わなければなりません。正社員や派遣社員、パート社員だったら雇用主である会社が行ってくれる年末調整などもないので、自分で確定申告を毎年行う必要があります。 毎月の経費管理も必要となるため、面倒な事務処理は会社員時代に比べると多くなるでしょう。 フリーランスのデメリット3.健康保険料が高くなることも そして、健康保険料も大きな問題となります。基本的には国民健康保険に加入することになり、保険料は各市町村によって異なるのですが、収入を得らえるようになればなるほど、保険料はかなり高くなります。正社員等で会社に雇用されていれば、「労使折半」で会社が出してくれている保険料を、自分で全額払わなければならないからです。 フリーランスが加入できる組合や協会に加入すると、健康保険料を押さえることができますが、手続きが面倒だったり、加入条件が厳しかったりするものも多いことも知っておきましょう。 思い切って起業する 最後に、思い切って起業するという働き方もあります。 「起業」というと大げさに聞こえるかもしれませんが、「起業」して事業を始めるレベルは人それぞれ。本格的な事業計画書を書いて、銀行から融資を取り付けて始める「起業」もあれば、自分の貯金の範囲内で自宅の一室を使って自分の特技を教える教室を開いたり、カフェを始めたり、手作りのものを売ったりと、小さく始める「起業」もあります。 本格的に始めるとなれば、ストレスやプレッシャーは正社員時代の非ではありませんが、その分大きなやりがいを得られます。事業が成功すれば、収入も正社員時代をはるかに上回ることもできるでしょう。 また、自分でできる範囲のことを自分で持っているリソースのみをつかって、リスクを抑えて小さく起業することもできます。自己資金で始めれば、返済のプレッシャーがない分、自分のペースで事業を育てていくことができるでしょう。 さらに今は、個人でも取引できるM＆Aサイトも複数あり、1から事業を立ち上げるのではなく、既存事業や既存店舗を買収し、自分のアイデアをそれに加えて事業を始めることもできます。 どんな事業でも立ち上げ期は大きなエネルギーが必要で、自分の時間を費やさなければ成果は上がりませんが、ある程度の規模になれば事業を人に任せることができるのも起業のメリット。そうなれば収入を得ながら、自由に時間を使うことができるようになります。 自分の気持ちと、家計と、パートナーの希望のバランスを いかがでしたでしょうか。正社員や派遣社員、パートなど「会社に雇われて働く」以外にもいろんな働き方があります。 結婚後の女性の働き方は、自分がどうありたいかという気持ちが一番大切ですが、現実的にはそれだけで決められないのが難しいところです。パートナーである夫の希望（家事や家計負担の希望、転勤の有無などのワークスタイルなど）もふまえて、バランスをとりながら、納得できる働き方を探していきましょう。 ただ、どうバランスをとればいいのか、自分の気持ちがどこにあるのか、一人で考えているとわからなくなってしまうこともあります。 キャリア・コンサルティング・ラボでは、女性が結婚後の働き方を見つけられるように「女性のライフイベントと今後の働き方を考える60分」のコースを設け、女性のキャリア支援に長けたコンサルタントが「これから」を考えるサポートをしています。この先どうしようか迷ったら、ぜひお気軽にご相談ください。
結婚後の女性の働き方ってどうしたらいい？自分なりの答えの見つけ方【前編】
結婚したからといって特に働き方が変わることが少ない男性と異なり、女性は結婚というライフイベントを迎えるにあたって、一度自分の働き方を見直さなければなりません。 男性の育児休暇取得の推進がほんの少しずつ進んできたり、家事分担ができる男性も少しずつ増えてきてはいますが、それでも結婚後の家事育児の役割分担は圧倒的に女性が多くを担うことになるのが現状だからです。 夫の収入と家事の協力度合、子どもを預ける保育園の問題、ワーキングマザーに対する職場の理解と支援体制など1人1人の状況が異なるなか、自分にとってのベストな働き方はどうやって見つけたらいいのか。 悩んだらこんな視点から、結婚後の働き方を考えてみませんか。 正社員、派遣、パート、専業主婦…まずは自分がどうしたいかを大切に 結婚後の働き方を考えるの上で、1番大切なのは「自分がどうしたいか」という自分自身の希望です。どんな働き方がしたいか、ではなくて「どんな生き方をしたいか？」という視点から、自分の気持ちに向き合ってみましょう。 結婚後は、家事や家族との時間を優先したいのか。結婚で今まで築いたキャリアが途絶えないようにしていきたいのか。教育資金や老後資金など、経済的な備えを万全にしていきたいのか。結婚した後も、家族や子育ての範囲だけでなく違う形で社会と接点を持っていきたいのか。 他にもいろいろな希望があると思います。40才や50才になったときに、どんな自分でいたいのかも想像しながら、考えてみてください。 家事や家族との時間を優先する、仕事のペースを落とすのが希望なら、派遣社員やパートとしての働き方や、専業主婦として家事と育児に専念する働き方がいいかもしれません。今まで築いたキャリアを捨てたくない、将来に向けて経済的な備えを万全にしたいのであれば、正社員の働き方がベストといえます。 「何らかの形で社会と接点を持ち続けたい」という希望であれば、企業で雇われる以外にも社会とのかかわり方はあるので、結婚後の環境に合わせて様々な選択肢があります。フリーランスや起業するという選択肢もありますし、ボランティアで地域の仕事に関わるという関わり方もあります。 ではそれぞれの働き方を選ぶときに、何を考慮する必要があるのか、どんなメリットデメリットがあるのかをみていきましょう。 仕事のやりがいや収入を得たいなら正社員 仕事のやりがいや収入を得る選択肢は「正社員」です。正社員としての働き方を選ぶなら、まずはパートナーの理解と協力を確認しましょう。 2019年に内閣府が発表した男女共同参画社会に関する世論調査では、女性が職業を持つことについて、「子どもができても、ずっと職業を続ける方がよい」と考える人が61％と過去最高になりました。また、「夫は外で働き、妻は家庭を守るべきである」という考え方について尋ねたところ、「賛成」と答えた人は35％だったのに対し、「反対」は60％でした。 これをみると、世の中は確実に変わっています。しかし、女性が外で働くことに賛成している男性でも、本音では「一般論としては、ずっと職業を続けるほうがいいけれど、自分の妻には家庭を守ってほしい」「仕事は続けるのは構わないけれど、家事はしっかりやってほしい」という男性も少なからずいます。 あなたのパートナーの本音は、どこにあるでしょうか。正社員としての働き方を選ぶなら、パートナーがその働き方を理解してくれるかどうかが大きな問題となりますので必ず本音を確認しておきましょう。 そして、正社員を続けることに理解があるパートナーならば、家事の分担についての考えも確認しておきましょう。どちらの仕事が忙しく、どちらがどんな家事が得意かは、夫婦によってケースバイケース。正解はありませんが、お互いに納得できる役割分担と、妥協点を見つけることが大切です。 パートナーが「仕事を続けるのに賛成してくれても、家事は分担してくれない」となると、正社員の道を選ぶことは大きな負担となります。後から「こんなはずじゃなかった」とならないよう、結婚前にしっかり認識を合わせておきましょう。 また、出産を希望するなら、職場の子育て支援制度や風土も重要です。女性が結婚後に正社員としてキャリアを築くためには、夫と職場の理解と協力が不可欠だからです。 夫の理解も協力もあるけれど、職場の理解や支援制度がないという場合には、出産後もワーキングマザーが働きやすく、実際に活躍している企業へ転職活動をすることも、前向きに考えていきましょう。 「正社員」を選ぶメリット 正社員を選ぶメリットは、なんといっても安定した収入が得られることです。 ニッセイ基礎研究所が2016年に発表した「大学卒女性の働き方別生涯所得の推計 」によれば、正社員で働き続ければ育児休暇や時短勤務を利用しても生涯所得は2億円以上。 ・第一子出産後に退職し、第二子小学校入学時にフルタイムの非正規雇用（派遣社員など）で再就職した場合：9670万円・第一子出産後に退職し、第二子小学校入学時にパートでで再就職した場合：6147万 と、派遣社員やパートの道を選んだ時の2～3倍以上の収入が得られます。もちろん、現役時代は正社員で働くことで出費も増えますが、定年退職後に得られる厚生年金も派遣社員やパートに比べると多くもらえます。 収入が多いということは、それだけ自分のために使えるお金も多いということ。子供の教育費や老後の生活を考えても、正社員を続けることの経済的メリットは非常に大きいでしょう。 また、正社員であれば責任ある仕事を任される、裁量を持って働くなど、正社員ならではのやりがいもあります。 さらに、もし結婚生活が破綻しても、経済的に自立していれば、夫の収入に頼ることなく自分の気持ち次第で結論を選ぶことができます。厚生労働省の「人口動態統計速報（令和2年8月分」によると、2019年の離婚件数は20万8496組。婚姻件数は59万8965組ですから、今や離婚も珍しいことではありません。正社員はその意味でもリスクヘッジになります。 「正社員」を選ぶデメリット 正社員を選ぶデメリットは、家事と育児と仕事のバランスをとる難しさにあります。時短勤務をしても、効率化しても、家事にも育児にも時間がかかるので、正社員として働いているとどうしても時間に追われる毎日になります。 また、子供が保育園のうちは病気にもかかりやすく、保育園からの急な呼び出しに対応しなければなりません。保育園や学校では参観日等の行事も多いですが、有休をとれないこともあるでしょう。 時短勤務制度があるならば大いに活用すべきなのですが、その時短勤務制度に対して職場の理解が実はあまりないことや、なんとなく肩身が狭い思いをしてしまうという方がいらっしゃるのも悲しいですが現実です。 さらに、時短勤務で働くことで補佐的な仕事の担当になってやりがいがなくなってしまったり、同僚や後輩にキャリアで追い抜かれたような気持ちになってしまったりと、複雑な思いをすることも。 これらのデメリットは子供が成長して育児の負担が減少すれば、少なくなっていくものですが、最初のうちはやるせない思いを感じてしまうこともあるかもしれません。 バランス重視なら派遣社員 「フルタイムの仕事がしたいけれど、家庭と仕事の両立ができるように負荷の少ない働き方をしたい」 それを実現するのが、派遣社員としての働き方です。そのメリットデメリットをみてみましょう。 「派遣社員」を選ぶメリット 派遣社員は、派遣会社に登録をし、派遣会社から派遣されます。派遣会社に登録するときに、希望の残業時間を申請して、その希望を満たす職場を紹介してもらえるので、自分が望むワークライフバランスを実現しやすくなります。特に大都市圏では派遣社員としての選択肢も多いので、今までの経験を活かし、自分の働く時間も場所も、自分の希望に合う職場を選んで働くことができるでしょう。 時間の都合が調整しやすいので、様々な理由でパートナーが家事の分担ができないとき、自分が家事を担いたいときにも、仕事と家事、育児をバランスよくこなすこともできます。 また、一般的に派遣社員は正社員に比べると仕事の範囲が限定されるので、正社員のようなプレッシャーやストレスもありませんが、今までの経験を活かした仕事ができます。また、大企業系列の派遣会社では、親会社の大企業と同じ健保や福利厚生が利用できることもあります。条件を満たせば産休も育休も取得できます。 さらに、派遣会社の採用選考通過すれば、派遣先が決まっていない待期期間でも、毎月決まった額の給料をもらえる無期雇用派遣になることもできます。 派遣社員の契約期間の上限は、基本的に3年と決まっていますが、これも見方によっては「いろんな業界や会社を経験することができる」ともいえるため、新しい環境で刺激を得ることが好きな方にはメリットとなるでしょう。 「派遣社員」を選ぶデメリット 大きなデメリットは、「雇用の安定性」です。派遣社員の契約期間の上限は、基本的に3年間と決められており、どんなにその職場が快適だったとしても同じ職場で3年以上働くことはできません。 また、20～30代のうちは求人は多いのですが、50代となるとだんだんと求人が限定されてくるのも現実です。年齢が上がるにつれて、現場の上司が「年上の派遣社員は扱いにくい」と感じてしまうのがその理由のようです。ただし、派遣の仕事がないわけではないので、できる案件を引き受けていくとよいでしょう。 家庭優先で家計の足しの収入を得るならパート 経済協力開発機構が発表した「雇用アウトルック2015」によると、子どもをもつ女性の7割が「家事や育児などプライベートと両立できる程度で働きたい」と答えており、子どもを持つ働く女性の雇用形態は、「パート・アルバイト」が最も多く62％です。 働く時間や曜日を選びながら、家事や子どもの行事など自分が優先したいことを優先しつつ、家計の足しになる収入を得られることが、多くの女性が結婚後にこの働き方を選ぶ理由といえるでしょう。 では「パート」を選ぶメリットデメリットも確認していきましょう。 「パート」を選ぶメリット メリットはなんといっても、働く時間を選ぶことができること。1週間で働く日数や時間を自分で決められますし、基本的に残業がないので無理なく働けます。 さらに、「子どもが保育園に行っている9時～14時」など、自分の希望に合わせて勤務時間帯、働く曜日も選べるので、子どもの園行事、学校行事に参加するにも都合をつけやすく、自分が家事や育児をするのに必要な時間も確保できるので、家庭や家族を優先するライフスタイルが実現できます。 「未経験OK」と特別なスキルや経験がいらないことも多いですし、家から近い案件も多くみつかります。求人数も多く、面接でも今までの経験や学歴が重視されることはほぼないので、案件をある程度選ばなければ、年齢が高くなっても仕事には困りません。 また、パートで真面目に働いていれば、子どもが成長して大きくなったときに、その会社でそれまでの実績が認められて正社員に登用される可能性もあるでしょう。 「パート」を選ぶデメリット パートの場合、税制面や会社の福利厚生面等でメリットが得られる夫の扶養範囲内に収入を押さえる方がほとんどになります。時給、または日給制で、ボーナスや退職金もないので、デメリットはやはり収入が派遣社員や正社員に比べて低いことでしょう。 人生、お金がすべてではありませんが、生涯年収は定年まで正社員で働いた場合の3分の1以下。夫の扶養範囲内に収入を押さえていれば、年金も第3号被保険者となるため、厚生年金に加入できる正社員や派遣社員に比べるともらえる金額は低くなります。 また単純労働が多いので、責任のある仕事や変化のある仕事に携わりたいタイプの方は、物足りなさを感じてしまうでしょう。さらに、有給休暇や福利厚生も正社員や派遣社員ほどは充実していません。 いかがでしたでしょうか。どの働き方を選ぶかで、ライフスタイルは大きく変わりますので、「自分の仕事に対する考え方、自分が実現したいライフスタイルはどんなものか？」と自分に向き合い、パートナーと話し合いながら、これからのキャリアプランを考えてみてください。 ただ、自分の考えは自分だけではなかなかまとまらなかったり、自分自身の本音にも気づかなかったりすることもよくあります。そんな時にはぜひ私たちキャリアコンサルタントを活用してください。 キャリア・コンサルティング・ラボでは、女性の働き方をサポートするために「女性のライフイベントと今後の働き方を考える60分」のコースを設け、女性のキャリア支援に長けたコンサルタントが「これから」を考えるお手伝いをしています。 また、このほかにも、女性の結婚後の働き方には、この他にも専業主婦として家事育児に専念する働き方や、フリーランスとして独立・起業する働き方もあります。こちらの働き方を選ぶときのポイントや現実については、後編をぜひご覧ください。
やってられない！職場に嫌気がさしたときにおすすめの3つの行動
