
新卒入社した会社に後悔が止まらない時の対処法
新卒で入社しだけど、こんなはずじゃなかったと後悔している…。そう思う方は少なくないようです。2018年に株式会社レバレジーズが発表した、新卒で入社した就職先に関する意識調査によると、「入社を後悔している」と回答が59.8%でした。この調査ではなんと6割もの方が、入社を後悔していることが明らかになったのです。 インターンを経験してから就職する方も増えてはきましたが、多くの場合、新卒採用情報が公開されてから、入社の意思決定をするまでは数ヶ月しかありません。企業との接点も説明会と面接の数回だけという時間のなかで、企業のことを十分に知るのは難しいため、「思っていたのと違っていた」というのはわりとよくある話です。 また、企業が説明会や面接のときにはいいことばかり言っていたけれど、入社してみたら内情は違っている、という状況もあるでしょう。 もし今、「こんな会社、入社するんじゃなかった…」と後悔しているのなら、これからに向けて、こう考えてみませんか。 772

ミスが多いから仕事を辞めたい…逃げ出したくなった時の対処法
仕事でミスが重なり、落ち込んでしまうことは誰にでもあります。しかし、それが続いたり、多くなったりするうちに、周囲からの評価や視線が気になって、仕事のモチベーションも下がり、「仕事を辞めたい」と思うようになってしまうこともあるでしょう。 現状から逃げ出したい…そんな「今」を改善するための対処法を、キャリアコンサルタントの視点からお伝えしたいと思います。 仕事でミスが多い人によくある原因 仕事でミスが多いことを改善するには、「なぜミスが多くなってしまうのか」、その原因を自分で認識する必要があります。 ここに一般的に、「仕事でミスが多い人によくある原因」を7つリストアップしました。自分はどれに当てはまるのか、まずは現状を客観的に捉えてみましょう。 1. 仕事内容が理解できてない 今の業務についてまだ年数が浅い、経験が少ないことがミスの原因になっていることはよくあります。 社会人歴がまだ浅い方、異動してまだ業務経験が少ない方、転職して新しい会社のやり方になれていない方が該当します。 よく職場では「わからないことがあったら聞いて」と言われますが、仕事内容の全容や、「なぜこの仕事をするのか?」という業務の目的や背景がよくわからないので、 「何がわかっていないのか、わからない」「わかっていないことに、気づかない」 ために、ミスが発生してしまいます。わからないことを「わからない」と聞ければミスは減らせますが、多くの場合は「どこで質問すればよかったのかさえも、わからない」状況でしょう。 新しい業務や経験が少ない業務について誰もが多かれ少なかれ直面する問題ですが、一般的にはこの状況は業務経験が長くなれば、一般的には徐々に改善していきますので、それほど苦にしなくても大丈夫です。 もし業務経験は1年以上あるのに、仕事内容が理解できていないということであれば、なぜ理解ができていないのか、まずはその原因から真剣に考えたほうがよいでしょう。 2. 仕事に集中できる環境が整ってない 仕事に集中できないと、ミスは発生しやすくなりますが、「仕事でミスが発生しやすい、集中できない環境」があります。 ・書類が多くて机の上が乱雑している。・パソコンのファイルの整理がされていなくて、必要なファイルが見つけにくい。・会議が多くて集中して自分の業務に取り組む時間がとれない。 このような、集中力に悪影響がある状況に思い当たることはありませんか。その場合、集中できる環境が整えば、ミスが減る可能性があります。自分の環境を見直して整えてみましょう。 3. 会社や上司、先輩社員の教育体制に問題がある また、ミスが多い原因が会社や上司、先輩社員などにあることもあります。それが以下のようなケースです。 ・上司や先輩社員の指示が曖昧でわかりにくい。・そもそも業務に必要なことをきちんと教えていない。・わからないことを聞いても、「今忙しい」「見て覚えて」などで教えてくれない。・質問をしたときの対応が威圧的なので、質問がしにくい。・いつも忙しそうで質問したくても質問できない。・マニュアルやチェックリストがないので、ミスが発生しやすい体制になっている。 こうしたなかには、「質問したいけど、質問できない」ならば、上司とのコミュニケーションの取り方を工夫する、「マニュアルやチェックリストがない」ならば、自分で作成するなど対応できるものもあります。 しかし、ミスを他人のせいにすることは好ましくはないとはいえ、会社や上司、先輩社員など職場の教育体制に問題があると、なかなか個人で状況を改善をするのが難しくなります。 4. スケジュール管理やタスク管理ができていない スケジュール管理やタスク管理が苦手な場合、それがミスの原因になっていることもあります。 特に、業務が多い状況で、スケジュール管理とタスク管理がうまくできないと、マルチタスクで「言われたことからやる」「気が付いたことからやる」ような状態になってしまうことも多くなります。そうなると、1つの業務に集中できず、業務を体系的に捉える視点が薄れてしまうので、業務の漏れが発生し、ミスにつながりやすくなってしまいます。 5. 疑問点をそのままにしている 仕事の疑問点をそのままにしてしまうことも、ミスの原因になります。 「あれ?これでよかったんだっけ?よくわからないけど、今上司は忙しそうだし、これでいいや」「何でこうなっているんだろう?ちょっと気になるけど、このままでいいか」 など、なんとなく業務を流してしまっていることはありませんか? 仕事に関する疑問点をそのままにしておくと、仕事に対する理解がいつまでも深まりません。そうなると、表面的な業務理解で仕事を進めることになり、それがミスの原因になってしまうのです。 6. 仕事が合わない ミスが多い原因には、「仕事が合わない(適性がない)」という原因もあります。例えば、「数字を扱うのが苦手なのに、営業管理や経理関連の仕事をしている」「対人折衝が得意ではないのに、営業している」というケースです。 合わない仕事をするのは、なかなか気が進まず、モチベーションもあがらないのは致し方ないことです。しかし、ネガティブな気持ちで仕事に取り組むと、集中力も下がり、それが結果的にミスの原因となってしまいます。 この場合は、自分に合う仕事への転職を検討したほうがよいかもしれません。 7. 心配事がある、疲れている 仕事やプライベートで何か心配事があり、それで頭がいっぱいになっていたり、心身ともに疲れているときには、集中力は大きく下がりますので、ミスも発生しやすくなります。 仕事上で心配事があるときには、その原因を解消できるように動いてみましょう。その心配事を解消するために何をすればよいのかわからないときには、周囲に思い切って相談してみてください。 また、プライベートでの心配事があるときには、気になるものではありますが、業務時間中はその心配事を解消するためのアクションができるわけではありません。できる限り、目の前のことに集中するよう心がけましょう。 そして心身共に疲れているときには、休息が必要です。定時で帰ってゆっくり休むようにするだけではなく、状況によってはもう少し長い期間休む必要があることもありますので、自分の不調をおろそかにしないようにしてください。 仕事のミスを減らすための対処法 ミスが多い原因がどこにあるのか見当がついたら、ミスを減らすための対処法も見えてきます。「仕事を辞めたい」と思うくらい、現状が嫌になってしまっているかもしれませんが、ミスが多いことが原因であるならば、「転職すること」はベストな解決策ではありません。 ミスを減らし、自分自身の仕事の質が高められるように、以下の対処法を試してみましょう。 メモを取る まだ業務について経験が浅いがゆえに、ミスが多くなってしまう場合には、仕事内容を理解することがミスを減らすことにつながります。 「仕事内容への理解が足りていない」という認識がないこともあるかもしれませんが、業務経験が浅いうちでのミスの多さは、「作業手順をメモする」「業務のポイントをメモする」ことで減らすことができます。 最近は、メモもデジタル化し、「紙に書く」ことに馴染みがない方も多いかもしれませんが、ミスを減らすことが目的であれば、「メモ帳にメモを取る」ことをおすすめします。 手書きする間に自分なりにその内容を理解したり要約する作業が発生するため、手書きのほうが脳を刺激することは専門家からも指摘されており、アメリカのプリンストン大学とカリフォルニア大学ロサンゼルス校の共同研究では、「講義のときに手書きでノートをとる生徒は、パソコンでノートをとる生徒よりも記憶が定着しやすく成績もよい」ということが判明しています。 「仕事内容が理解できていない」ケースは、メモを取ることで理解が進み、状況の改善が期待できますので、ぜひ試してみてください。 気になったら先輩社員や上司に聞く 「わからないことがあったら、先輩社員や上司に確認を」ということは、よく言われていることではありますが、一方でよく聞くのも「仕事で『わからないこと』がわからない」という声です。 ミスを防ぐには、「あれ?これでよかったんだっけ?」と何かが気になった時点で確認することがとても重要です。業務で気になることがあったら、遠慮なく先輩社員や上司に確認するようにしましょう。 その際は、何度も同じことを確認しなくても済むように、しっかりメモを取ることも忘れないようにしてください。 先輩社員や上司が忙しくしていると、声をかけにくいと感じてしまう方も少なくないようですが、確認せずに業務を進めてミスをするよりも、確認をしてミスなく業務を遂行するほうが周囲にとっても望ましいことなので、遠慮なく確認しましょう。 ただ、細々と何度も確認をするのは、その都度仕事が中断してしまいお互いに非効率的なので、確認事項が多くなりそうなときにはまとめて確認するようにするのがおすすめです。 ミスをしやすい業務のマニュアルやチェックリストをつくる 「仕事内容が理解できていない」「マニュアルやチェックリストがない」ときには、ミスをしやすい業務のマニュアルやチェックリストを作成するのも効果的な方法です。 自分で作成し、それを先輩社員や上司にチェックしてもらい、「そのマニュアルやチェックリストを確認して業務を行えば、ミスは発生しない」ものをつくりましょう。 そのマニュアルやチェックリストを作るプロセスでも、業務理解を深めることができるので、一石二鳥です。 マニュアルやチェックリストをみなくても、ミスなく業務ができるようになるまではそれを活用することで、ミスもなくなり、自分自身のスキルアップにも繋がるはずです。 集中力の高い午前中を活用する 今まで、1日の時間のなんとなく過ごしてはいませんか。ミスが多い状況が続いたら、ぜひ時間の使い方から見直してみましょう。 よく言われるように、午前中はドーパミンやアドレナリンなどの神経伝達物質が多く分泌されるので、集中力が向上します。 大事な仕事や、集中力が必要な仕事、そしてミスが多くなってしまうような業務は、午前中に取り組むようにスケジュール管理・タスク管理を行いましょう。 休息をとる 心身ともに疲労がたまり、それがミスの原因になっている場合には、何よりもまず休息を取ることが大切です。バランスのよい食事、適度な運動、適切な睡眠を取るようにしましょう。 「業務が多くて最近疲れが抜けない」という一時的に疲労が溜まっている方も、「なんとなくいつもだるい」という慢性疲労の方も、食事を変えることで疲れがとれやすくなります。たんぱく質、ビタミンB1、ビタミンD、カルシウム、アスパラギン酸、亜鉛を含む食材を取るように心がけてみてください。気軽に摂取できるものでは、豆腐や納豆などの大豆製品、もやし、肉、玄米などがおすすめです。 またストレッチやヨガなど、家の中でできる簡単な運動でも、疲労回復には効果が期待できます。きちんと食べて、軽く体を動かし、しっかり睡眠をとる生活を心がけると、疲労も回復でき、集中力も高まってきます。 食事管理や適度な運動が難しい場合には、瞑想を試してみましょう。瞑想は、どこでも簡単にでき、5分行うだけでも脳の疲れをとり集中力を高める効果があります。瞑想のやり方については関連書籍も多く、ネットでも多くの情報を検索できますので、興味がある方は調べてみてください。 疲れがたまると集中力が減少するだけでなく、思考もネガティブになりがちで、それが心配事につながることもあります。「疲れているな」「最近、気持ちに余裕がないな」と感じたら、無理せずしっかり休みましょう。 「ミスが多い」で転職を検討したほうがいいケース 一方、なかには転職を検討したほうがいいケースもあります。ミスを環境や他人のせいにすることは好ましいことではありませんが、「これはどうしようもない」というケースです。 以下のような状況に当てはまる場合には、転職も視野にいれたほうがよいかもしれません。 教育体制が整っていない 会社や職場の社風として、「そもそも業務に必要なことをきちんと教えない」「人を育てるという意識や余裕がない」という環境もあります。 そのような職場でミスを改善し、業務を身につけていくには、かなりの自立性が求められ、それは人によって向き不向きがあります。ミスが多いだけが原因ではなく、「この会社ではやっていけない」と感じたら、転職を考えたほうがよいでしょう。 仕事が合わない 思うような成果が出せなかったり、先輩社員や上司に叱られてばかりだったり、そもそもやりがいも成長も感じられなかったり…と、「この仕事は、自分に向いていない」と思う原因はいくつか考えられます。 「思うような成果がだせない」「周囲に叱られることが多い」ということならば、ミスを減らす対処法を実践し、少しずつ結果がではじめることで、状況は改善していくでしょう。しかし、「そもそもやりがいも成長も感じられない」ということであれば、自分の適性に合い、前向きに取り組める環境へ転職することを検討してもよいかもしれません。 但し、転職の際には「では、どのような仕事が自分に向いているのか?」「自分はどんな仕事がやりたいのか?」というキャリアプランをしっかり考える必要があります。ここでこのキャリアプランをきちんと考えておかなければ、転職先でもまた「仕事が合わない」と思ってしまいかねません。 「仕事が合わない」は自分にとってもよい状況ではありません。それを今回で終わりにするためにも、転職はキャリアについてきちんと考えてからにしましょう。 「ミスが多いから」で仕事を辞めてしまうリスク 転職したほうがいいケースもありますが、「ミスが多いし、もう仕事辞めたい」という思いから転職するリスクもあります。多くの方が見落としがちな、2つのリスクについてもぜひ知っておいてください。 転職先でミスがなくなるとは限らない 当たり前のことではありますが、転職したからといって、ミスがなくなるわけではありません。 「ミスが多い」という自分の仕事の癖は、限られたケースを除けば、環境を変えることで改善できるものではなく、自分自身で業務の質を高める努力をしていかなければ改善することはできません。ただ、その努力がしやすい環境としにくい環境があるだけで、根本的な解決は自分自身の意識とスキルアップにかかっています。 転職すれば、また新しい業務を覚え、新しい環境に適応していく必要もあります。新しいことをまた1から覚えるということは、覚えきるまでは今まで慣れた環境よりもミスが発生しやすいともいえます。 それでも、心機一転には一定の効果もあります。今度こそミスなく仕事ができるように、仕事の質を高めていこうという思いを忘れないようにしましょう。 「辞め癖」がついてしまうかもしれない 「仕事でミスが多いからやめる」「うまくいかないから辞める」「成果が出せないからやめる」 一度、「現状がうまくいかないから、辞めて他の場所を探す」ことを体験してしまうと、次に何かうまくいかないことがあったときに、「また辞めて別の場所を探せばいいや」と今の会社を辞めて転職することに抵抗がなくなりがちです。 それを1~2回繰り返して、「これだ!」と思うような仕事や会社に出会えればよいのですが、そうはならずに転職を繰り返してしまう方もいらっしゃいます。 20代のうちはそれでもまだ求人はあり、転職もできるので、何も問題は感じないでしょう。しかしそれが回数が重なったり、30代になってしまうと、状況は一転します。 「うまくいかないから、辞める」「気に入らないから辞める」といった、「辞め癖」がついてしまうと、「転職するたびに年収が下がる」「転職するたびに、勤務条件が悪くなる」といった事態にもなりかねません(実際に、そのような方にもお会いしてきました)。 「辞め癖」の末路についてはこちらのコラムで詳しく紹介していますので、ぜひそのリスクについても知っておいてください。 https://career-lab.biz/column/%E4%BB%95%E4%BA%8B%E3%81%AE%E8%BE%9E%E3%82%81%E7%99%96%E3%81%A8%E9%80%83%E3%81%92%E7%99%96%E3%80%81%E3%81%9D%E3%81%AE%E6%9C%AB%E8%B7%AF%E3%81%AB%E3%81%AF%E4%BD%95%E3%81%8C%E3%81%82%E3%82%8B%EF%BC%9F/ キャリア・コンサルティング・ラボでは、キャリアプランに関することだけでなく、みなさまの仕事がよりよくなるような相談全般にも対応しております。 「ミスが多いのをどうしたらよいのか?」といった状況につきましても、現状を整理し、最適な対処法を見つけるサポートをしていますので、ぜひお気軽にご相談ください。

入社5年目、仕事を辞めたい!と壁にぶつかった時の対処法
入社5年目といえば、社内では中堅社員。成長企業やベンチャー企業に勤めている方でしたら、早い人ではマネージャーになる人も出てくるなど、現場のリーダー職として仕事を任されている年代です。 しかし、大卒入社では27歳前後になる入社5年目のこの時期は、30歳を目前に仕事でいろんな壁に直面する時期でもあります。様々な理由から辞めたいと思うようなこともあるでしょう。そんな時にはどうすればいいのか、キャリアコンサルタントの視点から対処法をまとめました。 入社5年目の時期によくある、「辞めたくなる理由」 入社5年目では、どんな理由から「仕事を辞めたい」と思うような壁に直面するのか、入社5年目によくある「辞めたくなる理由」をみてみましょう。 仕事に慣れてマンネリ化、モチベーションが保てない なかには入社3~4年目のタイミングで異動する方もいますが、新卒時の配属から異動もなく同じ仕事を続けている、あるいは部署を異動しても顧客が変わっただけで、基本的に業務は変わらない、など仕事に大きな変化がなく5年目を迎えている方も多いでしょう。 同じ仕事をずっと続けて5年経つと、マンネリを感じてしまうのも無理はありません。仕事には慣れて業務をこなせるようになっても、同じことの繰り返しでなかなかモチベーションが保てない。そんなときに、「新しいことにチャレンジしたい」「このまま終わりたくない」といった理由から「仕事を辞めたい」と感じてしまう方も少なくないようです。 同期や後輩が昇進 入社5年目は、「仕事のできる同期」が頭角を現すころでもあります。社内でも重要なプロジェクトや案件、顧客を任されていたり、早い人だと管理職になったりする人もでてきます。また、同期ではなく、できる後輩が自分よりも業績を上げることもあるでしょう。 「人は人、自分は自分」とは思っていても、組織で働いているとどうしても他人の評価と比べてしまうものです。「自分はこの会社ではやっていけないのではないか」「がんばっているけれど、結果が出せない」「評価されない」など様々な思いが複雑に絡み、この会社での自分の将来が見えなくなってしまうこともあるようです。 マネジメントを任されるようになる 反対に、社内で評価されているからこそマネジメントを任されるようになったことがきっかけで、「自分がやりたいのはマネジメントではない」と、会社を辞めたいと感じるようになる方もいらっしゃいます。 マネジメントを任され、チームの業績や後輩の指導もする立場になると、自分の業務ばかりに専念するわけにはいかなくなります。「自分の業務の専門性を高めたい」「後輩やチームのマネジメントにはあまり興味がない」というスペシャリスト志向の強い方は、望まないマネジメント業務を任されたことをきっかけに評価してくれている会社も辞めたくなってしまうようです。 30歳を前に自分の働き方を真剣に考える 「30代になると、専門性やマネジメント経験がないと転職は難しい」などの情報はどこでも目にします。だからこそ、20代後半のこのタイミングで「この先、自分がやりたいことを考えたらこの会社の今の仕事ではないのではないか」「今のうちに転職しておいたほうがいいのではないか」と、改めて自分自身に向き合う方も少なくありません。 残業や給与、休日など待遇に不満 ・残業が多い・給与が少ない・年間休日が少ない など、待遇への不満はどの年代でも「仕事を辞めたい理由」の上位にランクインしています。 特に入社5年目で27歳前後のこの時期は、友人知人からの結婚の知らせも相次ぐ時期です。新卒時からなんとなく感じていた待遇への不満も、将来を考えたときに、「このままの働き方では続けられない」「結婚もしたいし、もう少し年収を上げたい」と会社を辞めて環境を変えることを選択する方も多くいます。 周囲に転職して成功している人が出てくる 厚生労働省が発表している「新規学卒就職者の離職状況」によると、新卒大卒・者の3割以上が入社3年以内に離職しています。もちろん入社4年目で転職する人もいますので、入社5年目ともなると周囲で転職した友人知人の1人や2人は必ずいるようになります。 業界や業種を変えるキャリアチェンジの転職や、年収アップや待遇アップを実現する転職、中小・中堅企業から安定した大手企業や有名企業への転職も実現しやすい20代中盤の転職では、「転職してよかった」「正解だった」「年収が大幅にアップした」「やりたい仕事に就けた」という成功談を耳にすることも珍しくありません。また、ネットでもそのような転職体験談はいくらでもあります。 周囲で、あるいは同じ年代で「転職して、自分の望む仕事に就いた」「希望する環境や待遇を手に入れた」という話をきくと、「自分も考えたほうがいいのではないか」と思ってしまうことが「辞めたい」と考えるきっかけになることもあるでしょう。 仕事ができない、周囲からの評価が辛い 5年目だけど仕事が合わない、仕事ができないと感じている方もいらっしゃいます。新入社員や入社2~3年目までは、周囲からの評価も「まだ新入社員だし」「まだ若いから」と入社年次の浅いことが加味されますが、入社5年目となると、周囲からの評価もそうはいかなくなります。 「入社5年目だから、これくらいはできて当然ではないか」という見方をされることもあるでしょうし、また「入社5年目なのに、こんなこともできないのか」と心無い評価を受けることが辛くストレスになり、退職へと気持ちが向かってしまうのです。 会社を辞めずに乗り切る方法 「仕事を辞めたい」と思っても、多くの方は実際に会社を辞めるよりもまずは会社を辞めないで乗り切る方法を考えるのではないでしょうか。 転職は、働く会社も一緒に仕事をする人間関係も、仕事内容も、待遇も働き方も、ライフスタイルも、一気に変えることができる手段です。転職により今抱えている悩みをリセットし、再スタートを切ることができるでしょう。 しかし、自分を取り巻く環境が大きく変わってしまうからこそ、「転職」そのもののストレスも大きいものです。また、転職するとなると、職務経歴書や履歴書などの準備から始まる転職活動も、大きな負担となります。 さらに言えば、転職したとしても、転職ですべてが思い通りに変わるとは限りません。周囲には、もしかしたら何もかもが希望通りの運のよい転職を実現できた方もいらっしゃるかもしれませんが、必ずしも、自分も同じように「何もかも希望通りの転職」が実現できる保証もないのが現実です。 そこで、「仕事を辞めたい」と思ったときには、まずは以下のような「会社を辞めずに乗り切る方法」を検討してみることをおすすめします。 キャリアプランを考え直す 「仕事を辞めたい」と思ったときは、今の自分の環境や働き方、仕事内容やこれからのキャリアプランを考える、いい機会でもあります。これを機に、今後のキャリアプランを考えてみましょう。 「キャリアプラン」といっても、「そんなに先のことはわからない」「具体的にどのように考えていいのかわからない」という場合は、こちらにキャリアプランの考え方を紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。 https://career-lab.biz/column/%e8%87%aa%e5%88%86%e3%81%ae%e3%82%ad%e3%83%a3%e3%83%aa%e3%82%a2%e3%83%97%e3%83%a9%e3%83%b3%e3%81%8c%e3%82%8f%e3%81%8b%e3%82%89%e3%81%aa%e3%81%84%e3%81%a8%e3%81%8d%e3%81%ae%e8%80%83%e3%81%88%e6%96%b9/ 「自分ができることは何か?」「これから何をやりたいのか?」「どんな働き方をしたいのか?」「どんなライフスタイルを実現したいのか?」 などを考えていくと、仕事を辞めずに今の会社での仕事を見直すことが自分にとってよい選択ということも十分にありえます。「辞めたい」という気持ちも、キャリアプランを考えることで現状の捉え方が変わり、気持ちも変わっていくこともあります。 また、転職するにしても、キャリアプランを明確にしておいたほうが、面接での受け答えも変わり評価を得やすくなりますし、より自分のやりたいこと、実現したいライフスタイルに合った転職先を見つけることができるでしょう。 キャリア・コンサルティング・ラボでは、キャリアプランを考え直し、キャリアプランを立てるサポートも行っています。キャリアプランをどのように整理していけばよいかわからない、またはキャリアの棚卸の仕方がよくわからないという方は、ぜひお気軽にご相談ください。 新しいスキルや知識を身につける 仕事にマンネリを感じていたり、評価に不満を感じていたりする場合には、今の会社に勤めながら積極的に新しいスキルや知識を身につけることを検討してみてはいかがでしょうか。 企業によっては、中堅社員がキャリアアップできるような研修制度や人材育成制度を用意しています。社内にそのような制度がない場合も、社外に多くのビジネススクールや研修、講座などがありますので、自分の磨きたいスキル、広げたい視野に合うものがないかぜひ探してみましょう。 仕事に対するマンネリ感、「将来が見えない」という不安、同期や後輩が評価され昇進していることへの焦りは、自分自身の視野を広げスキルを磨くことで、新たな自信が生まれて解消できることも少なくありません。 いつもの毎日に、「新しいことを学ぶ」という変化を加えることで、いつもの仕事に対する気持ちや考え方も変わってくるでしょう。 ボランティアやプロボノ活動をしてみる 仕事を辞めて転職することの一つのメリットは、新しい環境に身を置き、新しい知識や新しい人との出会いを得ることですが、今の仕事を続けながら新しい環境に触れ、視野を広げ、新しい人と出会う機会を得る手段の1つが、ボランティアやプロボノ活動です。 ボランティアというと地域の清掃活動や募金活動、災害復旧活動などのイメージが強い方もいらっしゃるかもしれませんが、今は様々なNPOや社会的企業が、様々なボランティアをオンラインで募集し、オンライン上だけで参加できるものも多くあります。 プロボノは、ボランティア活動のなかでも「職業上のスキルや専門知識を活かした活動」を指し、より自分の仕事のスキルや経験が活かせる活動です。プロボノも、多くのNPOやNGO、社会的企業がプロボノを募集しているサイトがあります。 今の仕事とは全く違う世界に、ボランティアやプロボノ活動を通じて触れることで今の仕事を捉える視点も変わり、今感じている「壁」を乗り越えるきっかけやヒントがみつかるかもしれません。 生活リズムを整え、休息をしっかりとる 仕事で「壁」を感じたり、ストレスを感じたりするときは、心身共に疲れがたまっている状態です。 キャリアプランも考える気がしない。新たな知識を学びに行くのも面倒。ボランティアやプロボノなんて、全く興味ないしもってのほか。そんな状況でしたら、もしかしたら、今一番必要なのは、休息をしっかりとることかもしれません。 もしそんな状況に当てはまるのならば、できる限り仕事を定時で切り上げ、好きなことをする自分の時間をゆっくり過ごし、ストレッチや筋トレなど家でできる簡単なものでもいいので適度に体を動かし、野菜などをしっかりとって、お風呂にゆっくり入り、睡眠をたっぷりとりましょう。 人間の脳は、疲れているときにはネガティブになりやすいといわれています。これからのことを考えたり決断したりするのは、まずはゆっくり疲れをとってからでも遅くはないでしょう。 転職して乗り切る方法 転職は準備も必要ですし、転職ですべてが解決するとは限りませんが、それでも「待遇に不満」など、「仕事を辞めたい」と思う理由によっては、転職をしなければ解決できないものもあります。またキャリアプランを考えた結果、やはり転職するのがベストという結論になることもあるでしょう。 たしかに転職ですべてが思い通りになるわけではないものの、入社5年目のこのタイミングは、他の年代に比べて比較的希望通りの転職がしやすい時期でもあります。転職を成功させるためにも、入社5年目の転職活動を取り巻く環境と、転職活動を成功させるためのポイントを確認しておきましょう。 入社5年目の転職活動を取り巻く環境 大卒入社の場合、入社5年目は27歳前後となります。社会人としてのビジネスマナーについては問題なく、実務経験を備えながらも、まだ20代で入社後の成長性、新しい企業に馴染む柔軟性が期待できるこの年代に対しては、企業の採用意欲も高いです。 厚生労働省が発表する「雇用動向調査結果」をみても、年代別の転職入職率は26-30歳を過ぎて30代になるとぐっと下がっていきます。 【年齢階級別転職入職率】 画像引用元:厚生労働省「2024年転職入職者の状況(1)年齢階級別転職入職率 令和5年1年間.」 転職を考えているならば、このタイミングを逃さずに、20代のうちに行動を起こしたほうが可能性は広がりやすいでしょう。 入社5年目の転職活動を成功させるには 入社3年目未満の転職であれば、企業も「第二新卒」として可能性を重視しますので、意欲の高さ、前向きさをアピールすることが重要です。 しかし入社5年目となると、企業はこれまでの実績も求めるようになります。そのため、転職活動では、今までの実績を企業にわかりやすくアピールすることが重要です。数字が出せる部分は可能な限り実績を数字で伝えるようにし、どんな強みや実績があるのかを職務経歴書にわかりやすく記載していきましょう。 また、入社5年目はこれまでの実績が求められる年代ではありますが、一方で20代後半は未経験職種にキャリアチェンジできる最後のチャンスでもあります。 未経験職種へのチャレンジは、企業がより成長性やポテンシャルを重視することから20代前半が成功しやすく、より即戦力として活躍することが求められる30代になると、未経験職種への転職は格段に難易度が上がり、チャンスも減ってしまいます。今までの仕事が合わず、他の仕事にチャレンジしたい方は、ぜひ万全の準備をして臨んでください。 その際も「職種としては未経験だが、今までの業務で身につけたこのスキルや経験が、このようにこれからの仕事に活かせると思う」など、今までの経験を生かした上での成長性や意欲のアピールが重要になります。未経験職種へのチャレンジを希望する場合には、転職エージェントやキャリアコンサルタントなどプロの力をうまく活用するようにしましょう。 入社5年目で仕事を辞めたくなるような「壁」を感じることは、よくあります。これを成長の機会とし、自分にとって良い選択ができるように、キャリアコンサルタントが必要な時にはぜひお気軽にお問合せください。

仕事を辞めたい40代が辞める前に絶対知っておきたいこと
新卒入社から20年近い年月が過ぎ、でも定年まではあと20年近くある、「折り返し地点」ともいえる40代。このタイミングで、「このままでいいのか?」「この後残りの人生どんな生き方・働き方をしたいのか?」と改めて真剣に、キャリアを見つめ直す方も多いのではないのでしょうか。 しかし、その先の老後や家族のことを考えると、その選択で失敗したくない、リスクを極力抑えたいと思うのもこの年代ならではの本音ではないかと思います。そこで今回は、40代からのキャリアの選択で後悔しないために、ぜひ知っておきたいことをキャリアコンサルタントの視点でまとめました。 1. 40代が仕事を辞めたいと思う理由 会社を辞めたい理由を大別すると、どの年代も共通して以下のような理由が一般的です。 【仕事を辞めたい理由】 ・新たなチャレンジをしたい(仕事がつまらない)・評価に納得がいかない(自分の業績が評価されない)・人間関係(特に上司)に問題がある・会社の業績や、この会社での自分の将来に不安がある・働き方を変えたい 20代や30代では、待遇(給与、残業時間)への不満も本音の転職理由の上位に入りますが、待遇に不満があれば40代になる前に転職して状況を変えていることがほとんどですので、40代になって「仕事を辞めたい」と思う理由には、待遇以外の要因が大きくなってくるようです。 また、「働き方を変えたい」という理由も40代になると 「30代まではがむしゃらに働き、残業が多い仕事も厭わなかったけれど、もう少し仕事をペースを落としてプライベートの時間も大切にしたい」「自分の専門分野で独立をしたい」など、仕事人生の後半戦で自分が望む働き方をするために、一歩踏み出す方も多くいらっしゃいます。 いずれにしても、20代のころとは異なり、今の仕事を辞めるリスクも十分に理解している40代。だからこそ、本当に辞めたいと思うときには、上記のいくつかの理由が重なっていることが多いようです。 2. 転職を決める前に確認しておきたいこと ではその「仕事を辞めたい」と思う気持ちを大切に、新たなチャレンジを選んだほうがいいのか。それとも今の会社で、状況を改善する可能性を探ったほうがいいのか。その選択は難しいものですが、この先に後悔しないためにも「仕事を辞めたい」と思ったときには、次のような視点からもう一度客観的に状況を見直してみましょう。 辞めたい理由は、退職しないと本当に解決できないのか? 20代や30代とは違い、経験がある40代だからこそ、「辞めたい」と思った今の時点ですでにあらゆる状況改善の可能性を探り、改善が見込めないと思うからこそ「辞めたい」と考えていらっしゃるのではないかとは思います。しかしもう一度だけ、「辞めたい理由は、会社を辞めないと本当に解決できないのか?」と考えてみませんか。 たとえば、「評価に納得がいかない」という理由の場合、転職して自分の業績を評価してくれる環境に変わることもありますが、それが実現しないこともありえます。 また、「仕事がつまらない、マンネリ化している」という理由も、次の仕事は外から見たら面白そうだったけれど、実際にやってみたらそうでもない可能性もありますし、数年経てばまた「マンネリ」を感じてしまう可能性もあります。 「働き方を変えたい」など、会社を辞めなければ解決できない理由もありますが、なかにはこのように、転職だけで解決するとは限らない、根本的な解決は他にあるかもしれないケースもあります。 キャリア・コンサルティング・ラボに相談される方のお話を伺うと、「辞めたい本当の理由」は表面的な「辞めたい理由」と別のところにあることも実は多いです。また、「その辞めたい本当の理由は、辞めなくても解決できる」と気づき、転職することを辞める方もいらっしゃいます。 「辞めたい本当の理由」は、自分で考えているだけでは気づかず、他人に話をするうちに自分の考えが整理されて、本当の気持ちに気づくこともよくあります。このように「誰かに話す」ことの効果は大きいので、友人で話せる方がいらっしゃったら、ぜひ一度話をしてみてはいかがでしょうか。 この決断で経済的な問題が発生しないか? 40代になると、経済面も重要な判断材料になります。扶養対象となるご家族がいらっしゃる場合は、家族への経済的影響も考慮する必要があるでしょう。 そのため、「仕事を辞める」という決断で経済的な問題が発生しないか、もし発生するならばそれが対応できる範囲かどうかについては、あらゆるリスクを考えて検証しておく必要があります。 その意味でも、転職をするとしても、収入が途絶える期間がないように在職中から転職活動を始め、退職は転職が決まってからにするのがおすすめです。 40代の転職でも、転職により年収アップを実現する方もいらっしゃいますが、現状維持も難しい方も多くいらっしゃいます。もし自分の希望を叶えるために年収が下がってしまうとしたら、いくらまでなら収入ダウンを許容できるのか、自分だけでなく家族のライフイベントも考慮しながら、中長期的な視野で検討しておきましょう。 家族の理解は得られるか? 結婚をしている方の場合、この年代で今の会社を辞めることは、家族にも大きく影響します。収入はもちろん、働き方が変われば、生活パターンへの影響もあるからです。また、それまで有名企業や大手企業に勤めていた場合は、パートナーも福利厚生を始め、様々な恩恵を受けています。会社を辞めて、その恩恵も失うことにもなれば、それに対する抵抗感もあるでしょう。 このように40代で結婚をしている方の場合、「会社を辞める」ことがもたらす家族への影響が大きいからこそ、辞めることに対し家族の理解が得られないケースがよくあります。内定をもらってからご家族に相談する方もいますが、その時点で大反対されて泣く泣く内定を断る…という方も少なくありません。 そのような事態を避けるためにも、様々なご家族の事情もあるかとは思いますが、辞めたいという気持ちが固まった時点でご家族に伝え、理解を得ておくことをおすすめします。 もし反対された場合、それに自分が納得できればよいのですが、自分の思いを我慢してしまうと、その影響はこれから先20年前後も続く仕事人生に影響してしまいます。それを考えれば、ここで自分の気持ちを我慢するのは良い選択とは言い難いでしょう。 実際にはご家族からの反対があったために、転職を諦める方も多いのが事実ですが、相手の気持ちも想像しながら、転職したいという思いに反対されないようにコミュニケーションをしていけばスムーズに進むこともあります。相手の気持ちを理解し、相手に転職への思いを理解してしまうコミュニケーションのポイントは、こちらのコラムで紹介しています。適切なコミュニケーションで、「辞めたい」気持ちへの家族の理解を早めに得ておきましょう。 https://career-lab.biz/column/%e5%ab%81%e3%83%96%e3%83%ad%e3%83%83%e3%82%af%e2%81%89%e8%bb%a2%e8%81%b7%e3%81%ab%e5%8f%8d%e5%af%be%e3%81%95%e3%82%8c%e3%81%aa%e3%81%84%e5%a6%bb%e3%81%a8%e3%81%ae%e5%90%91%e3%81%8d%e5%90%88%e3%81%84/ 3.転職活動をする前に知っておきたいこと 転職を決める前にもう一度考え直した結果、やはり仕事を辞めたい理由が転職をしなければ解決できないものであるならば、転職活動はできるだけ早くスタートしましょう。厚生労働省が、平成19年に求人の募集・採用時に年齢制限を設けることや年齢を理由に採否を決めることを禁止したとはいえ、実際には年齢が上がるほど、転職の難易度は高くなってしまうからです。 転職活動を成功させるためにも、転職活動を始める前に40代の人材に対して企業からどのようなニーズがあるのかを確認しておきましょう。 40代の転職で企業から求められるもの 20代や30代は、その成長性を見込んだポテンシャル採用や、次期マネージャー候補としての採用を検討しますが、40代を採用したい場合には、専門性と経験を兼ね備えたマネージャーや管理職、経営幹部としての採用ニーズがほとんどです。ただし、慢性的な人手不足で、20代や30代だけでは必要な人材が採用できない業界・企業では、メンバークラスでも40代を採用するケースもあるでしょう。 いずれにしても、40代の転職で企業が求めるのものは即戦力です。それには、企画力や提案力、プレゼンテーション力、そしてリーダーシップやマネジメント力などを期待されます。すべてを兼ね備える必要はないですが、自分の強みは何なのかをより明確にし、それを必要としている企業を見極めていく必要があります。 また、40代の転職では新しい企業文化に対応できる柔軟性やコミュニケーション能力も求められます。40代を採用する場合、企業は「それまでの経験や知識から、新しい企業、社風に馴染めないのではないか」ということを懸念しますので、新たな環境への意欲や柔軟性が面接で伝わるようにすることも、転職成功のポイントになります。 40代の転職の現実 企業は40代の人材に即戦力を求めているので、高い専門性、実績などがあれば求人はあり、年収アップを実現される方もいらっしゃいます。 しかし、そうでない場合は20代、30代に比べると求人数は少なく、転職活動は長期化する傾向があります。それは、 ・年功序列型の賃金体系が残る企業では、職務能力やスキルなどが同じならば、より労働コストを押さえられること・採用後に自社で長く活躍してくれることを期待していること・新しい企業文化を受け入れる柔軟性を持っていそうなこと などの理由から、同じ職務能力やスキルならば、より若い人材を採用したいと考えるからです。 転職活動は限られた求人から選択することになるため、自分の希望条件にこだわり続けると転職活動が長期化してしまいます。人はどうしても「待っていたら、そのうち自分の希望に合う求人が出てくるのではないか」と期待してしまうのですが、その「自分に合う求人」が見つかる可能性は、20代や30代の頃に比べると格段に低く、出てこない可能性も極めて高いと認識しておきましょう。 また、退職後に転職活動が長期化してしまうと、何もしていない「ブランク期間」が長くなってしまいます。ブランク期間が長いと 「転職活動を計画性がない(=仕事能力にも問題がある)のではないか」「理想が高すぎるのではないか」「何か問題がある人だから、他の企業でも採用されなかったのではないか」 と懸念され、40代の転職活動では非常に不利になってしまいますのでので、よほどの事情がない限り、転職活動は仕事を続けながら行うことがおすすめです。 4.40代の転職活動を成功させるために 40代の転職を取り巻く環境は、厳しいものではありますが、転職を成功させている方はいらっしゃいます。これからいい転職をするために、そのような方が実践されている「40代の転職を成功させるために大切な3つのこと」をご紹介します。 経験を活かし、できることを明確にする 専門性や経験が求められる40代の転職では、自分の経験や専門性を、実績をベースにできるかぎり明確にすることが転職成功のカギとなります。 それがわかりやすく企業に伝われば伝わるほど、自分にとっても、自分の強みを活かすことができ、それを高く評価してくれる企業と出会いやすくなります。 20代や30代と異なり、経験が長い分だけ職務経歴書に記載することが多くなるので、転職活動では企業研究を入念に行い、自分の今までの経験を全部伝えようとするのではなく、「応募企業の強みや業界でのポジションなどを理解し、企業のニーズに沿った強み」をわかりやすくアピールする職務経歴書を作成するようにしましょう。 志望動機を具体的に、現実的に 40代の転職をスムーズに進めるためには、志望動機もより重要です。もちろん志望動機はどの年代でも重要なものですが、特に40代の志望動機では、 ・なぜその応募企業を選んだのか。・その企業で今までの経験をどのように活かし、何を実現したいのか。・今までの経験を活かし、会社に対し、どんな貢献ができるのか。 について、これまでの経験やスキルをもとにより具体的に、そして現実的に記載することが必要です。20代のころは「どの企業にも転用できるような志望動機」で書類選考を通過することができても、40代では通用しません。 1社1社、しっかり企業研究を行い、その企業に合わせ、「このような考えを持っているならば、うちで働くのが一番だし、活躍してくれそうだ」と企業が思うような、各社毎にオリジナルの志望動機をまとめましょう。 「転職で実現したいこと」の優先順位を明確にする 40代になると、自分の今までの経験、実績、報酬に対する自信から、転職条件へのこだわりも無意識のうちに強くなってしまいます。また、家庭などの事情から「これは譲れない」という条件もいつの間にか多くなりがちです。 全てを叶えることができれば理想的ですが、求人数が少ない40代の転職では、こだわりの条件が多ければ多いほど、転職実現度は低くなります。そのため、今の状況を変えたいのであれば、「これだけは譲れない条件」を1~2つ程度明確にし、それ以外は柔軟に検討する姿勢が極めて重要です。 たとえば、「年収だけは維持したい」という場合には、年収が維持できるならば、業界や企業規模、知名度、仕事内容などにはこだわらずに求人を探し、その会社、その求人の良いところを見つけるようにして、自分の選択肢を広げていきましょう。 応募する求人の仕事を具体的にイメージし、面接で確認する また、転職活動では「応募する求人の仕事内容を遂行している自分」をできる限り具体的にイメージし、面接で気になることを積極的に質問して確認しましょう。 このことには2つのメリットがあります。1つめは、きちんと仕事内容を確認しておくことで、業務への理解が深まり、入社後に「こんなはずではなかった」とギャップを感じるリスクを小さくできることです。40代の転職は、多くの方にとっておそらく最後の転職になります。ここでの失敗を避けるためにも、面接でイメージと現実のギャップを埋めておくことはとても重要です。 2つめは、その積極的な姿勢が企業から評価対象になることです。適切な質問は、前向きな意欲の表れとして好印象につながります。また、質問次第では、それが仕事能力の裏付けとなり、高評価にもつながるでしょう。 5.40代からのキャリアの選択にプロのアドバイスを このように40代からのキャリアの選択は、20代や30代のころの転職よりもより計画的に、より深く今後のキャリアを考える必要があります。 経験も積み重なり、20代や30代のころに比べれば考慮すべきことも増えるからこそ、どのように情報を整理し、情報の取捨選択をしていけばよいか、一人ではなかなか難しいこともあるでしょう。 40代からのキャリア選択にこそ、プロのキャリアコンサルタントのサポートは効果的です。プロの力をうまく活用しながら、もうあと20年、気持ちよく仕事ができる選択を見つけていきましょう。