結婚したからといって特に働き方が変わることが少ない男性と異なり、女性は結婚というライフイベントを迎えるにあたって、一度自分の働き方を見直さなければなりません。 男性の育児休暇取得の推進がほんの少しずつ進んできたり、家事分担ができる男性も少しずつ増えてきてはいますが、それでも結婚後の家事育児の役割分担は圧倒的に女性が多くを担うことになるのが現状だからです。 夫の収入と家事の協力度合、子どもを預ける保育園の問題、ワーキングマザーに対する職場の理解と支援体制など1人1人の状況が異なるなか、自分にとってのベストな働き方はどうやって見つけたらいいのか。 悩んだらこんな視点から、結婚後の働き方を考えてみませんか。 正社員、派遣、パート、専業主婦…まずは自分がどうしたいかを大切に 結婚後の働き方を考えるの上で、1番大切なのは「自分がどうしたいか」という自分自身の希望です。どんな働き方がしたいか、ではなくて「どんな生き方をしたいか？」という視点から、自分の気持ちに向き合ってみましょう。 結婚後は、家事や家族との時間を優先したいのか。結婚で今まで築いたキャリアが途絶えないようにしていきたいのか。教育資金や老後資金など、経済的な備えを万全にしていきたいのか。結婚した後も、家族や子育ての範囲だけでなく違う形で社会と接点を持っていきたいのか。 他にもいろいろな希望があると思います。40才や50才になったときに、どんな自分でいたいのかも想像しながら、考えてみてください。 家事や家族との時間を優先する、仕事のペースを落とすのが希望なら、派遣社員やパートとしての働き方や、専業主婦として家事と育児に専念する働き方がいいかもしれません。今まで築いたキャリアを捨てたくない、将来に向けて経済的な備えを万全にしたいのであれば、正社員の働き方がベストといえます。 「何らかの形で社会と接点を持ち続けたい」という希望であれば、企業で雇われる以外にも社会とのかかわり方はあるので、結婚後の環境に合わせて様々な選択肢があります。フリーランスや起業するという選択肢もありますし、ボランティアで地域の仕事に関わるという関わり方もあります。 ではそれぞれの働き方を選ぶときに、何を考慮する必要があるのか、どんなメリットデメリットがあるのかをみていきましょう。 仕事のやりがいや収入を得たいなら正社員 仕事のやりがいや収入を得る選択肢は「正社員」です。正社員としての働き方を選ぶなら、まずはパートナーの理解と協力を確認しましょう。 2019年に内閣府が発表した男女共同参画社会に関する世論調査では、女性が職業を持つことについて、「子どもができても、ずっと職業を続ける方がよい」と考える人が61％と過去最高になりました。また、「夫は外で働き、妻は家庭を守るべきである」という考え方について尋ねたところ、「賛成」と答えた人は35％だったのに対し、「反対」は60％でした。 これをみると、世の中は確実に変わっています。しかし、女性が外で働くことに賛成している男性でも、本音では「一般論としては、ずっと職業を続けるほうがいいけれど、自分の妻には家庭を守ってほしい」「仕事は続けるのは構わないけれど、家事はしっかりやってほしい」という男性も少なからずいます。 あなたのパートナーの本音は、どこにあるでしょうか。正社員としての働き方を選ぶなら、パートナーがその働き方を理解してくれるかどうかが大きな問題となりますので必ず本音を確認しておきましょう。 そして、正社員を続けることに理解があるパートナーならば、家事の分担についての考えも確認しておきましょう。どちらの仕事が忙しく、どちらがどんな家事が得意かは、夫婦によってケースバイケース。正解はありませんが、お互いに納得できる役割分担と、妥協点を見つけることが大切です。 パートナーが「仕事を続けるのに賛成してくれても、家事は分担してくれない」となると、正社員の道を選ぶことは大きな負担となります。後から「こんなはずじゃなかった」とならないよう、結婚前にしっかり認識を合わせておきましょう。 また、出産を希望するなら、職場の子育て支援制度や風土も重要です。女性が結婚後に正社員としてキャリアを築くためには、夫と職場の理解と協力が不可欠だからです。 夫の理解も協力もあるけれど、職場の理解や支援制度がないという場合には、出産後もワーキングマザーが働きやすく、実際に活躍している企業へ転職活動をすることも、前向きに考えていきましょう。 「正社員」を選ぶメリット 正社員を選ぶメリットは、なんといっても安定した収入が得られることです。 ニッセイ基礎研究所が2016年に発表した「大学卒女性の働き方別生涯所得の推計 」によれば、正社員で働き続ければ育児休暇や時短勤務を利用しても生涯所得は2億円以上。 ・第一子出産後に退職し、第二子小学校入学時にフルタイムの非正規雇用（派遣社員など）で再就職した場合：9670万円・第一子出産後に退職し、第二子小学校入学時にパートでで再就職した場合：6147万 と、派遣社員やパートの道を選んだ時の2～3倍以上の収入が得られます。もちろん、現役時代は正社員で働くことで出費も増えますが、定年退職後に得られる厚生年金も派遣社員やパートに比べると多くもらえます。 収入が多いということは、それだけ自分のために使えるお金も多いということ。子供の教育費や老後の生活を考えても、正社員を続けることの経済的メリットは非常に大きいでしょう。 また、正社員であれば責任ある仕事を任される、裁量を持って働くなど、正社員ならではのやりがいもあります。 さらに、もし結婚生活が破綻しても、経済的に自立していれば、夫の収入に頼ることなく自分の気持ち次第で結論を選ぶことができます。厚生労働省の「人口動態統計速報（令和2年8月分」によると、2019年の離婚件数は20万8496組。婚姻件数は59万8965組ですから、今や離婚も珍しいことではありません。正社員はその意味でもリスクヘッジになります。 「正社員」を選ぶデメリット 正社員を選ぶデメリットは、家事と育児と仕事のバランスをとる難しさにあります。時短勤務をしても、効率化しても、家事にも育児にも時間がかかるので、正社員として働いているとどうしても時間に追われる毎日になります。 また、子供が保育園のうちは病気にもかかりやすく、保育園からの急な呼び出しに対応しなければなりません。保育園や学校では参観日等の行事も多いですが、有休をとれないこともあるでしょう。 時短勤務制度があるならば大いに活用すべきなのですが、その時短勤務制度に対して職場の理解が実はあまりないことや、なんとなく肩身が狭い思いをしてしまうという方がいらっしゃるのも悲しいですが現実です。 さらに、時短勤務で働くことで補佐的な仕事の担当になってやりがいがなくなってしまったり、同僚や後輩にキャリアで追い抜かれたような気持ちになってしまったりと、複雑な思いをすることも。 これらのデメリットは子供が成長して育児の負担が減少すれば、少なくなっていくものですが、最初のうちはやるせない思いを感じてしまうこともあるかもしれません。 バランス重視なら派遣社員 「フルタイムの仕事がしたいけれど、家庭と仕事の両立ができるように負荷の少ない働き方をしたい」 それを実現するのが、派遣社員としての働き方です。そのメリットデメリットをみてみましょう。 「派遣社員」を選ぶメリット 派遣社員は、派遣会社に登録をし、派遣会社から派遣されます。派遣会社に登録するときに、希望の残業時間を申請して、その希望を満たす職場を紹介してもらえるので、自分が望むワークライフバランスを実現しやすくなります。特に大都市圏では派遣社員としての選択肢も多いので、今までの経験を活かし、自分の働く時間も場所も、自分の希望に合う職場を選んで働くことができるでしょう。 時間の都合が調整しやすいので、様々な理由でパートナーが家事の分担ができないとき、自分が家事を担いたいときにも、仕事と家事、育児をバランスよくこなすこともできます。 また、一般的に派遣社員は正社員に比べると仕事の範囲が限定されるので、正社員のようなプレッシャーやストレスもありませんが、今までの経験を活かした仕事ができます。また、大企業系列の派遣会社では、親会社の大企業と同じ健保や福利厚生が利用できることもあります。条件を満たせば産休も育休も取得できます。 さらに、派遣会社の採用選考通過すれば、派遣先が決まっていない待期期間でも、毎月決まった額の給料をもらえる無期雇用派遣になることもできます。 派遣社員の契約期間の上限は、基本的に3年と決まっていますが、これも見方によっては「いろんな業界や会社を経験することができる」ともいえるため、新しい環境で刺激を得ることが好きな方にはメリットとなるでしょう。 「派遣社員」を選ぶデメリット 大きなデメリットは、「雇用の安定性」です。派遣社員の契約期間の上限は、基本的に3年間と決められており、どんなにその職場が快適だったとしても同じ職場で3年以上働くことはできません。 また、20～30代のうちは求人は多いのですが、50代となるとだんだんと求人が限定されてくるのも現実です。年齢が上がるにつれて、現場の上司が「年上の派遣社員は扱いにくい」と感じてしまうのがその理由のようです。ただし、派遣の仕事がないわけではないので、できる案件を引き受けていくとよいでしょう。 家庭優先で家計の足しの収入を得るならパート 経済協力開発機構が発表した「雇用アウトルック2015」によると、子どもをもつ女性の7割が「家事や育児などプライベートと両立できる程度で働きたい」と答えており、子どもを持つ働く女性の雇用形態は、「パート・アルバイト」が最も多く62％です。 働く時間や曜日を選びながら、家事や子どもの行事など自分が優先したいことを優先しつつ、家計の足しになる収入を得られることが、多くの女性が結婚後にこの働き方を選ぶ理由といえるでしょう。 では「パート」を選ぶメリットデメリットも確認していきましょう。 「パート」を選ぶメリット メリットはなんといっても、働く時間を選ぶことができること。1週間で働く日数や時間を自分で決められますし、基本的に残業がないので無理なく働けます。 さらに、「子どもが保育園に行っている9時～14時」など、自分の希望に合わせて勤務時間帯、働く曜日も選べるので、子どもの園行事、学校行事に参加するにも都合をつけやすく、自分が家事や育児をするのに必要な時間も確保できるので、家庭や家族を優先するライフスタイルが実現できます。 「未経験OK」と特別なスキルや経験がいらないことも多いですし、家から近い案件も多くみつかります。求人数も多く、面接でも今までの経験や学歴が重視されることはほぼないので、案件をある程度選ばなければ、年齢が高くなっても仕事には困りません。 また、パートで真面目に働いていれば、子どもが成長して大きくなったときに、その会社でそれまでの実績が認められて正社員に登用される可能性もあるでしょう。 「パート」を選ぶデメリット パートの場合、税制面や会社の福利厚生面等でメリットが得られる夫の扶養範囲内に収入を押さえる方がほとんどになります。時給、または日給制で、ボーナスや退職金もないので、デメリットはやはり収入が派遣社員や正社員に比べて低いことでしょう。 人生、お金がすべてではありませんが、生涯年収は定年まで正社員で働いた場合の3分の1以下。夫の扶養範囲内に収入を押さえていれば、年金も第3号被保険者となるため、厚生年金に加入できる正社員や派遣社員に比べるともらえる金額は低くなります。 また単純労働が多いので、責任のある仕事や変化のある仕事に携わりたいタイプの方は、物足りなさを感じてしまうでしょう。さらに、有給休暇や福利厚生も正社員や派遣社員ほどは充実していません。 いかがでしたでしょうか。どの働き方を選ぶかで、ライフスタイルは大きく変わりますので、「自分の仕事に対する考え方、自分が実現したいライフスタイルはどんなものか？」と自分に向き合い、パートナーと話し合いながら、これからのキャリアプランを考えてみてください。 ただ、自分の考えは自分だけではなかなかまとまらなかったり、自分自身の本音にも気づかなかったりすることもよくあります。そんな時にはぜひ私たちキャリアコンサルタントを活用してください。 キャリア・コンサルティング・ラボでは、女性の働き方をサポートするために「女性のライフイベントと今後の働き方を考える60分」のコースを設け、女性のキャリア支援に長けたコンサルタントが「これから」を考えるお手伝いをしています。 また、このほかにも、女性の結婚後の働き方には、この他にも専業主婦として家事育児に専念する働き方や、フリーランスとして独立・起業する働き方もあります。こちらの働き方を選ぶときのポイントや現実については、後編をぜひご覧ください。
入社10年目でもう仕事を辞めたいと思ったら…知っておきたい対処法
結婚したからといって特に働き方が変わることが少ない男性と異なり、女性は結婚というライフイベントを迎えるにあたって、一度自分の働き方を見直さなければなりません。 男性の育児休暇取得の推進がほんの少しずつ進んできたり、家事分担ができる男性も少しずつ増えてきてはいますが、それでも結婚後の家事育児の役割分担は圧倒的に女性が多くを担うことになるのが現状だからです。 夫の収入と家事の協力度合、子どもを預ける保育園の問題、ワーキングマザーに対する職場の理解と支援体制など1人1人の状況が異なるなか、自分にとってのベストな働き方はどうやって見つけたらいいのか。 悩んだらこんな視点から、結婚後の働き方を考えてみませんか。 正社員、派遣、パート、専業主婦…まずは自分がどうしたいかを大切に 結婚後の働き方を考えるの上で、1番大切なのは「自分がどうしたいか」という自分自身の希望です。どんな働き方がしたいか、ではなくて「どんな生き方をしたいか？」という視点から、自分の気持ちに向き合ってみましょう。 結婚後は、家事や家族との時間を優先したいのか。結婚で今まで築いたキャリアが途絶えないようにしていきたいのか。教育資金や老後資金など、経済的な備えを万全にしていきたいのか。結婚した後も、家族や子育ての範囲だけでなく違う形で社会と接点を持っていきたいのか。 他にもいろいろな希望があると思います。40才や50才になったときに、どんな自分でいたいのかも想像しながら、考えてみてください。 家事や家族との時間を優先する、仕事のペースを落とすのが希望なら、派遣社員やパートとしての働き方や、専業主婦として家事と育児に専念する働き方がいいかもしれません。今まで築いたキャリアを捨てたくない、将来に向けて経済的な備えを万全にしたいのであれば、正社員の働き方がベストといえます。 「何らかの形で社会と接点を持ち続けたい」という希望であれば、企業で雇われる以外にも社会とのかかわり方はあるので、結婚後の環境に合わせて様々な選択肢があります。フリーランスや起業するという選択肢もありますし、ボランティアで地域の仕事に関わるという関わり方もあります。 ではそれぞれの働き方を選ぶときに、何を考慮する必要があるのか、どんなメリットデメリットがあるのかをみていきましょう。 仕事のやりがいや収入を得たいなら正社員 仕事のやりがいや収入を得る選択肢は「正社員」です。正社員としての働き方を選ぶなら、まずはパートナーの理解と協力を確認しましょう。 2019年に内閣府が発表した男女共同参画社会に関する世論調査では、女性が職業を持つことについて、「子どもができても、ずっと職業を続ける方がよい」と考える人が61％と過去最高になりました。また、「夫は外で働き、妻は家庭を守るべきである」という考え方について尋ねたところ、「賛成」と答えた人は35％だったのに対し、「反対」は60％でした。 これをみると、世の中は確実に変わっています。しかし、女性が外で働くことに賛成している男性でも、本音では「一般論としては、ずっと職業を続けるほうがいいけれど、自分の妻には家庭を守ってほしい」「仕事は続けるのは構わないけれど、家事はしっかりやってほしい」という男性も少なからずいます。 あなたのパートナーの本音は、どこにあるでしょうか。正社員としての働き方を選ぶなら、パートナーがその働き方を理解してくれるかどうかが大きな問題となりますので必ず本音を確認しておきましょう。 そして、正社員を続けることに理解があるパートナーならば、家事の分担についての考えも確認しておきましょう。どちらの仕事が忙しく、どちらがどんな家事が得意かは、夫婦によってケースバイケース。正解はありませんが、お互いに納得できる役割分担と、妥協点を見つけることが大切です。 パートナーが「仕事を続けるのに賛成してくれても、家事は分担してくれない」となると、正社員の道を選ぶことは大きな負担となります。後から「こんなはずじゃなかった」とならないよう、結婚前にしっかり認識を合わせておきましょう。 また、出産を希望するなら、職場の子育て支援制度や風土も重要です。女性が結婚後に正社員としてキャリアを築くためには、夫と職場の理解と協力が不可欠だからです。 夫の理解も協力もあるけれど、職場の理解や支援制度がないという場合には、出産後もワーキングマザーが働きやすく、実際に活躍している企業へ転職活動をすることも、前向きに考えていきましょう。 「正社員」を選ぶメリット 正社員を選ぶメリットは、なんといっても安定した収入が得られることです。 ニッセイ基礎研究所が2016年に発表した「大学卒女性の働き方別生涯所得の推計 」によれば、正社員で働き続ければ育児休暇や時短勤務を利用しても生涯所得は2億円以上。 ・第一子出産後に退職し、第二子小学校入学時にフルタイムの非正規雇用（派遣社員など）で再就職した場合：9670万円・第一子出産後に退職し、第二子小学校入学時にパートでで再就職した場合：6147万 と、派遣社員やパートの道を選んだ時の2～3倍以上の収入が得られます。もちろん、現役時代は正社員で働くことで出費も増えますが、定年退職後に得られる厚生年金も派遣社員やパートに比べると多くもらえます。 収入が多いということは、それだけ自分のために使えるお金も多いということ。子供の教育費や老後の生活を考えても、正社員を続けることの経済的メリットは非常に大きいでしょう。 また、正社員であれば責任ある仕事を任される、裁量を持って働くなど、正社員ならではのやりがいもあります。 さらに、もし結婚生活が破綻しても、経済的に自立していれば、夫の収入に頼ることなく自分の気持ち次第で結論を選ぶことができます。厚生労働省の「人口動態統計速報（令和2年8月分」によると、2019年の離婚件数は20万8496組。婚姻件数は59万8965組ですから、今や離婚も珍しいことではありません。正社員はその意味でもリスクヘッジになります。 「正社員」を選ぶデメリット 正社員を選ぶデメリットは、家事と育児と仕事のバランスをとる難しさにあります。時短勤務をしても、効率化しても、家事にも育児にも時間がかかるので、正社員として働いているとどうしても時間に追われる毎日になります。 また、子供が保育園のうちは病気にもかかりやすく、保育園からの急な呼び出しに対応しなければなりません。保育園や学校では参観日等の行事も多いですが、有休をとれないこともあるでしょう。 時短勤務制度があるならば大いに活用すべきなのですが、その時短勤務制度に対して職場の理解が実はあまりないことや、なんとなく肩身が狭い思いをしてしまうという方がいらっしゃるのも悲しいですが現実です。 さらに、時短勤務で働くことで補佐的な仕事の担当になってやりがいがなくなってしまったり、同僚や後輩にキャリアで追い抜かれたような気持ちになってしまったりと、複雑な思いをすることも。 これらのデメリットは子供が成長して育児の負担が減少すれば、少なくなっていくものですが、最初のうちはやるせない思いを感じてしまうこともあるかもしれません。 バランス重視なら派遣社員 「フルタイムの仕事がしたいけれど、家庭と仕事の両立ができるように負荷の少ない働き方をしたい」 それを実現するのが、派遣社員としての働き方です。そのメリットデメリットをみてみましょう。 「派遣社員」を選ぶメリット 派遣社員は、派遣会社に登録をし、派遣会社から派遣されます。派遣会社に登録するときに、希望の残業時間を申請して、その希望を満たす職場を紹介してもらえるので、自分が望むワークライフバランスを実現しやすくなります。