入社3年目で仕事を辞めたい…転職するか迷った時の考え方
大学を卒業して新卒入社し、3年以内に離職する割合は約3割。 3人に1人が3年以内に転職するこの割合は、30年くらい前からずっと変わりません。新卒入社する会社を決めたのは、まだ社会をよく知らない学生時代。その当時から、様々な経験を経て価値観も変わるなか、このタイミングで「仕事を辞めたい」「キャリアを見直したい」と思うのは自然なことかもしれません。 入社3年目、転職するか、このまま会社に残るか迷ったら、このように考えてみませんか。 1.「入社3年目の転職」について知っておきたいこと 「転職するか、会社に残るか」を判断する材料の1つとして、ぜひ知っていただきたいのが、「入社3年目の今、転職するというのはどういうことなのか?」ということです。 「転職」はいつでも自分が同じように評価されるわけではなく、またチャンスも同じようにあるわけではありません。その意味で、「入社3年目」は次の3つの点から、転職するには、キャリアチェンジもしやすい絶好のタイミングといえるのです。 第二新卒としての採用ニーズが高く、「未経験」でも転職OK! 明確な定義はありませんが、卒業後約3年以内の人材は中途採用では「第二新卒」として考えられています。そして、 ・新卒採用時に計画通りの採用ができなかった・早期離職者が出た・事業計画で新たな若手人材が必要になった・最初から新卒よりも第二新卒を採用する採用計画を立てている などの理由から、中途採用したいと考える企業は多くあります。 第二新卒の採用で企業が応募者に求めるのは、「やる気」や「ポテンシャル」、これから成長していく「将来性」や、自社の企業文化や風土に早く馴染んでいく「柔軟性」です。 つまり、中途採用といっても経験が問われるわけではなく、社会人としての基本スキルやビジネスマナーが備わっていれば、「この先どれだけ成長してくれそうか」という点で評価してもらえるのが、第二新卒としての転職の特徴。そのため、未経験の職種や業界への転職も実現しやすいのです。 これがあと1~2年もすると、ポテンシャルを評価されて転職する第二新卒として転職することは難しくなり、専門的な経験やスキルが求められるようになります。企業によっては、30歳未満を第二新卒枠として考えているケースもありますが、数は少なくなります。 迷っているうちに、タイミングを逃してしまうとは、まさにこのことです。キャリアチェンジをしたいならば、第二新卒として転職できるうちに転職しておいたほうが、希望を叶える可能性は高いといえるでしょう。 「入社3年目」ということが評価される 企業は、第二新卒を採用することに対し、次のように多くのメリットを感じています 【企業にとって第二新卒を採用するメリット】 ①基本的なビジネスマナーを備えているため、新人研修などの教育コストを省ける。②他社の経験がそれほど長くないので、自社の社風による教育が比較的容易(年次が高い社員の中途採用だと、他社でのやり方、社風が染みついていて、それが弊害となることもある)。③新卒採用のように、知名度やイメージだけで企業を選ぶことがないので、入社前後のギャップ問題が発生しにくい。④最初の会社を辞めているため、「次は頑張りたい」と前向きなことが多い。 このうち、①に関しては、入社1年目ではビジネスマナーに不安があることもありますが、入社3年目であれば、2年以上の社会人経験があることから、「基本的なビジネスマナーはできているだろう」と企業も評価します。 また、いくら新卒入社後約3年以内とはいえ、入社1年前後で退職してしまった人に対しては、「採用してもまた辞めてしまうのではないか?」ということが懸念されます。さらに、同じ「入社3年目」でも、今回が初めての転職ではなく2回目以降の転職の場合も、「この短期間に転職を繰り返しているのだから、採用してもまた辞めてしまうのではないか?」と躊躇してしまいます。 つまり「新卒入社した会社で、入社3年目」であることそのものが、「これから育成できる将来性があり、ビジネスマナーも問題なく、すぐに辞める心配もなさそう」という一定の評価対象になります。「まだ3年目だし、まだ何も実績やスキルがない」と不安に思う方もいらっしゃるかもしれませんが、その不安は全く必要ないでしょう。 2.転職を考えるほうがおすすめなケース このように「入社3年目」は、転職するには可能性が広がりやすいタイミングです。だからこそ、以下のような理由から「仕事を辞めたい」と考えている場合には、前向きに転職を検討するのもよいでしょう。 社風があわない 「仕事内容や待遇に不満があるわけではないけれど…」「特に嫌いな人や苦手な人がいるわけではないけれど…」なんとなく社風があわないという方もいらっしゃるでしょう。 この場合、転職を検討することを強くおすすめします。 社風は、どんなに頑張っても自分では変えられません。また入社当初からずっと感じている「社風がなんとなく合わない」という社風に対し、この先「まあ仕方ないか」と諦めることはあっても、「社風が合ってきた」と思う可能性はそれほど高くないでしょう。 一緒に働く人や、勤める会社の社風が自分に合うかどうかで、仕事に対する満足度は大きく変わります。一日のうちの長い時間を過ごし、これからもずっとそれが続く「会社」という環境が自分に合わないのはストレスになるばかりでなく、その環境では自分の能力を完全に発揮することも難しいでしょう。 環境を変えやすいうちに、自分が気持ちよく働ける環境に変えたほうがキャリア形成という点からも賢明です。 仕事が合わない、向いていない 入社したときからなんとなく思っていて、でも仕事を慣れたら変わるだろうと思っていたけれど、やっぱり3年たっても今の仕事が合わない、向いていない。 それでも「もう少しやってみれば…」と思う気持ちもあったからこそ、今まで頑張ってこられたのだと思います。 もし、異動の可能性があり、異動すれば問題が解消するならば異動希望を上司に相談するのがおすすめですが、「この会社では、どこに異動しても仕事が合わなそう、向いてなさそう」と思うならば、キャリアチェンジしやすいこのタイミングで転職を考えてもよいかもしれません。 入社3年目ともなれば、それなりの業務経験を重ねているはずです。そのなかでも、「やはり合わない、向いていない」と思うならば、思い切って興味のある違う業務、業界へ転職することで自分の新たな可能性が広がるでしょう。 今の会社ではできない「やりたいこと」がある 社会人経験を重ね、視野が広がり、「今の会社ではできない、他にやりたいことができた」「もっと興味のある会社・業界が出てきた」という方もいらっしゃると思います。 その場合は、本当に何もためらうことはありません。可能性を広げやすいこのタイミングを活かし、ぜひチャレンジしてみましょう。 待遇に不満がある 年収や残業時間、休日などもし待遇に不満がある場合も、このタイミングで転職を検討することをおすすめします。 人間関係や仕事内容に関する問題は、個人の努力で改善する可能性もありますが、会社全体の規定である待遇面は、個人の努力で改善できる余地は残念ながらありません。 もちろん、面接で「待遇を改善したいから転職したい」ということはできませんが、本音の転職理由では待遇面への不満は非常に多く、多くの人が待遇を改善するために転職しています。 いつか転職するつもりならば、可能性が広がりやすいタイミングを活かして転職するのが賢明といえるでしょう。 3.転職を踏みとどまるほうがおすすめなケース 「入社3年目」は可能性が広がりやすいことから、転職にはおすすめのタイミングではありますが、どんな状況でも転職したほうがよいわけではありません。 次のようなケースでは、転職は一旦踏みとどまったほうがいいかもしれません。 明確なキャリアプランは特にない 前述しましたが、企業が第二新卒に求めるのは「やる気」と「ポテンシャル」です。特に、この前向きな「やる気」を期待しています。その「やる気」とは、言い換えると「こういうことをやっていきたい」という明確なキャリアプランです。 そのため、「仕事を辞めたい」という不満はあっても、まだ次にやりたいことがわからない場合は、一旦転職は踏みとどまることをおすすめします。そしてまずは、「自分はどんな働き方をしたいのか?」「何がやりたいのか?」とこれからのキャリアプランを考えることから始めてみましょう。 やりたいことがわからない時に、どのようにキャリアプランを考えていけばよいのかについては、こちらのコラムで詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。 https://career-lab.biz/column/%E8%87%AA%E5%88%86%E3%81%AE%E3%82%AD%E3%83%A3%E3%83%AA%E3%82%A2%E3%83%97%E3%83%A9%E3%83%B3%E3%81%8C%E3%82%8F%E3%81%8B%E3%82%89%E3%81%AA%E3%81%84%E3%81%A8%E3%81%8D%E3%81%AE%E8%80%83%E3%81%88%E6%96%B9/ 異動することができれば、「辞めたい理由」が解消できる 企業も、採用した新卒入社社員には様々な経験を積んで成長してほしいと考えています。そのため、「2~3年経ったし、次の仕事を覚えてもらい、仕事の幅を広げてもらおう」「今の配属先よりも、もっと適性がある部署があるかもしれないから、チャレンジしてもらう」と、入社3~4年目は、新卒採用で配属された部署から人事異動が行われることもよくあるタイミングです。 異動も叶いやすいタイミングだからこそ、もし「仕事内容が合わない」「上司と合わない」という理由から「仕事を辞めたい」と思っていても、待遇面や社風に不満がないのであれば、まずは異動希望を出してみるのはいかがでしょうか。 もし上司との関係が良好であれば、正直に異動希望を伝えてみましょう。社内にやってみたい仕事があれば、その仕事がやりたい前向きな理由があれば、意外に叶えてもらえるかもしれません。上司に相談できるような状況ではない場合は、人事部に相談してみてください。もし社内に、異動希望を申請できる制度があれば利用してみましょう。 転職先の待遇面は、転職活動前に確認することはできますが、社風の確認はできないため、転職した後に「社風が合わない」「仕事のやり方が合わない」という状況も十分にありえます。今の会社の待遇面や社風に問題がないのであれば、転職でそれを手放してしまうのは少しもったいないかもしれません。 4.転職するかしないか、迷った時の対処法 「入社3年目」は転職するにはチャンスが広がるタイミングではありますが、自分は本当に転職したほうがいいのか、このまま続けたほうがいいのか、悩ましいこともあります。最後にそんなときの対処法をご紹介します。 友人に話してみる もし話せる友人がいるならば、ぜひ今の思いを聞いてもらいましょう。 このとき、友人に話をする目的は、アドバイスをもらうためではなく、「ただ話を聞いてもらうため」です。 社会人3年目の同年代の友人に聞いても、その人がキャリアに対して適切な情報を持っているとは限りませんが、自分の話を聞いてもらううちに、気持ちが整理され、すっきりし、自分で答えに気づくことができるでしょう。 これのように、自分で話した内容や自分の言葉をきいて、「自分はこう考えていたんだ」「こうやりたいんだ」と自分への理解が深まり、納得したりすることを、コーチング用語でオートクラインといいます。 誰かに話す、話を聞いてもらうことで、自分の中に気づきが起こります。それにより、今まで見えなかった自分のやりたいことや、キャリアプランも見えてくるのではないでしょうか。 転職エージェントに登録してみる 「誰かに話す」だけでも効果がありますので、それを友人ではなく、プロに聞いてもらうという方法もあります。その1つが、転職エージェントです。 転職エージェントに登録すれば、プロのエージェントが話を聞き、具体的な転職先を紹介してくれます。転職エージェントは転職を紹介するのが仕事なので、「転職ありき」ですべての話が進みますが、求人を紹介されても「転職するかどうかは、具体的な求人を見てから決める」くらいの気持ちでうまくつきあっていきましょう。 やりたいことがわからない場合、今、選択できる具体的な求人からキャリアプランを考えてみるというのも一つのやり方です。サービスは無料となりますので、「転職するかどうか迷っているけれども、どちらかというと転職には前向き」という場合には、賢く活用するとよいでしょう。 キャリアコンサルタントに相談してみる キャリアのプロという点では、転職エージェント以外にも、私たちのようなキャリアコンサルタントもいます。 キャリアコンサルタントと転職エージェントの最も大きな違いは、「転職前提かどうか」という点です。キャリアコンサルタントは、「本当に実現したいことは、どんな状態か?解決したいのはどんな問題か?本当は何がやりたいのか?」と、キャリアに対する自分の考えを整理するサポートを提供しています。 転職ありきではないので、具体的な求人を紹介することはありませんが、転職ありきではないからこそ、本当に自分自身にとってよい選択を見つけるサポートができるのが特徴です。 また、キャリアコンサルタントは、コーチングスキルを身につけたプロフェッショナルでもありますので、オートクラインもより効果的に進めることができます。だからこそ、話を整理していくうちに「考えてみたら、やっぱり今の会社で頑張ったほうがよさそうだ」とご自身で気づかれる方も多くいらっしゃいます。 「転職したほうがいいのか、今の会社を続けたほうがいいのか、本当にどっちにすべきかわからない」という場合には、まずはキャリアコンサルタントを活用して、自分の考えをすっきり整理してみてはいかがでしょうか。 「入社3年目」は選択の幅が広い時期だからこそ、どんな選択をするかが今後のキャリアに大きく影響します。あなたが納得した選択ができるよう、応援しています。

入社4年目で仕事を辞めたい…そんな時に転職がおすすめなのはどんな人?
入社4年目になってくると、仕事もある程度任され、同期にはリーダーになる人も出てくる時期です。新入社員の教育担当を任されたり、異動を経験したり、さらには自分よりも後に入った後輩が頭角を現してきたり…と、入社した当初から仕事や会社に対する理解、印象も随分変わっているでしょう。 だからこそ、この入社4年目のタイミングで仕事を辞めたいと感じる人も少なくありません。 もしあなたがキャリアチェンジを考え、違う環境で働きたいと思っているならば、20代後半に差し掛かるこの時期は、それを行動に移すのにちょうどよいタイミングとも言えます。 「仕事を辞めたいけれど、転職したほうがいいのかどうか悩ましい…」今そんな迷いを感じている方のために、今回は入社4年目で転職がおすすめなのはどんなケースで、今の会社を続けるほうがよいのはどんなケースなのか、ご紹介させていただきます。 1. 仕事を辞めたい時に入社4年目で転職するのがおすすめな人 大卒で新卒入社した場合、4年目というと27歳前後。1社で4年間勤め、ある程度のスキルと経験を身につけながらも、これからの成長の可能性が期待できるこの年代は、企業としても積極的に採用したい年代です。 社会人としての基本を身につけながらも、これから成長の余地があるこの年代は、未経験職種へのキャリアチェンジも実現しやすいので、これからの人生を考えたときに違う仕事がしたいと思うならば、今が絶好のタイミングといえるでしょう。 このような背景から、「辞めたい」と思う理由が次のようなケースでは、転職を前向きに検討してみてもよいかと思われます。 給与など会社の待遇に不満がある 仕事内容や職場の人間関係には特に不満がないけれど、給与や残業時間、年間休日など待遇に不満がある。この場合は、転職を前向きに検討することをおすすめします。 給与はその業界の利益率に影響され、会社の給与規定で定められているものなので、個人の努力でどうにかできる範囲には限界があります。今と同じような仕事でも、業界を変えるだけで年収アップが実現できることもしばしば。 そして残業時間や年間休日も、個人の努力では改善が難しいものです。 今後、結婚して子どもを育てたいというライフプランを希望している場合は、給与や残業時間、年間休日などはそのライフプランの実現しやすさに大きく影響します。 仕事内容や職場の人間関係に不満がなければ、今の環境を変えることにためらいはあるでしょう。お世話になった人や周囲の人に申し訳ないという気持ちもあるかもしれません。 しかし後で後悔しないためにも、自分の人生を第一に考え、転職しやすいこの時期に、待遇を変える転職を本気で検討したほうがよいでしょう。 4年やってみたけど、仕事に向いていない 入社して4年間、仕事を頑張ってきたけれど、やっぱり仕事に向いていない。この仕事を続けるのは無理なような気がする。そのようなケースも、キャリアチェンジがしやすいこのタイミングで、転職を考えたほうがよさそうです。 キャリアチェンジは、何歳になってもできるわけではありません。「人間、志を立てるのに遅すぎるということはない」というのは、イギリスの戦前の元首相・スタンリー・ボールドウィンの名言ですが、企業の採用ニーズに基づく転職では、ある年齢を超えると未経験職種へのキャリアチェンジは「遅すぎる」ということになり、格段に難しくなります。 入社4年目は、未経験へのキャリアチェンジがしやすいギリギリのタイミングです。今の仕事が向いていないのなら、「もう少しやってみよう」とは思わずに、このタイミングで真剣にこれからの新しいキャリアについて考えてみましょう。 人間関係が悪く改善の可能性が見込めない 職場で上司や同僚、先輩との人間関係がよくなく、今後も改善するのは難しそう…。人間関係の問題は、入社年次に関係なく、どの年代でも本音の転職理由の上位にランクインします。 ただ、人間関係はどの職場にもつきもので、転職先でも同じような人間関係の問題に直面しないとはいいきれません。 もし、「仕事を辞めたい」と今思っている理由が人間関係のストレスだけでなく、待遇や仕事内容などその他の理由もあるならば、転職を積極的に検討したほうがよさそうですが、待遇や仕事内容に不満がないのならば、今の職場でもう一度、人間関係改善を探ってみるのも一つの方法です。 特に、上司と合わないときの対処法や考え方については、こちらのコラムでご紹介していますので、参考にしてみてください。 ⇒「上司と合わないから辞めたい!でもこのまま辞めていい?」 異動の可能性が低い、社内にやりたいことがない やりたいことは社内にあるけれど、今の職種から異動できる可能性が限りなく低い。もしくは、今の仕事に魅力を感じず、社内を見渡してもやってみたいと思える仕事がない。そのようなケースも、今の会社を続けることに捉われず、転職も視野にいれながらこれからのキャリアを考えてみることをおすすめします。 「社内にはやりたいことがないけれど、かといって他に何がやりたいのかわからない」という方も多いですが、具体的な求人情報をみていると「あ、自分がやりたいのはこういうことかも」と思える求人に出会うこともあります。その求人から、これからの自分のキャリアプランが見いだしてもよいでしょう。 また、私たちのようなキャリアコンサルタントを活用いただき、キャリアの棚卸や自分のキャリアに対する考えを整理することで、やりたいことが見えてくることもあります。 「やりたいことが今の環境にはない」ことがわかっているなら、今を変える行動を起こしてみましょう。 入社してからずっと、このままでいいのか迷っていた 「今すぐ辞めたい」というほど切羽つまっていないけれど、なんとなく社風が合わない。なんとなく、人間関係がしっくりこない。なんとなく仕事が面白くない。そんな「ちょっとした違和感」をずっとあり、入社してからずっとこのままでいいのか迷っていた…。そんな方もいらっしゃるでしょう。 「辞める」という行動を起こすほどではないけれど感じていた違和感が、もし4年経っても続いているならば、それはこの先解消される可能性は低いかもしれません。 1日に多くの時間を費やす仕事や職場の環境に、違和感を持ちながらこのまま働き続けるのはもったいないことです。気持ちよく働ける職場であれば、自分の能力はもっと発揮できます。チャンスを広げやすいこのタイミングに、本気で自分の将来と向き合い、転職を考えてみてはいかがでしょうか。 他にやりたいことがある このタイミングで転職するのがおすすめなケースの最後は、他にやりたいことが明確な場合です。 この場合、本来なら何も迷う必要はありません。どんなことであれ、今はチャレンジするのにベストなタイミングです。私たちキャリアコンサルタントも、そのチャレンジを全力で応援します。 しかし、それでも迷いがあるとすれば、それは現在の会社のステイタスや給与、福利厚生などの待遇のよさなどが、「これを失ってもいいのか」とあなたを引き止めているのではないでしょうか。 だとすれば、今は自分の人生にとって何が一番大事なのか、しっかり考えるタイミングかもしれません。やりたいことにチャレンジすることも、安定した待遇もどちらも大切ですが、もしどちらかしか選べないのならば、どちらを選ぶことが自分にとって後悔のない選択なのか、自分の気持ちに向き合う必要があります。 他にやりたいことがあるならば言うまでもなく転職がおすすめですが、もし少しでも迷いがあるならば、転職で後悔しないように、ここで自分のキャリアプラン、ライフプランを整理してみましょう。 2.辞めないことを前提に考えてみるのがおすすめな人 一方、「辞めたい」と思う理由によっては転職ではなく、今の会社で今の状況を改善できることを模索したほうがよいケースもあります。それも確認しておきましょう。 4年目なのに仕事ができない 入社4年経っても仕事ができず、同期や後輩が業績を上げて評価されていくのが辛い。4年目なのに、注意されてばかりで辛い。こうした状況が「仕事を辞めたい」と思う理由の場合、あなたは仕事に対して自信を失っている状況ではないかと思います。 そのような場合、転職ではなく今の環境でまずは少しでも自分の業務に自信が持てるように頑張ってみることをおすすめします。 なぜなら転職活動での評価は、職務経歴書に書いたキャリアだけでなく面接での印象が大きく影響します。自分に自信があるときと自信がないときでは、面接での顔の表情や態度、声の大きさなどが異なりますので、面接官に与える印象も大きく変わります。いい転職をしたいならば、「自分はこれだけのことをやってきた」と胸を張れることはとても大切なのです。 何も「ずっと今の会社にいたほうがいい」というわけでも、「他の人と比べて高い業績をあげてから」というわけでもありません。この数ヶ月から1年くらいの間に、自分自身「これだけは成長した」と胸を張れることを作り、企業がより高く評価してくれるような自分になってから、もう一度転職を考えてみるのはいかがでしょうか。 その状況をどのようにつくっていくか、はこちらのコラムで詳しく紹介しています。ぜひ参考にしてみてください。 「仕事ができない…つらい時にはこう考えてみませんか?」 仕事に飽きた 「仕事が飽きた」「仕事にマンネリを感じている」ことが、「仕事を辞めたい」理由になっていることもあります。それはつまり、その仕事ではもう成長を感じられない、発展を感じられないということでしょう。 人間関係など他の理由もあるならば転職を考えるのもよいですが、他に理由がないならば、今の環境で新たな成長の機会を創り出せないか探ってみることをおすすめします。「仕事の幅を広げたい」「新しいことにチャレンジしたい」と上司に伝え、今の職場でマンネリを打破する新しい機会が作れないか、交渉してみましょう。 仕事の機会を自分で広げる交渉力が身に付くと、自分のキャリアを自分で形成できるようになります。社会人として持っていると役立つ能力なので、今をその力を磨く機会としてみてはいかがでしょうか。 もちろん、交渉してみても様々な状況により、今の職場では新たな機会を創り出せないこともあります。その時には、心置きなく転職活動を始めましょう。 3.辞めたい理由が漠然としているときの対処法 会社のことも仕事のことも、そして社内の人間関係も理解が深まり、環境にも慣れ、異動がなければマンネリも感じ始める、あるいはマンネリを感じ始めて少し時間が経ってくるのが「入社4年目」です。また、20代も後半に差し掛かり、自分のキャリアはこれでいいのか?という疑問も浮かんでくる頃でしょう。 「辞めたい」のは、特定の理由があるからではなく、なんとなく今の会社への思いや仕事への気力が薄れ、漠然とした思いからという方もいらっしゃいます。そんな「なんとなく、辞めたい」場合は、転職を考えるよりもまずはこんなアクションから始めてみましょう。 プライベートでもいいので、自分の世界を広げてみる 同じ毎日の繰り返しに対して感じるマンネリ感は、「仕事を変える」のではなく、「仕事以外の時間の使い方を変える」ことでも解消できます。 新しい習い事や、ボランティアやプロボノ活動、運動や料理など、この機会にプライベートで何か新しいことを始めてみるのはいかがでしょうか。 コロナの影響でオンラインでできることも増えているので、今は新しいことを気軽に始めやすくなっています。自分の生活で新しいことが始まると、それ以外のことに対する気持ちも変わってきます。プライベートが変わることで、仕事は変わらなくても「仕事に対する見方」「仕事に対する姿勢」が変わることはよくあります。 そして「仕事に対する見方」や「仕事に対する姿勢」が変わることで、今の仕事でも新しい気づきや可能性が広がることもあるでしょう。 自分のキャリアプランを整理してみる 漠然とした思いを整理するために、仕事を辞めるか辞めないかはさておいて、これから自分はどうしたいのか、ここで立ち止まって自分のキャリアプランを整理してみることもおすすめです。 漠然とした不安は、自分がこれからどうしたいのかわからないという思いから生まれてきます。自分はどんなキャリアを歩みたいのか、どんな働き方をしてどんな人生を歩みたいのか、キャリアプランが見えてくれば、自分が何をすればいいのかも見えてくるでしょう。 キャリア・コンサルティング・ラボに「辞めたい」と相談にいらっしゃる方のなかにも、「現状を見直すこと」で「辞めたい」と思う本当の理由が見えてきて、それが辞めなくても解決できることに気づく方も多くいらっしゃいます。「辞めたい」と思ったときこそ、その「辞めたい」の裏にある本当の不満に目を向けて、それを根本的に解決できるように歩みを進めていきましょう。

転職したけどもう辞めたい!入社3ヶ月で辞めるメリットとデメリット
転職して新しい会社に入社して3ヶ月も経っていないけど、仕事が合わない。仕事ができない。社風が合わない。聞いていた仕事と違う。職場の人間関係がどうもうまくいかない…。 すべての転職が思い通りにいくとは限りません。転職したものの、早々に「もうこの会社を辞めたい…」と思ってしまう人は意外に多いものです。しかし、一方で、入社したばかりの会社をすぐに辞めてしまっていいのかという迷いもあるでしょう。 そんなときには、一度冷静に「3ヶ月で会社を辞めるメリット・デメリット」を考えてみませんか。このまま辞めるにしても続けるにしても、その決断で後悔しないために、今の状況を客観的に捉えてみましょう。 入社3ヶ月で辞めたくなる原因とは? 「入社して3ヶ月」は、新しい職場や仕事内容、人間関係にも少しずつ慣れてくる時期です。転職当初の緊張がほぐれ、少しずつ落ち着いて周囲が見えてくると、自分に合う、合わないといったことも見えてきます。 キャリア・コンサルティング・ラボの相談内容でも、そうしたタイミングで転職したばかりの会社を辞めたくなってしまうのは、主に次のような原因が多いようです。 「仕事内容が聞いていた内容と違っていた」 転職前に求人情報や面接で確認したはずの仕事内容が、実際に配属してみたら異なっていることがあります。 ・仕事が思っていた業務内容だったけど、こんなに大変だとは思わなかった。・思っていた内容と異なっていた。・思っていたよりも残業が多かった。休みが取れない。・思っていたよりも簡単すぎてつまらない。 など、「聞いていたのと違っていた」には様々なパターンがありますが、「この仕事がやりたい」と思って転職しただけに、「こんなはずではなかった」というギャップの大きさが、「もう辞めたい」という気持ちの大きな原因になってしまうケースです。 「転職前にイメージしていた社風と違っていた」 転職前にはなかなかわからないのが「社風」です。今は口コミサイトもあるので、「だいたいの社風」をイメージすることはできますが、それでも配属先の職場の社風が、求人情報や面接の時の面接官から受けた印象とは全く異なっていた…ということもあります。 採用担当者は、その会社でも特に印象のよい社員が担当していることも多いので、採用担当に対していい印象を持っていたけれど、実際の職場は全く違う雰囲気だった…ということも大いにあるでしょう。 ・自由な社風だと思っていたけれど、意外に堅苦しかった。・スピード感があると思っていたけれど、実際はいろいろと根回しや確認が必要だった。・カジュアルな社風だと思っていたけれど、堅苦しい感じだった。 など、思っていた社風とは異なり、それが自分にとっては望ましくないものだった場合、早いうちに辞めた方がいいのでは、と考える方も少なくないようです。 「仕事をやってみたら、自分には向いていなかった」 仕事内容に対する理解は間違っていなかったけれど、実際にやってみたら自分には向いていなかった、ということもあります。 特に、今までとは異なる業界や、今までとは少しでも違う職種への転職だと、今まで経験がなかった分だけ、このような現実に直面する可能性も高くなります。 全くの未経験ではなく、「個人営業から法人営業に転職した」「ベンダーSEから社内SEに転職した」というような近しい職種の場合でも、職種に求められる適性は異なりますので、「実は自分には向いていなかった」と経験してみて気づくこともあるでしょう。 「職場の同僚・先輩・上司とうまくやっていけそうな気がしない」 新しい職場にどんな人がいるのか?だけは、転職前にはわかりません。仕事内容や待遇などには満足していても、配属先の職場の同僚や先輩、上司と合わない、この先うまくやっていけそうな気がしないというリスクも転職にはつきものです。 転職入社直後の1~2ヶ月は、「まだ慣れないせいでは…」と思いつつ、いい関係を築こうと努力してみても、3ヶ月目になると「これは無理かもしれない…」と辞めたくなるほどのストレスが溜まってしまう人もいます。 辞めるメリット1:自分の気持ちに正直に生きられる では、このタイミングで仕事を辞めることにどんなメリットとデメリットがあるのか、整理してみましょう。 今仕事を辞めるメリットは、何といっても自分の気持ちに正直に生きられることです。 「辞めたい、もう無理」「こんなことなら、転職するんじゃなかった」 そんな思いを抱えたままでは、今の職場や仕事に対してもなかなか前向きになれないでしょう。 転職した会社を3ヶ月で辞めた後の転職活動は、間違いなく厳しいものになります。しかし、「もう無理」という自分の気持ちに正直に生きることはできます。それでもう一度前向きになることができるなら、今の「辞めたい」という気持ちを大切にするというのも大切な選択になるでしょう。 辞めるメリット2:合わない仕事や職場で働くストレスから解放される 3ヶ月で辞めたいと思ってしまうような仕事や職場、あるいは上司や同僚は、今あなたにとって相当なストレスになっていることでしょう。 今仕事を辞めれば、少なくともそのストレスから解放されます。我慢をすることも大切ですが、我慢をし過ぎてしまったために、うつ病になってしまう、体を壊してしまうなど、心身に影響が出てしまっては、元も子もありません。 我慢をすることや、現状を乗り越えていくことも大切ですが、我慢をし過ぎないこともまた大切です。自分の心と体を守るために、時にはストレスから逃れる早い決断が必要なこともあります。 辞めるデメリット1:「仕事を3ヶ月で辞める人」という評価がつく 3ヶ月で辞めるメリットもありますが、今あなたが迷っているように、3ヶ月で辞めることについては、デメリットのほうが多くあります。 「転職して入社した会社を3ヶ月で辞めた」経歴は、次の転職活動の際に履歴書に記載する必要があります。面接をする企業は、3ヶ月で仕事を辞めたあなたに対し ・社会人として仕事に対する責任感がないのではないか。・少しでも嫌なことがあったら、またすぐに辞めてしまうのではないか。・本人に何か問題があるから周囲とうまくやっていけないのではないか。・人生に対する考えが甘いのではないか。・後先のことを考えたり、物事を深く考えたりする力がないのではないか。・ストレス耐性の極めて低いのではないか。 という懸念を持ちます。つまり採用するには「また辞めてしまうかもしれないリスクが極めて高い人」であり、厳しいようですが、よほどの理由がなければ「採用したくない人」という評価になってしまうのです。 もしあなたが「第二新卒」といわれる20代半ばの年代ならば、「まだ社会人経験が浅いから仕方がない」と思ってくれる企業もあるかもしれません。その場合でも、「なぜ3ヶ月で辞めたのか?」「そこから何を学んだのか?」「今回の転職はその時と何が違うのか」など、次の転職先の企業の面接官が納得できるように説明する必要があります。 20代後半以降の年齢であれば、「転職した会社を3ヶ月で辞めた」ことに対する評価はあなたが今思っている以上に厳しいものとなり、次の転職活動では、その状況を説明するチャンスすらなかなか得られないのが現実です。次の転職活動は、相当厳しい状況からのスタートになると心得ておきましょう。 辞めるデメリット2:大手企業や有名企業への転職は難しい 次の転職活動は、そうした厳しい評価からのスタートになりますので、応募者が集まるような大手企業や有名企業、条件のよいホワイト企業に採用されるのは難しくなってしまうのも現実です。 企業にとって、採用活動はタダではありません。転職サイトや転職エージェントなどの採用活動費、採用担当者の人件費を費やして、中途採用を行っています。もし採用した人がすぐに辞めてしまったら、そこに費やしたコストが無駄になってしまいます。そのため、採用した以上は、すぐに辞めることなく、できる限り長く働いてほしいのが本音です。 そのため、中途採用では「入社したら長く働いてくれそうか」というのも重要な採用基準の1つとなります。「転職した企業を3ヶ月で辞めてきた」場合、これを満たすことができません。その結果、よほど特筆すべき実績や高いポテンシャルがない限り、他の応募者との比較検討したときに採用の優先順位が下がってしまうのです。 「今回の転職で失敗したから、次はいい企業を」と思うのは当たり前の心情ではありますが、残念ながら多くの応募者が集まるようないい企業に応募しても、非常に厳しい戦いになる可能性は高いです。 転職アドバイスをしていると、入社後数ヶ月で辞めてしまったために、その後になかなかよい企業に採用されず、転職の度に条件や待遇、働く環境が悪くなってしまう「負のスパイラル」に陥っている人をよく見かけます。 短期間で会社を辞めてしまった人に対する企業の目は、残念ながら決して寛大ではなく、将来的に負の影響が大きい可能性が高いことも理解しておきましょう。 辞めるか続けるか、迷った時の判断ポイント このように「入社後3ヶ月で辞める」ことには、自分の気持ちを大切にし、目の前のストレスから解放されるというメリットはあるものの、デメリットも大きいのも事実です。そのメリットとデメリットの間で、辞めるか続けるか迷ったときには、次の3つをポイントに状況を判断してみましょう。 話を聞いてアドバイスをしてくれる人はいるか? 新しい職場の上司や先輩社員など、周囲に今の状況を話せる人はいるでしょうか。もし、話を聞いてくれそうな人がいるならば、ぜひ勇気を出して相談してみましょう。 特に、「仕事が合わない」「思っていた仕事内容と違っていた」という場合、入社3ヶ月ではまだあなたが任される仕事の一部だけであり、これから業務が広がる可能性もあるので、「合わない」「仕事内容が違っていた」と決めつけるのは早いかもしれません。 また、新しい職場に話ができそうな人がいない場合には、ぜひ私たちキャリアコンサルタントをご活用ください。 キャリアコンサルタントは、転職エージェントと異なり、キャリアや仕事に関する悩みや相談全般へのアドバイスやサポートを行っています。今の職場の状況、仕事内容、あなたが本当はやりたかった仕事内容などをお伺いしながら、どうするのが一番よいのか選択肢を整理し、あなた自身が意思決定をするお手伝いをさせていただきます。 経済的なリスクはないか? もし辞める際には、経済的なリスクがないか?を考える必要もあります。自己都合の場合、失業給付が自分の口座に入金されるのは、約4ヶ月後となります。 入社後3ヶ月で辞めてしまった場合、転職活動が難しくなることから、次の転職が決まるまで転職活動が長期化することも視野にいれ、生活費の算段もしておきましょう。 「あと数か月だけ」と思ったら頑張れそうか? 短期間で辞めるデメリットは大きいですが、かといっていつまでもこの職場で我慢しなければいけないわけではありません。勤務期間が1年以上になれば、上記で紹介したデメリットは、ほぼなくなります。 「入社して3ヶ月で辞めた人」と「1年は働いた人」のこの9ヶ月の差は、とても大きいのです。「1年、時間を無駄にする」と思うかもしれませんが、この1年は無駄にはなるどころか、短期間で仕事を辞めるデメリットをなくす時間になってくれます。そして、3ヶ月で辞めることに比べれば、この1年がキャリア的にマイナスになることはおそらくありません。 もし「あともう数ヶ月だけ」と思えば頑張れるなら、もう少しだけ続けてみるのも得策でしょう。 ストレスの元となる嫌な仕事や職場を辞めたい、そんな気持ちで毎日がどんよりと重苦しいものになってしまっているかもしれません。辞めればそんな生活から解放されて、楽になるのではないかと思うでしょう。 しかし、解放されて楽になるのは一時的なものです。仕事を短期間で辞めることにはそれなりのデメリットが伴います。それでも、デメリットを知っておけば少なくとも「こんなはずではなかった」と思うことはなく、厳しい状況も「想定の範囲内」で対処していくことができます。 どうしたらいいかわからなくなってしまったら、ぜひ私たちにご相談ください。辞めるにしても、続けるにしても後悔のない選択ができるよう、サポートさせていただきます。