特に大都市圏では派遣社員としての選択肢も多いので、今までの経験を活かし、自分の働く時間も場所も、自分の希望に合う職場を選んで働くことができるでしょう。 時間の都合が調整しやすいので、様々な理由でパートナーが家事の分担ができないとき、自分が家事を担いたいときにも、仕事と家事、育児をバランスよくこなすこともできます。 また、一般的に派遣社員は正社員に比べると仕事の範囲が限定されるので、正社員のようなプレッシャーやストレスもありませんが、今までの経験を活かした仕事ができます。また、大企業系列の派遣会社では、親会社の大企業と同じ健保や福利厚生が利用できることもあります。条件を満たせば産休も育休も取得できます。 さらに、派遣会社の採用選考通過すれば、派遣先が決まっていない待期期間でも、毎月決まった額の給料をもらえる無期雇用派遣になることもできます。 派遣社員の契約期間の上限は、基本的に3年と決まっていますが、これも見方によっては「いろんな業界や会社を経験することができる」ともいえるため、新しい環境で刺激を得ることが好きな方にはメリットとなるでしょう。 「派遣社員」を選ぶデメリット 大きなデメリットは、「雇用の安定性」です。派遣社員の契約期間の上限は、基本的に3年間と決められており、どんなにその職場が快適だったとしても同じ職場で3年以上働くことはできません。 また、20～30代のうちは求人は多いのですが、50代となるとだんだんと求人が限定されてくるのも現実です。年齢が上がるにつれて、現場の上司が「年上の派遣社員は扱いにくい」と感じてしまうのがその理由のようです。ただし、派遣の仕事がないわけではないので、できる案件を引き受けていくとよいでしょう。 家庭優先で家計の足しの収入を得るならパート 経済協力開発機構が発表した「雇用アウトルック2015」によると、子どもをもつ女性の7割が「家事や育児などプライベートと両立できる程度で働きたい」と答えており、子どもを持つ働く女性の雇用形態は、「パート・アルバイト」が最も多く62％です。 働く時間や曜日を選びながら、家事や子どもの行事など自分が優先したいことを優先しつつ、家計の足しになる収入を得られることが、多くの女性が結婚後にこの働き方を選ぶ理由といえるでしょう。 では「パート」を選ぶメリットデメリットも確認していきましょう。 「パート」を選ぶメリット メリットはなんといっても、働く時間を選ぶことができること。1週間で働く日数や時間を自分で決められますし、基本的に残業がないので無理なく働けます。 さらに、「子どもが保育園に行っている9時～14時」など、自分の希望に合わせて勤務時間帯、働く曜日も選べるので、子どもの園行事、学校行事に参加するにも都合をつけやすく、自分が家事や育児をするのに必要な時間も確保できるので、家庭や家族を優先するライフスタイルが実現できます。 「未経験OK」と特別なスキルや経験がいらないことも多いですし、家から近い案件も多くみつかります。求人数も多く、面接でも今までの経験や学歴が重視されることはほぼないので、案件をある程度選ばなければ、年齢が高くなっても仕事には困りません。 また、パートで真面目に働いていれば、子どもが成長して大きくなったときに、その会社でそれまでの実績が認められて正社員に登用される可能性もあるでしょう。 「パート」を選ぶデメリット パートの場合、税制面や会社の福利厚生面等でメリットが得られる夫の扶養範囲内に収入を押さえる方がほとんどになります。時給、または日給制で、ボーナスや退職金もないので、デメリットはやはり収入が派遣社員や正社員に比べて低いことでしょう。 人生、お金がすべてではありませんが、生涯年収は定年まで正社員で働いた場合の3分の1以下。夫の扶養範囲内に収入を押さえていれば、年金も第3号被保険者となるため、厚生年金に加入できる正社員や派遣社員に比べるともらえる金額は低くなります。 また単純労働が多いので、責任のある仕事や変化のある仕事に携わりたいタイプの方は、物足りなさを感じてしまうでしょう。さらに、有給休暇や福利厚生も正社員や派遣社員ほどは充実していません。 いかがでしたでしょうか。どの働き方を選ぶかで、ライフスタイルは大きく変わりますので、「自分の仕事に対する考え方、自分が実現したいライフスタイルはどんなものか？」と自分に向き合い、パートナーと話し合いながら、これからのキャリアプランを考えてみてください。 ただ、自分の考えは自分だけではなかなかまとまらなかったり、自分自身の本音にも気づかなかったりすることもよくあります。そんな時にはぜひ私たちキャリアコンサルタントを活用してください。 キャリア・コンサルティング・ラボでは、女性の働き方をサポートするために「女性のライフイベントと今後の働き方を考える60分」のコースを設け、女性のキャリア支援に長けたコンサルタントが「これから」を考えるお手伝いをしています。 また、このほかにも、女性の結婚後の働き方には、この他にも専業主婦として家事育児に専念する働き方や、フリーランスとして独立・起業する働き方もあります。こちらの働き方を選ぶときのポイントや現実については、後編をぜひご覧ください。
「時短勤務って迷惑！」と言われない人がしている3つの気遣い
結婚したからといって特に働き方が変わることが少ない男性と異なり、女性は結婚というライフイベントを迎えるにあたって、一度自分の働き方を見直さなければなりません。 男性の育児休暇取得の推進がほんの少しずつ進んできたり、家事分担ができる男性も少しずつ増えてきてはいますが、それでも結婚後の家事育児の役割分担は圧倒的に女性が多くを担うことになるのが現状だからです。 夫の収入と家事の協力度合、子どもを預ける保育園の問題、ワーキングマザーに対する職場の理解と支援体制など1人1人の状況が異なるなか、自分にとってのベストな働き方はどうやって見つけたらいいのか。 悩んだらこんな視点から、結婚後の働き方を考えてみませんか。 正社員、派遣、パート、専業主婦…まずは自分がどうしたいかを大切に 結婚後の働き方を考えるの上で、1番大切なのは「自分がどうしたいか」という自分自身の希望です。どんな働き方がしたいか、ではなくて「どんな生き方をしたいか？」という視点から、自分の気持ちに向き合ってみましょう。 結婚後は、家事や家族との時間を優先したいのか。結婚で今まで築いたキャリアが途絶えないようにしていきたいのか。教育資金や老後資金など、経済的な備えを万全にしていきたいのか。結婚した後も、家族や子育ての範囲だけでなく違う形で社会と接点を持っていきたいのか。 他にもいろいろな希望があると思います。40才や50才になったときに、どんな自分でいたいのかも想像しながら、考えてみてください。 家事や家族との時間を優先する、仕事のペースを落とすのが希望なら、派遣社員やパートとしての働き方や、専業主婦として家事と育児に専念する働き方がいいかもしれません。今まで築いたキャリアを捨てたくない、将来に向けて経済的な備えを万全にしたいのであれば、正社員の働き方がベストといえます。 「何らかの形で社会と接点を持ち続けたい」という希望であれば、企業で雇われる以外にも社会とのかかわり方はあるので、結婚後の環境に合わせて様々な選択肢があります。フリーランスや起業するという選択肢もありますし、ボランティアで地域の仕事に関わるという関わり方もあります。 ではそれぞれの働き方を選ぶときに、何を考慮する必要があるのか、どんなメリットデメリットがあるのかをみていきましょう。 仕事のやりがいや収入を得たいなら正社員 仕事のやりがいや収入を得る選択肢は「正社員」です。正社員としての働き方を選ぶなら、まずはパートナーの理解と協力を確認しましょう。 2019年に内閣府が発表した男女共同参画社会に関する世論調査では、女性が職業を持つことについて、「子どもができても、ずっと職業を続ける方がよい」と考える人が61％と過去最高になりました。また、「夫は外で働き、妻は家庭を守るべきである」という考え方について尋ねたところ、「賛成」と答えた人は35％だったのに対し、「反対」は60％でした。 これをみると、世の中は確実に変わっています。しかし、女性が外で働くことに賛成している男性でも、本音では「一般論としては、ずっと職業を続けるほうがいいけれど、自分の妻には家庭を守ってほしい」「仕事は続けるのは構わないけれど、家事はしっかりやってほしい」という男性も少なからずいます。 あなたのパートナーの本音は、どこにあるでしょうか。正社員としての働き方を選ぶなら、パートナーがその働き方を理解してくれるかどうかが大きな問題となりますので必ず本音を確認しておきましょう。 そして、正社員を続けることに理解があるパートナーならば、家事の分担についての考えも確認しておきましょう。どちらの仕事が忙しく、どちらがどんな家事が得意かは、夫婦によってケースバイケース。正解はありませんが、お互いに納得できる役割分担と、妥協点を見つけることが大切です。 パートナーが「仕事を続けるのに賛成してくれても、家事は分担してくれない」となると、正社員の道を選ぶことは大きな負担となります。後から「こんなはずじゃなかった」とならないよう、結婚前にしっかり認識を合わせておきましょう。 また、出産を希望するなら、職場の子育て支援制度や風土も重要です。女性が結婚後に正社員としてキャリアを築くためには、夫と職場の理解と協力が不可欠だからです。 夫の理解も協力もあるけれど、職場の理解や支援制度がないという場合には、出産後もワーキングマザーが働きやすく、実際に活躍している企業へ転職活動をすることも、前向きに考えていきましょう。 「正社員」を選ぶメリット 正社員を選ぶメリットは、なんといっても安定した収入が得られることです。 ニッセイ基礎研究所が2016年に発表した「大学卒女性の働き方別生涯所得の推計 」によれば、正社員で働き続ければ育児休暇や時短勤務を利用しても生涯所得は2億円以上。 ・第一子出産後に退職し、第二子小学校入学時にフルタイムの非正規雇用（派遣社員など）で再就職した場合：9670万円・第一子出産後に退職し、第二子小学校入学時にパートでで再就職した場合：6147万 と、派遣社員やパートの道を選んだ時の2～3倍以上の収入が得られます。もちろん、現役時代は正社員で働くことで出費も増えますが、定年退職後に得られる厚生年金も派遣社員やパートに比べると多くもらえます。 収入が多いということは、それだけ自分のために使えるお金も多いということ。子供の教育費や老後の生活を考えても、正社員を続けることの経済的メリットは非常に大きいでしょう。 また、正社員であれば責任ある仕事を任される、裁量を持って働くなど、正社員ならではのやりがいもあります。 さらに、もし結婚生活が破綻しても、経済的に自立していれば、夫の収入に頼ることなく自分の気持ち次第で結論を選ぶことができます。厚生労働省の「人口動態統計速報（令和2年8月分」によると、2019年の離婚件数は20万8496組。婚姻件数は59万8965組ですから、今や離婚も珍しいことではありません。正社員はその意味でもリスクヘッジになります。 「正社員」を選ぶデメリット 正社員を選ぶデメリットは、家事と育児と仕事のバランスをとる難しさにあります。時短勤務をしても、効率化しても、家事にも育児にも時間がかかるので、正社員として働いているとどうしても時間に追われる毎日になります。 また、子供が保育園のうちは病気にもかかりやすく、保育園からの急な呼び出しに対応しなければなりません。保育園や学校では参観日等の行事も多いですが、有休をとれないこともあるでしょう。 時短勤務制度があるならば大いに活用すべきなのですが、その時短勤務制度に対して職場の理解が実はあまりないことや、なんとなく肩身が狭い思いをしてしまうという方がいらっしゃるのも悲しいですが現実です。 さらに、時短勤務で働くことで補佐的な仕事の担当になってやりがいがなくなってしまったり、同僚や後輩にキャリアで追い抜かれたような気持ちになってしまったりと、複雑な思いをすることも。 これらのデメリットは子供が成長して育児の負担が減少すれば、少なくなっていくものですが、最初のうちはやるせない思いを感じてしまうこともあるかもしれません。 バランス重視なら派遣社員 「フルタイムの仕事がしたいけれど、家庭と仕事の両立ができるように負荷の少ない働き方をしたい」 それを実現するのが、派遣社員としての働き方です。そのメリットデメリットをみてみましょう。 「派遣社員」を選ぶメリット 派遣社員は、派遣会社に登録をし、派遣会社から派遣されます。派遣会社に登録するときに、希望の残業時間を申請して、その希望を満たす職場を紹介してもらえるので、自分が望むワークライフバランスを実現しやすくなります。特に大都市圏では派遣社員としての選択肢も多いので、今までの経験を活かし、自分の働く時間も場所も、自分の希望に合う職場を選んで働くことができるでしょう。 時間の都合が調整しやすいので、様々な理由でパートナーが家事の分担ができないとき、自分が家事を担いたいときにも、仕事と家事、育児をバランスよくこなすこともできます。 また、一般的に派遣社員は正社員に比べると仕事の範囲が限定されるので、正社員のようなプレッシャーやストレスもありませんが、今までの経験を活かした仕事ができます。また、大企業系列の派遣会社では、親会社の大企業と同じ健保や福利厚生が利用できることもあります。条件を満たせば産休も育休も取得できます。 さらに、派遣会社の採用選考通過すれば、派遣先が決まっていない待期期間でも、毎月決まった額の給料をもらえる無期雇用派遣になることもできます。 派遣社員の契約期間の上限は、基本的に3年と決まっていますが、これも見方によっては「いろんな業界や会社を経験することができる」ともいえるため、新しい環境で刺激を得ることが好きな方にはメリットとなるでしょう。 「派遣社員」を選ぶデメリット 大きなデメリットは、「雇用の安定性」です。派遣社員の契約期間の上限は、基本的に3年間と決められており、どんなにその職場が快適だったとしても同じ職場で3年以上働くことはできません。 また、20～30代のうちは求人は多いのですが、50代となるとだんだんと求人が限定されてくるのも現実です。年齢が上がるにつれて、現場の上司が「年上の派遣社員は扱いにくい」と感じてしまうのがその理由のようです。ただし、派遣の仕事がないわけではないので、できる案件を引き受けていくとよいでしょう。 家庭優先で家計の足しの収入を得るならパート 経済協力開発機構が発表した「雇用アウトルック2015」によると、子どもをもつ女性の7割が「家事や育児などプライベートと両立できる程度で働きたい」と答えており、子どもを持つ働く女性の雇用形態は、「パート・アルバイト」が最も多く62％です。 働く時間や曜日を選びながら、家事や子どもの行事など自分が優先したいことを優先しつつ、家計の足しになる収入を得られることが、多くの女性が結婚後にこの働き方を選ぶ理由といえるでしょう。 では「パート」を選ぶメリットデメリットも確認していきましょう。 「パート」を選ぶメリット メリットはなんといっても、働く時間を選ぶことができること。1週間で働く日数や時間を自分で決められますし、基本的に残業がないので無理なく働けます。 さらに、「子どもが保育園に行っている9時～14時」など、自分の希望に合わせて勤務時間帯、働く曜日も選べるので、子どもの園行事、学校行事に参加するにも都合をつけやすく、自分が家事や育児をするのに必要な時間も確保できるので、家庭や家族を優先するライフスタイルが実現できます。 「未経験OK」と特別なスキルや経験がいらないことも多いですし、家から近い案件も多くみつかります。求人数も多く、面接でも今までの経験や学歴が重視されることはほぼないので、案件をある程度選ばなければ、年齢が高くなっても仕事には困りません。 また、パートで真面目に働いていれば、子どもが成長して大きくなったときに、その会社でそれまでの実績が認められて正社員に登用される可能性もあるでしょう。 「パート」を選ぶデメリット パートの場合、税制面や会社の福利厚生面等でメリットが得られる夫の扶養範囲内に収入を押さえる方がほとんどになります。時給、または日給制で、ボーナスや退職金もないので、デメリットはやはり収入が派遣社員や正社員に比べて低いことでしょう。 人生、お金がすべてではありませんが、生涯年収は定年まで正社員で働いた場合の3分の1以下。夫の扶養範囲内に収入を押さえていれば、年金も第3号被保険者となるため、厚生年金に加入できる正社員や派遣社員に比べるともらえる金額は低くなります。 また単純労働が多いので、責任のある仕事や変化のある仕事に携わりたいタイプの方は、物足りなさを感じてしまうでしょう。さらに、有給休暇や福利厚生も正社員や派遣社員ほどは充実していません。 いかがでしたでしょうか。どの働き方を選ぶかで、ライフスタイルは大きく変わりますので、「自分の仕事に対する考え方、自分が実現したいライフスタイルはどんなものか？」と自分に向き合い、パートナーと話し合いながら、これからのキャリアプランを考えてみてください。 ただ、自分の考えは自分だけではなかなかまとまらなかったり、自分自身の本音にも気づかなかったりすることもよくあります。そんな時にはぜひ私たちキャリアコンサルタントを活用してください。 キャリア・コンサルティング・ラボでは、女性の働き方をサポートするために「女性のライフイベントと今後の働き方を考える60分」のコースを設け、女性のキャリア支援に長けたコンサルタントが「これから」を考えるお手伝いをしています。 また、このほかにも、女性の結婚後の働き方には、この他にも専業主婦として家事育児に専念する働き方や、フリーランスとして独立・起業する働き方もあります。こちらの働き方を選ぶときのポイントや現実については、後編をぜひご覧ください。
仕事の辞め癖と逃げ癖、その末路には何がある？