入社10年目でもう仕事を辞めたいと思ったら…知っておきたい対処法
新卒入社して10年目。30歳を超えてくると、この会社での自分のポジション、自分への評価、そしてキャリアプランなども見えてくる時期です。いろいろなことが見えてくるからこそ、仕事や職場の人間関係など様々な理由から、「もう仕事を辞めたい」と思うこともあるでしょう。 その思いのままに、仕事を辞めた方がいいのか。それとも、今の会社で続けることを考えなおした方がいいのか。今迷っているならば、このように考えてみませんか。 1.今の会社でできることを考える~仕事を辞めたい理由別の対処法 クラウドサービス・コンサルティング事業のリスクモンスターが行った転職事情に関するアンケート調査(2021)によると、30代では転職経験のある人が54%と、「2人に1人」が転職しています。 転職が当たり前の世の中とはいえ、新卒で入社してから10年間、同じ会社で勤めてきただけに、いざ仕事を辞めることには少し抵抗を感じる人もいらっしゃるのではないでしょうか。 しかし、いくら転職が当たり前の世の中とはいえ、なんでも「転職したほうがいい」というわけではありません。 特に、「仕事を辞めたい」と思うような理由が以下のような場合、すぐに転職することがベストな選択とは言い難いことが多くありますので、まずは今の会社でできることを考え、それを実践してみることをおすすめします。 30代は、現場の改善や課題解決を求められる年代でもあります。結果的に転職を選ぶことになったとしても、「嫌だと思ったから辞めた」ではなく、「状況を改善できることを試してみて、それでもダメだった」という「改善策を行動に移した」という経験は、転職活動でも評価されるでしょう。 理由1: 10年経っても仕事ができない 10年経っても仕事ができない…。同期や後輩と比べてそう感じてしまう状況を変えるために、「もう仕事を辞めたい」と思うこともあるでしょう。 実はこの「仕事ができない」の背景には2つの原因が考えられます。 1つめは、仕事の能力がないわけではなく、あなた自身が仕事を通じて提供している価値が、会社の評価基準と合っていない場合です。たとえば、 ・仕事のスピードを重視する会社なのに、あなたはミスがないように丁寧に行っている。・言われたことを確実にすることが求められる社風なのに、よく提案してしまう。 というケースです。この場合は、「仕事ができない」わけではなく、ただ「評価基準が違う」だけです。 入社10年目ですから、会社の評価基準についてはすでに十分に理解していることでしょう。もしそれでも、その会社の評価基準に合わせていくことに抵抗を感じ、「会社の評価基準と、自分が大切にしたい仕事のやり方は合わない」ということならば、早めに自分のやり方を評価してくれる価値観を持つ企業へ転職したほうがよいかもしれません。 企業が変われば、評価基準も変わり、自分への評価も変わります。自分に合った転職先を選ぶことができれば、転職と同時に「仕事ができない」と感じてしまう状況も変わる可能性が高いでしょう。 2つめは、社会人10年目として求められるスキルや知識を身につけていない場合です。ミスが多い、言われたことを忘れてしまうなどもこれに当てはまります。 このケースは、「仕事ができない」からといって、転職することはあまりおすすめできません。転職先の企業も、社会人10年目を中途採用するとなれば相応の経験と、入社後に即戦力として活躍することを求めます。社会人10年目の中途入社者を「1から育てます」という企業はなかなかありません。10年間働いて慣れた環境でも「仕事ができない」のに、新しい環境ならば「仕事ができる」ようになると考えるのは、あまり現実的ではないでしょう。 このケースに当てはまるならば、まずは今の会社、今の職場で「仕事ができるようになった」と自信がつくまで頑張ってみることをおすすめします。何も大きな業績を上げる必要はなく、自分で何か1つでも自信が持てることをつくることが大切です。 いずれ転職するにしても、自信がある状態で転職活動するのと、「仕事ができない」という自信がない状態で転職活動するのでは、あなたに対する印象も評価も大きく変わります。今の職場で何をどのように試してみるのがよいのか、詳しい対処法は、こちらのコラムで詳しく紹介しています。ぜひご覧ください。 https://career-lab.biz/column/%E4%BB%95%E4%BA%8B%E3%81%8C%E3%81%A7%E3%81%8D%E3%81%AA%E3%81%84%E3%81%A4%E3%82%89%E3%81%84%E6%99%82%E3%81%AB%E3%81%AF%E3%81%93%E3%81%86%E8%80%83%E3%81%88%E3%81%A6%E3%81%BF%E3%81%BE%E3%81%9B/ 理由2: 10年やったけど仕事が向いていない 一方、仕事ができないのではなくて、それなりにはこなせるけれど、なんとなく「仕事が向いていない」「仕事におもしろさ、やりがいを感じない」ということもあるでしょう。 一般的に、10年も勤めるとその会社でのキャリア(職種、専門性)はおよそ固まってきます。今会社から求められていて、今後もおそらくこの道を進むであろうと思われる仕事に、興味を持てない。自分では向いていないと感じてしまう。そんな時に、今の状況から「違う場所」を求めてしまうのは自然なことでしょう。 この「仕事が向いていない」と感じる理由も、大きく2つあります。その業務を行うのに環境である社風が自分に合っていないがために「向いていない」と感じてしまうケースと、本当にその業務が向いていないケースです。 前者の場合は転職することで、自分に合う社風や環境に変えることができるでしょう。ただ、社風や環境などについては「転職前に思っていたイメージと異なっていた」ということも往々にしてありますので、転職活動ではしっかりとリサーチを行うことが重要です。 後者の場合、つまり「本当にその業務が向いていない」場合は、今から未経験の業務にチャレンジすることになります。入社10年目の社会人から中途採用の応募があれば、企業は一般的にそれまで身につけたスキルや経験を評価して採用します。「今までの業務が向いていないから」ということは、そのスキルや経験ではない、未経験の分野へのチャレンジとなります。 30代前半で未経験の分野に挑戦するのは、もちろん不可能ではありませんが、かなり高いハードルです。 少しでも実現可能性を高めるには、「なぜそれがやりたいのか?」「今での経験がどのように活かせるのか?」「キャリアチェンジするために、どんな努力をしているのか?」など、転職先の企業が納得できるようなストーリーを転職活動で伝える必要があります。 より万全の準備が必要となりますので、自分の今までの経験を整理し、 ・どのような強みがあるか・今まで培った強みが今後のキャリアプランにどう活かせるのか・なぜ今までとは違うことがやりたいのか など、きちんと整理してから転職活動を始めましょう。 理由4:10年働いたけど、管理職になりたくない 近年、キャリア・コンサルティング・ラボで増えているのが、この「会社から管理職になることを求められているが、自分は希望していないので辞めたい」というご相談です。 管理職への昇進を求められているということは、今までの業績や仕事に対する姿勢が評価されているからこそであり、会社にとってもあなたは大切な人材だということです。 そうした「自分を評価してくれる環境(=仕事がやりやすい環境)」を手放してしまうのは、一方でもったいないことでもあります。あなたを評価している会社は、あなたの要望にも耳を傾けてくれる可能性は高いので、まずは上司に相談してみてはいかがでしょうか。 このときは、「管理職になりたくない」ではなく、「自分は、管理職になるのではなく、こういうキャリアプランを描いている」という前向きな方向で話し合ってみることをお勧めします。そのキャリアプラン次第では、上司も納得してくれるかもしれません。 ただ、「管理職になりたくない」からといって転職しても、今の会社で管理職を打診されるほど能力があるあなたですから、転職先でも数年後には管理職への昇進を打診される可能性は高いと思います。 年齢が高くなれば、能力がある人材に後輩を指導・育成してほしいと考えるのはどの企業も同じです。その時に「自分には後輩の育成・指導を任せるよりも、他の仕事を任せた方が、企業にとってもメリットがある」と企業が思えるようなキャリアプランがあれば、企業は「ではそれを進めてほしい」となります。 「管理職になりたくないから、仕事を辞めたい」と思ったときには、この機会に一度、管理職にならないキャリアプランについて整理してみてはいかがでしょうか。 理由5:10年働いたけど将来が見えない 「10年働いたけれど、今の会社の将来が見えない」「この企業で働く自分の将来が見えない」という思いが、「仕事を辞めたい」の原因になっていることもあるでしょう。 「会社の将来が見えない」と思うと、会社を見捨てたくなる気持ちはわかります。しかし、転職先の企業からみれば、あなたはその「将来が見えない会社」の中堅社員です。20代の若手社員ではなく、10年目の社員だからこそ、転職先の企業からは「その状況を変えるために、何をしたのか?」ということも問われます。 「会社の将来が見えない」と感じたら、「会社の将来のために、自分は何ができるか」「自分にできることはないのか」という視点で一度考え、10年目の中堅社員として上司や社内に対してアクションを起こしてみましょう。たとえそれがうまくいかなかったとしても、アクションを起こした後のあなたの言葉には今よりも力強さが加わり、転職先からも今よりも高く評価されるはずです。 一方で、「この企業で働く自分の将来が見えない」という、「会社」ではなくて、この会社での「自分」の将来が見えない方もいらっしゃるでしょう。自分よりも10年、15年上の先輩社員をみて、そこに自分がなりたい姿が思い描けないようなケースです。 その場合は、まずはどんな自分の将来が見たいのか、自分の希望を整理してみましょう。 「自分の将来が見えない」のは、ただ今は知らないだけで、本当は自分が希望しているもの、あるいはそれに近い状況ならば、転職しなくても今の会社で実現できるということもあります。 転職を本格的に考えるのは、自分の将来のプラン、どうなりたいのかなどを具体的に描き、それが今の環境で実現できるのかどうか上司と話し合ってみてからでも遅くないでしょう。 理由6:上司とうまくいかない 上司との人間関係は、本音の転職理由に入っていることが多いです。入社年次に関わらず、一緒に仕事を進め、自分の仕事を評価する上司とうまくいかないのは、大きなストレスになるでしょう。 入社して10年目ともなれば、そこそこ合わない程度の上司であれば、「うまくやり過ごす方法」も身につけていらっしゃるのではないかと思います。そんなあなたが、今、上司とうまくいかないことが「仕事を辞めたい」という気持ちに至るほど、上司との人間関係にストレスを感じているというのは、おそらくよほどの状況なのでしょう。 10年間勤務し、直属の上司以外の同僚や、他部門の上司(以前お世話になった上司など)との関係が良好ならば、あるいは現在の仕事内容や待遇に特に不満がないならば、まずは、「上司との関係を改善する」か「異動を希望し、上司から離れる」方法はないか、検討してみるのはいかがでしょうか。 合わない上司との関係改善の方法はこちらのコラムで詳しくまとめてありますので、ぜひご覧ください。 →上司と合わないから辞める!の前にできること・すべきこと 「異動を希望して、上司から離れる」方法については、もし社内に異動希望を申請できる制度があるならば、ぜひ活用しましょう。そのような制度がない場合は、人事部や以前お世話になり、話がしやすい元上司に相談してみてください。 一般的に異動希望は「異動先の部署で〇〇がやりたい」という前向きな希望ベースのほうが叶いやすいですが、元上司が信頼でき、あなたを理解してくれる人物ならば、「上司と合わない」という本音を打ち明けてみてもいいかもしれません。あなたの状況が改善できるように、会社の状況に合った方法で力になってくれるでしょう。 2.転職の可能性を考える①10年目の社会人への、企業からの評価を知っておく 「辞める」「辞めない」を決める前に、もし転職活動をしたら入社10年目の社会人に対して、企業はどのような評価をするのかも確認しておきましょう。 10年目の転職は有利?不利? 10年目の転職は、有利なのか?不利なのか? 転職希望者としては、最も気になるこの問いに対して、ネットを検索すれば様々な意見や体験者の声があります。「実際どっちなんだ?」と思ってしまうかもしれません。本当のところはケースバイケースとなりますが、あえてわかりやすく言えば、 ・今までの経験を活かして、同じ職種で近い業界に転職するならば、有利。・今までの経験を活かしつつも、今とは違う業界にチャレンジするならば、ちょっと厳しいことも。・未経験の職種にチャレンジするならば、かなり厳しい。 となります。 企業が入社10年目の転職希望者に求めるのは、即戦力です。ですので、職種や業界での経験が活かせる、つまり企業側からすれば即戦力になってくれる可能性が高い転職であればあるほど有利となり、年収アップが実現できる可能性も高くなります。 また、企業は「採用した以上は、長く働いてほしい」と考えます。10年間同じ企業で勤めたあなたに対しては、「辞めずに働いてくれる人」と評価します。しかしこの評価が有利になるか不利になるかは、ケースバイケースです。 なぜケースバイケースなのか。それは企業が10年目で転職活動をする人に対して、次のような点が気になるからです。それを確認していきましょう。 10年目の社員に対し、企業が気にする2つのポイント 新卒から10年、同じ会社で働いていた人が辞めて転職する。その行動に対し、企業は次の2つの懸念を持ちます。 1つめは、「なぜ今、辞めたのか?」です。たとえば、仕事や社風が合わない、給与に不満があるなどの一般的な理由ならば、新卒入社から数年でその現状に気づき、20代で転職するのが一般的です。 そのタイミングで転職せず、30代前半になって初めての転職を考えたのは、どんな理由があるからなのか。これは企業が必ず確認したいポイントなので、企業が納得できるよう、キャリアプランを考え直した結果の前向きな転職活動であることを伝えられるようにしておきましょう。 2つめは、「新しい環境に馴染めるか?」です。10年間、同じ企業で働いていると、自分は意識していなくても、その企業のやり方が「仕事のやり方」になり、その企業での「当たり前」が「仕事の当たり前」として自分にも染みついています。 仕事を進めるスピード感、決裁の取り方、報告の仕方などは企業によって異なります。だからこそ、転職先の企業は、10年間他社で勤め続けた人が入社したときに、新しい環境に柔軟に対応し、新しい職場に馴染めるか?という点が非常に気になります。 企業のそんな懸念を払拭するためにも、面接では新しい環境への前向きな意欲や、環境の変化に柔軟に対応していきたいこと、また周囲から教わりながら成果を出していきたいなどの謙虚な姿勢をアピールできるとよいでしょう。 3.転職の可能性を考える②10年目で初めての転職を成功させるポイントを知っておく それでは最後に、いざ転職活動をするときに、初めての転職活動を成功させるためのポイントもご紹介しておきます。転職活動の準備には、その人の仕事力が反映されます。しっかり準備して臨みましょう。 今までの経験の棚卸をする まずは10年間のキャリアの棚卸から始めます。キャリアの棚卸とは、今までの経験を振り返り ・入社から今までに配属された部署と担当してきた仕事・それぞれの経験年数・それぞれの業務内容(できるだけ細かく。営業ならば担当社数や売上なども整理)・達成した実績(実現した改善提案、表彰実績など)・それぞれの業務で身につけた能力(交渉力、調整力など) などを整理することで、これが職務経歴書の元になります。 これは、もし「今の仕事は辞めたいけれど、この先何がしたいかわからない」というときに、自分がこの先の仕事としていきたいものはないか、活かしていきたいものはないか、を掘り下げて考える元にもなります。 自分自身を振り返るよい機会にもなりますので、ゆっくり時間をとって整理してみましょう。 今後のキャリアプランを考える キャリアの棚卸ができたら、次は「今後のキャリアプラン」を考えます。前述の通り、企業は入社10年目で転職する人に対して、「なぜ今なのか?」という点を気にします。 そのため面接では、「キャリアを整理し、今後のキャリアプランを考えたときに今までの会社ではなくて、転職活動をすることがベストだった」ということが、企業にも納得できるようなストーリーが必要です。 自分は今の会社にはないどんな環境で何をチャレンジし、何がやりたいのか。どんな価値を提供していきたいのか。それを掘り下げて今後のキャリアプランを具体的に描いていきましょう。 転職エージェントを活用する ある程度キャリアプランが描けたら、転職エージェントを活用することをお勧めします。転職エージェントには、今、実際に30代前半の人材を採用しようとしている企業の求人がたくさんあります。今の自分にどんな選択肢があるのか、今企業から何が求められているのかについて、情報収集ができるでしょう。 初めての転職活動となると不安な気持ちも大きいものですが、具体的な求人をみたら、転職への不安感が払拭され、モチベーションも高まります。転職活動に関する様々なサポートも無料で提供してもらえるので、初めての転職の力強い味方になってくれるでしょう。 キャリアコンサルタントを活用する 転職活動を始めるまえの、「今までのキャリアの棚卸をする」「今後のキャリアプランを考える」は一人で考えを整理するプロセスになりますが、このプロセスでは「一人で考えていても、なかなか考えがまとまらない」ということもよくあります。 そんなときには、考えをまとめ、整理するための壁打ちパートナーとして、キャリアコンサルタントを活用してみてはいかがでしょうか。 キャリアコンサルタントは、キャリアの棚卸を行い、その人の客観的な強みを見つけ、そしてキャリアプランを考えるサポートをするプロフェッショナルです。具体的な求人紹介は行いませんが、転職活動を始める前に考えを整理し、どのような会社を選ぶのがベストなのか、自分自身で答えを見つけ出すサポートをいたします。 また、「どこから考えていいのかわからない」というモヤモヤした状況だと、なかなか親しい人にも相談しにくいものですが、私たちキャリアコンサルタントはそのモヤモヤした状態から考えを整理していくサポートを得意としています。ぜひお気軽にご相談ください。 いかがでしたでしょうか。 入社10年目にして「仕事を辞めたい」と思ったということは、今がキャリアを考え直す絶好のチャンスです。このまま今の会社で頑張るか、新天地を切り拓くか、自分の心に向き合いながら、答えを探していきましょう。