結婚したからといって特に働き方が変わることが少ない男性と異なり、女性は結婚というライフイベントを迎えるにあたって、一度自分の働き方を見直さなければなりません。 男性の育児休暇取得の推進がほんの少しずつ進んできたり、家事分担ができる男性も少しずつ増えてきてはいますが、それでも結婚後の家事育児の役割分担は圧倒的に女性が多くを担うことになるのが現状だからです。 夫の収入と家事の協力度合、子どもを預ける保育園の問題、ワーキングマザーに対する職場の理解と支援体制など1人1人の状況が異なるなか、自分にとってのベストな働き方はどうやって見つけたらいいのか。 悩んだらこんな視点から、結婚後の働き方を考えてみませんか。 正社員、派遣、パート、専業主婦…まずは自分がどうしたいかを大切に 結婚後の働き方を考えるの上で、1番大切なのは「自分がどうしたいか」という自分自身の希望です。どんな働き方がしたいか、ではなくて「どんな生き方をしたいか？」という視点から、自分の気持ちに向き合ってみましょう。 結婚後は、家事や家族との時間を優先したいのか。結婚で今まで築いたキャリアが途絶えないようにしていきたいのか。教育資金や老後資金など、経済的な備えを万全にしていきたいのか。結婚した後も、家族や子育ての範囲だけでなく違う形で社会と接点を持っていきたいのか。 他にもいろいろな希望があると思います。40才や50才になったときに、どんな自分でいたいのかも想像しながら、考えてみてください。 家事や家族との時間を優先する、仕事のペースを落とすのが希望なら、派遣社員やパートとしての働き方や、専業主婦として家事と育児に専念する働き方がいいかもしれません。今まで築いたキャリアを捨てたくない、将来に向けて経済的な備えを万全にしたいのであれば、正社員の働き方がベストといえます。 「何らかの形で社会と接点を持ち続けたい」という希望であれば、企業で雇われる以外にも社会とのかかわり方はあるので、結婚後の環境に合わせて様々な選択肢があります。フリーランスや起業するという選択肢もありますし、ボランティアで地域の仕事に関わるという関わり方もあります。 ではそれぞれの働き方を選ぶときに、何を考慮する必要があるのか、どんなメリットデメリットがあるのかをみていきましょう。 仕事のやりがいや収入を得たいなら正社員 仕事のやりがいや収入を得る選択肢は「正社員」です。正社員としての働き方を選ぶなら、まずはパートナーの理解と協力を確認しましょう。 2019年に内閣府が発表した男女共同参画社会に関する世論調査では、女性が職業を持つことについて、「子どもができても、ずっと職業を続ける方がよい」と考える人が61％と過去最高になりました。また、「夫は外で働き、妻は家庭を守るべきである」という考え方について尋ねたところ、「賛成」と答えた人は35％だったのに対し、「反対」は60％でした。 これをみると、世の中は確実に変わっています。しかし、女性が外で働くことに賛成している男性でも、本音では「一般論としては、ずっと職業を続けるほうがいいけれど、自分の妻には家庭を守ってほしい」「仕事は続けるのは構わないけれど、家事はしっかりやってほしい」という男性も少なからずいます。 あなたのパートナーの本音は、どこにあるでしょうか。正社員としての働き方を選ぶなら、パートナーがその働き方を理解してくれるかどうかが大きな問題となりますので必ず本音を確認しておきましょう。 そして、正社員を続けることに理解があるパートナーならば、家事の分担についての考えも確認しておきましょう。どちらの仕事が忙しく、どちらがどんな家事が得意かは、夫婦によってケースバイケース。正解はありませんが、お互いに納得できる役割分担と、妥協点を見つけることが大切です。 パートナーが「仕事を続けるのに賛成してくれても、家事は分担してくれない」となると、正社員の道を選ぶことは大きな負担となります。後から「こんなはずじゃなかった」とならないよう、結婚前にしっかり認識を合わせておきましょう。 また、出産を希望するなら、職場の子育て支援制度や風土も重要です。女性が結婚後に正社員としてキャリアを築くためには、夫と職場の理解と協力が不可欠だからです。 夫の理解も協力もあるけれど、職場の理解や支援制度がないという場合には、出産後もワーキングマザーが働きやすく、実際に活躍している企業へ転職活動をすることも、前向きに考えていきましょう。 「正社員」を選ぶメリット 正社員を選ぶメリットは、なんといっても安定した収入が得られることです。 ニッセイ基礎研究所が2016年に発表した「大学卒女性の働き方別生涯所得の推計 」によれば、正社員で働き続ければ育児休暇や時短勤務を利用しても生涯所得は2億円以上。 ・第一子出産後に退職し、第二子小学校入学時にフルタイムの非正規雇用（派遣社員など）で再就職した場合：9670万円・第一子出産後に退職し、第二子小学校入学時にパートでで再就職した場合：6147万 と、派遣社員やパートの道を選んだ時の2～3倍以上の収入が得られます。もちろん、現役時代は正社員で働くことで出費も増えますが、定年退職後に得られる厚生年金も派遣社員やパートに比べると多くもらえます。 収入が多いということは、それだけ自分のために使えるお金も多いということ。子供の教育費や老後の生活を考えても、正社員を続けることの経済的メリットは非常に大きいでしょう。 また、正社員であれば責任ある仕事を任される、裁量を持って働くなど、正社員ならではのやりがいもあります。 さらに、もし結婚生活が破綻しても、経済的に自立していれば、夫の収入に頼ることなく自分の気持ち次第で結論を選ぶことができます。厚生労働省の「人口動態統計速報（令和2年8月分」によると、2019年の離婚件数は20万8496組。婚姻件数は59万8965組ですから、今や離婚も珍しいことではありません。正社員はその意味でもリスクヘッジになります。 「正社員」を選ぶデメリット 正社員を選ぶデメリットは、家事と育児と仕事のバランスをとる難しさにあります。時短勤務をしても、効率化しても、家事にも育児にも時間がかかるので、正社員として働いているとどうしても時間に追われる毎日になります。 また、子供が保育園のうちは病気にもかかりやすく、保育園からの急な呼び出しに対応しなければなりません。保育園や学校では参観日等の行事も多いですが、有休をとれないこともあるでしょう。 時短勤務制度があるならば大いに活用すべきなのですが、その時短勤務制度に対して職場の理解が実はあまりないことや、なんとなく肩身が狭い思いをしてしまうという方がいらっしゃるのも悲しいですが現実です。 さらに、時短勤務で働くことで補佐的な仕事の担当になってやりがいがなくなってしまったり、同僚や後輩にキャリアで追い抜かれたような気持ちになってしまったりと、複雑な思いをすることも。 これらのデメリットは子供が成長して育児の負担が減少すれば、少なくなっていくものですが、最初のうちはやるせない思いを感じてしまうこともあるかもしれません。 バランス重視なら派遣社員 「フルタイムの仕事がしたいけれど、家庭と仕事の両立ができるように負荷の少ない働き方をしたい」 それを実現するのが、派遣社員としての働き方です。そのメリットデメリットをみてみましょう。 「派遣社員」を選ぶメリット 派遣社員は、派遣会社に登録をし、派遣会社から派遣されます。派遣会社に登録するときに、希望の残業時間を申請して、その希望を満たす職場を紹介してもらえるので、自分が望むワークライフバランスを実現しやすくなります。特に大都市圏では派遣社員としての選択肢も多いので、今までの経験を活かし、自分の働く時間も場所も、自分の希望に合う職場を選んで働くことができるでしょう。 時間の都合が調整しやすいので、様々な理由でパートナーが家事の分担ができないとき、自分が家事を担いたいときにも、仕事と家事、育児をバランスよくこなすこともできます。 また、一般的に派遣社員は正社員に比べると仕事の範囲が限定されるので、正社員のようなプレッシャーやストレスもありませんが、今までの経験を活かした仕事ができます。また、大企業系列の派遣会社では、親会社の大企業と同じ健保や福利厚生が利用できることもあります。条件を満たせば産休も育休も取得できます。 さらに、派遣会社の採用選考通過すれば、派遣先が決まっていない待期期間でも、毎月決まった額の給料をもらえる無期雇用派遣になることもできます。 派遣社員の契約期間の上限は、基本的に3年と決まっていますが、これも見方によっては「いろんな業界や会社を経験することができる」ともいえるため、新しい環境で刺激を得ることが好きな方にはメリットとなるでしょう。 「派遣社員」を選ぶデメリット 大きなデメリットは、「雇用の安定性」です。派遣社員の契約期間の上限は、基本的に3年間と決められており、どんなにその職場が快適だったとしても同じ職場で3年以上働くことはできません。 また、20～30代のうちは求人は多いのですが、50代となるとだんだんと求人が限定されてくるのも現実です。年齢が上がるにつれて、現場の上司が「年上の派遣社員は扱いにくい」と感じてしまうのがその理由のようです。ただし、派遣の仕事がないわけではないので、できる案件を引き受けていくとよいでしょう。 家庭優先で家計の足しの収入を得るならパート 経済協力開発機構が発表した「雇用アウトルック2015」によると、子どもをもつ女性の7割が「家事や育児などプライベートと両立できる程度で働きたい」と答えており、子どもを持つ働く女性の雇用形態は、「パート・アルバイト」が最も多く62％です。 働く時間や曜日を選びながら、家事や子どもの行事など自分が優先したいことを優先しつつ、家計の足しになる収入を得られることが、多くの女性が結婚後にこの働き方を選ぶ理由といえるでしょう。 では「パート」を選ぶメリットデメリットも確認していきましょう。 「パート」を選ぶメリット メリットはなんといっても、働く時間を選ぶことができること。1週間で働く日数や時間を自分で決められますし、基本的に残業がないので無理なく働けます。 さらに、「子どもが保育園に行っている9時～14時」など、自分の希望に合わせて勤務時間帯、働く曜日も選べるので、子どもの園行事、学校行事に参加するにも都合をつけやすく、自分が家事や育児をするのに必要な時間も確保できるので、家庭や家族を優先するライフスタイルが実現できます。 「未経験OK」と特別なスキルや経験がいらないことも多いですし、家から近い案件も多くみつかります。求人数も多く、面接でも今までの経験や学歴が重視されることはほぼないので、案件をある程度選ばなければ、年齢が高くなっても仕事には困りません。 また、パートで真面目に働いていれば、子どもが成長して大きくなったときに、その会社でそれまでの実績が認められて正社員に登用される可能性もあるでしょう。 「パート」を選ぶデメリット パートの場合、税制面や会社の福利厚生面等でメリットが得られる夫の扶養範囲内に収入を押さえる方がほとんどになります。時給、または日給制で、ボーナスや退職金もないので、デメリットはやはり収入が派遣社員や正社員に比べて低いことでしょう。 人生、お金がすべてではありませんが、生涯年収は定年まで正社員で働いた場合の3分の1以下。夫の扶養範囲内に収入を押さえていれば、年金も第3号被保険者となるため、厚生年金に加入できる正社員や派遣社員に比べるともらえる金額は低くなります。 また単純労働が多いので、責任のある仕事や変化のある仕事に携わりたいタイプの方は、物足りなさを感じてしまうでしょう。さらに、有給休暇や福利厚生も正社員や派遣社員ほどは充実していません。 いかがでしたでしょうか。どの働き方を選ぶかで、ライフスタイルは大きく変わりますので、「自分の仕事に対する考え方、自分が実現したいライフスタイルはどんなものか？」と自分に向き合い、パートナーと話し合いながら、これからのキャリアプランを考えてみてください。 ただ、自分の考えは自分だけではなかなかまとまらなかったり、自分自身の本音にも気づかなかったりすることもよくあります。そんな時にはぜひ私たちキャリアコンサルタントを活用してください。 キャリア・コンサルティング・ラボでは、女性の働き方をサポートするために「女性のライフイベントと今後の働き方を考える60分」のコースを設け、女性のキャリア支援に長けたコンサルタントが「これから」を考えるお手伝いをしています。 また、このほかにも、女性の結婚後の働き方には、この他にも専業主婦として家事育児に専念する働き方や、フリーランスとして独立・起業する働き方もあります。こちらの働き方を選ぶときのポイントや現実については、後編をぜひご覧ください。
仕事がわからない時の聞き方・暗黙のルールを確認しよう
結婚したからといって特に働き方が変わることが少ない男性と異なり、女性は結婚というライフイベントを迎えるにあたって、一度自分の働き方を見直さなければなりません。 男性の育児休暇取得の推進がほんの少しずつ進んできたり、家事分担ができる男性も少しずつ増えてきてはいますが、それでも結婚後の家事育児の役割分担は圧倒的に女性が多くを担うことになるのが現状だからです。 夫の収入と家事の協力度合、子どもを預ける保育園の問題、ワーキングマザーに対する職場の理解と支援体制など1人1人の状況が異なるなか、自分にとってのベストな働き方はどうやって見つけたらいいのか。 悩んだらこんな視点から、結婚後の働き方を考えてみませんか。 正社員、派遣、パート、専業主婦…まずは自分がどうしたいかを大切に 結婚後の働き方を考えるの上で、1番大切なのは「自分がどうしたいか」という自分自身の希望です。どんな働き方がしたいか、ではなくて「どんな生き方をしたいか？」という視点から、自分の気持ちに向き合ってみましょう。 結婚後は、家事や家族との時間を優先したいのか。結婚で今まで築いたキャリアが途絶えないようにしていきたいのか。教育資金や老後資金など、経済的な備えを万全にしていきたいのか。結婚した後も、家族や子育ての範囲だけでなく違う形で社会と接点を持っていきたいのか。 他にもいろいろな希望があると思います。40才や50才になったときに、どんな自分でいたいのかも想像しながら、考えてみてください。 家事や家族との時間を優先する、仕事のペースを落とすのが希望なら、派遣社員やパートとしての働き方や、専業主婦として家事と育児に専念する働き方がいいかもしれません。今まで築いたキャリアを捨てたくない、将来に向けて経済的な備えを万全にしたいのであれば、正社員の働き方がベストといえます。 「何らかの形で社会と接点を持ち続けたい」という希望であれば、企業で雇われる以外にも社会とのかかわり方はあるので、結婚後の環境に合わせて様々な選択肢があります。フリーランスや起業するという選択肢もありますし、ボランティアで地域の仕事に関わるという関わり方もあります。 ではそれぞれの働き方を選ぶときに、何を考慮する必要があるのか、どんなメリットデメリットがあるのかをみていきましょう。 仕事のやりがいや収入を得たいなら正社員 仕事のやりがいや収入を得る選択肢は「正社員」です。正社員としての働き方を選ぶなら、まずはパートナーの理解と協力を確認しましょう。 2019年に内閣府が発表した男女共同参画社会に関する世論調査では、女性が職業を持つことについて、「子どもができても、ずっと職業を続ける方がよい」と考える人が61％と過去最高になりました。また、「夫は外で働き、妻は家庭を守るべきである」という考え方について尋ねたところ、「賛成」と答えた人は35％だったのに対し、「反対」は60％でした。 これをみると、世の中は確実に変わっています。しかし、女性が外で働くことに賛成している男性でも、本音では「一般論としては、ずっと職業を続けるほうがいいけれど、自分の妻には家庭を守ってほしい」「仕事は続けるのは構わないけれど、家事はしっかりやってほしい」という男性も少なからずいます。 あなたのパートナーの本音は、どこにあるでしょうか。正社員としての働き方を選ぶなら、パートナーがその働き方を理解してくれるかどうかが大きな問題となりますので必ず本音を確認しておきましょう。 そして、正社員を続けることに理解があるパートナーならば、家事の分担についての考えも確認しておきましょう。どちらの仕事が忙しく、どちらがどんな家事が得意かは、夫婦によってケースバイケース。正解はありませんが、お互いに納得できる役割分担と、妥協点を見つけることが大切です。 パートナーが「仕事を続けるのに賛成してくれても、家事は分担してくれない」となると、正社員の道を選ぶことは大きな負担となります。後から「こんなはずじゃなかった」とならないよう、結婚前にしっかり認識を合わせておきましょう。 また、出産を希望するなら、職場の子育て支援制度や風土も重要です。女性が結婚後に正社員としてキャリアを築くためには、夫と職場の理解と協力が不可欠だからです。 夫の理解も協力もあるけれど、職場の理解や支援制度がないという場合には、出産後もワーキングマザーが働きやすく、実際に活躍している企業へ転職活動をすることも、前向きに考えていきましょう。 「正社員」を選ぶメリット 正社員を選ぶメリットは、なんといっても安定した収入が得られることです。 ニッセイ基礎研究所が2016年に発表した「大学卒女性の働き方別生涯所得の推計 」によれば、正社員で働き続ければ育児休暇や時短勤務を利用しても生涯所得は2億円以上。 ・第一子出産後に退職し、第二子小学校入学時にフルタイムの非正規雇用（派遣社員など）で再就職した場合：9670万円・第一子出産後に退職し、第二子小学校入学時にパートでで再就職した場合：6147万 と、派遣社員やパートの道を選んだ時の2～3倍以上の収入が得られます。もちろん、現役時代は正社員で働くことで出費も増えますが、定年退職後に得られる厚生年金も派遣社員やパートに比べると多くもらえます。 収入が多いということは、それだけ自分のために使えるお金も多いということ。子供の教育費や老後の生活を考えても、正社員を続けることの経済的メリットは非常に大きいでしょう。 また、正社員であれば責任ある仕事を任される、裁量を持って働くなど、正社員ならではのやりがいもあります。 さらに、もし結婚生活が破綻しても、経済的に自立していれば、夫の収入に頼ることなく自分の気持ち次第で結論を選ぶことができます。厚生労働省の「人口動態統計速報（令和2年8月分」によると、2019年の離婚件数は20万8496組。婚姻件数は59万8965組ですから、今や離婚も珍しいことではありません。正社員はその意味でもリスクヘッジになります。 「正社員」を選ぶデメリット 正社員を選ぶデメリットは、家事と育児と仕事のバランスをとる難しさにあります。時短勤務をしても、効率化しても、家事にも育児にも時間がかかるので、正社員として働いているとどうしても時間に追われる毎日になります。 また、子供が保育園のうちは病気にもかかりやすく、保育園からの急な呼び出しに対応しなければなりません。保育園や学校では参観日等の行事も多いですが、有休をとれないこともあるでしょう。 時短勤務制度があるならば大いに活用すべきなのですが、その時短勤務制度に対して職場の理解が実はあまりないことや、なんとなく肩身が狭い思いをしてしまうという方がいらっしゃるのも悲しいですが現実です。 さらに、時短勤務で働くことで補佐的な仕事の担当になってやりがいがなくなってしまったり、同僚や後輩にキャリアで追い抜かれたような気持ちになってしまったりと、複雑な思いをすることも。 これらのデメリットは子供が成長して育児の負担が減少すれば、少なくなっていくものですが、最初のうちはやるせない思いを感じてしまうこともあるかもしれません。 バランス重視なら派遣社員 「フルタイムの仕事がしたいけれど、家庭と仕事の両立ができるように負荷の少ない働き方をしたい」 それを実現するのが、派遣社員としての働き方です。そのメリットデメリットをみてみましょう。 「派遣社員」を選ぶメリット 派遣社員は、派遣会社に登録をし、派遣会社から派遣されます。派遣会社に登録するときに、希望の残業時間を申請して、その希望を満たす職場を紹介してもらえるので、自分が望むワークライフバランスを実現しやすくなります。特に大都市圏では派遣社員としての選択肢も多いので、今までの経験を活かし、自分の働く時間も場所も、自分の希望に合う職場を選んで働くことができるでしょう。 時間の都合が調整しやすいので、様々な理由でパートナーが家事の分担ができないとき、自分が家事を担いたいときにも、仕事と家事、育児をバランスよくこなすこともできます。 また、一般的に派遣社員は正社員に比べると仕事の範囲が限定されるので、正社員のようなプレッシャーやストレスもありませんが、今までの経験を活かした仕事ができます。また、大企業系列の派遣会社では、親会社の大企業と同じ健保や福利厚生が利用できることもあります。条件を満たせば産休も育休も取得できます。 さらに、派遣会社の採用選考通過すれば、派遣先が決まっていない待期期間でも、毎月決まった額の給料をもらえる無期雇用派遣になることもできます。 派遣社員の契約期間の上限は、基本的に3年と決まっていますが、これも見方によっては「いろんな業界や会社を経験することができる」ともいえるため、新しい環境で刺激を得ることが好きな方にはメリットとなるでしょう。 「派遣社員」を選ぶデメリット 大きなデメリットは、「雇用の安定性」です。派遣社員の契約期間の上限は、基本的に3年間と決められており、どんなにその職場が快適だったとしても同じ職場で3年以上働くことはできません。 また、20～30代のうちは求人は多いのですが、50代となるとだんだんと求人が限定されてくるのも現実です。年齢が上がるにつれて、現場の上司が「年上の派遣社員は扱いにくい」と感じてしまうのがその理由のようです。ただし、派遣の仕事がないわけではないので、できる案件を引き受けていくとよいでしょう。 家庭優先で家計の足しの収入を得るならパート 経済協力開発機構が発表した「雇用アウトルック2015」によると、子どもをもつ女性の7割が「家事や育児などプライベートと両立できる程度で働きたい」と答えており、子どもを持つ働く女性の雇用形態は、「パート・アルバイト」が最も多く62％です。 働く時間や曜日を選びながら、家事や子どもの行事など自分が優先したいことを優先しつつ、家計の足しになる収入を得られることが、多くの女性が結婚後にこの働き方を選ぶ理由といえるでしょう。 では「パート」を選ぶメリットデメリットも確認していきましょう。 「パート」を選ぶメリット メリットはなんといっても、働く時間を選ぶことができること。1週間で働く日数や時間を自分で決められますし、基本的に残業がないので無理なく働けます。 さらに、「子どもが保育園に行っている9時～14時」など、自分の希望に合わせて勤務時間帯、働く曜日も選べるので、子どもの園行事、学校行事に参加するにも都合をつけやすく、自分が家事や育児をするのに必要な時間も確保できるので、家庭や家族を優先するライフスタイルが実現できます。 「未経験OK」と特別なスキルや経験がいらないことも多いですし、家から近い案件も多くみつかります。求人数も多く、面接でも今までの経験や学歴が重視されることはほぼないので、案件をある程度選ばなければ、年齢が高くなっても仕事には困りません。 また、パートで真面目に働いていれば、子どもが成長して大きくなったときに、その会社でそれまでの実績が認められて正社員に登用される可能性もあるでしょう。 「パート」を選ぶデメリット パートの場合、税制面や会社の福利厚生面等でメリットが得られる夫の扶養範囲内に収入を押さえる方がほとんどになります。時給、または日給制で、ボーナスや退職金もないので、デメリットはやはり収入が派遣社員や正社員に比べて低いことでしょう。 人生、お金がすべてではありませんが、生涯年収は定年まで正社員で働いた場合の3分の1以下。夫の扶養範囲内に収入を押さえていれば、年金も第3号被保険者となるため、厚生年金に加入できる正社員や派遣社員に比べるともらえる金額は低くなります。 また単純労働が多いので、責任のある仕事や変化のある仕事に携わりたいタイプの方は、物足りなさを感じてしまうでしょう。さらに、有給休暇や福利厚生も正社員や派遣社員ほどは充実していません。 いかがでしたでしょうか。どの働き方を選ぶかで、ライフスタイルは大きく変わりますので、「自分の仕事に対する考え方、自分が実現したいライフスタイルはどんなものか？」と自分に向き合い、パートナーと話し合いながら、これからのキャリアプランを考えてみてください。 ただ、自分の考えは自分だけではなかなかまとまらなかったり、自分自身の本音にも気づかなかったりすることもよくあります。そんな時にはぜひ私たちキャリアコンサルタントを活用してください。 キャリア・コンサルティング・ラボでは、女性の働き方をサポートするために「女性のライフイベントと今後の働き方を考える60分」のコースを設け、女性のキャリア支援に長けたコンサルタントが「これから」を考えるお手伝いをしています。 また、このほかにも、女性の結婚後の働き方には、この他にも専業主婦として家事育児に専念する働き方や、フリーランスとして独立・起業する働き方もあります。こちらの働き方を選ぶときのポイントや現実については、後編をぜひご覧ください。
40代で仕事のモチベーションが切れた！頑張れない理由と対処法
40代は働き盛りである一方で、仕事のモチベーションが落ちてしまう人が増える世代でもあります。 「40代に突入して、仕事のやる気が出なくなった」「モチベーションが下がって、毎日仕事に行くのが苦痛」 このように感じて、悩んでいる40代も多いのではないでしょうか。そこで本記事では、仕事のモチベーションがなくなった40代に向けて、年代ならではの原因や対処法を解説します。 モチベーション低下を放置することにはさまざまなリスクがあるので、現状に向き合い状況改善を目指しましょう。 40代で仕事のモチベーションがなくなってしまうケースは多い 以前はあったはずのモチベーションがなくなってしまうと、「このままで大丈夫だろうか」と不安を覚える人も多いでしょう。 しかし、まず知っておいてほしいのは、40代で仕事のモチベーションを失うケースは珍しくないということです。そもそも年齢に関係なく、人間のモチベーションには波があります。常に高いモチベーションを維持し続けるのは、身体的にも精神的にも負担が大きく、現実的ではありません。 そのため、40代でモチベーションが保てなくなっても、焦ったり自分を責めたりしないようにしましょう。原因を特定したうえで、自分のペースで対処していくのが大切です。 仕事のモチベーションが下がる40代特有の理由 40代で仕事のモチベーションが下がるのは、キャリアを重ねてきたからこその悩みや年代特有の問題が原因となっている場合が多いです。ここでは、代表的な5つの理由を解説しましょう。 マンネリによるやりがい喪失 業務経験が豊富な40代は、大抵の仕事に一人で対応できるでしょう。そのため、職場では頼りにされたり憧れられたりする場面が増えますが、一方で自分の体感としては仕事に変化を感じにくくなります。 新たな発見や刺激、成長実感などが少ないため、マンネリ感から仕事のやりがいを見失い、モチベーションが切れやすいです。 責任が増えるプレッシャー 40代では、責任の大きい仕事や役職を任されることが多くなります。これはキャリアアップとも捉えられますが、あまりにも背負う責任が大きすぎるとプレッシャーとなり、モチベーションを低下させるでしょう。 特に、責任感が強い人ほど「結果を出さないと」「他の人に迷惑をかけたくない」と思い詰めてしまい、精神的にしんどくなりやすいです。 また、経験やキャパシティを超えた重すぎる責任を負わされた場合も、やる気の喪失につながります。 板挟みポジションで人間関係のストレスが増える 40代は、中間管理職として上司と部下の間で板挟みになりやすいです。部下のマネジメントを行いつつ、上司や上層部の顔色をうかがう必要もあり、部下の意見と上司の指示の間でジレンマを抱えるケースが少なくありません。 また、上司とも部下とも密にコミュニケーションを取ることが求められるので、人間関係が複雑化しやすく悩みやストレスが増えがちです。 気持ちをわかってくれそうな同僚に相談したくても、昇進や退職などで同じ職場にはいない場合も多く、このような状況も孤立感を深めます。 心身の調子が不安定 40代は心身に変化が見られやすい年代でもあり、心身の不調が仕事のモチベーションダウンの原因である場合も多いです。 身体的な変化でいうと、40代以降はどうしても体力が落ちます。以前よりも疲れを感じることが増え「これ以上無理をしたくない」と考えやすいです。 また、40代から50代にかけての人生の転換期には「このままで良いのか」と不安や葛藤を抱くミッドライフ・クライシスに陥りやすく、精神的に不安定になることがあります。 仕事と家庭の両立が難しい 40代は、子育てや親の介護など家庭面の負担も増えやすく、今まで以上に仕事と家庭の両立が求められます。 一つのことに打ち込みにくい環境や、常にやるべきことに追われる環境に疲れてしまい、仕事のモチベーションが切れてしまう人も多いです。 仕事と家庭の両立のために自分のプライベートを削る場面も多く、十分な休息が取りにくいのも仕事へのやる気を失う理由の一つでしょう。 40代が仕事のモチベーション低下を放置するリスク 仕事のモチベーションが下がっている自覚がありながら、現状に目をつぶって日々働いている人も多いのではないでしょうか。 しかし、40代で仕事のモチベーション低下を放置することには多くのリスクがあります。ここでは、どのようなリスクがあるのかを具体的に解説します。 自己肯定感が下がる 以前は高かった仕事へのモチベーションが下がると、多くの人はそんな自分を責めて自己嫌悪に陥ります。「自分はダメだ」「自分では無理だ」のように考えやすくなり、自己肯定感が下がってしまうでしょう。 また、自己肯定感が下がると何に対しても消極的になるため、より仕事のモチベーションが下がるという悪循環を招きやすいです。 心身の不調につながりやすい モチベーションが上がらず「仕事をしたくない」という気持ちのまま働き続ければ、どんどんストレスが蓄積していきます。 そして、ストレスは「万病のもと」といわれるほど、心身に大きな影響を与えるものです。 現状を放置し続けてストレスが限界を超えると、心身のさまざまな不調や深刻な病気のリスクが高まり、日常生活にも支障が出る危険性があります。 キャリアダウンの可能性 仕事に対するモチベーションが下がると、挑戦意欲やスキルアップを目指す気持ちも薄れます。成長を自ら止めてしまいやすく、希望しないキャリアダウンにつながるリスクがあるでしょう。 また、「今の職場でキャリアダウンしたから転職したい」と思っても、40代の転職では即戦力となるスキルが求められる傾向です。成長できていなければスキル不足と判断され、転職活動が難航する可能性があります。 バーンアウトの恐れ 今まで高いモチベーションを保っていた人ほど陥りやすいのが、バーンアウト（燃え尽き症候群）です。 バーンアウトはモチベーション低下の最終段階ともいわれており、頑張り続けた結果全てのエネルギーを使い果たして、ある日いきなり無気力・無関心になってしまいます。また、ゆくゆくはうつ病に移行するリスクも！ 仕事へのモチベーションが下がってバーンアウトの兆候に気づいた場合は、休息やストレス発散、専門家への相談など早期の対策が重要です。 より働きにくくなるリスク モチベーションが下がると、集中力低下により仕事のパフォーマンスが落ちるうえ、孤立感を抱いて周囲の人ともギスギスしやすくなります。 結果的に、自ら働きにくい環境を作ってしまい、職場全体にも悪い影響を与えるリスクが高いです。 「働きにくいからもっとモチベーションが下がる」という悪循環を生み出しやすく、最悪の場合退職するしかない状況になる場合もあります。 40代向け！仕事のモチベーションが上がらないときの対処法 ここでは、40代で仕事のモチベーションが上がらないときの対処法を説明します。すぐに実践できるものもあるので、ぜひ参考にしてください。 無理にモチベーションを上げようとしない 下がったモチベーションを無理に上げようとすると、余計に疲労やストレスが溜まって状況悪化を引き起こしかねません。 モチベーションは「無理に上げよう」とするのではなく、「今より下げないようにしよう」と考えるのも大切です。 今より下げない方法としては、まずはしっかり休息を取りリフレッシュするのが良いでしょう。休日や有給休暇を使って心身を休めるだけで、気持ちが前向きになりモチベーションが回復することがあります。 モチベーション低下の原因を探る なぜ40代で仕事のモチベーションが下がってしまったのか、原因を突きとめるのも重要です。原因がわからなければ、対策や相談がしにくく、問題解決するのに時間がかかってしまいます。 たとえば、どんな場面でより強く仕事に対してネガティブな感情を持つのかを分析してみると、ストレスの源が見つかりやすいです。 同時に「どんな仕事や職場環境なら、モチベーション高く働けるのか」も考えてみると、自分が本当に望む方向性も見えてくるでしょう。 今の仕事や会社を選んだ理由を振り返る 今の仕事を選んだ理由、今の会社に入社しようと思ったきっかけなどを振り返ると、初心を思い出してモチベーションが上がる場合があります。 過去の自分が仕事に何を求めていたのかを深掘りすることで、自分の核となる価値観や働く目的を再認識でき、今後の目標も立てやすくなるでしょう。 また、入社当時と今の気持ちとの間にギャップがある場合も、ギャップから見落としていた問題やストレスの原因に気付けます。 自己管理を徹底する 仕事のモチベーションが下がると、つい日常生活における自己管理まで甘くなりがちです。食事や睡眠をおろそかにしたり、お金を使いすぎてしまったりする人は少なくありません。 しかし、自己管理を怠るとさらに心身の不調につながるリスクが高くなり、より仕事に対するモチベーションが沸きにくい状況を作ってしまいます。 仕事に対してネガティブな感情が大きいときほど、しっかり自己管理をするよう心掛けましょう。 新しい挑戦や学びを始めてみる 資格の勉強をする、副業を始めてみる、趣味の分野で新たな挑戦をするなど、自ら刺激を求めて行動してみるのもモチベーション回復に効果的です。 40代になると、仕事での成長実感の減少はどうしても避けられません。日々の仕事にマンネリ感を抱かないためにも、積極的に新しい情報や取り組みに興味を持ちましょう。 たとえプライベートにおける挑戦でも、自分が「やりたい」と思ったことならやりがいが得られ、人生が充実して仕事のモチベーションアップにつながる可能性があります。 目標を再設定する キャリアの方向性や目標を再設定するのも大切です。方向性・目標は年齢とともに変化することも珍しくないため、定期的な見直しが必要となります。 なお、目標は「明日からこれをやろう」という短期的なものと「将来どうなりたいか」といった中長期的なもの、2つ用意するのが理想です。 短期的な目標を日々こなすことで、モチベーションがないときに同時に下がりやすい自己肯定感を高められます。また、中長期的な目標があると進むべき方向に迷いにくいです。 信頼できる人と話す 信頼できる上司や同僚、家族などに相談するのも、モチベーションアップにつながりやすいです。 人は自分の感情を言語化しようとすることで、頭の中を整理できます。また、ただ話を聞いてもらうだけでも孤独感が和らぎ、ストレス解消になるでしょう。 相手の客観的な意見により、自分一人では気づけなかった問題点や解決策が見つかる場合も多いです。 異動・転職を検討する どうしても仕事のモチベーションが上がらず、自分一人でできる対処法では解決が難しい場合は、異動や転職をして環境を変えるのも一つの手です。 異動・転職によって環境をガラリと変えれば、心機一転できモチベーションを取り戻せる可能性があります。 ただし、40代の異動・転職は、マネジメント能力や専門性などが問われやすいです。モチベーションがなくなった原因を見つめるとともに、これまでの仕事で培ったスキルや実績を的確にアピールするのが、成功するためのポイントとなります。 40代の仕事のモチベーションの悩みはキャリアのプロに相談！ 40代のモチベーション低下は、これまでに積み重なった不満やストレス、無意識のうちにしている思考の癖など、いくつもの要因が複雑に絡んで発生している場合もあります。 そのため、一人での対処が難しいときは無理をせず、気軽にキャリアコンサルティングでプロに相談してみるのがおすすめです。 キャリア面談では、現在抱えているモチベーションの悩みを相談できるだけでなく、自分の価値観を再認識したり、将来のキャリアについてのアドバイスが得られたりします。 過去・現在・将来問わず、仕事やキャリアのことを幅広く相談できるので、表面的な問題だけでなく自身の課題に根本から対処が可能です。 40代で仕事のモチベーションが切れたら、立ち止まって考えてみよう 40代は、仕事と生活のバランスを考え直す必要性が出てくる人や、時代の変化に戸惑う人も多く、キャリアの岐路に立たされやすい年代です。 「何だか仕事のモチベーションが出ない」という気付きは、キャリアを見直すタイミングに差し掛かっているという知らせかもしれません。 40代でモチベーション低下に悩んだら、まずは一度立ち止まり、キャリアのプロと一緒に問題解決を目指してみてください。