仕事を辞めたいけど理由がわからない…理由を見つける方法がこちら!
「仕事を辞めたい」という決意に至るまでには、様々な思いや経験があったでしょう。それがあまりにもたくさんありすぎて、あるいはさすがに本音は口にできないような理由なので、「仕事を辞めたいけど理由がわからない」こともあるのではないでしょうか。 それでも、仕事を辞めると会社に伝えるには「理由」が必要です。その理由がわからないときにはこのように整理して考えてみませんか。 辞めたい理由が分からない時の2つのパターン 「辞めたい理由がわからない」ときは、2つのパターンがあります。 1つめが、理由ははっきりしているけれど、本音は会社に言えないので「会社にどのように伝えればいいのかわからない」というパターンです。 退職する際には、「給与が低い」「残業が多い」「仕事がつまらない」などの本音の理由を伝えるわけにはいかないものの、引き止められず、できるだけスムーズに退職するにはどのような理由が適切なのか、それが思い浮かばないという状況です。 2つめが、「自分でも退職理由がわからない」というパターンです。「仕事に向いていない」「休みが少ない」「忙しすぎる」「上司とうまくいかない」など、現状への不満はいろいろあるけれども「これが決め手」という理由がわからない、あるいは思考回路が停止していてうまく考えられない、という状況です。 「辞めたい理由」を見つけるために、それぞれのパターンに応じた対処法を確認していきましょう。 会社に伝える退職理由がわからない場合の対処法 仕事を辞めるのは、手間がかかります。退職の手続きもあるし、次の仕事も探さないといけません。人間は本能的に変化を恐れるといわれていますから、たとえ今のストレスな状況を変えるためであったとしても、「退職」「転職」という変化を選択するのは、大きな決断でしょう。 だからこそ、「今の状況は無理」「この危機を避けたい」というネガティブな思いが決断の原動力になるのは当たり前のことだといえます。 しかし、その本音を上司や会社に伝えるわけにはいかないですし、また本音の退職理由を伝える必要もありません。 退職理由で大切なのは、正直に伝えることではなく、「できる限りスムーズに、円満に辞められること」です。「もう去っていく職場だからスムーズでも円満でもなくても」と思うかもしれませんが、「円満退職」は、これ以上余計なストレスを抱えないため、自分を守るためにとても重要です。 また、次の転職先の職場や、そこで関わる顧客や関係者に、今の職場の人の友人・知人・家族などの関係者がいる可能性もあります(特に同業界への転職では、その可能性が高くなります)。 もし何らかのつながりのある人が次の転職先にいた場合、退職で揉めてネガティブな印象を後に残すことが仕事に影響を及ぼす可能性もありますので、できる限り穏便に退職するに越したことはないのです。 そのためにも、できるだけスムーズに辞めるための退職理由の作り方のポイントを確認していきましょう。 「〇〇がやりたい」と前向きな理由を伝える 退職理由の作り方の基本は、ネガティブなことは言わずに「〇〇がやりたい」と「仕事軸で前向きな表現」に言葉を変えることです。 退職理由としてネガティブな理由を伝えてしまうと、「それなら~するから」と代替案や改善案を提示して引き止めにあったり(一見よさそうに聞こえる話も、その場限りの話になってしまう可能性もあるので要注意です)、現状を否定されたように感じた上司が感情的になってしまったりするリスクがあります。 「〇〇がやりたい」というポジティブな理由であっても、「そんなの考えが甘い」「それなら~するから」と否定されたり、引き止めに合うこともありますが、ネガティブな理由を伝えるよりはスムーズに話が進められる可能性は高くなります。 そのためにも、「仕事軸で前向きな」退職理由の作り方のポイントを確認しておきましょう。 【仕事軸で前向きな退職理由の作り方】ポイント① ネガティブな理由を前向きな表現に変換して伝える。ポイント② 以前からやりたかった、または興味があったことにチャレンジしたいと伝える。 たとえば、このような感じです。 ・「営業をしているが、毎月新規開拓ばかりでしんどい」→お客様とじっくり信頼関係を築いていくような営業がしたい。 ・「ルーティンワークばかりでやりがいや成長を感じられない」→もっと新たなことにチャレンジできる環境で成長したい。 ・「上司とうまくいかず、人間関係がストレス」→今までの経験を活かして、以前から興味があった〇〇に挑戦したい。 このときにすでに転職活動を行っていて、転職先が決まっていれば、引き止めにあったときも「実は次の転職先が決まっているので」ということであきらめてもらいやすくなります。もちろん、次の転職先については、具体的な社名を伝える必要はありません。 しかし、「前向きな理由なんて思い付かない」というケースもあるでしょう。その場合は、次の方法で退職理由をまとめていきましょう。 転職活動を始めてみて、転職先の企業や業務の特徴から理由を考える それが、「とりあえず転職活動を始める」ことです。転職活動を始めるといっても、実際に応募し、面接に行くとなると、退職理由や転職理由をきちんとまとめる必要がありますので、まずは求人を検索し、やってみたいと思える仕事や転職したいと思える会社を探してみましょう。 そしてそのような求人が見つかったら、その会社や業務の特徴を「以前からやりたかった仕事」「今の経験を活かしてやってみたい仕事」「働きたい環境」にして退職理由を考えてみてください。 たとえば、創業10年のベンチャー企業でまだ社員も若く活気がありそうな職場に魅力を感じたとしましょう。その場合は、本音の退職理由がどんなものであれ、 「ベンチャーのような成長性のある企業で、自分も一緒に成長し、キャリアアップしていきたい」 とその企業や環境の特徴を「自分がやりたかったこと」の退職理由としてまとめます。もちろん、こうした企業や環境に興味を持ったということは、多少なりともそういう気持ちがあるということなので、この退職理由は嘘ではなく、自信をもって伝えることができると思います。 さらにこれをブラッシュアップすれば、そのまま面接に使うこともできます。 具体的な求人をチェックし、目に留まった求人を分析することで、「実はこういうことがやりたかった」と、今まで気づかなかったと自分の本音に気づくこともあります。「次は何がやりたいんだろう?」「やりたいことがみつからないし、わからない」とモヤモヤしているならば、ぜひ転職サイトなどで具体的な求人をチェックしてみましょう。 どうしてもやめなければならない理由を伝える 人間関係や相性の良しあしはさておいても、上司が最低限の話を聞いてくれる職場であれば、このような「〇〇がやりたい」系の前向きな退職理由を伝えることがおすすめです。 しかしなかには、「上司が話を聞いてくれない」「退職理由を言ってもやめさせてくれない」「いろいろ言われて論破されそう」など、通常の理由では辞めさせてくれなそうない状況もあるでしょう。 そのようにどうしようもないときには、「家庭の事情で実家に帰らないといけなくなった」「家業をつぐことになった」「介護が必要になった」など上司や会社が入り込む余地がなく、引き止めにくい「家庭の事情」という切り札を使うことも考えられます。 ただ一般的に「家庭の事情」に対して引き止められることはほぼないですが、いくつか状況を確認するような質問はされると思いますので、どんな質問がきてもうろたえずに答えられるよう、設定をしっかり考えておきましょう。 また、「家庭の事情で地元に帰る」とした場合、その後、都市部とはいえ街で今の会社の人に偶然会ってしまうことも考えられますし、同業界へ転職するならば「地元に帰っていない」ことが関係者を通じて伝わることも考えらえれます。 「家庭の事情」を理由にした場合には、そのようなことも想定して、「状況が変わって、地元に戻らなくてもよくなった」など、「地元に帰っていない理由」も想定しておくとよいでしょう。 自分でも退職理由がわからない場合の対処法 辞めたい理由がありすぎたり、とにかくストレスでいろんなことが考えられなくなってしまったりと、「自分でも退職理由がわからない」方もいらっしゃるかもしれません。 自分でも自分の気持ちがよくわからないことは誰にでもありますが、 ・最近、あまり眠れていない。・食欲があまりない。・笑うことがなくなった。・なんとなくいつも頭痛やめまいがする。・思考力や集中力がなくなってきた。・なんとなく、気分が落ち込んでいる。 などが思い当たる場合には、心身ともにストレスが限界に達していることも考えられます。気になる方は、心療内科の受診も検討してみましょう。 一方、「特にこれといって仕事内容や待遇に大きな不満があるわけではなく、何が嫌だとか、他にやりたいことがあるわけでもないけれど、なんとなく辞めたい」という方もいらっしゃいます。 「辞めたいわけでも、続けたいわけでもない」とどっちつかずのように感じるかと思いますが、実はこのような差し迫った大きな不満がないときこそ、自分のこれからのキャリアや生き方を一度立ち止まってゆっくり考えるチャンスです。 「なんとなく辞めたい」という思いは、「このままで本当にいいのか?」「このままでいたら、後悔するのではないか」と潜在的な危機感が知らせてくれているサインかもしれません。この機会に、自分は本当はどのような環境で、どんな仕事をしたいのか、どんな生き方をしたいのか、自分の気持ちを整理してみましょう。 自分で考えてもよくわからない場合の対処法 「会社に伝える退職理由がわからない場合」でも、「自分でも退職理由がわからない場合」でも、一人で考えていると堂々巡りになってしまってなかなか整理できないこともよくあります。 そんなときは、ぜひ誰かに話を聞いてもらってください。理想的な相手は、あなたの考えを否定せず、そして自分の考えを押し付けずに「なぜそう思ったのか」とあなたの気持ちに向き合って話を聞いてくれる友人や家族、信頼できる先輩などです。 そのような相手であれば、ただ話を聞いてもらうだけでも、自分で話しながら、自分を客観的に捉えなおせたり、考えや気持ちを整理したりできるので、話しているうちに「あ、自分はこういうことがやりたかったんだ」「これが嫌だったんだ」と気づくことがあります。 他人に自分の話を聞いてもらうことは、自分の考えを整理するのにとても有意義なのです。 ただ1つだけ注意点があります。それは相手を選ぶことがとても大切だということです。 あなたが「仕事を辞めたい」という話をしたときに、「辞めるなんてもったいない」「今辞めてどうするの?」「辞めたら困る」と否定したり、「それならこうしたほうがいい」と自分の意見を主張したりする相手では、その意見に影響されて本当の気持ちが見えなくなったり、「そうじゃないのに…」とかえってモヤモヤしてしまったりと、状況が何も改善しないだけではなく、悪化することも十分にありえます。 もし理想的な相手が身近に思い当たらない場合には、私たちのようなプロのキャリアコンサルタントの活用も検討してみてください。 キャリアコンサルタントは、あなたが今の気持ちや今後のキャリアに対する考えを整理できるようにナビゲートするスペシャリストです。じっくりお話をお伺いしながら、適切な質問で、ご自身の本当の気持ちに気づき、今後に対する考えをまとめていけるようサポートさせていただいていますので、ご利用いただいた方からも「本当に辞めたいと思っていた理由に気づき、どうすればいいかわかった」等の声を多くいただいております。 「何を話していいかわからない」「何から話していいかわからない」というそんな時こそ、キャリアコンサルタントと一緒に状況を整理してみませんか。

早く仕事を辞めたい!退職を成功させる3つのポイント
仕事がうまくいかない、上司と合わない、残業が多いなど、誰にでもふとしたきっかけで、「もう仕事を辞めたい…」と思うことはあります。しかし、多くの場合、ふとしたきっかけでその気持ちは消えたり、薄れたりするものです。 それでもその気持ちがつもりに積もって「早く仕事を辞めたい!」「もうこんな会社、辞めてやる!」と、「辞めたい気持ち」が沸点に達することもあるでしょう。 そんな時にスムーズな退職をするにはどうすればよいのか、キャリアコンサルタントの視点からご紹介します。 1.「早く辞めたい」と思ったならば今日から転職活動を始める 「早く辞めたい」という気持ちのままに、衝動的に辞めてしまうことはあまりおすすめできません。 次の仕事が決まっていないリスクもありますし、今の仕事が「早く辞めたい」と思うような事態になってしまったからこそ、この経験を活かして次ではそのようなことがないように、自分のキャリアや、どのような転職先を選べばよいのか、ある程度考えてから行動したほうが、次の転職で失敗するリスクを下げられるからです。 かといって、「早く辞めたい」と思うほどに退職へと気持ちが傾いているならば、モヤモヤとした思いのまま続けることはもっとおすすめできません。 「早く辞めたい」と退職への気持ちが高まっているならば、まずは仕事を続けたまま、今日からでも早速転職活動を始めましょう。なぜなら、どうせ辞めるならば転職活動を早く始めたほうがいい、次の2つのメリットあるからです。 ①転職するなら早いほうが可能性や選択肢が広がる 転職活動を始めるなら、できれば早いほうが可能性や選択肢が広がります。それには2つの理由があります。 1つめは年齢の問題です。 もちろん、求人募集において年齢制限を設けることは法律で禁じられていますので、募集要項で年齢が制限されることはありません。 しかし、企業は採用計画を立てる際に「他のメンバーや上司の年齢などの組織構成を考えると、これくらいの年齢の人を採用したい(そのほうが組織にとっても仕事がしやすい)」という本音があります。そのため、現実的には、年齢が高くなると企業の採用したいと思っている年齢の想定範囲を超えてしまう可能性が高くなってしまうのです。 また、20代であれば未経験でも将来の成長性・可能性に期待してポテンシャル採用されることも多いですが、30代になると実務経験や即戦力が求められるようになってきます。そのため、キャリアの路線変更をするならば、早いほうが選択肢は多いのです。 2つめはタイミングの問題です。 転職先との出会いはご縁ですから、転職活動を始めたときに自分が希望する求人が運よく募集されているとは限りません。それを考えると、早いうちから転職活動を始めてアンテナをはっておき、求人情報をチェックしておいたほうが、希望の転職先からの求人を見落とさずに済みます。 しかし、「早く辞めたい」ならば早く転職活動をするのがおすすめとはいっても、すぐに転職活動を始めるのは少し考えた方がいいケースもあります。それが次のようなケースです。 ・入社して1年以内 今の会社に転職入社して1年以内でまた辞めてしまうと、転職活動をしても応募先の企業が「この人を採用してもすぐに辞めてしまうのではないか」「すぐに辞めることに抵抗がないのではないか」と懸念してしまいます。 たとえ辞める理由が「残業が多すぎる」などの自分のせいでなかったにせよ、「今の会社を選ぶ際にちゃんと考えなかったのでは」「ちゃんと調べなかったのでは」と判断されてしまうことがあるのも事実です。 真っ当な企業は、人材を採用したらその人を育成し、長く活躍してほしいと考えています。だからこそ、「すぐに辞めてしまう人」「辞めることに抵抗がない人」を採用するリスクは極力避けたいのです。 入社して1年以内の転職はそのような理由からあまりおすすめできませんが、もちろんストレスで心身ともに影響が出ているような場合はその限りではありません。 また、「新卒入社して1年以内」の場合も、話は別です。新卒入社の場合は、「就職活動の時はまだ学生で、会社選び失敗しちゃったのかな」となりますが、その経験から学んでいることがきちんと伝えられれば、1年以内であることがデメリットになることはそれほどないでしょう。 ・過去の転職回数が3回以上(現在の会社が4社目以上) すぐに転職活動を始めるのを考えたほうがいい、もう一つのケースが「転職回数が3回以上(現在の会社が4社目以上)」のケースです。 前述のとおり、「人が辞めたらまた採用すればいい」と考えている「人材使い捨て」の企業ではない限り、基本的に企業は「すぐに辞めてしまう人」を採用するのは極力避けたいと考えています。 その人を育成し、長く活躍してほしいというのもありますが、採用活動は企業にとってもコストもマンパワーもかかる活動なので、採用してもすぐに辞められてしまい、また採用活動にコストやマンパワーをかけなければならいのは、企業にとってもあまり望ましくないからです。 もちろん、だからといって転職回数が多い場合はこのまま今の会社で続けなければならないわけではないのですが、企業が納得できるような理由を整理しておきましょう。 ②低いモチベーションのまま続けてもいいことはあまりない 「早く仕事を辞めたい」と思うような今は、仕事に対するモチベーションはかなり低いのではないでしょうか。 ある程度慣れた仕事であれば、仕事に対するモチベーションが多少低くてもこなすことはできますが、それでもモチベーションが保てない仕事を続けるのは精神衛生上もあまりよくありません。 誰にとっても理想的なのは、モチベーションが自然に高まるような仕事や環境でイキイキと働くことです。 1日のうちで、働く時間は8時間以上もあります。その時間をモチベーションが保てないような仕事に費やすのは、とてももったいないことです。 その時間が、より自分にとって望ましい新たな環境で働く時間になるように、一歩踏み出したほうが人生にとっても有意義でしょう。 2. 早く転職活動に成功できるよう計画的に取り組む 「転職先を決めずに、まずは退職する」という選択肢ももちろんあります。実際に厚生労働省の「転職者実態調査の概況」によると、4人に1人が転職活動を全く行わずに辞めています。 しかし、自己都合による退職では、失業給付が振り込まれるまで約4ヶ月かかることからも、経済的なリスクを考えると転職先が決まってから退職したいという方も多いでしょう。また、「転職先が決まっていないけど、とにかく辞めたい」と退職した場合にも、転職活動は長引かせることなく、できれば早く終えられたほうが得策です。 そこで、早く辞めたいときこそ、早く次の転職先を見つけられるように次の3つのポイントを押さえておきましょう。 ①今後のやりたいことを整理しておく 転職活動では「転職理由」として必ず聞かれるのが、今後のキャリアです。「今後のキャリアについてこう考えていて、そのために転職する」というのが、「転職理由」を語る「型」になります。 「辞めたい」と思った本音の転職理由が上司との人間関係や、給与の少なさ、残業の多さだったとしても、転職活動では「自分は何がやりたいのか」をきちんと語る必要があります。そしてよい企業ほど、その思いにしっかり向き合ってくれます。 自分のやりたいことが曖昧で、面接でもうまく伝えられないと、希望の企業で内定をとるのは難しくなります。希望する企業への転職を成功させるためにも、「自分はこれから何がやりたいのか?」についてしっかり考えておきましょう。 ②自分の希望をすべて叶える転職は難しいことも知っておく 次の転職先では気持ちよく働けるように、転職活動では転職先に求める自分の希望を整理しておく必要があります。そして早く転職活動を成功させるためには、さらにその希望の優先順位も明確にしておくことです。 「年収はこれくらいほしい」「仕事内容はこれがやりたい」「通勤時間は短いほうがいい」「休日も多い方がいい」 など、転職先に希望する条件はいろいろあるでしょう。 それがすべて叶うような理想の転職先に出会える可能性ももちろんありますが、多くの場合は 「仕事内容は希望にぴったりだけど、年収が少し不満…」「年収も仕事内容も希望通りなんだけど、会社が遠くて通うのが大変」「年収も環境もばっちりだけど、仕事内容がちょっと…」 など、満たせる希望と満たせない希望が出てきます。その時に、「自分がこの転職で叶えたい希望の優先順位(仕事内容を重視したいのか、年収などの待遇か、通いやすさなどの勤務地か、など)」を明確にしておけば、スムーズに意思決定でき、転職の満足度も高くなります。 「自分の希望が、全部叶えらえる企業もあるはず」とこだわる方もいらっしゃいますが、それには2つの大きなリスクもあります。そのような理想の企業から求人募集があるとは限らないというリスクと、またそのような求人があったとしても採用されるとは限らないというリスクです。 ただ「たとえそうであっても、希望にはこだわりたい」というのであれば、それも良いと思います。その時にこのリスクを知っているのと知らないのでは、「希望を満たす求人がいつまでもなかったとき」「希望を満たす求人では採用されなかったとき」の納得感も違うでしょう。 ③使える手段はすべて使って転職活動を行う 転職先は様々な以下のような手段を使って探すことができます。 ・転職情報サイト・転職エージェント・LinkedinなどのSNS・友人知人などのネットワーク・ダイレクトリクルーティングサイト 1つの求人は、どの手段でも得られるものではなく、「転職エージェントにしか公開していない」「社員の紹介でしか募集していない」など、特定の手段でのみ募集していることも多くあります。 自分の希望の求人に出会う可能性を高めるためにも、転職活動ではできる限り、使える手段はすべて使いましょう。自分が希望する仕事や業界で働く友人・知人がいるならば、「次の仕事を探している」という話を何気なくしておくことで、いい情報が入るかもしれません。 3. 「仕事を続けながら転職活動は無理」と思ったら、まずは退職してしまう 経済的なリスクや転職活動が長引くリスクを考えると、転職先を決めてから辞めるほうが安心ではありますが、 「仕事が内勤なので、有休をとらないと面接に行けない。今の仕事を続けながら転職活動をするのは無理」「とにかくできるだけ早く辞めたいから、転職先が決まるまでなんて待っていられない」 ということもあるかと思います。「どうしても早く辞めたい」ときに、早く辞める方法がこちらです。 退職の日は就業規則で確認 仕事を辞める際に、いつまでに退職届を出せばよいかは就業規則で定められています。「退職日の30日前や1ヶ月前」としている企業が多いのですが、自社はどのような規定になっているか、まずは就業規則で確認しましょう。 ただ、就業規則では「退職日の30日前や1ヶ月前」としている企業が多いのですが、後任を探す準備や引継ぎなども考えると、2~3ヶ月前に退職届を出したほうが今後のやりとりはスムーズになります。 特に、「急に辞めて大変だった」などの情報が転職先に入り、転職先での信頼関係に影響することも考えられるので、スムーズな退職を目指した方がおすすめではあります。 ただし、今の職場がブラック企業でとにかく辞めたい、退職届を受け取ってもらえないなど、「2~3ヶ月前なんて悠長なことを言っていないで、できるだけ早く辞めたい」こともあるかと思います。 その際には、民法第627条1項で 当事者が雇用の期間を定めなかったときには、当事者はいつでも解約の申し入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申し入れの日から二週間を経過することによって終了する。 と定められているため、2週間前に退職届を渡せば退職できます。就業規則よりも民法のほうが優先されるからです。「どうしても早く辞めたい」「なかなか辞めさせてもらえない」という時の最後の手段として知っておきましょう。 退職後に気を付けたいこと 次の転職先を決めずに退職すると、次の日からは自分の好きなように時間を使えるようになります。遅くまで寝てても、深夜まで起きていてももう問題はありません。 今はコロナで自粛が求められている時期ではありますが、気晴らしに小旅行などをしながらゆっくりこれからのことを考えてみるのもいいでしょう。 しかし、いくらでも自分の好きなように時間を使えるからといってそのままのんびりしてしまうと、転職活動で「ブランク」と呼ばれる「何もしていない時間」が長引いてしまうリスクがあります。 企業によってはブランク期間があまり長すぎないことを好むケースもありますし、自分自身も「転職先がなかなか決まらない」ことに焦ってしまって転職活動がうまくいかなかったり、転職先に妥協したりしてしまうかもしれません。 そうならないようにするには、退職後もスケジュール感を持って活動することをおすすめします。 ・退職後のリフレッシュ期間をいつまでにするか・いつから転職活動を始めたいか・いつまでに転職活動を終えたいか など、およその目安を考えておきましょう。 早く辞めたいと思うと、何よりもまず今の環境を早く変えることに気持ちが向いてしまいますが、次の転職先では「早く辞めたい」と思うような状況にならないような転職活動をするためにも、きちんと自分の気持ちや今後について整理し、計画的に転職に向けて行動を起こしていくことが大切です。 もしプロの力を活用して、自分の気持ちや今後の可能性について効率的に、客観的に確認したいとご希望の方は、ぜひお気軽にご相談ください。