「仕事辞めたい」と感じる40代がやるべきこと7選！後悔しない対処法
40代で「仕事を辞めたい」と思う人は少なくありません。しかし、退職は自身の生活にも今後のキャリアにも大きな変化をもたらす選択であるため「本当に辞めて後悔しないのか？」と不安や迷いが生じやすいです。 本記事では、40代が仕事を辞めたいと感じる原因や、退職前に確認すべきこと・やるべきことを詳しく解説します。 「仕事辞めたい」という感情をきっかけに、自分の本音や目指すべき方向性を再確認し、納得できる答えを導き出しましょう。 40代で「仕事辞めたい」と思う人は多い 厚生労働省の「令和4年 労働安全衛生調査（実態調査）結果の概要（個人調査）」によると、「仕事や職業生活において強い不安、悩み、ストレスを感じる事柄がある」と回答した40代は87.1％でした。 この数字は働く全世代のなかで最も高い割合となっており、40代は仕事に不安や悩み、ストレスを抱えている人が多いのがわかります。このデータから、40代で「仕事を辞めたい」と感じている人は少なくないことが推察できるでしょう。 しかし、40代の離職率は平均で6～10%前後であり、20～30代の離職率より低いです。 40代は仕事の悩みやストレスを抱えながらも、年齢的なハードルや年収ダウンのリスクなどを考えて、実際に退職する人は一握りとなっている現実がうかがえます。 「仕事辞めたい」と思っても、急いで退職するのはNG 「仕事を辞めたい」と本気で思うなら、もちろん辞めても構いません。しかし、熟考せず急いで退職してしまうと、のちのち後悔する可能性が高いので注意しましょう。 20～30代に比べると、40代は転職先が決まるまでに時間がかかりやすいです。次の職場を決めずに今の仕事を辞めると、無収入の期間やキャリアの空白期間が長引くリスクがあります。 また、なかなか転職先が決まらない焦りから、自分に合わない会社やブラックな会社を選びやすくなり、再び辞めたくなる恐れも…！ 40代の転職は20～30代に比べると難易度が上がりやすいため、戦略的かつ計画的に行うのが大切です。 40代が「仕事辞めたい」と感じる理由とは？ 40代が「仕事を辞めたい」と感じる理由はさまざまです。ここでは、代表的な理由を紹介しましょう。 人間関係のストレス 40代になると、今までより仕事の幅が広がったり部下の育成を任されたりする機会が増えます。必然的に仕事で関わる人の数が多くなり、合わない人とも積極的にコミュニケーションを取らざるを得ないので、人間関係のストレスを感じやすいです。 また、勤続年数が長い人の場合は、苦手な人と長年同じ職場で働き続けることでストレスが限界に達してしまうケースもあります。 人間関係に摩擦が生じると働きにくさを感じ、毎日職場に行くことさえ辛くなってしまうでしょう。 評価や給料に不満がある 30代までの評価基準は、主に「仕事の実績」です。しかし40代になると実績に加えて「組織への貢献度」や「マネジメント能力」なども評価され、場合によっては昇給昇進コースから外れてしまうことがあります。 「努力して実績を出しても、それだけでは不十分と評価される」「長年勤務してもなかなか給料が上がらない」という状況では、仕事に対するモチベーションも下がってしまうでしょう。 特に40代は、子供の養育費や住宅ローンなどで経済的負担が増加する年代なので、昇給昇進に納得できないと将来の不安につながりやすいです。 過剰な業務や責任による疲労 40代は仕事の責任や任される役割が増え、それに伴い業務量も増加しやすいです。 責任増加によるプレッシャー、そして業務量増加による残業や休日出勤なども増える傾向にあり、心身ともに疲労が蓄積して仕事を辞めたくなるケースもあります。 また、40代はまだまだ育児で忙しかったり、親の介護が始まったりと、自身を取り巻く状況にも変化が起こりやすいです。その影響により、過剰な業務や責任が伴う職場では働きにくさを感じることがあります。 健康維持が難しい 残業や休日出勤などが多いハードワークでも、20～30代の頃なら乗り切れたかもしれません。 しかし、40代は体力の衰えを感じやすく、ライフワークバランスを欠いた働き方をするとかえってパフォーマンスが落ちてしまう場合があります。 また、40代以降は男女ともに更年期の症状を感じ始める時期です。疲れやすさや集中力の低下を感じ、このような体調の変化からキャリアの見直しを行う人も少なくありません。 キャリアの停滞を感じる 40代は既に十分な業務経験を積んでいるからこそ、新しい刺激や成長実感を得にくいです。一定の「やり切った感」があるため、今後の目標や方向性を見失ってしまい、自身のキャリアが停滞しているように感じる人が増えます。 また、組織構造から今後の昇進の行き先が見え、「自分にはもう進むべきキャリアがない」と感じる場合も多いです。 キャリアの停滞を感じると、仕事のモチベーションややりがいも下がるため、「何だか仕事がつまらない」「仕事を辞めたい」という思いが強くなるでしょう。 仕事を辞めたい40代が確認すべきこと 40代で「仕事を辞めたい」と思ったら、確認すべきことや考えるべきことがたくさんあります。一つ一つの課題に向き合い、自身が置かれている状況を把握しましょう。 心身の調子を崩していないか 退職は、次の職場が決まったタイミングで行うのがベストですが例外もあります。ストレスによって心身に不調が見られる場合は、これ以上状態が悪化する前に辞めたほうが良いこともあります。 ただし、休職で回復できる可能性がある場合は、これらの制度を利用してみるのも一つの手です。 心身の不調を無視して無理を続けると、深刻な疾患を引き起こす恐れもあります。そのため、まずは心と体の状態をチェックし、健康を最優先に考えましょう。 今の職場での状況改善は見込めないか 今の職場への不満や問題だと思う要素については、改善できないか働きかけてみるのも大切です。自身の行動によって職場状況が改善されれば、今の仕事を辞めることなく気持ちよく働き続けられる可能性があります。 また、たとえ退職する場合でも、やれるだけのことをやったうえでの退職は後悔しにくいです。まずは現状の問題を明確化し、改善の可能性を検討してみてください。 退職が本当に悩み解決につながるのか 退職という選択が、「仕事を辞めたい」という思いの解決策に必ずしもなるとは限りません。 たとえば「やりがいがない」という理由で仕事を辞める場合、自分が何にやりがいを感じるのかを明確にしておかなくては、次の職場でも同じ悩みにぶつかる可能性があります。 そのため、仕事を辞めたいと思う原因を徹底的に深掘りして、退職が本当に悩みの根本的解決になるのかをよく考えるのが重要です。感情的にならず、客観的事実や情報に基づいて冷静な判断をしましょう。 自分の市場価値はどれくらいか 40代で「仕事を辞めたい」と思ったら、今の自分の市場価値も要チェックです。市場価値を正確に把握することで、自身の強みを客観的に理解できます。また、今の自分に足りない部分から、伸ばすべきスキルや必要な経験が具体的にわかるケースもあるでしょう。 市場価値の把握は、キャリアを主体的にコントロールするための第一歩といえます。 辞めても経済的に苦しくならないか 次の職場を決めずに仕事を辞めれば、当然収入が途絶えます。また、たとえ次の職場を決めてから退職したとしても、最初から今と同じだけの給料が得られるわけではありません。 経済状況が変わると自分だけでなく家族の生活にも影響が出る可能性があるため、リアルな家計状況を踏まえたうえでお金のこともよく確認しておきましょう。 40代で仕事を辞める場合、一般的には生活費の3〜6ヶ月分の貯金が最低限必要だといわれています。 「仕事辞めたい」と感じる40代がやるべきこと7選 ここでは、「仕事を辞めたい」と感じる40代が退職前にやるべきことを7つ紹介します。納得のいく形で次のステップに進めるよう、一つずつ行動を進めてみましょう。 有給や休職制度を活用する 今抱えている「仕事辞めたい」という感情は、一時の心身の疲れからきている可能性もゼロではありません。そのためまずは、有給休暇を利用してリフレッシュを試みましょう。仕事から完全に離れてのんびり過ごすだけで、疲労や悩みが軽減して「辞めたい」と思わなくなる可能性があります。 また、心身の消耗が激しく、有給の数日間だけでは休養が不十分だと感じる場合は、休職制度を利用してみるのも一つの方法です。 抱えているモヤモヤを整理する 今の職場に対する不満、嫌だと感じることなどを具体的に書き出し、抱えているモヤモヤや自分が置かれている状況を整理しましょう。 これは、冷静さを取り戻して自分を客観視するための作業です。40代の退職で失敗しないためには、「辞めたい」と思った場面で感情的にならず常に冷静でいなくてはいけません。 冷静さを維持できれば、話し合いや手続きが滞りなく進んで今の会社を円満退職できる可能性が高まりますし、客観的視点で次の会社を選べるので転職にも成功しやすくなります。 上司や同僚に相談する 今の気持ちや悩みを、上司・同僚・人事などに相談してみるのも重要です。相談する際は愚痴や不満を言いすぎないように注意し、事実と意思ベースで話を進めましょう。 問題に感じていることを打ち明けると、第三者視点のアドバイスが聞けたり、会社側から改善提案やサポートが得られたりする可能性があります。 また、本当に退職することになった場合でも、事前に相談していると話が円滑に進みやすく、退職トラブルに発展しにくいです。 キャリアプランを再設定する 40代は自身のキャリアに行き詰まり感を感じやすく、退職を検討するときには働く目的や目標を見失っているケースが多いです。 今の会社を本当に辞めるにせよ転職するにせよ、このタイミングで「今後どうなりたいのか」を考え、キャリアプランを再設定しましょう。キャリアプランが明確になることで、「退職か転職か」という悩みの答えが見つかる場合もあります。 5年後、10年後どうなっていたいのかを具体的に想像し、そのうえで必要なスキルや今やるべきことを考えてみてください。 部署異動や転勤を検討する 会社や仕事そのものに大きな不満がない場合は、部署異動・転勤を検討してみるのもおすすめです。 部署異動や転勤ができれば、今の会社に留まりつつ新しい環境で働けます。特に、「仕事を辞めたい」と思う原因が今の職場独自の問題である場合、異動や転勤をすることで状況が好転しやすいです。 ただし、部署異動や転勤の希望は、出せば必ず通るというものではないため会社の状況もよく見極めましょう。 退職のシミュレーションや転職活動をしてみる 「今の仕事を辞めたあと」をイメージして、日常生活や転職先での働き方、お金のことなどを具体的にシミュレーションしておくのも大切です。 高い精度でシミュレーションできれば、経済的な計画を立てやすく、退職や転職に伴う複雑な手続きにもスムーズに対応できます。 また、並行して転職活動も始めていきましょう。「本当に辞めるかまだ決心がついていない」という場合でも、求人を見て他社を知ることで冷静な判断がしやすくなります。 キャリアコンサルティングを受ける 「仕事辞めたい！」と思っても、40代での退職はそう簡単に決心がつくものではありません。 お金の心配はもちろん、「辞めて後悔しないか」「転職に成功できるのか」という不安も膨らみやすく、なかなか答えを見つけられない40代も多いのではないでしょうか。 そんなときは、キャリアコンサルティングでプロのサポートを受けながら、じっくり自分と向き合うのがおすすめです。 キャリアコンサルティングでは、転職・退職だけに縛られない幅広い選択肢を一緒に検討してもらえます。たくさんの可能性の中から「本当に納得できる結論」にたどりつく足がかりとなるでしょう。 仕事を辞めたい40代に重要なのは、心の整理と事前の計画 丁寧に自分の気持ちを整理し、現実的な計画を立てて行動を積み重ねるのが、40代以降のキャリアを切り開くポイントです。40代で「仕事辞めたい」と感じたときは、その感情と正面から向き合い、自分のキャリアを見直してみましょう。 キャリア・コンサルティング・ラボでは、1回から気軽に悩みを相談できます。自己分析やキャリアの棚卸し、キャリアプランの設定も、プロと一緒ならよりスムーズにできるでしょう。 キャリアコンサルティングを有効活用しながら、自分らしい豊かなキャリアの実現を目指してください！
40代のキャリアの行き詰まりを解消する方法！停滞感の理由・よくある失敗も紹介
「40代になって、キャリアに停滞感を感じるようになった」「仕事のやりがいも減ってしまって、焦りや不安が募る…」 このように感じるのは、40代で感じやすい「キャリアの行き詰まり」かもしれません。キャリアの行き詰まりを放置することには、成長機会の損失、仕事のモチベーション低下、将来への不安増大など、多くのリスクがあります。 本記事では、40代でキャリアの行き詰まりを感じる理由や、その対処法を解説します。キャリアに行き詰まった40代がやりがちな失敗も紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。 40代が感じやすい「キャリアの行き詰まり」とは？ キャリアの行き詰まりとは、ポジティブな将来展望を描けなかったり、仕事内容に成長ややりがいを見出せなくなったりして、キャリアが停滞しているように感じる状態です。別名「キャリアプラトー」「キャリアクライシス」とも呼ばれます。 キャリアの行き詰まりは、仕事に慣れた30代・40代のミドル層に発生しやすく、自己肯定感や意欲の低下、漠然とした不安・閉塞感などを引き起こします。最悪の場合、深刻な悩みが心身に悪影響を及ぼし、本意ではない退職やキャリアの断念につながるケースも！ のちのち後悔しないためにも、キャリアの行き詰まりを感じたら放置せず、できるだけ早い段階で適切に対処するのが重要です。 40代でキャリアの行き詰まりを感じる理由 働く全年代の中でも、特に40代はキャリアの行き詰まりを感じやすいといわれていますが、それはなぜなのでしょうか？ここでは、40代がキャリアの行き詰まりを感じやすい理由について解説します。 今のキャリアに満足できていないから 偶然の出会いや予期せぬライフイベント、自身の価値観の変化などにより、当初計画していた通りにキャリアが進まないケースはよくあります。そのため、過去に描いていたキャリアビジョンと今のキャリアにギャップがあるのは、大きな問題ではありません。 しかし、そのギャップに納得できておらず現状に不満がある場合は、キャリアの行き詰まりを感じる原因になります。 ギャップを受け入れられないことで「この先どう行動すれば良いのかわからない」という状況にも陥りやすく、出口がないように感じるでしょう。 スキルへの不安やキャリアアップの限界を感じるから 今は変化の激しい時代であり、新しい技術やスキルが次々登場しています。 しかし、変化への適応は年齢を重ねるごとに困難・億劫になりやすく、新たな技術にうまく対応できないと、自身の能力に不安を抱いてキャリアの行き詰まりを感じる要因となるでしょう。 また、40代になると今後の昇進・昇格のペースもクリアに見えてきます。自分のキャリアアップに限界を感じやすく、「これ以上努力したとして、その先に何があるのだろう？」という疑問から充実感が薄れる場合も多いです。 成長実感が減り停滞しているように感じるから 20代・30代は、仕事において「初めての挑戦」をすることも多く、新鮮さや成長実感を得る機会が豊富です。 対して40代に突入すると、既に多くの経験を積んでいるからこそ、新たな挑戦をする機会が減ります。 仕事の精度・スピードは安定して高水準を保ちますが、かつては刺激的だった業務もいつの間にかルーティン化し、面白みを感じにくいです。成長実感も少ないため「このままでいいのだろうか」という不安や焦りにつながりやすく、自分が停滞しているように感じます。 自分の理想と会社から求められる役割にギャップがあるから 40代は、自分の強みや専門性が確立されてきて、仕事へのこだわりも強くなりやすいです。一方で、会社から何らかの役職・ポジションを任せられたり、求められる役割が増えたりしやすい年代でもあります。 ここで、自分が目指したい方向性と会社から求められる役割にギャップが生じると、キャリアに行き詰まりを感じるきっかけになるでしょう。 たとえば、本人は「現場で専門技術を磨きたい」と思っているのに、会社から管理職の役割を与えられるといった状況では、やりたい仕事ができず次第にモチベーションが低下してしまいます。 年齢を理由に目標が立てにくくなるから キャリアの行き詰まりから抜け出すのに、「目標設定」は非常に有効な方法といえます。 しかし、40代は目標を設定するにしても年齢や時間の制約を感じやすく、明確な目標を立てる難易度が高くなる傾向です。 転職を目標にする場合、40代は年齢的なハードルを意識せざるを得ないでしょう。また、今から専門性を深める、昇進を目指すなどするのにも時間の制約があり、結果的にどこを目標とすればいいのかわからなくなる場合があります。 