やってられない!職場に嫌気がさしたときにおすすめの3つの行動
仕事がうまくいかない、上司と合わない、残業が多いなど、誰にでもふとしたきっかけで、「もう仕事を辞めたい…」と思うことはあります。しかし、多くの場合、ふとしたきっかけでその気持ちは消えたり、薄れたりするものです。 それでもその気持ちがつもりに積もって「早く仕事を辞めたい!」「もうこんな会社、辞めてやる!」と、「辞めたい気持ち」が沸点に達することもあるでしょう。 そんな時にスムーズな退職をするにはどうすればよいのか、キャリアコンサルタントの視点からご紹介します。 1.「早く辞めたい」と思ったならば今日から転職活動を始める 「早く辞めたい」という気持ちのままに、衝動的に辞めてしまうことはあまりおすすめできません。 次の仕事が決まっていないリスクもありますし、今の仕事が「早く辞めたい」と思うような事態になってしまったからこそ、この経験を活かして次ではそのようなことがないように、自分のキャリアや、どのような転職先を選べばよいのか、ある程度考えてから行動したほうが、次の転職で失敗するリスクを下げられるからです。 かといって、「早く辞めたい」と思うほどに退職へと気持ちが傾いているならば、モヤモヤとした思いのまま続けることはもっとおすすめできません。 「早く辞めたい」と退職への気持ちが高まっているならば、まずは仕事を続けたまま、今日からでも早速転職活動を始めましょう。なぜなら、どうせ辞めるならば転職活動を早く始めたほうがいい、次の2つのメリットあるからです。 ①転職するなら早いほうが可能性や選択肢が広がる 転職活動を始めるなら、できれば早いほうが可能性や選択肢が広がります。それには2つの理由があります。 1つめは年齢の問題です。 もちろん、求人募集において年齢制限を設けることは法律で禁じられていますので、募集要項で年齢が制限されることはありません。 しかし、企業は採用計画を立てる際に「他のメンバーや上司の年齢などの組織構成を考えると、これくらいの年齢の人を採用したい(そのほうが組織にとっても仕事がしやすい)」という本音があります。そのため、現実的には、年齢が高くなると企業の採用したいと思っている年齢の想定範囲を超えてしまう可能性が高くなってしまうのです。 また、20代であれば未経験でも将来の成長性・可能性に期待してポテンシャル採用されることも多いですが、30代になると実務経験や即戦力が求められるようになってきます。そのため、キャリアの路線変更をするならば、早いほうが選択肢は多いのです。 2つめはタイミングの問題です。 転職先との出会いはご縁ですから、転職活動を始めたときに自分が希望する求人が運よく募集されているとは限りません。それを考えると、早いうちから転職活動を始めてアンテナをはっておき、求人情報をチェックしておいたほうが、希望の転職先からの求人を見落とさずに済みます。 しかし、「早く辞めたい」ならば早く転職活動をするのがおすすめとはいっても、すぐに転職活動を始めるのは少し考えた方がいいケースもあります。それが次のようなケースです。 ・入社して1年以内 今の会社に転職入社して1年以内でまた辞めてしまうと、転職活動をしても応募先の企業が「この人を採用してもすぐに辞めてしまうのではないか」「すぐに辞めることに抵抗がないのではないか」と懸念してしまいます。 たとえ辞める理由が「残業が多すぎる」などの自分のせいでなかったにせよ、「今の会社を選ぶ際にちゃんと考えなかったのでは」「ちゃんと調べなかったのでは」と判断されてしまうことがあるのも事実です。 真っ当な企業は、人材を採用したらその人を育成し、長く活躍してほしいと考えています。だからこそ、「すぐに辞めてしまう人」「辞めることに抵抗がない人」を採用するリスクは極力避けたいのです。 入社して1年以内の転職はそのような理由からあまりおすすめできませんが、もちろんストレスで心身ともに影響が出ているような場合はその限りではありません。 また、「新卒入社して1年以内」の場合も、話は別です。新卒入社の場合は、「就職活動の時はまだ学生で、会社選び失敗しちゃったのかな」となりますが、その経験から学んでいることがきちんと伝えられれば、1年以内であることがデメリットになることはそれほどないでしょう。 ・過去の転職回数が3回以上(現在の会社が4社目以上) すぐに転職活動を始めるのを考えたほうがいい、もう一つのケースが「転職回数が3回以上(現在の会社が4社目以上)」のケースです。 前述のとおり、「人が辞めたらまた採用すればいい」と考えている「人材使い捨て」の企業ではない限り、基本的に企業は「すぐに辞めてしまう人」を採用するのは極力避けたいと考えています。 その人を育成し、長く活躍してほしいというのもありますが、採用活動は企業にとってもコストもマンパワーもかかる活動なので、採用してもすぐに辞められてしまい、また採用活動にコストやマンパワーをかけなければならいのは、企業にとってもあまり望ましくないからです。 もちろん、だからといって転職回数が多い場合はこのまま今の会社で続けなければならないわけではないのですが、企業が納得できるような理由を整理しておきましょう。 ②低いモチベーションのまま続けてもいいことはあまりない 「早く仕事を辞めたい」と思うような今は、仕事に対するモチベーションはかなり低いのではないでしょうか。 ある程度慣れた仕事であれば、仕事に対するモチベーションが多少低くてもこなすことはできますが、それでもモチベーションが保てない仕事を続けるのは精神衛生上もあまりよくありません。 誰にとっても理想的なのは、モチベーションが自然に高まるような仕事や環境でイキイキと働くことです。 1日のうちで、働く時間は8時間以上もあります。その時間をモチベーションが保てないような仕事に費やすのは、とてももったいないことです。 その時間が、より自分にとって望ましい新たな環境で働く時間になるように、一歩踏み出したほうが人生にとっても有意義でしょう。 2. 早く転職活動に成功できるよう計画的に取り組む 「転職先を決めずに、まずは退職する」という選択肢ももちろんあります。実際に厚生労働省の「転職者実態調査の概況」によると、4人に1人が転職活動を全く行わずに辞めています。 しかし、自己都合による退職では、失業給付が振り込まれるまで約4ヶ月かかることからも、経済的なリスクを考えると転職先が決まってから退職したいという方も多いでしょう。また、「転職先が決まっていないけど、とにかく辞めたい」と退職した場合にも、転職活動は長引かせることなく、できれば早く終えられたほうが得策です。 そこで、早く辞めたいときこそ、早く次の転職先を見つけられるように次の3つのポイントを押さえておきましょう。 ①今後のやりたいことを整理しておく 転職活動では「転職理由」として必ず聞かれるのが、今後のキャリアです。「今後のキャリアについてこう考えていて、そのために転職する」というのが、「転職理由」を語る「型」になります。 「辞めたい」と思った本音の転職理由が上司との人間関係や、給与の少なさ、残業の多さだったとしても、転職活動では「自分は何がやりたいのか」をきちんと語る必要があります。そしてよい企業ほど、その思いにしっかり向き合ってくれます。 自分のやりたいことが曖昧で、面接でもうまく伝えられないと、希望の企業で内定をとるのは難しくなります。希望する企業への転職を成功させるためにも、「自分はこれから何がやりたいのか?」についてしっかり考えておきましょう。 ②自分の希望をすべて叶える転職は難しいことも知っておく 次の転職先では気持ちよく働けるように、転職活動では転職先に求める自分の希望を整理しておく必要があります。そして早く転職活動を成功させるためには、さらにその希望の優先順位も明確にしておくことです。 「年収はこれくらいほしい」「仕事内容はこれがやりたい」「通勤時間は短いほうがいい」「休日も多い方がいい」 など、転職先に希望する条件はいろいろあるでしょう。 それがすべて叶うような理想の転職先に出会える可能性ももちろんありますが、多くの場合は 「仕事内容は希望にぴったりだけど、年収が少し不満…」「年収も仕事内容も希望通りなんだけど、会社が遠くて通うのが大変」「年収も環境もばっちりだけど、仕事内容がちょっと…」 など、満たせる希望と満たせない希望が出てきます。その時に、「自分がこの転職で叶えたい希望の優先順位(仕事内容を重視したいのか、年収などの待遇か、通いやすさなどの勤務地か、など)」を明確にしておけば、スムーズに意思決定でき、転職の満足度も高くなります。 「自分の希望が、全部叶えらえる企業もあるはず」とこだわる方もいらっしゃいますが、それには2つの大きなリスクもあります。そのような理想の企業から求人募集があるとは限らないというリスクと、またそのような求人があったとしても採用されるとは限らないというリスクです。 ただ「たとえそうであっても、希望にはこだわりたい」というのであれば、それも良いと思います。その時にこのリスクを知っているのと知らないのでは、「希望を満たす求人がいつまでもなかったとき」「希望を満たす求人では採用されなかったとき」の納得感も違うでしょう。 ③使える手段はすべて使って転職活動を行う 転職先は様々な以下のような手段を使って探すことができます。 ・転職情報サイト・転職エージェント・LinkedinなどのSNS・友人知人などのネットワーク・ダイレクトリクルーティングサイト 1つの求人は、どの手段でも得られるものではなく、「転職エージェントにしか公開していない」「社員の紹介でしか募集していない」など、特定の手段でのみ募集していることも多くあります。 自分の希望の求人に出会う可能性を高めるためにも、転職活動ではできる限り、使える手段はすべて使いましょう。自分が希望する仕事や業界で働く友人・知人がいるならば、「次の仕事を探している」という話を何気なくしておくことで、いい情報が入るかもしれません。 3. 「仕事を続けながら転職活動は無理」と思ったら、まずは退職してしまう 経済的なリスクや転職活動が長引くリスクを考えると、転職先を決めてから辞めるほうが安心ではありますが、 「仕事が内勤なので、有休をとらないと面接に行けない。今の仕事を続けながら転職活動をするのは無理」「とにかくできるだけ早く辞めたいから、転職先が決まるまでなんて待っていられない」 ということもあるかと思います。「どうしても早く辞めたい」ときに、早く辞める方法がこちらです。 退職の日は就業規則で確認 仕事を辞める際に、いつまでに退職届を出せばよいかは就業規則で定められています。「退職日の30日前や1ヶ月前」としている企業が多いのですが、自社はどのような規定になっているか、まずは就業規則で確認しましょう。 ただ、就業規則では「退職日の30日前や1ヶ月前」としている企業が多いのですが、後任を探す準備や引継ぎなども考えると、2~3ヶ月前に退職届を出したほうが今後のやりとりはスムーズになります。 特に、「急に辞めて大変だった」などの情報が転職先に入り、転職先での信頼関係に影響することも考えられるので、スムーズな退職を目指した方がおすすめではあります。 ただし、今の職場がブラック企業でとにかく辞めたい、退職届を受け取ってもらえないなど、「2~3ヶ月前なんて悠長なことを言っていないで、できるだけ早く辞めたい」こともあるかと思います。 その際には、民法第627条1項で 当事者が雇用の期間を定めなかったときには、当事者はいつでも解約の申し入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申し入れの日から二週間を経過することによって終了する。 と定められているため、2週間前に退職届を渡せば退職できます。就業規則よりも民法のほうが優先されるからです。「どうしても早く辞めたい」「なかなか辞めさせてもらえない」という時の最後の手段として知っておきましょう。 退職後に気を付けたいこと 次の転職先を決めずに退職すると、次の日からは自分の好きなように時間を使えるようになります。遅くまで寝てても、深夜まで起きていてももう問題はありません。 今はコロナで自粛が求められている時期ではありますが、気晴らしに小旅行などをしながらゆっくりこれからのことを考えてみるのもいいでしょう。 しかし、いくらでも自分の好きなように時間を使えるからといってそのままのんびりしてしまうと、転職活動で「ブランク」と呼ばれる「何もしていない時間」が長引いてしまうリスクがあります。 企業によってはブランク期間があまり長すぎないことを好むケースもありますし、自分自身も「転職先がなかなか決まらない」ことに焦ってしまって転職活動がうまくいかなかったり、転職先に妥協したりしてしまうかもしれません。 そうならないようにするには、退職後もスケジュール感を持って活動することをおすすめします。 ・退職後のリフレッシュ期間をいつまでにするか・いつから転職活動を始めたいか・いつまでに転職活動を終えたいか など、およその目安を考えておきましょう。 早く辞めたいと思うと、何よりもまず今の環境を早く変えることに気持ちが向いてしまいますが、次の転職先では「早く辞めたい」と思うような状況にならないような転職活動をするためにも、きちんと自分の気持ちや今後について整理し、計画的に転職に向けて行動を起こしていくことが大切です。 もしプロの力を活用して、自分の気持ちや今後の可能性について効率的に、客観的に確認したいとご希望の方は、ぜひお気軽にご相談ください。

仕事の辞め癖と逃げ癖、その末路には何がある?
仕事がうまくいかない、上司と合わない、残業が多いなど、誰にでもふとしたきっかけで、「もう仕事を辞めたい…」と思うことはあります。しかし、多くの場合、ふとしたきっかけでその気持ちは消えたり、薄れたりするものです。 それでもその気持ちがつもりに積もって「早く仕事を辞めたい!」「もうこんな会社、辞めてやる!」と、「辞めたい気持ち」が沸点に達することもあるでしょう。 そんな時にスムーズな退職をするにはどうすればよいのか、キャリアコンサルタントの視点からご紹介します。 1.「早く辞めたい」と思ったならば今日から転職活動を始める 「早く辞めたい」という気持ちのままに、衝動的に辞めてしまうことはあまりおすすめできません。 次の仕事が決まっていないリスクもありますし、今の仕事が「早く辞めたい」と思うような事態になってしまったからこそ、この経験を活かして次ではそのようなことがないように、自分のキャリアや、どのような転職先を選べばよいのか、ある程度考えてから行動したほうが、次の転職で失敗するリスクを下げられるからです。 かといって、「早く辞めたい」と思うほどに退職へと気持ちが傾いているならば、モヤモヤとした思いのまま続けることはもっとおすすめできません。 「早く辞めたい」と退職への気持ちが高まっているならば、まずは仕事を続けたまま、今日からでも早速転職活動を始めましょう。なぜなら、どうせ辞めるならば転職活動を早く始めたほうがいい、次の2つのメリットあるからです。 ①転職するなら早いほうが可能性や選択肢が広がる 転職活動を始めるなら、できれば早いほうが可能性や選択肢が広がります。それには2つの理由があります。 1つめは年齢の問題です。 もちろん、求人募集において年齢制限を設けることは法律で禁じられていますので、募集要項で年齢が制限されることはありません。 しかし、企業は採用計画を立てる際に「他のメンバーや上司の年齢などの組織構成を考えると、これくらいの年齢の人を採用したい(そのほうが組織にとっても仕事がしやすい)」という本音があります。そのため、現実的には、年齢が高くなると企業の採用したいと思っている年齢の想定範囲を超えてしまう可能性が高くなってしまうのです。 また、20代であれば未経験でも将来の成長性・可能性に期待してポテンシャル採用されることも多いですが、30代になると実務経験や即戦力が求められるようになってきます。そのため、キャリアの路線変更をするならば、早いほうが選択肢は多いのです。 2つめはタイミングの問題です。 転職先との出会いはご縁ですから、転職活動を始めたときに自分が希望する求人が運よく募集されているとは限りません。それを考えると、早いうちから転職活動を始めてアンテナをはっておき、求人情報をチェックしておいたほうが、希望の転職先からの求人を見落とさずに済みます。 しかし、「早く辞めたい」ならば早く転職活動をするのがおすすめとはいっても、すぐに転職活動を始めるのは少し考えた方がいいケースもあります。それが次のようなケースです。 ・入社して1年以内 今の会社に転職入社して1年以内でまた辞めてしまうと、転職活動をしても応募先の企業が「この人を採用してもすぐに辞めてしまうのではないか」「すぐに辞めることに抵抗がないのではないか」と懸念してしまいます。 たとえ辞める理由が「残業が多すぎる」などの自分のせいでなかったにせよ、「今の会社を選ぶ際にちゃんと考えなかったのでは」「ちゃんと調べなかったのでは」と判断されてしまうことがあるのも事実です。 真っ当な企業は、人材を採用したらその人を育成し、長く活躍してほしいと考えています。だからこそ、「すぐに辞めてしまう人」「辞めることに抵抗がない人」を採用するリスクは極力避けたいのです。 入社して1年以内の転職はそのような理由からあまりおすすめできませんが、もちろんストレスで心身ともに影響が出ているような場合はその限りではありません。 また、「新卒入社して1年以内」の場合も、話は別です。新卒入社の場合は、「就職活動の時はまだ学生で、会社選び失敗しちゃったのかな」となりますが、その経験から学んでいることがきちんと伝えられれば、1年以内であることがデメリットになることはそれほどないでしょう。 ・過去の転職回数が3回以上(現在の会社が4社目以上) すぐに転職活動を始めるのを考えたほうがいい、もう一つのケースが「転職回数が3回以上(現在の会社が4社目以上)」のケースです。 前述のとおり、「人が辞めたらまた採用すればいい」と考えている「人材使い捨て」の企業ではない限り、基本的に企業は「すぐに辞めてしまう人」を採用するのは極力避けたいと考えています。 その人を育成し、長く活躍してほしいというのもありますが、採用活動は企業にとってもコストもマンパワーもかかる活動なので、採用してもすぐに辞められてしまい、また採用活動にコストやマンパワーをかけなければならいのは、企業にとってもあまり望ましくないからです。 もちろん、だからといって転職回数が多い場合はこのまま今の会社で続けなければならないわけではないのですが、企業が納得できるような理由を整理しておきましょう。 ②低いモチベーションのまま続けてもいいことはあまりない 「早く仕事を辞めたい」と思うような今は、仕事に対するモチベーションはかなり低いのではないでしょうか。 ある程度慣れた仕事であれば、仕事に対するモチベーションが多少低くてもこなすことはできますが、それでもモチベーションが保てない仕事を続けるのは精神衛生上もあまりよくありません。 誰にとっても理想的なのは、モチベーションが自然に高まるような仕事や環境でイキイキと働くことです。 1日のうちで、働く時間は8時間以上もあります。その時間をモチベーションが保てないような仕事に費やすのは、とてももったいないことです。 その時間が、より自分にとって望ましい新たな環境で働く時間になるように、一歩踏み出したほうが人生にとっても有意義でしょう。 2. 早く転職活動に成功できるよう計画的に取り組む 「転職先を決めずに、まずは退職する」という選択肢ももちろんあります。実際に厚生労働省の「転職者実態調査の概況」によると、4人に1人が転職活動を全く行わずに辞めています。 しかし、自己都合による退職では、失業給付が振り込まれるまで約4ヶ月かかることからも、経済的なリスクを考えると転職先が決まってから退職したいという方も多いでしょう。また、「転職先が決まっていないけど、とにかく辞めたい」と退職した場合にも、転職活動は長引かせることなく、できれば早く終えられたほうが得策です。 そこで、早く辞めたいときこそ、早く次の転職先を見つけられるように次の3つのポイントを押さえておきましょう。 ①今後のやりたいことを整理しておく 転職活動では「転職理由」として必ず聞かれるのが、今後のキャリアです。「今後のキャリアについてこう考えていて、そのために転職する」というのが、「転職理由」を語る「型」になります。 「辞めたい」と思った本音の転職理由が上司との人間関係や、給与の少なさ、残業の多さだったとしても、転職活動では「自分は何がやりたいのか」をきちんと語る必要があります。そしてよい企業ほど、その思いにしっかり向き合ってくれます。 自分のやりたいことが曖昧で、面接でもうまく伝えられないと、希望の企業で内定をとるのは難しくなります。希望する企業への転職を成功させるためにも、「自分はこれから何がやりたいのか?」についてしっかり考えておきましょう。 ②自分の希望をすべて叶える転職は難しいことも知っておく 次の転職先では気持ちよく働けるように、転職活動では転職先に求める自分の希望を整理しておく必要があります。そして早く転職活動を成功させるためには、さらにその希望の優先順位も明確にしておくことです。 「年収はこれくらいほしい」「仕事内容はこれがやりたい」「通勤時間は短いほうがいい」「休日も多い方がいい」 など、転職先に希望する条件はいろいろあるでしょう。 それがすべて叶うような理想の転職先に出会える可能性ももちろんありますが、多くの場合は 「仕事内容は希望にぴったりだけど、年収が少し不満…」「年収も仕事内容も希望通りなんだけど、会社が遠くて通うのが大変」「年収も環境もばっちりだけど、仕事内容がちょっと…」 など、満たせる希望と満たせない希望が出てきます。その時に、「自分がこの転職で叶えたい希望の優先順位(仕事内容を重視したいのか、年収などの待遇か、通いやすさなどの勤務地か、など)」を明確にしておけば、スムーズに意思決定でき、転職の満足度も高くなります。 「自分の希望が、全部叶えらえる企業もあるはず」とこだわる方もいらっしゃいますが、それには2つの大きなリスクもあります。そのような理想の企業から求人募集があるとは限らないというリスクと、またそのような求人があったとしても採用されるとは限らないというリスクです。 ただ「たとえそうであっても、希望にはこだわりたい」というのであれば、それも良いと思います。その時にこのリスクを知っているのと知らないのでは、「希望を満たす求人がいつまでもなかったとき」「希望を満たす求人では採用されなかったとき」の納得感も違うでしょう。 ③使える手段はすべて使って転職活動を行う 転職先は様々な以下のような手段を使って探すことができます。 ・転職情報サイト・転職エージェント・LinkedinなどのSNS・友人知人などのネットワーク・ダイレクトリクルーティングサイト 1つの求人は、どの手段でも得られるものではなく、「転職エージェントにしか公開していない」「社員の紹介でしか募集していない」など、特定の手段でのみ募集していることも多くあります。 自分の希望の求人に出会う可能性を高めるためにも、転職活動ではできる限り、使える手段はすべて使いましょう。自分が希望する仕事や業界で働く友人・知人がいるならば、「次の仕事を探している」という話を何気なくしておくことで、いい情報が入るかもしれません。 3. 「仕事を続けながら転職活動は無理」と思ったら、まずは退職してしまう 経済的なリスクや転職活動が長引くリスクを考えると、転職先を決めてから辞めるほうが安心ではありますが、 「仕事が内勤なので、有休をとらないと面接に行けない。今の仕事を続けながら転職活動をするのは無理」「とにかくできるだけ早く辞めたいから、転職先が決まるまでなんて待っていられない」 ということもあるかと思います。「どうしても早く辞めたい」ときに、早く辞める方法がこちらです。 退職の日は就業規則で確認 仕事を辞める際に、いつまでに退職届を出せばよいかは就業規則で定められています。「退職日の30日前や1ヶ月前」としている企業が多いのですが、自社はどのような規定になっているか、まずは就業規則で確認しましょう。 ただ、就業規則では「退職日の30日前や1ヶ月前」としている企業が多いのですが、後任を探す準備や引継ぎなども考えると、2~3ヶ月前に退職届を出したほうが今後のやりとりはスムーズになります。 特に、「急に辞めて大変だった」などの情報が転職先に入り、転職先での信頼関係に影響することも考えられるので、スムーズな退職を目指した方がおすすめではあります。 ただし、今の職場がブラック企業でとにかく辞めたい、退職届を受け取ってもらえないなど、「2~3ヶ月前なんて悠長なことを言っていないで、できるだけ早く辞めたい」こともあるかと思います。 その際には、民法第627条1項で 当事者が雇用の期間を定めなかったときには、当事者はいつでも解約の申し入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申し入れの日から二週間を経過することによって終了する。 と定められているため、2週間前に退職届を渡せば退職できます。就業規則よりも民法のほうが優先されるからです。「どうしても早く辞めたい」「なかなか辞めさせてもらえない」という時の最後の手段として知っておきましょう。 退職後に気を付けたいこと 次の転職先を決めずに退職すると、次の日からは自分の好きなように時間を使えるようになります。遅くまで寝てても、深夜まで起きていてももう問題はありません。 今はコロナで自粛が求められている時期ではありますが、気晴らしに小旅行などをしながらゆっくりこれからのことを考えてみるのもいいでしょう。 しかし、いくらでも自分の好きなように時間を使えるからといってそのままのんびりしてしまうと、転職活動で「ブランク」と呼ばれる「何もしていない時間」が長引いてしまうリスクがあります。 企業によってはブランク期間があまり長すぎないことを好むケースもありますし、自分自身も「転職先がなかなか決まらない」ことに焦ってしまって転職活動がうまくいかなかったり、転職先に妥協したりしてしまうかもしれません。 そうならないようにするには、退職後もスケジュール感を持って活動することをおすすめします。 ・退職後のリフレッシュ期間をいつまでにするか・いつから転職活動を始めたいか・いつまでに転職活動を終えたいか など、およその目安を考えておきましょう。 早く辞めたいと思うと、何よりもまず今の環境を早く変えることに気持ちが向いてしまいますが、次の転職先では「早く辞めたい」と思うような状況にならないような転職活動をするためにも、きちんと自分の気持ちや今後について整理し、計画的に転職に向けて行動を起こしていくことが大切です。 もしプロの力を活用して、自分の気持ちや今後の可能性について効率的に、客観的に確認したいとご希望の方は、ぜひお気軽にご相談ください。