目標を見失うと軸がぶれ、考え方や行動にも迷いが生じやすいです。 40代のキャリアの行き詰まりを解消する方法 キャリアの行き詰まりを感じたら、早めに現状を打破する行動を起こすのが重要です。ここからは、40代のキャリアの行き詰まりから抜け出す方法について解説します。 キャリアコンサルティングを受ける 40代のキャリアの行き詰まりは、複数の原因が複雑に絡んでいる場合も珍しくありません。 一人で一つずつ原因を解明し、そのうえで問題解決を図るのは負担が大きくなりやすいため、キャリアコンサルティングで専門家からアドバイスをもらうのがおすすめです。 キャリアコンサルティングでは、現状分析を整理するのに役立ち、自分では気づけない強みや適性、本当にやりたいことなどを客観的な視点で引き出し、悩みの根本的原因にアプローチできます。 具体的なキャリアプランを明確にするのにも役立つので、停滞期を乗り越える第一歩となるでしょう。 キャリアの棚卸しと自己分析を行う キャリアの行き詰まりを解消するためには、自己理解を深めるのが重要です。 まずはこれまでのキャリアを洗い出し、そこから自分の強みやスキルを整理する「キャリアの棚卸し」を行いましょう。その後、キャリアの棚卸しの内容を参考にしながら自己分析を行い、「何のために働くのか」という仕事の軸となる部分を再構築していきます。 また、行き詰まり感によって気持ちがモヤモヤする場合は、モヤモヤの内容や原因を紙に書き出して問題を整理するのも効果的です。 キャリアプランを練り直す キャリアプランの不明確さが行き詰まり感につながっているケースも多いので、40代で一度キャリアプランの練り直しを行うのも有効な方法といえます。 3年、5年、10年と期間を区切り、それぞれに理想像や目標を設定しましょう。最初に10年後の目標を立て、それを細分化する形で5年後、3年後の目標を決めるのもアリです。 目標設定ができたら、目標を達成するために必要な行動を具体的に考え、アクションプランを立てていきます。明確な目標と今やるべき行動が把握できれば迷いが消え、行き詰まりを解消できる可能性が高いです。 新たな挑戦をしてみる 刺激不足や成長実感のなさが行き詰まりを引き起こしている場合は、新しい挑戦をしてみるのが即効性のある解消方法となりやすいです。 挑戦内容は、社内外のどちらに向けたものでも構いません。 たとえば、社内で挑戦をするなら新規プロジェクトへの参画、部署異動を希望してみる、仕事で役立つ新しいスキルの習得などが挙げられます。また、思い切って社外に目を向け、副業を始めてみたり趣味・ボランティアなどの活動を通じて人脈を広げてみたりするのも良いでしょう。 キャリアチェンジを検討する あらゆる方法を試してもキャリアの行き詰まりを解消できない場合や、今の職場での問題解決がどうしても難しい場合は、キャリアチェンジを検討するという方法もあります。 20代・30代に比べると転職のハードルは高くなりやすいものの、40代で転職して成功している人も多いです。また、スキルやノウハウがあるなら、独立するという選択肢もあります。 ただし、40代でのキャリアチェンジは今後の人生を左右する大きな決断となるため、一つ一つの判断は慎重に行いましょう。 40代のキャリアの行き詰まりへの心理的アプローチ 40代のキャリアの行き詰まりは、考え方や視点を変えることで解消できる場合もあります。ここでは、今日から実践してみてほしい行き詰まりへの心理的アプローチを解説しましょう。 周囲と比較しない キャリアの行き詰まりを感じると、焦りや不安から他者と自分を比較しやすくなります。しかし、うまくいっている同僚や友人との比較は劣等感を強め、さらなる不満やモチベーション低下につながる可能性が高いです。 他者は、参考にするだけなら学びや刺激になりますが、比較対象とするとマイナスに作用しやすいため注意しましょう。 「できたこと」にも目を向けて自己肯定感を高める 40代は業務経験が豊富だからこそ、自分に求めるハードルも高くなりがちです。 仕事をきちんとこなせても「これくらいできて当然」のように思ってしまい、物事をポジティブに受け止めるのが難しくなります。 このような状況では自己肯定感がどんどん失われ、行き詰まりを感じやすくなるため、たとえ小さくても「頑張ったこと」「できたこと」に目を向けるのが大切です。 完璧主義を手放す 完璧を求めすぎると、失敗を恐れて新しい挑戦を避けやすくなり、キャリアの行き詰まりから抜け出しにくくなります。 まずは「失敗してもいい」「完璧でなくてもいい」という視点を持つところから始めましょう。 「成果を出せないと失敗」と捉えるのではなく「成果を出せなくても成長につながればOK」と考え方を変えてみてください。 キャリアに行き詰まりを感じる40代がよくやる失敗 キャリアに行き詰まると、不安や焦燥感からNG行動を取ってしまう人もいます。ここでは、キャリアに行き詰まりを感じる40代がやりがちな失敗を紹介するので、ぜひ教訓にしてください。 悩みを一人で抱えて深刻化させる 20代・30代に比べて40代は新しい友人と出会う機会が少なく、仕事や家庭の忙しさから既存の友人とも疎遠になりがちです。そのため、キャリアに行き詰まりを感じても、誰にも相談できないケースが少なくありません。 しかし、悩みを一人で抱えると問題が悪化・長期化しやすく、解決がより難しくなるリスクがあります。 相談相手が見つからないときは公的な相談窓口やキャリアコンサルティングサービスなどを活用し、悩みを一人で抱えないようにしましょう。 学び直しをしない 40代は、変化を避けて新しい行動を取ろうとしない「現状維持バイアス」という心理傾向が強くなりやすいです。 これによりリスク回避できる場面もありますが、過剰な現状維持バイアスがかかると全てにおいて「今のままでいい」と考えて学び直しを拒否し、成長機会を逃す恐れがあるため注意しましょう。 40代がキャリアの行き詰まりから抜け出すためには、新しいスキル・技術の学び直しが欠かせません。「これまでの経験」に「新しいスキル」をプラスすることで、変化の激しい時代にも対応できる人材となれます。 「自分には無理」と諦める キャリアアップやキャリアチェンジを目指す際、40代はどうしても年齢が障壁になりやすいです。また、若い頃に比べると自分自身も気力・体力が低下したと感じる場面も増えるでしょう。 しかし、それらを理由に「だから自分には無理」と行動や挑戦を諦めてはいけません。諦めてしまうと本来ならまだできることもできなくなり、自らキャリアの可能性を狭めてしまいます。 年齢を受け入れるのは大切であるものの、「もう遅い」ではなく「まだできる」と捉え、豊かな人生を築けるよう努力するのが大切です。 40代でキャリアに行き詰まったら、キャリアコンサルティングがおすすめ 40代は毎日の仕事がマンネリ化しやすく、キャリアに行き詰まりを感じがちです。 キャリアの行き詰まりを放置することにはさまざまなリスクがあるため、行き詰まりを感じたときは対処を後回しにせず、できるだけ早く抜け出すための対策を取りましょう。 スピーディな現状打開を実現させるには、キャリアコンサルティングを受けるのがおすすめです。キャリアコンサルティングを活用すれば、対話を通じて悩みの根本的原因や自分の価値観を整理でき、効率よく問題解決を目指せます。 キャリア・コンサルティング・ラボはオンライン形式で面談を受けられるので、公私ともに忙しい40代も気軽に利用できるでしょう。 40代のうちはもちろん、50代・60代になっても輝き続けられるよう、自分のキャリアとしっかり向き合ってみてくださいね！
キャリア面談・キャリアコンサルティングとは？｜受ける意味やエージェントとの違い等を解説
「今の仕事、このままでいいのかな……」 「転職を考えてはいるけれど、エージェントに相談すると急かされそうで怖い」 「キャリアコンサルティングって、意識が高い人向けのものじゃないの？」 こうした疑問を持って、このページにたどり着いた方も多いのではないでしょうか。 ネットで検索すれば「キャリアの重要性」はたくさん出てきますが「今の自分にとって本当にお金を払ったり時間を使ったりする価値（意味）があるのか」という答えは見つかりにくいものです。 実は、キャリア面談・キャリアコンサルティングは「転職したい人」だけのものではありません。 むしろ、「今の会社に残るべきか」「そもそも自分は何に向いているのか」といった答えの出ないモヤモヤを整理するための「キャリアの健康診断」のような場所です。 本記事では、以下のポイントを分かりやすく解説します。 なぜエージェントではなく「キャリア面談」を選ぶ人が増えているのか？ 「相談内容がまとまっていない」状態で受けても意味がある理由 具体的にどんな悩みが解消されるのか？ 「受けてよかった」と思える面談にするための活用のコツ 最後まで読んでいただくことで、あなたが今抱えている「得体の知れないモヤモヤ」を解消するために次に取るべき一歩がはっきりと見えるはずです。 1｜キャリア面談・キャリアコンサルティングとは？ キャリア面談（キャリアコンサルティング）を一言で伝えると、「プロの力を借りて自分のキャリアの現在地と目的地を整理する時間」です。 今の時代、終身雇用の崩壊や働き方の多様化により「会社に身を任せていれば安心」というフェーズは終わりました。だからこそ、自分の意志でキャリアを築くために、プロを頼る人が増えています。 キャリア面談は転職を勧められる場ではなく、 ・悩みの正体を言語化する ・まとまっていない考えを整理する ・未来の選択肢を広げる といったことを目的に行われます。 多くの方が「こんなにまとまっていない状態で相談していいのかな？」と心配されますが、実はまとまっていない時こそ、受ける価値が最大化されます。 キャリアコンサルタントは対話を通してあなたの頭の中にある「絡まった糸」を一本ずつ解きほぐすプロです。 「答えをもらいに行く場所」ではなく、「話しながら自分の中にある答えに気づいていく場所」。それがキャリア面談の本質です。 2｜【徹底比較】キャリア面談と転職エージェントの違い 「転職の相談なら、無料で求人紹介をしてくれるエージェントで十分では？」と思う方も多いかもしれません。 しかし、両者にはビジネスモデルに決定的な違いがあります。この違いを理解しておかないと、「相談していたはずがいつの間にか転職を急かされていた」といった後悔につながる可能性があります。 両者のビジネスモデル 転職エージェント： 採用を決めた企業から紹介料をもらう仕組みです。そのため、アドバイスの着地点はどうしても「転職（内定）」になりやすく、転職させることがゴールになりがちです。 キャリア面談： あなた（相談者）から直接費用をいただく仕組みです。企業への忖度が一切不要なため、100%あなたの味方として、転職しない選択肢（現職残留や副業など）も含めたフラットな対話が可能です。 どちらが良い、悪いではなく、今のあなたの状況に合わせて適したサービスを使い分けることが大切です。 キャリア面談が向いている人 今すぐ転職するか迷っている、結論を急ぎたくない 自分の強みや価値観をじっくり言語化したい 現職残留や副業など、フラットな選択肢を検討したい 転職エージェントが向いている人 すでに転職の意思が固まっている 具体的な求人情報や、企業の内部情報を知りたい 職務経歴書の添削や面接対策を無料で行いたい 結論として、「意思決定の前段階（自分はどうしたいか）」を整理したいならキャリア面談、「意思決定の後（どう転職するか）」をサポートしてほしいなら転職エージェントを活用するのが、最も効率的で後悔のない選択です。 3｜キャリア面談が向いている人の特徴 キャリア面談は、「会社を辞めたい」「精神的に限界だ」といった深刻な悩みがある人だけのものではありません。 最近では、「これからの人生をより納得感のあるものにしたい」という前向きな理由や、「キャリアの健康診断」として利用する方が非常に増えています。具体的には、以下のような思いを持っている方にこそ向いています ①「現状維持」になんとなく不安を感じている人 今の仕事に大きな不満はないが、5年後、10年後もこのままでいいのか不安 世の中の変化に取り残されないよう、自分の市場価値を確かめたい 周りの活躍を見て、焦りやモヤモヤを感じることがある ②転職を考え始めたが確信を持てない人 「転職したい」気持ちはあるが、何が嫌で、次は何を求めているのか言語化できていない 転職エージェントに登録してみたが、紹介される求人にピンとこない 今の会社に残るべきか、外に出るべきか、フラットな意見を聞きたい ③自分の「強み」や「軸」を客観的に知りたい人 自分のスキルや経験を、どうアピールすればいいかわからない 自己分析を一人でやってみたが、結局よくわからず行き詰まっている 友人や上司ではなく、プロの視点からフィードバックがほしい ④「答え」ではなく「納得感」を求めている人 キャリア面談は、「これをやりなさい」という正解を与えてくれる場所ではありません。 対話を通して自分自身の価値観を整理し、「これなら納得して進める」という確信を自分の中から引き出したい人に最も適しています。 4｜キャリア面談ではどんな相談ができる？ 相談内容は大きく分けて以下の4つのカテゴリーに分類されます。ご自身の「モヤモヤ」に近いものがあるかチェックしてみてください。 ① 「今の仕事」に関する悩み 頑張っているのに正当に評価されない 上司やチームとの人間関係がしんどい 今の仕事にやりがいを感じられず、毎日「辞めたい」と思ってしまう 社外ならではの利点で、社内面談では絶対に言えない「辞めたい」「不満がある」という本音をすべて吐き出せます。 ②将来・キャリアパス」に関する悩み 5年後、10年後の自分がイメージできない 異業種・異職種へのキャリアチェンジが現実的か知りたい 自分の市場価値を客観的に知りたい、強みを言語化したい AIに取って代わられないか、今のスキルで生き残れるか不安 ③ 「やりたいこと」がわからない悩み 自分が何を大切にしたいのか、価値観を整理したい 「これ」といったやりたいことがなく、焦りを感じている 今までなんとなくキャリアを積んできたが、一度立ち止まって棚卸ししたい ④ 「ライフイベントと仕事」の両立 出産や育児、介護を控えて今の働き方を続けられるか不安 ワークライフバランスを改善するために、どんな選択肢があるか整理したい 移住や副業など、新しいライフスタイルに合わせたキャリアを考えたい キャリアコンサルタントは、バラバラになったパズルのピースを一緒に組み立てるプロです。「うまく話そう」とする必要はありません。 愚痴やまとまらない感情をそのまま話すことで、対話を通して自然と「相談すべき本当の課題」が浮かび上がってきます。 5｜キャリア面談を受けると何が変わる？ キャリア面談を受けたからといって、すぐに答えが出るとは限りません。 ただし、プロとの対話を終えた後、多くの方が「視界がパッと開けた」「肩の荷が下りた」といった、確かな変化を実感されます。具体的には、以下のような変化が期待できます。 ① 「正体不明のモヤモヤ」が「具体的な課題」に変わる 一番の変化は、頭の中を占領していた「なんとなく不安」という霧が晴れることです。「私は今の仕事の『ここ』に不満があり、将来の『これ』を不安に思っているんだ」と正体がはっきりすることで、漠然とした恐怖が消え、冷静に対策を考えられるようになります。 ② 周りの声に振り回されない「自分軸」が見つかる 「今の時代はITスキルが必要だ」「30代なら役職を目指すべきだ」……そんな外側の情報に惑わされていませんか？ 面談を通じて自分の価値観を掘り起こすことで、「他人がどう思うか」ではなく「自分が何を大切にしたいか」という判断基準（自分軸）が手に入ります。 ③ 「今、何をするべきか」が明確になり行動が軽くなる 「いつか転職しなきゃ」と悩み続けるのは、非常にエネルギーを消耗します。 思考が整理されると、「今は転職せず、このスキルを磨くことに集中しよう」あるいは「まずは3ヶ月でこれだけ準備しよう」と、今日からの行動が具体的になります。 迷いがなくなるだけで、日々の仕事へのストレスは劇的に軽減されます。 キャリア面談の最大の価値は、結果が「転職」であれ「現職残留」であれ、それを「自分自身で納得して選んだ」と思えることです。 「会社に言われたから」「なんとなく不安だから」という消去法ではなく、自分の意志で選んだという感覚が、これからのキャリアを歩む上での大きな自信に繋がります。 6｜「意味がない」と感じないための活用のコツ 「キャリア面談を受けてみたけれど、あまり意味がなかった」という事態を避けるためには、いくつか知っておきたい活用のコツがあります。 プロのコンサルタントはあなたの味方ですが、最終的に人生の舵を握るのはあなた自身です。以下の3点を意識するだけで、面談から得られる気づきはぐっと深まります。 ① 「正解」を求めない キャリア面談の最大の落とし穴は、「プロなら私にぴったりの答えを教えてくれるはずだ」という期待です。 コンサルタントは、あなたの価値観を映し出す「鏡」のような存在です。「答えをもらいに行く」のではなく、「プロとの対話を通じて、自分の中にある答えに気づきに行く」というスタンスで臨むと、納得感が大きく変わります。 ② 今の気持ちを「箇条書き」でメモしておく 相談内容がまとまっていないのは全く問題ありません。ただ、面談の前に5分だけ時間を取って、「今、何がモヤモヤしているか」「何にイライラしているか」を、単語や箇条書きでメモしておくことをおすすめします。 「給与が不満」「人間関係がしんどい」「5年後が不安」など、きれいな文章にする必要はありません。そのメモがあるだけで、当日の対話がスムーズになります。 ③ 「かっこいい自分」を見せようとしない キャリアコンサルタントは、あなたの評価をする上司でも、選考を行う人事でもありません。利害関係のない第三者だからこそ、「本当は楽をしたい」「今の会社が嫌でたまらない」といった、泥臭い本音をさらけ出すことが大切です。 本音を隠したままだと、アドバイスも表面的なものになってしまいます。100%あなたの味方であるプロを信じて、ありのままを話してみるのが最大のコツです。 