入社10年目でもう仕事を辞めたいと思ったら…知っておきたい対処法
仕事がうまくいかない、上司と合わない、残業が多いなど、誰にでもふとしたきっかけで、「もう仕事を辞めたい…」と思うことはあります。しかし、多くの場合、ふとしたきっかけでその気持ちは消えたり、薄れたりするものです。 それでもその気持ちがつもりに積もって「早く仕事を辞めたい!」「もうこんな会社、辞めてやる!」と、「辞めたい気持ち」が沸点に達することもあるでしょう。 そんな時にスムーズな退職をするにはどうすればよいのか、キャリアコンサルタントの視点からご紹介します。 1.「早く辞めたい」と思ったならば今日から転職活動を始める 「早く辞めたい」という気持ちのままに、衝動的に辞めてしまうことはあまりおすすめできません。 次の仕事が決まっていないリスクもありますし、今の仕事が「早く辞めたい」と思うような事態になってしまったからこそ、この経験を活かして次ではそのようなことがないように、自分のキャリアや、どのような転職先を選べばよいのか、ある程度考えてから行動したほうが、次の転職で失敗するリスクを下げられるからです。 かといって、「早く辞めたい」と思うほどに退職へと気持ちが傾いているならば、モヤモヤとした思いのまま続けることはもっとおすすめできません。 「早く辞めたい」と退職への気持ちが高まっているならば、まずは仕事を続けたまま、今日からでも早速転職活動を始めましょう。なぜなら、どうせ辞めるならば転職活動を早く始めたほうがいい、次の2つのメリットあるからです。 ①転職するなら早いほうが可能性や選択肢が広がる 転職活動を始めるなら、できれば早いほうが可能性や選択肢が広がります。それには2つの理由があります。 1つめは年齢の問題です。 もちろん、求人募集において年齢制限を設けることは法律で禁じられていますので、募集要項で年齢が制限されることはありません。 しかし、企業は採用計画を立てる際に「他のメンバーや上司の年齢などの組織構成を考えると、これくらいの年齢の人を採用したい(そのほうが組織にとっても仕事がしやすい)」という本音があります。そのため、現実的には、年齢が高くなると企業の採用したいと思っている年齢の想定範囲を超えてしまう可能性が高くなってしまうのです。 また、20代であれば未経験でも将来の成長性・可能性に期待してポテンシャル採用されることも多いですが、30代になると実務経験や即戦力が求められるようになってきます。そのため、キャリアの路線変更をするならば、早いほうが選択肢は多いのです。 2つめはタイミングの問題です。 転職先との出会いはご縁ですから、転職活動を始めたときに自分が希望する求人が運よく募集されているとは限りません。それを考えると、早いうちから転職活動を始めてアンテナをはっておき、求人情報をチェックしておいたほうが、希望の転職先からの求人を見落とさずに済みます。 しかし、「早く辞めたい」ならば早く転職活動をするのがおすすめとはいっても、すぐに転職活動を始めるのは少し考えた方がいいケースもあります。それが次のようなケースです。 ・入社して1年以内 今の会社に転職入社して1年以内でまた辞めてしまうと、転職活動をしても応募先の企業が「この人を採用してもすぐに辞めてしまうのではないか」「すぐに辞めることに抵抗がないのではないか」と懸念してしまいます。 たとえ辞める理由が「残業が多すぎる」などの自分のせいでなかったにせよ、「今の会社を選ぶ際にちゃんと考えなかったのでは」「ちゃんと調べなかったのでは」と判断されてしまうことがあるのも事実です。 真っ当な企業は、人材を採用したらその人を育成し、長く活躍してほしいと考えています。だからこそ、「すぐに辞めてしまう人」「辞めることに抵抗がない人」を採用するリスクは極力避けたいのです。 入社して1年以内の転職はそのような理由からあまりおすすめできませんが、もちろんストレスで心身ともに影響が出ているような場合はその限りではありません。 また、「新卒入社して1年以内」の場合も、話は別です。新卒入社の場合は、「就職活動の時はまだ学生で、会社選び失敗しちゃったのかな」となりますが、その経験から学んでいることがきちんと伝えられれば、1年以内であることがデメリットになることはそれほどないでしょう。 ・過去の転職回数が3回以上(現在の会社が4社目以上) すぐに転職活動を始めるのを考えたほうがいい、もう一つのケースが「転職回数が3回以上(現在の会社が4社目以上)」のケースです。 前述のとおり、「人が辞めたらまた採用すればいい」と考えている「人材使い捨て」の企業ではない限り、基本的に企業は「すぐに辞めてしまう人」を採用するのは極力避けたいと考えています。 その人を育成し、長く活躍してほしいというのもありますが、採用活動は企業にとってもコストもマンパワーもかかる活動なので、採用してもすぐに辞められてしまい、また採用活動にコストやマンパワーをかけなければならいのは、企業にとってもあまり望ましくないからです。 もちろん、だからといって転職回数が多い場合はこのまま今の会社で続けなければならないわけではないのですが、企業が納得できるような理由を整理しておきましょう。 ②低いモチベーションのまま続けてもいいことはあまりない 「早く仕事を辞めたい」と思うような今は、仕事に対するモチベーションはかなり低いのではないでしょうか。 ある程度慣れた仕事であれば、仕事に対するモチベーションが多少低くてもこなすことはできますが、それでもモチベーションが保てない仕事を続けるのは精神衛生上もあまりよくありません。 誰にとっても理想的なのは、モチベーションが自然に高まるような仕事や環境でイキイキと働くことです。 1日のうちで、働く時間は8時間以上もあります。その時間をモチベーションが保てないような仕事に費やすのは、とてももったいないことです。 その時間が、より自分にとって望ましい新たな環境で働く時間になるように、一歩踏み出したほうが人生にとっても有意義でしょう。 2. 早く転職活動に成功できるよう計画的に取り組む 「転職先を決めずに、まずは退職する」という選択肢ももちろんあります。実際に厚生労働省の「転職者実態調査の概況」によると、4人に1人が転職活動を全く行わずに辞めています。 しかし、自己都合による退職では、失業給付が振り込まれるまで約4ヶ月かかることからも、経済的なリスクを考えると転職先が決まってから退職したいという方も多いでしょう。また、「転職先が決まっていないけど、とにかく辞めたい」と退職した場合にも、転職活動は長引かせることなく、できれば早く終えられたほうが得策です。 そこで、早く辞めたいときこそ、早く次の転職先を見つけられるように次の3つのポイントを押さえておきましょう。 ①今後のやりたいことを整理しておく 転職活動では「転職理由」として必ず聞かれるのが、今後のキャリアです。「今後のキャリアについてこう考えていて、そのために転職する」というのが、「転職理由」を語る「型」になります。 「辞めたい」と思った本音の転職理由が上司との人間関係や、給与の少なさ、残業の多さだったとしても、転職活動では「自分は何がやりたいのか」をきちんと語る必要があります。そしてよい企業ほど、その思いにしっかり向き合ってくれます。 自分のやりたいことが曖昧で、面接でもうまく伝えられないと、希望の企業で内定をとるのは難しくなります。希望する企業への転職を成功させるためにも、「自分はこれから何がやりたいのか?」についてしっかり考えておきましょう。 ②自分の希望をすべて叶える転職は難しいことも知っておく 次の転職先では気持ちよく働けるように、転職活動では転職先に求める自分の希望を整理しておく必要があります。そして早く転職活動を成功させるためには、さらにその希望の優先順位も明確にしておくことです。 「年収はこれくらいほしい」「仕事内容はこれがやりたい」「通勤時間は短いほうがいい」「休日も多い方がいい」 など、転職先に希望する条件はいろいろあるでしょう。 それがすべて叶うような理想の転職先に出会える可能性ももちろんありますが、多くの場合は 「仕事内容は希望にぴったりだけど、年収が少し不満…」「年収も仕事内容も希望通りなんだけど、会社が遠くて通うのが大変」「年収も環境もばっちりだけど、仕事内容がちょっと…」 など、満たせる希望と満たせない希望が出てきます。その時に、「自分がこの転職で叶えたい希望の優先順位(仕事内容を重視したいのか、年収などの待遇か、通いやすさなどの勤務地か、など)」を明確にしておけば、スムーズに意思決定でき、転職の満足度も高くなります。 「自分の希望が、全部叶えらえる企業もあるはず」とこだわる方もいらっしゃいますが、それには2つの大きなリスクもあります。そのような理想の企業から求人募集があるとは限らないというリスクと、またそのような求人があったとしても採用されるとは限らないというリスクです。 ただ「たとえそうであっても、希望にはこだわりたい」というのであれば、それも良いと思います。その時にこのリスクを知っているのと知らないのでは、「希望を満たす求人がいつまでもなかったとき」「希望を満たす求人では採用されなかったとき」の納得感も違うでしょう。 ③使える手段はすべて使って転職活動を行う 転職先は様々な以下のような手段を使って探すことができます。 ・転職情報サイト・転職エージェント・LinkedinなどのSNS・友人知人などのネットワーク・ダイレクトリクルーティングサイト 1つの求人は、どの手段でも得られるものではなく、「転職エージェントにしか公開していない」「社員の紹介でしか募集していない」など、特定の手段でのみ募集していることも多くあります。 自分の希望の求人に出会う可能性を高めるためにも、転職活動ではできる限り、使える手段はすべて使いましょう。自分が希望する仕事や業界で働く友人・知人がいるならば、「次の仕事を探している」という話を何気なくしておくことで、いい情報が入るかもしれません。 3. 「仕事を続けながら転職活動は無理」と思ったら、まずは退職してしまう 経済的なリスクや転職活動が長引くリスクを考えると、転職先を決めてから辞めるほうが安心ではありますが、 「仕事が内勤なので、有休をとらないと面接に行けない。今の仕事を続けながら転職活動をするのは無理」「とにかくできるだけ早く辞めたいから、転職先が決まるまでなんて待っていられない」 ということもあるかと思います。「どうしても早く辞めたい」ときに、早く辞める方法がこちらです。 退職の日は就業規則で確認 仕事を辞める際に、いつまでに退職届を出せばよいかは就業規則で定められています。「退職日の30日前や1ヶ月前」としている企業が多いのですが、自社はどのような規定になっているか、まずは就業規則で確認しましょう。 ただ、就業規則では「退職日の30日前や1ヶ月前」としている企業が多いのですが、後任を探す準備や引継ぎなども考えると、2~3ヶ月前に退職届を出したほうが今後のやりとりはスムーズになります。 特に、「急に辞めて大変だった」などの情報が転職先に入り、転職先での信頼関係に影響することも考えられるので、スムーズな退職を目指した方がおすすめではあります。 ただし、今の職場がブラック企業でとにかく辞めたい、退職届を受け取ってもらえないなど、「2~3ヶ月前なんて悠長なことを言っていないで、できるだけ早く辞めたい」こともあるかと思います。 その際には、民法第627条1項で 当事者が雇用の期間を定めなかったときには、当事者はいつでも解約の申し入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申し入れの日から二週間を経過することによって終了する。 と定められているため、2週間前に退職届を渡せば退職できます。就業規則よりも民法のほうが優先されるからです。「どうしても早く辞めたい」「なかなか辞めさせてもらえない」という時の最後の手段として知っておきましょう。 退職後に気を付けたいこと 次の転職先を決めずに退職すると、次の日からは自分の好きなように時間を使えるようになります。遅くまで寝てても、深夜まで起きていてももう問題はありません。 今はコロナで自粛が求められている時期ではありますが、気晴らしに小旅行などをしながらゆっくりこれからのことを考えてみるのもいいでしょう。 しかし、いくらでも自分の好きなように時間を使えるからといってそのままのんびりしてしまうと、転職活動で「ブランク」と呼ばれる「何もしていない時間」が長引いてしまうリスクがあります。 企業によってはブランク期間があまり長すぎないことを好むケースもありますし、自分自身も「転職先がなかなか決まらない」ことに焦ってしまって転職活動がうまくいかなかったり、転職先に妥協したりしてしまうかもしれません。 そうならないようにするには、退職後もスケジュール感を持って活動することをおすすめします。 ・退職後のリフレッシュ期間をいつまでにするか・いつから転職活動を始めたいか・いつまでに転職活動を終えたいか など、およその目安を考えておきましょう。 早く辞めたいと思うと、何よりもまず今の環境を早く変えることに気持ちが向いてしまいますが、次の転職先では「早く辞めたい」と思うような状況にならないような転職活動をするためにも、きちんと自分の気持ちや今後について整理し、計画的に転職に向けて行動を起こしていくことが大切です。 もしプロの力を活用して、自分の気持ちや今後の可能性について効率的に、客観的に確認したいとご希望の方は、ぜひお気軽にご相談ください。

仕事がわからない時の聞き方・暗黙のルールを確認しよう
仕事がうまくいかない、上司と合わない、残業が多いなど、誰にでもふとしたきっかけで、「もう仕事を辞めたい…」と思うことはあります。しかし、多くの場合、ふとしたきっかけでその気持ちは消えたり、薄れたりするものです。 それでもその気持ちがつもりに積もって「早く仕事を辞めたい!」「もうこんな会社、辞めてやる!」と、「辞めたい気持ち」が沸点に達することもあるでしょう。 そんな時にスムーズな退職をするにはどうすればよいのか、キャリアコンサルタントの視点からご紹介します。 1.「早く辞めたい」と思ったならば今日から転職活動を始める 「早く辞めたい」という気持ちのままに、衝動的に辞めてしまうことはあまりおすすめできません。 次の仕事が決まっていないリスクもありますし、今の仕事が「早く辞めたい」と思うような事態になってしまったからこそ、この経験を活かして次ではそのようなことがないように、自分のキャリアや、どのような転職先を選べばよいのか、ある程度考えてから行動したほうが、次の転職で失敗するリスクを下げられるからです。 かといって、「早く辞めたい」と思うほどに退職へと気持ちが傾いているならば、モヤモヤとした思いのまま続けることはもっとおすすめできません。 「早く辞めたい」と退職への気持ちが高まっているならば、まずは仕事を続けたまま、今日からでも早速転職活動を始めましょう。なぜなら、どうせ辞めるならば転職活動を早く始めたほうがいい、次の2つのメリットあるからです。 ①転職するなら早いほうが可能性や選択肢が広がる 転職活動を始めるなら、できれば早いほうが可能性や選択肢が広がります。それには2つの理由があります。 1つめは年齢の問題です。 もちろん、求人募集において年齢制限を設けることは法律で禁じられていますので、募集要項で年齢が制限されることはありません。 しかし、企業は採用計画を立てる際に「他のメンバーや上司の年齢などの組織構成を考えると、これくらいの年齢の人を採用したい(そのほうが組織にとっても仕事がしやすい)」という本音があります。そのため、現実的には、年齢が高くなると企業の採用したいと思っている年齢の想定範囲を超えてしまう可能性が高くなってしまうのです。 また、20代であれば未経験でも将来の成長性・可能性に期待してポテンシャル採用されることも多いですが、30代になると実務経験や即戦力が求められるようになってきます。そのため、キャリアの路線変更をするならば、早いほうが選択肢は多いのです。 2つめはタイミングの問題です。 転職先との出会いはご縁ですから、転職活動を始めたときに自分が希望する求人が運よく募集されているとは限りません。それを考えると、早いうちから転職活動を始めてアンテナをはっておき、求人情報をチェックしておいたほうが、希望の転職先からの求人を見落とさずに済みます。 しかし、「早く辞めたい」ならば早く転職活動をするのがおすすめとはいっても、すぐに転職活動を始めるのは少し考えた方がいいケースもあります。それが次のようなケースです。 ・入社して1年以内 今の会社に転職入社して1年以内でまた辞めてしまうと、転職活動をしても応募先の企業が「この人を採用してもすぐに辞めてしまうのではないか」「すぐに辞めることに抵抗がないのではないか」と懸念してしまいます。 たとえ辞める理由が「残業が多すぎる」などの自分のせいでなかったにせよ、「今の会社を選ぶ際にちゃんと考えなかったのでは」「ちゃんと調べなかったのでは」と判断されてしまうことがあるのも事実です。 真っ当な企業は、人材を採用したらその人を育成し、長く活躍してほしいと考えています。だからこそ、「すぐに辞めてしまう人」「辞めることに抵抗がない人」を採用するリスクは極力避けたいのです。 入社して1年以内の転職はそのような理由からあまりおすすめできませんが、もちろんストレスで心身ともに影響が出ているような場合はその限りではありません。 また、「新卒入社して1年以内」の場合も、話は別です。新卒入社の場合は、「就職活動の時はまだ学生で、会社選び失敗しちゃったのかな」となりますが、その経験から学んでいることがきちんと伝えられれば、1年以内であることがデメリットになることはそれほどないでしょう。 ・過去の転職回数が3回以上(現在の会社が4社目以上) すぐに転職活動を始めるのを考えたほうがいい、もう一つのケースが「転職回数が3回以上(現在の会社が4社目以上)」のケースです。 前述のとおり、「人が辞めたらまた採用すればいい」と考えている「人材使い捨て」の企業ではない限り、基本的に企業は「すぐに辞めてしまう人」を採用するのは極力避けたいと考えています。 その人を育成し、長く活躍してほしいというのもありますが、採用活動は企業にとってもコストもマンパワーもかかる活動なので、採用してもすぐに辞められてしまい、また採用活動にコストやマンパワーをかけなければならいのは、企業にとってもあまり望ましくないからです。 もちろん、だからといって転職回数が多い場合はこのまま今の会社で続けなければならないわけではないのですが、企業が納得できるような理由を整理しておきましょう。 ②低いモチベーションのまま続けてもいいことはあまりない 「早く仕事を辞めたい」と思うような今は、仕事に対するモチベーションはかなり低いのではないでしょうか。 ある程度慣れた仕事であれば、仕事に対するモチベーションが多少低くてもこなすことはできますが、それでもモチベーションが保てない仕事を続けるのは精神衛生上もあまりよくありません。 誰にとっても理想的なのは、モチベーションが自然に高まるような仕事や環境でイキイキと働くことです。 1日のうちで、働く時間は8時間以上もあります。その時間をモチベーションが保てないような仕事に費やすのは、とてももったいないことです。 その時間が、より自分にとって望ましい新たな環境で働く時間になるように、一歩踏み出したほうが人生にとっても有意義でしょう。 2. 早く転職活動に成功できるよう計画的に取り組む 「転職先を決めずに、まずは退職する」という選択肢ももちろんあります。実際に厚生労働省の「転職者実態調査の概況」によると、4人に1人が転職活動を全く行わずに辞めています。 しかし、自己都合による退職では、失業給付が振り込まれるまで約4ヶ月かかることからも、経済的なリスクを考えると転職先が決まってから退職したいという方も多いでしょう。また、「転職先が決まっていないけど、とにかく辞めたい」と退職した場合にも、転職活動は長引かせることなく、できれば早く終えられたほうが得策です。 そこで、早く辞めたいときこそ、早く次の転職先を見つけられるように次の3つのポイントを押さえておきましょう。 ①今後のやりたいことを整理しておく 転職活動では「転職理由」として必ず聞かれるのが、今後のキャリアです。「今後のキャリアについてこう考えていて、そのために転職する」というのが、「転職理由」を語る「型」になります。 「辞めたい」と思った本音の転職理由が上司との人間関係や、給与の少なさ、残業の多さだったとしても、転職活動では「自分は何がやりたいのか」をきちんと語る必要があります。そしてよい企業ほど、その思いにしっかり向き合ってくれます。 自分のやりたいことが曖昧で、面接でもうまく伝えられないと、希望の企業で内定をとるのは難しくなります。希望する企業への転職を成功させるためにも、「自分はこれから何がやりたいのか?」についてしっかり考えておきましょう。 ②自分の希望をすべて叶える転職は難しいことも知っておく 次の転職先では気持ちよく働けるように、転職活動では転職先に求める自分の希望を整理しておく必要があります。そして早く転職活動を成功させるためには、さらにその希望の優先順位も明確にしておくことです。 「年収はこれくらいほしい」「仕事内容はこれがやりたい」「通勤時間は短いほうがいい」「休日も多い方がいい」 など、転職先に希望する条件はいろいろあるでしょう。 それがすべて叶うような理想の転職先に出会える可能性ももちろんありますが、多くの場合は 「仕事内容は希望にぴったりだけど、年収が少し不満…」「年収も仕事内容も希望通りなんだけど、会社が遠くて通うのが大変」「年収も環境もばっちりだけど、仕事内容がちょっと…」 など、満たせる希望と満たせない希望が出てきます。その時に、「自分がこの転職で叶えたい希望の優先順位(仕事内容を重視したいのか、年収などの待遇か、通いやすさなどの勤務地か、など)」を明確にしておけば、スムーズに意思決定でき、転職の満足度も高くなります。 「自分の希望が、全部叶えらえる企業もあるはず」とこだわる方もいらっしゃいますが、それには2つの大きなリスクもあります。そのような理想の企業から求人募集があるとは限らないというリスクと、またそのような求人があったとしても採用されるとは限らないというリスクです。 ただ「たとえそうであっても、希望にはこだわりたい」というのであれば、それも良いと思います。その時にこのリスクを知っているのと知らないのでは、「希望を満たす求人がいつまでもなかったとき」「希望を満たす求人では採用されなかったとき」の納得感も違うでしょう。 ③使える手段はすべて使って転職活動を行う 転職先は様々な以下のような手段を使って探すことができます。 ・転職情報サイト・転職エージェント・LinkedinなどのSNS・友人知人などのネットワーク・ダイレクトリクルーティングサイト 1つの求人は、どの手段でも得られるものではなく、「転職エージェントにしか公開していない」「社員の紹介でしか募集していない」など、特定の手段でのみ募集していることも多くあります。 自分の希望の求人に出会う可能性を高めるためにも、転職活動ではできる限り、使える手段はすべて使いましょう。自分が希望する仕事や業界で働く友人・知人がいるならば、「次の仕事を探している」という話を何気なくしておくことで、いい情報が入るかもしれません。 3. 「仕事を続けながら転職活動は無理」と思ったら、まずは退職してしまう 経済的なリスクや転職活動が長引くリスクを考えると、転職先を決めてから辞めるほうが安心ではありますが、 「仕事が内勤なので、有休をとらないと面接に行けない。今の仕事を続けながら転職活動をするのは無理」「とにかくできるだけ早く辞めたいから、転職先が決まるまでなんて待っていられない」 ということもあるかと思います。「どうしても早く辞めたい」ときに、早く辞める方法がこちらです。 退職の日は就業規則で確認 仕事を辞める際に、いつまでに退職届を出せばよいかは就業規則で定められています。「退職日の30日前や1ヶ月前」としている企業が多いのですが、自社はどのような規定になっているか、まずは就業規則で確認しましょう。 ただ、就業規則では「退職日の30日前や1ヶ月前」としている企業が多いのですが、後任を探す準備や引継ぎなども考えると、2~3ヶ月前に退職届を出したほうが今後のやりとりはスムーズになります。 特に、「急に辞めて大変だった」などの情報が転職先に入り、転職先での信頼関係に影響することも考えられるので、スムーズな退職を目指した方がおすすめではあります。 ただし、今の職場がブラック企業でとにかく辞めたい、退職届を受け取ってもらえないなど、「2~3ヶ月前なんて悠長なことを言っていないで、できるだけ早く辞めたい」こともあるかと思います。 その際には、民法第627条1項で 当事者が雇用の期間を定めなかったときには、当事者はいつでも解約の申し入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申し入れの日から二週間を経過することによって終了する。 と定められているため、2週間前に退職届を渡せば退職できます。就業規則よりも民法のほうが優先されるからです。「どうしても早く辞めたい」「なかなか辞めさせてもらえない」という時の最後の手段として知っておきましょう。 退職後に気を付けたいこと 次の転職先を決めずに退職すると、次の日からは自分の好きなように時間を使えるようになります。遅くまで寝てても、深夜まで起きていてももう問題はありません。 今はコロナで自粛が求められている時期ではありますが、気晴らしに小旅行などをしながらゆっくりこれからのことを考えてみるのもいいでしょう。 しかし、いくらでも自分の好きなように時間を使えるからといってそのままのんびりしてしまうと、転職活動で「ブランク」と呼ばれる「何もしていない時間」が長引いてしまうリスクがあります。 企業によってはブランク期間があまり長すぎないことを好むケースもありますし、自分自身も「転職先がなかなか決まらない」ことに焦ってしまって転職活動がうまくいかなかったり、転職先に妥協したりしてしまうかもしれません。 そうならないようにするには、退職後もスケジュール感を持って活動することをおすすめします。 ・退職後のリフレッシュ期間をいつまでにするか・いつから転職活動を始めたいか・いつまでに転職活動を終えたいか など、およその目安を考えておきましょう。 早く辞めたいと思うと、何よりもまず今の環境を早く変えることに気持ちが向いてしまいますが、次の転職先では「早く辞めたい」と思うような状況にならないような転職活動をするためにも、きちんと自分の気持ちや今後について整理し、計画的に転職に向けて行動を起こしていくことが大切です。 もしプロの力を活用して、自分の気持ちや今後の可能性について効率的に、客観的に確認したいとご希望の方は、ぜひお気軽にご相談ください。