7｜キャリア面談はいつ受けるのがベスト？ 「まだモヤモヤする程度だし、相談するほど深刻ではないかも……」 そう思って先延ばしにしてしまう方は少なくありません。しかし、キャリア面談のベストタイミングは、実は「モヤモヤし始めた、その瞬間」です。 早めにプロを頼るべき理由には、明確なメリットが3つあります。 ① 「辞めるか、耐えるか」の極端な二択を防げる 悩みが深くなりストレスが限界に達すると、人の視野は驚くほど狭くなります。「今すぐ辞めるか、一生我慢するか」という極端な二択でしか考えられなくなってしまうのです。 まだ心に余裕があるタイミングなら、「今の会社で部署異動を希望する」「副業でスキルを試す」といった、第三、第四の選択肢を冷静に検討できます。 ② 思考の「軌道修正」が最小限で済む キャリアの悩みは、雪だるま式に大きくなる傾向があります。小さな違和感を放置して数年経つと、軌道修正に大きなエネルギー（年齢、スキル、年収の壁など）が必要になることも。 モヤモヤが小さいうちに「自分は何を大切にしたいのか」を確認しておくことで、遠回りを防ぎ、最短距離で理想のキャリアに近づくことができます。 ③ 「決断」の質が上がる 感情が昂った状態（怒り、悲しみ、焦り）での決断は、後悔に繋がりやすいものです。 フラットな状態の時にプロと一緒に思考を整理しておけば、いざ「本当に転職しよう」と思った時にも、「自分はこれを大切にするために動くんだ」という確固たる根拠を持って、迷いなく行動できるようになります。 キャリアに関する「モヤモヤ」は、あなたの心が「今の状況をアップデートしたい」と出しているサインです。 「こんなことで相談してもいいのかな？」と迷う必要はありません。むしろ、深刻な「お悩み相談」になる前に「これからの作戦会議」としてキャリア面談を活用してみてください。早めに言葉にしておくだけで、驚くほど気持ちが楽になるはずです。 8｜後悔しないキャリア面談選びのポイント キャリア面談を提供するサービスは増えていますが、どこでも同じというわけではありません。せっかくの時間とお金を無駄にしないために、選ぶ際のチェックポイントを3つお伝えします。 ① 「転職を前提としていないか」を確認する 第2章でお伝えした通り、転職エージェントが運営する面談は「求人紹介」がゴールになりがちです。 今のあなたが「まだ転職するか決めきれない」「まずは思考を整理したい」という状態であれば、相談料を支払って受ける「独立系・個人向け」のサービスを選びましょう。結論を急かされず、あなたのペースを尊重してもらえる環境かどうかが、納得感に直結します。 ② 「アドバイス」よりも「対話」を重視しているか キャリア面談には、大きく分けて「教える（ティーチング）」スタイルと「引き出す（コーチング・対話）」スタイルがあります。 「こうすべきだ」と一方的にアドバイスを受ける場ではなく、あなたの言葉を丁寧に聴き、問いかけを通じて「あなたの中にある答え」を一緒に探してくれるサービスを選んでください。自分の気持ちが置き去りにされないことで、面談の満足度は大きく変わります。 ③ 「プロとしての専門性」と「安心感」があるか 相手がキャリアコンサルタント（国家資格）などの専門資格を持っているか、また守秘義務が徹底されているかを確認しましょう。 また、最近はオンライン面談が主流ですが、「事前の説明が丁寧か」「単発でも受けられるか」といった、利用者への配慮があるかどうかも、信頼できるサービスを見極める指標になります。 まとめ キャリア面談・キャリアコンサルティングは決して転職するためだけの手段ではありません。 むしろ、日々の忙しさの中で後回しにしてしまいがちな「自分はどう生きたいのか」「今の仕事を通して何を実現したいのか」という本音を一度立ち止まって整理し、自分なりの答えを見つけるための大切な時間です。 「まだ何も決まっていない」 「何を相談すればいいかわからない」 「今の会社を辞める勇気も、続ける自信もない」 そんな、言葉にならない状態でも利用する価値は十分にあります。一人で抱え込んで同じ場所をぐるぐると回り続ける時間はもう終わりにして、プロと一緒に思考の棚卸しをしてみませんか？ キャリア面談を試してみませんか？ ここまで読んで、 「今の仕事、このままでいいのかな？」 「誰かと話しながら整理できたら、少しは楽になるかも……」 もしそう思い当たることがあるのなら、それはあなたが次のステージへ進もうとしているサインです。 私たちキャリア・コンサルティング・ラボは、転職を前提としないキャリア面談を提供しています。今すぐ結論を出す必要はありません。今感じている迷いや不安を、そのままお持ちください。 キャリア・コンサルティング・ラボの面談が選ばれる理由 100%中立・転職前提ではない安心感 求人を無理に勧めることは一切ありません。「今の会社に残る」という選択肢も含め、フラットに考えます。 「まとまっていない」をプロが言語化： 相談内容がはっきりしていなくても大丈夫です。対話を通じて、あなたの頭の中にある「絡まった糸」を一本ずつ解きほぐします。 1回60分、自宅からオンラインで： 単発のお申し込みも歓迎です。忙しい日々の中でも、自分のためだけの時間を確保できます。 キャリア面談は「今すぐ何かを決めるための場」ではありません。 「一人で考え続けるのが少しつらくなってきた」 「頭の中を一度プロの視点で整理したい」 そう感じたタイミングでの選択肢の一つとして、検討してみてください。 キャリア面談の詳細を見る※転職を勧めることはありません。ご自身のペースで考えることを大切にしています。
40代のキャリアチェンジを成功させる方法！転職しやすい仕事の特徴も解説
かつての日本には「転職は35歳まで」とする説がありました。そのため今でも「40代からのキャリアチェンジは難しいのでは？」と不安に思う人が少なくありません。 しかし「35歳転職限界説」は過去の考え方であり、現代においては40代からでもキャリアチェンジを成功させることが可能です。 この記事では、40代のキャリアチェンジが難しいといわれる理由や転職を成功させる方法、キャリアチェンジにおすすめな仕事の特徴などを詳しく解説します。 40代のキャリアチェンジ、可能だが難易度は高い 冒頭でもお伝えした通り、今は40代からでもキャリアチェンジが可能です。ただし、転職市場ではどうしても若手が有利になりやすい面があるため、20代・30代に比べるとやはり40代はキャリアチェンジの難易度が高くなります。 また、40代は今の会社で一定のキャリアや地位を築いているケースも多く、キャリアチェンジすることで年収・待遇が下がるリスクもゼロではありません。 前職と同水準の年収を希望する場合、キャリアチェンジはより難しくなりやすいです。 40代のキャリアチェンジが難しいといわれる理由 40代のキャリアチェンジが難しいとされる理由は、他にもあります。ここでは、40代のキャリアチェンジが難しいといわれている理由を詳しく見ていきましょう。 年齢制限で応募できない求人が増える 「長期的なキャリアの形成」を理由に、求人に年齢制限を設ける会社は少なくありません。「長期的なキャリアの形成」が理由の場合、応募できるのは30代までとされることが多いです。また、例外を除けば原則として求人に年齢制限を設けるのは法律で禁止されていますが、実際には企業で採用したい年代をある程度想定していることもよくあります。その多くは20～30代です。 その結果、20代・30代に比べると40代は応募できる求人が少ない、あるいは応募しても他の候補者との選考のなかで厳しい状況になりがちなため、キャリアチェンジが難しいといわれています。 もちろん40代向けの求人もありますが、そのような求人では管理職の経験や専門スキルが求められがちです。未経験の業界・職種への挑戦は難しく、選択肢が限られやすくなります。 専門スキルやマネジメント経験が求められる 企業の採用方法には、大きく分けて「ポテンシャル採用」と「即戦力採用」があります。 ポテンシャル採用では応募者の「伸びしろ・意欲」が重視されるのに対し、即戦力採用では応募者の「スキル・経験」が重視されるのです。 そして、40代の転職では多くの会社で即戦力採用が用いられます。一から育てる人材としてではなく、入社後すぐに戦力になる人材が求められ、専門スキルやマネジメント経験といった実績が必須になりやすいため、キャリアチェンジの難易度が高くなる傾向です。 柔軟性や適応力を転職先から懸念されやすい 40代は、既に十年以上に及ぶキャリアを築いており、自分なりの仕事への向き合い方・進め方が確立されているでしょう。 これまでの経験や独自の仕事術は、キャリアチェンジの場面で企業から高く評価してもらえることも多いです。 しかし一方で、「自分の経験ややり方に固執するあまり、転職後の職場環境や業務手順に適応できないのでは？」と、企業から懸念を抱かれる場合もあります。 40代のキャリアチェンジでは、新しい業務を学ぼうとする姿勢や謙虚さも重要視されるポイントです。 40代からキャリアチェンジに挑戦するための準備 40代のキャリアチェンジを成功させるためには、入念な準備が必要です。ここでは、スムーズなキャリアチェンジに欠かせない、事前の心構えや行動を解説しましょう。 長期戦になる覚悟をする 前述した通り、40代になると応募できる求人数が減ります。自分のスキルや希望に合う求人がなかなか見つからず、転職活動が長期化するケースも珍しくありません。 そのため、前もって長期的なキャリアチェンジの計画を立てておくのが重要です。「時間がかかるもの」だと思っておけば、転職活動が長引いても焦らずに済むでしょう。 また、当初の計画以上に転職活動が長引く可能性も十分あるので、収入を途絶えさせないためにも今の会社に在籍しながらキャリアチェンジを検討するのがおすすめです。 徹底的に自己分析を行う 高難易度の40代のキャリアチェンジでは、自分が持つ強みを採用担当者に正確に伝えられるかが非常に重要になります。具体的な転職活動を行う前に、必ず丁寧に自己分析しましょう。 自己分析を怠り自己理解が浅いままでは、転職活動で良い結果が出にくいですし、たとえ採用されたとしても後々ミスマッチを起こすリスクが高いです。 まずは、これまでの職務経験や実績を振り返る「キャリアの棚卸し」を行い、そこから身につけたスキル、強みや弱み、興味のある分野、価値観などを深掘りしてみてください。 自分の市場価値を知る 自己理解が深まったら、それをもとに自分の転職市場価値を把握します。 自分のスキルや経験が外部からどのように評価されるのかを正しく理解できれば、現実的な視点でキャリアチェンジを考えられ、戦略的なプランが立てられるでしょう。 市場価値を知る方法としては、転職エージェントやキャリアコンサルタントから評価をもらう、提示される企業のオファーから判断するなどが挙げられます。この他、近年は市場価値を数値化してくれる診断ツールを活用する方法も人気です。 キャリアチェンジ後のビジョンまで明確にする キャリアチェンジを考えるうえで重要なのが、キャリアビジョンです。 キャリアビジョンとは、仕事や人生における「将来自分はこうなりたい」という理想像や目標を指します。仕事だけでなくプライベートも含めた人生全体の未来像を描くことで、目指すべき方向性が明確になり、主体的にキャリアを選択・形成できるようになるのです。 自己分析の結果をもとに将来の自分を具体的にイメージし、理想の将来像から逆算した行動計画を立ててみましょう。 希望条件に優先順位をつける キャリアチェンジで今より条件の良い環境に身を置きたいのは、誰もが同じ。しかし、漠然と条件の良い会社を求めると「完璧な条件の会社」にこだわりすぎて就職活動が難航したり、明確な軸がない分「何となく」で会社を選んでミスマッチが起きたりします。 自分の理想を全て叶える会社はなかなか見つからないので、前もって「絶対譲れない条件」と「妥協できる条件」を明確にしておきましょう。 希望条件に優先順位をつけると、企業選びがスムーズになり、本当に自分に合う環境が見つかりやすいです。 40代のキャリアチェンジを成功させる方法 40代のキャリアチェンジは簡単ではありません。しかし、きちんと手順を踏んでポイントを押さえれば、成功できる可能性は十分あります。 ここでは、40代のキャリアチェンジを成功させる方法について解説しましょう。 経験やスキルを活かせる職種を選ぶ これまでの経験やスキルが活かせる職種を選ぶと、自分の強みと企業が求めるものがマッチしやすく、キャリアチェンジに成功できる可能性が高まります。 たとえ未経験の職種に挑戦する場合でも、過去の経験により培われたコミュニケーション能力やタスク管理能力などは活かせるでしょう。 自分が持つスキル・能力を正確に分析したうえで、キャリアチェンジ後にも活かせそうかを考えるのが重要です。 応募先の企業をよく研究する 40代のキャリアチェンジでは、応募する企業を徹底的に研究し、本当に自分に合うのかをよく分析してください。 企業の事業内容やビジョンなどを深く理解することで、「なぜその企業でなければならないのか」という理由が明確になり、面接でも説得力のある回答ができるようになります。 徹底した企業研究は、キャリアチェンジに失敗しないための有効な対策の一つです。イメージと現実のギャップを埋められれば、キャリアチェンジ後に「思っていたのと違った…」とミスマッチを感じるのも防げるでしょう。 ポータブルスキルを武器にする 仕事で役立つスキルには、特定の仕事で役立つ「テクニカルスキル」と、業種・職種・業界を問わずどんな仕事でも役立つ「ポータブルスキル」があります。コミュニケーション能力、問題解決能力、情報収集力、論理的思考力などが、ポータブルスキルの代表例です。 これまでのキャリアで培った豊富なポータブルスキルは、20代・30代にはない「40代ならではの強い武器」になります。 自分にどんなポータブルスキルがあるかを把握し、具体的に言語化できるようにしておきましょう。 面接では人間性の良さもアピールする 「固定観念に縛られず、新しい環境に適応してくれるだろうか」「上司や同僚が年下でも、円滑に関係構築できるだろうか」 40代のキャリアチェンジでは、企業からこのような点を懸念されやすいです。そのため面接では、実績やスキルだけでなく、柔軟性や適応力といった人間性の面もアピールする必要があります。 ただの性格自慢にならないよう具体的なエピソードを交え、企業が求める人物像に合致するように話すのがポイントです。 キャリアコンサルティングを活用する 40代は、これまでの長いキャリアがあるからこそ、自己分析が複雑になりがち。 また、「40代でキャリアチェンジして本当に後悔しないか？」と不安になったり、転職活動が難航して「どうすればうまくいくのか」と悩んだりするケースも多いです。 そのため、無理に一人で全てを解決しようとせず、キャリアコンサルティングをうまく活用するのが良いでしょう。 キャリアコンサルティングでは「キャリアチェンジすべきか」という疑問から、具体的な転職に関する悩みまで、徹底的にサポートしてもらえます。キャリアの棚卸しや自己分析のサポートも任せられるので、キャリアチェンジがスムーズに進みやすいです。 40代のキャリアチェンジに適した仕事の特徴 年齢問わず活躍できて評価してもらえる仕事を選ぶと、40代のキャリアチェンジのハードルはぐっと下がります。ここでは、40代のキャリアチェンジに適した仕事の特徴を紹介しましょう。 働き方の選択肢が多い仕事 40代は育児の真っ最中という人や、親の介護が始まる人も多い年代です。また、ゆくゆく年齢を重ねて、今の働き方を続けるのが難しくなる可能性も考えられます。 将来にかけて私生活での変化が大きくなりやすいので、キャリアチェンジでは働き方の選択肢が多い仕事を選んだほうが後々「よかった」と思えるかもしれません。 今は多様な働き方ができる時代なので、新しい働き方にも目を向けてキャリアチェンジを考えましょう。 人手不足で求人が豊富な仕事 人手不足な仕事は、求人が豊富なうえ年齢制限を設ける会社が少ない傾向です。選考を突破できる確率も高く、40代という年齢が不利になりにくいでしょう。 「人手不足な仕事は、きつかったり待遇が悪かったりするのでは？」と心配する人も多いですが、人手不足の仕事が全てそうとは限りません。 一般的なイメージだけで応募できる求人の幅を狭めないよう、条件や待遇をしっかり確認したうえで、自分に合いそうかを考えるのが重要です。 同世代が多く活躍している仕事 社内に同世代の人が多いと、価値観や境遇を共有しやすく、キャリアチェンジ後も早く新しい環境に馴染めます。わからないことも質問しやすいので、スムーズに連携を取りながら仕事を進められるでしょう。 また、同世代の人が働きやすいと思う職場環境は、自分にとっても働きやすい環境である可能性が高いです。 求人情報に会社の年代構成が掲載されていない場合は、転職活動の面接で質問してみてください。 実力重視の傾向を持つ仕事 徐々に薄れつつありますが、日本にはまだまだ年功序列の文化を持つ会社もあります。勤続年数で評価する仕事に40代からチャレンジしても、その後キャリアアップしにくく不満を抱く可能性が高いです。 そのため40代のキャリアチェンジでは、本人の努力や実績、取得資格といった実力で評価してくれる仕事のほうが良いでしょう。 転職先選びの際には、企業の評価基準もしっかり把握しておくのが大切です。 40代でもキャリアチェンジは可能！まずは一歩踏み出そう 40代のキャリアチェンジが、20代・30代に比べて難しいのは事実です。しかし難しい＝不可能ではなく、40代からでもしっかり準備を整えて適切に行動すれば、納得のいくキャリアチェンジができます。 今は、キャリアの悩みを気軽に相談できるキャリアコンサルティングサービスもあるので、有効活用しながら効率的にキャリアチェンジを進めていきましょう。 キャリア・コンサルティング・ラボは、40代のキャリアチェンジにまつわる悩みも多数サポートしてきた実績があります。キャリアチェンジに悩みや不安がある方は、ぜひ一度相談してみてくださいね。