「時短勤務って迷惑!」と言われない人がしている3つの気遣い
仕事がうまくいかない、上司と合わない、残業が多いなど、誰にでもふとしたきっかけで、「もう仕事を辞めたい…」と思うことはあります。しかし、多くの場合、ふとしたきっかけでその気持ちは消えたり、薄れたりするものです。 それでもその気持ちがつもりに積もって「早く仕事を辞めたい!」「もうこんな会社、辞めてやる!」と、「辞めたい気持ち」が沸点に達することもあるでしょう。 そんな時にスムーズな退職をするにはどうすればよいのか、キャリアコンサルタントの視点からご紹介します。 1.「早く辞めたい」と思ったならば今日から転職活動を始める 「早く辞めたい」という気持ちのままに、衝動的に辞めてしまうことはあまりおすすめできません。 次の仕事が決まっていないリスクもありますし、今の仕事が「早く辞めたい」と思うような事態になってしまったからこそ、この経験を活かして次ではそのようなことがないように、自分のキャリアや、どのような転職先を選べばよいのか、ある程度考えてから行動したほうが、次の転職で失敗するリスクを下げられるからです。 かといって、「早く辞めたい」と思うほどに退職へと気持ちが傾いているならば、モヤモヤとした思いのまま続けることはもっとおすすめできません。 「早く辞めたい」と退職への気持ちが高まっているならば、まずは仕事を続けたまま、今日からでも早速転職活動を始めましょう。なぜなら、どうせ辞めるならば転職活動を早く始めたほうがいい、次の2つのメリットあるからです。 ①転職するなら早いほうが可能性や選択肢が広がる 転職活動を始めるなら、できれば早いほうが可能性や選択肢が広がります。それには2つの理由があります。 1つめは年齢の問題です。 もちろん、求人募集において年齢制限を設けることは法律で禁じられていますので、募集要項で年齢が制限されることはありません。 しかし、企業は採用計画を立てる際に「他のメンバーや上司の年齢などの組織構成を考えると、これくらいの年齢の人を採用したい(そのほうが組織にとっても仕事がしやすい)」という本音があります。そのため、現実的には、年齢が高くなると企業の採用したいと思っている年齢の想定範囲を超えてしまう可能性が高くなってしまうのです。 また、20代であれば未経験でも将来の成長性・可能性に期待してポテンシャル採用されることも多いですが、30代になると実務経験や即戦力が求められるようになってきます。そのため、キャリアの路線変更をするならば、早いほうが選択肢は多いのです。 2つめはタイミングの問題です。 転職先との出会いはご縁ですから、転職活動を始めたときに自分が希望する求人が運よく募集されているとは限りません。それを考えると、早いうちから転職活動を始めてアンテナをはっておき、求人情報をチェックしておいたほうが、希望の転職先からの求人を見落とさずに済みます。 しかし、「早く辞めたい」ならば早く転職活動をするのがおすすめとはいっても、すぐに転職活動を始めるのは少し考えた方がいいケースもあります。それが次のようなケースです。 ・入社して1年以内 今の会社に転職入社して1年以内でまた辞めてしまうと、転職活動をしても応募先の企業が「この人を採用してもすぐに辞めてしまうのではないか」「すぐに辞めることに抵抗がないのではないか」と懸念してしまいます。 たとえ辞める理由が「残業が多すぎる」などの自分のせいでなかったにせよ、「今の会社を選ぶ際にちゃんと考えなかったのでは」「ちゃんと調べなかったのでは」と判断されてしまうことがあるのも事実です。 真っ当な企業は、人材を採用したらその人を育成し、長く活躍してほしいと考えています。だからこそ、「すぐに辞めてしまう人」「辞めることに抵抗がない人」を採用するリスクは極力避けたいのです。 入社して1年以内の転職はそのような理由からあまりおすすめできませんが、もちろんストレスで心身ともに影響が出ているような場合はその限りではありません。 また、「新卒入社して1年以内」の場合も、話は別です。新卒入社の場合は、「就職活動の時はまだ学生で、会社選び失敗しちゃったのかな」となりますが、その経験から学んでいることがきちんと伝えられれば、1年以内であることがデメリットになることはそれほどないでしょう。 ・過去の転職回数が3回以上(現在の会社が4社目以上) すぐに転職活動を始めるのを考えたほうがいい、もう一つのケースが「転職回数が3回以上(現在の会社が4社目以上)」のケースです。 前述のとおり、「人が辞めたらまた採用すればいい」と考えている「人材使い捨て」の企業ではない限り、基本的に企業は「すぐに辞めてしまう人」を採用するのは極力避けたいと考えています。 その人を育成し、長く活躍してほしいというのもありますが、採用活動は企業にとってもコストもマンパワーもかかる活動なので、採用してもすぐに辞められてしまい、また採用活動にコストやマンパワーをかけなければならいのは、企業にとってもあまり望ましくないからです。 もちろん、だからといって転職回数が多い場合はこのまま今の会社で続けなければならないわけではないのですが、企業が納得できるような理由を整理しておきましょう。 ②低いモチベーションのまま続けてもいいことはあまりない 「早く仕事を辞めたい」と思うような今は、仕事に対するモチベーションはかなり低いのではないでしょうか。 ある程度慣れた仕事であれば、仕事に対するモチベーションが多少低くてもこなすことはできますが、それでもモチベーションが保てない仕事を続けるのは精神衛生上もあまりよくありません。 誰にとっても理想的なのは、モチベーションが自然に高まるような仕事や環境でイキイキと働くことです。 1日のうちで、働く時間は8時間以上もあります。その時間をモチベーションが保てないような仕事に費やすのは、とてももったいないことです。 その時間が、より自分にとって望ましい新たな環境で働く時間になるように、一歩踏み出したほうが人生にとっても有意義でしょう。 2. 早く転職活動に成功できるよう計画的に取り組む 「転職先を決めずに、まずは退職する」という選択肢ももちろんあります。実際に厚生労働省の「転職者実態調査の概況」によると、4人に1人が転職活動を全く行わずに辞めています。 しかし、自己都合による退職では、失業給付が振り込まれるまで約4ヶ月かかることからも、経済的なリスクを考えると転職先が決まってから退職したいという方も多いでしょう。また、「転職先が決まっていないけど、とにかく辞めたい」と退職した場合にも、転職活動は長引かせることなく、できれば早く終えられたほうが得策です。 そこで、早く辞めたいときこそ、早く次の転職先を見つけられるように次の3つのポイントを押さえておきましょう。 ①今後のやりたいことを整理しておく 転職活動では「転職理由」として必ず聞かれるのが、今後のキャリアです。「今後のキャリアについてこう考えていて、そのために転職する」というのが、「転職理由」を語る「型」になります。 「辞めたい」と思った本音の転職理由が上司との人間関係や、給与の少なさ、残業の多さだったとしても、転職活動では「自分は何がやりたいのか」をきちんと語る必要があります。そしてよい企業ほど、その思いにしっかり向き合ってくれます。 自分のやりたいことが曖昧で、面接でもうまく伝えられないと、希望の企業で内定をとるのは難しくなります。希望する企業への転職を成功させるためにも、「自分はこれから何がやりたいのか?」についてしっかり考えておきましょう。 ②自分の希望をすべて叶える転職は難しいことも知っておく 次の転職先では気持ちよく働けるように、転職活動では転職先に求める自分の希望を整理しておく必要があります。そして早く転職活動を成功させるためには、さらにその希望の優先順位も明確にしておくことです。 「年収はこれくらいほしい」「仕事内容はこれがやりたい」「通勤時間は短いほうがいい」「休日も多い方がいい」 など、転職先に希望する条件はいろいろあるでしょう。 それがすべて叶うような理想の転職先に出会える可能性ももちろんありますが、多くの場合は 「仕事内容は希望にぴったりだけど、年収が少し不満…」「年収も仕事内容も希望通りなんだけど、会社が遠くて通うのが大変」「年収も環境もばっちりだけど、仕事内容がちょっと…」 など、満たせる希望と満たせない希望が出てきます。その時に、「自分がこの転職で叶えたい希望の優先順位(仕事内容を重視したいのか、年収などの待遇か、通いやすさなどの勤務地か、など)」を明確にしておけば、スムーズに意思決定でき、転職の満足度も高くなります。 「自分の希望が、全部叶えらえる企業もあるはず」とこだわる方もいらっしゃいますが、それには2つの大きなリスクもあります。そのような理想の企業から求人募集があるとは限らないというリスクと、またそのような求人があったとしても採用されるとは限らないというリスクです。 ただ「たとえそうであっても、希望にはこだわりたい」というのであれば、それも良いと思います。その時にこのリスクを知っているのと知らないのでは、「希望を満たす求人がいつまでもなかったとき」「希望を満たす求人では採用されなかったとき」の納得感も違うでしょう。 ③使える手段はすべて使って転職活動を行う 転職先は様々な以下のような手段を使って探すことができます。 ・転職情報サイト・転職エージェント・LinkedinなどのSNS・友人知人などのネットワーク・ダイレクトリクルーティングサイト 1つの求人は、どの手段でも得られるものではなく、「転職エージェントにしか公開していない」「社員の紹介でしか募集していない」など、特定の手段でのみ募集していることも多くあります。 自分の希望の求人に出会う可能性を高めるためにも、転職活動ではできる限り、使える手段はすべて使いましょう。自分が希望する仕事や業界で働く友人・知人がいるならば、「次の仕事を探している」という話を何気なくしておくことで、いい情報が入るかもしれません。 3. 「仕事を続けながら転職活動は無理」と思ったら、まずは退職してしまう 経済的なリスクや転職活動が長引くリスクを考えると、転職先を決めてから辞めるほうが安心ではありますが、 「仕事が内勤なので、有休をとらないと面接に行けない。今の仕事を続けながら転職活動をするのは無理」「とにかくできるだけ早く辞めたいから、転職先が決まるまでなんて待っていられない」 ということもあるかと思います。「どうしても早く辞めたい」ときに、早く辞める方法がこちらです。 退職の日は就業規則で確認 仕事を辞める際に、いつまでに退職届を出せばよいかは就業規則で定められています。「退職日の30日前や1ヶ月前」としている企業が多いのですが、自社はどのような規定になっているか、まずは就業規則で確認しましょう。 ただ、就業規則では「退職日の30日前や1ヶ月前」としている企業が多いのですが、後任を探す準備や引継ぎなども考えると、2~3ヶ月前に退職届を出したほうが今後のやりとりはスムーズになります。 特に、「急に辞めて大変だった」などの情報が転職先に入り、転職先での信頼関係に影響することも考えられるので、スムーズな退職を目指した方がおすすめではあります。 ただし、今の職場がブラック企業でとにかく辞めたい、退職届を受け取ってもらえないなど、「2~3ヶ月前なんて悠長なことを言っていないで、できるだけ早く辞めたい」こともあるかと思います。 その際には、民法第627条1項で 当事者が雇用の期間を定めなかったときには、当事者はいつでも解約の申し入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申し入れの日から二週間を経過することによって終了する。 と定められているため、2週間前に退職届を渡せば退職できます。就業規則よりも民法のほうが優先されるからです。「どうしても早く辞めたい」「なかなか辞めさせてもらえない」という時の最後の手段として知っておきましょう。 退職後に気を付けたいこと 次の転職先を決めずに退職すると、次の日からは自分の好きなように時間を使えるようになります。遅くまで寝てても、深夜まで起きていてももう問題はありません。 今はコロナで自粛が求められている時期ではありますが、気晴らしに小旅行などをしながらゆっくりこれからのことを考えてみるのもいいでしょう。 しかし、いくらでも自分の好きなように時間を使えるからといってそのままのんびりしてしまうと、転職活動で「ブランク」と呼ばれる「何もしていない時間」が長引いてしまうリスクがあります。 企業によってはブランク期間があまり長すぎないことを好むケースもありますし、自分自身も「転職先がなかなか決まらない」ことに焦ってしまって転職活動がうまくいかなかったり、転職先に妥協したりしてしまうかもしれません。 そうならないようにするには、退職後もスケジュール感を持って活動することをおすすめします。 ・退職後のリフレッシュ期間をいつまでにするか・いつから転職活動を始めたいか・いつまでに転職活動を終えたいか など、およその目安を考えておきましょう。 早く辞めたいと思うと、何よりもまず今の環境を早く変えることに気持ちが向いてしまいますが、次の転職先では「早く辞めたい」と思うような状況にならないような転職活動をするためにも、きちんと自分の気持ちや今後について整理し、計画的に転職に向けて行動を起こしていくことが大切です。 もしプロの力を活用して、自分の気持ちや今後の可能性について効率的に、客観的に確認したいとご希望の方は、ぜひお気軽にご相談ください。

男性が育児と仕事を両立させるには?取るべき行動と成功のポイント
男性における家庭での役割はこの数年間で大きく変化し、今は男性にも「育児と仕事の両立」が求められています。 しかし「男性が育児に参加しやすい社会」の整備はまだ十分とはいえず、さまざまな悩みや葛藤を抱えているパパもいるのではないでしょうか。 本記事では、育児と仕事を両立させたい男性に向けて、取り組むべき行動や両立成功のポイントなどを解説します。 「育児と仕事をうまく両立できない」「子育てのために働き方を見直したい」と考えている男性は、ぜひ参考にしてみてください。 育児をしながら働く男性が増えている 共働きの家庭が増えたことで、今は女性だけでなく男性も育児をするのが一般的になりました。かつては「育児をしたくても仕事を休めない」「家事に協力したくても毎日残業がある」という男性も少なくありませんでしたが、今は「産後パパ育休」という休業制度もあります。 社会や企業の理解度は確実に高まっており、男性にとって育児と仕事を両立しやすい環境整備が進みつつあるのです。 「育休は女性のもの」という固定概念により、導入当初は取得する人が少なかった産後パパ育休も、取得率は年々上昇傾向にあります。厚生労働省が発表した「令和6年度雇用均等基本調査」の結果では、男性の育休取得率が過去最高の40.5%を記録しました。 しかし、まだまだハードルも… とはいえ、男性が育児と仕事を両立するのは、まだまだ簡単ではありません。 子育て期は多くの男性にとって社内で中堅的なポジションになり、重要な仕事を任される時期と重なっています。家事育児のために定時で退社したくても、仕事が山積みで帰れないというケースも珍しくないでしょう。 また、「帰って子どもの世話をしたい」と言っても、上司の価値観が古いと「奥さんがいるから大丈夫だろう」「稼いで帰るのが男の役目」などと返されて理解が得られないこともしばしば。 上司に従って残業すれば、今度は妻から「もっと育児に協力してほしい」と不満をぶつけられてしまい、仕事と育児の板挟みに悩む男性も多いです。 男性が育児と仕事を両立するべき理由 大変なことも多い男性の育児。しかし、大変さを乗り越えた先には、さまざまなメリットや良い効果が期待できます。 ここでは、男性が育児と仕事を両立するべき理由を解説しましょう。 良好な家族関係が作れる 男性も育児に参加することで、家族一緒の時間が増えます。十分なコミュニケーションにより、父子の絆の深化や夫婦関係の良好化につながり、円満な家庭が作れるでしょう。 また、出産直後の女性はホルモンバランスや環境の変化によって「産後うつ」を発症するリスクがあります。夫婦で助け合いながら育児をすれば妻の負担を軽減でき、産後うつの予防にもなるのです。 夫のサポートによって妻の復職を早められる場合もあり、家計にもプラスの効果をもたらす可能性があります。 仕事の効率がアップする 実際の育児では、大変なことも多いものの子どもの成長を間近で見守れる喜びも感じられます。 「一瞬一瞬を大切にしたい」という思いが強くなるため、これまで以上に時間を意識するようになり、業務効率が上がりやすいです。 そもそも、次から次へとやるべきことが発生する育児中は、仕事のとき以上にスケジュール管理能力が問われます。スムーズに家事育児をこなそうと試行錯誤する内に時間管理能力が養われ、そのスキルが仕事の生産性向上に役立つケースも多いです。 人生における視点が広がる 男性も育児をする時代になったとはいえ、まだまだ日本には「育児=女性のもの」というイメージがあるのも事実です。男性にとって子育て経験は、定着した古い固定概念を壊し、多様性を尊重する考え方を養うきっかけにもなるでしょう。 そして、このような育児によって得た視点は、一種の経験として人生を豊かにしてくれます。 育児を通して気配り力、判断力、忍耐力などのスキルが身につくので、家庭はもちろん職場やその他のコミュニティでも効果を発揮できるはずです。 育児と仕事を両立させる!男性ができる取り組み 育児と仕事の両立を目指しつつも、具体的に何をすればいいのかわからず行動に移せていないという男性も多いのではないでしょうか。 ここからは、育児と仕事を両立させたい男性ができる工夫や取り組みを解説します。 育休や支援制度を積極的に活用する 産後パパ育休だけでなく、近年は男性従業員も利用できる独自の育児支援制度を設ける企業もあります。また、お住まいの市区町村によっては、自治体独自の子育て支援制度がある場合も!たとえ夫婦で助け合っても、育児の負担やストレスを完全にゼロにするのは難しいので、このような制度は積極的に活用しましょう。 制度の利用者が増えて今以上に「男性も育児をするのが当たり前」の社会になれば、より育児と仕事を両立しやすくなる可能性もあります。 仕事量を減らす 今の職場に留まりつつ、働き方を見直して仕事量を減らすのも工夫の一つです。 仕事量を減らすと、プライベートの時間が増えて家事育児に参加しやすくなります。自分がやらなくてもいい仕事まで何かと引き受けがちな男性は、少し引き受ける頻度を減らしてみてもいいかもしれません。 また、どうしても今の仕事量を減らせそうにない場合は、業務の自動化や簡略化を検討するという方法もあります。一日は誰しもに等しく24時間しかないので、その中で自分や家庭にとって最適のワークライフバランスを見つけてください。 リモートワークやフレックスタイムに変更する リモートワークやフレックスタイム制で働ける会社に勤めているなら、これらの働き方に変更するのもおすすめです。 リモートワークができれば、自宅で子どもの世話をしながら働けます。通勤時間も削減できるので、その時間で家事をこなすことも可能となり、家庭内で果たせる役割も増えるでしょう。 また、フレックスタイム制で働けると自分で始業・終業時間を決められるので、子どもの保育園の送り迎えなども担当でき、妻の負担を大幅に軽減できるはずです。 必要に応じて転職を検討する 「今の会社では、育児と仕事を両立するのが難しい」と感じる場合は、転職するという選択肢もあります。たとえば以下のような特徴を持つ会社を選ぶと、男性でも無理なく育児と仕事を両立しやすいです。 柔軟な働き方ができる スケジュールや休みの調整がしやすい 独自の子育て支援制度がある 男性の育児に理解がある 残業や出張が少ない 全ての条件を満たす会社でないといけないわけではありません。自分の家庭内での役割を把握し、その役割を果たす上で重要な条件を洗い出してください。 夫婦で話し合い、役割分担を決める 「産後パパ育休を取得した」「育児を理由に定時で帰った」だけでは、育児しているとはいえません。夫が家にいても、子どもの世話や家事をしなければ結局妻の負担は軽減されないからです。 また、夫的には家事育児をしているつもりでも、それが妻のしてほしいことではない場合、夫婦関係がぎくしゃくするケースがあります。 そのため「家事育児にどのようなタスクがあり、誰がどのタスクを担当するか」を夫婦でよく話し合いましょう。夫婦間の役割分担が明確だと、自分が取るべき行動を把握しやすく仕事と両立するためのスケジュールも立てやすくなります。 仕事より家庭を優先する 仕事と育児を両立すると、必ずどこかで「仕事と育児、どちらを優先させるか」という選択を迫られます。優先順位は時々の状況によっても変わるものの、仕事と育児の両立を目指すなら基本的には「家庭」を優先させるスタンスでいたほうが良いでしょう。 従業員であるあなたの代わりは他にもいますが、夫やパパであるあなたの代わりはいません。つまり、あなたがいなくても恐らく会社組織は崩壊しない一方で、あなたがいないと家庭は崩壊する恐れがあるのです。 特に、「家事育児に協力する」としつつ仕事中心でいると家庭崩壊を招きやすいので、バランスを大切にしてください。 男性が育児と仕事を両立するためのポイント 育児と仕事を両立する男性が増えるにつれて、「育児疲れ」や「育児うつ」に陥る男性も増えつつあります。これらを予防しながら、育児と仕事をうまく両立するにはどうすればいいのか、ここでは5つのポイントを紹介しましょう。 妻からのアドバイスを素直に聞く 自分なりに家事育児をやっても、妻から「やり方が違う」と指摘されてしまうときがあります。そうすると、自分のやり方を否定されたように感じてムッとしたり、もう家事育児をしたくないと思ったりすることもあるでしょう。 しかし、ここで男性側までヘソを曲げてしまうと夫婦関係が悪化しやすいので、妻から家事育児についてアドバイスされた際はできるだけ素直に聞きましょう。 「もっとこうしたほうが良いのでは?」というアイデアがある場合も、一旦妻の話を聞いてから自分のアイデアを話したほうが通りやすくなります。 よその家庭との比較はしない 子どもを持つ男性の中には、「家事育児はほとんど妻に任せている」という人もいます。そのような人の話を聞くと、時には「負担が少なそうでいいな」と羨ましく思うかもしれません。 しかし、男性がどれくらい家事育児を負担するのかは各家庭によって異なります。 よその家庭の負担率を正解と位置付けて「自分の負担は重すぎる」と捉えると、家事育児をするのが苦痛になりやすいので注意しましょう。 男性の育児について自ら情報収集する 「男性の育児」は、ここ数十年で急速に浸透した価値観であるため、女性の育児に比べると情報量が少ないです。女性向け育児情報も参考になりますが、男性ならではの視点や価値観をもとにした育児情報を得るため、書籍やWebなどを活用して積極的に情報収集しましょう。 また、男性向けの育児情報は、厚生労働省が立ち上げた「イクメンプロジェクト」の公式サイトからも取得できます。 パパ友仲間を作る 働きながらの育児にはさまざまな障壁がありますが、その苦労や悩みを妻には話しにくい場合もあるでしょう。そのため、自分と似たような立場で奮闘する「パパ友」を作るのがおすすめです。パパ友がいれば同じ目線の悩みや愚痴を気兼ねなく共有でき、精神的な支えになります。 この他、子育て情報を交換できるので、男性の育児について情報収集する手間も省けるかもしれません。 パパ友を作るには、保育園の送り迎えで他の保護者にもしっかり挨拶する、地域のイベントに参加してみるなど、小さな一歩から始めてみてください。 自分だけのストレス解消方法を見つける 「日中は仕事をして、帰宅後は育児をする」という生活の中では、なかなか自分の時間を持てません。仕事や育児のストレスを発散させる場がなくなりやすいので、意識して自分だけのストレス解消方法を見つけておきましょう。 なお、自分のストレスだけでなく妻のストレスにも配慮するのが大切です。たとえば、休日の午前中はパパが子どもの世話をしてママは自由に過ごす、午後からはパパママのポジションをチェンジするなどすると、夫婦ともども自分の時間を確保できます。 育児と仕事を両立したい男性には、キャリアコンサルティングがおすすめ 今の自分のペースを一切変えずに、育児と仕事を両立させるのは困難です。変える対象となるのは主に「働き方」もしくは「ライフスタイル」なので、子育てを機に働き方を見直そうと考えている男性も多いでしょう。 「どんな働き方なら、無理なく子育てできるだろう」「育児しやすい仕事に転職するべきか…」 このような疑問・悩みを抱えているなら、ぜひ一度キャリアコンサルティングを受けてみてください。 キャリアコンサルティングでは、相談者の価値観を深掘りして、最適な働き方やキャリアの方向性を考えます。専門知識を持つプロに相談することで、新たな情報や視点が得られ、悩み解消を早められるはずです。 工夫次第で、男性も育児と仕事を両立できる! 「男性は仕事、女性は家庭」という価値観は古く、今は男性も育児をする時代です。 理解や環境整備が追いついていない面もあるものの、男性の育児は急速に広まっており、男性にとって子育てしやすい社会が実現しつつあります。 しかし、いくら環境が整っても男性自身が努力や工夫をしなければ、両立は不可能なので注意しましょう。育児と両立するために働き方や職場を変えるのも一つの手であり、その第一歩としてキャリアコンサルティングを受けてみるのもおすすめです。 育児と仕事の両立を目指して、できる工夫からぜひ実践してみてください!

育児中、仕事を辞めたいときに考えること5選!辞める以外の方法も
育児と仕事を両立していると、ふと「仕事を辞めたい」と考えることもあるでしょう。 しかし、育児中の退職にはメリットがある反面デメリットもあるので、よく検討しなくてはいけません。 本記事では、仕事を辞めたいときに考えるべきポイントや、辞める以外の方法などを解説します。仕事を辞める・辞めないに正解はないので、自分が納得できる結論を導き出してください! 育児中、仕事を辞めたいと思う瞬間とは? 育児をしながら働く人たちは、どんなときに仕事を辞めたいと思うのでしょうか?辞めたくなる場面を具体的に把握し、課題を見つけていきましょう。 スケジュール調整が難しいとき 育児をしながら働くには、綿密なスケジュール管理が欠かせません。しかし、スケジュールを調整してもなかなかその通りには進まないので、負担に感じやすいです。 たとえば、子どもの体調不良で保育園から呼び出されたり、インフルエンザ等が流行して学級閉鎖になったりすると、スケジュールは大きく崩れてしまいます。 子どもの事情によって仕事を休むたび、職場で気まずいと感じる人も多いでしょう。 仕事内容が制限されたとき 育児中は、働ける時間に限りがあります。基本的に残業や休日出勤、出張などはしづらいため、それらが伴うような業務は担えません。 自分のやりたい仕事が育児中の制限によってできない場合、悔しさやもどかしさを感じてモチベーションが下がりやすいです。 また、できる仕事が限られることで社内評価に影響が出る可能性もあり、子育てしながらキャリアアップする難しさに打ちのめされてしまう場合もあります。 仕事の負荷が重いとき 制限されても悩む一方で、これまでと変わらない仕事を課せられても悩みの種になりやすいです。 働ける時間に限りがある中で、子どもをもつ前と同じ業務量をこなさなくてはいけない場合、業務時間内に仕事が終わらない可能性があります。終わらなかった仕事は持ち帰るしかないケースも多く、子どもが寝た後や休日も仕事に追われてストレスになるでしょう。 就寝時間やプライベートの時間がどんどん削られるので疲れが取れにくく、「ゆっくり休みたい」という気持ちがいつしか「仕事を辞めたい」という考えに変わることもあります。 なかなか成果や評価が上がらないとき 大変な思いをしながら仕事をしても、思うような成果や評価を得られない場合もあります。 労働時間や仕事内容が限定される育児中は、仕事で成果を上げるハードルが高くなりやすいです。また、残業や出張などできない業務があると、どうしてもそれらが可能な他の社員より評価点数が低くなってしまい、昇進が遅れることもあります。 そして、成果や評価が上がらないと「何のために頑張っているのだろう」と働く意義も見失いがちに。働くモチベーションが下がるため、仕事を辞めたいと考えやすいです。 子どもとの時間が足りないと感じたとき 育児と仕事を両立させると、子どもの世話をするだけで精一杯になりやすく、向き合う時間を作るのにも一苦労です。そして、子どもと向き合う時間が不足していると感じると、「仕事を辞めて、もっと子どもとの時間を増やすべきでは」という考えがよぎりやすくなります。 家族のために働きたい、でも働くと家族と過ごす時間が減ってしまうというジレンマは、育児をしながら働くほぼ全ての人が一度は感じたことがあるでしょう。 「もっと子どもの話を聞いてあげたい」「近くでサポートしてあげたい」という思いはあっても、仕事をしていると育児だけに全力を注げず、もどかしい思いをしやすいです。 育児中、仕事を辞めるメリット 育児を理由に仕事を辞めると、以下のようなメリットが得られます。 家事育児に専念できる 仕事を辞めれば、今まで仕事に充てていた時間を丸ごと家事育児に使えます。学校や習い事の送迎をしたり、ゆっくり子どもと遊んだりと、これまで以上に子どもと向き合う時間が持てるでしょう。 「仕事と育児」という2本立てだったスケジュールから「育児」だけにフォーカスを当てたスケジュールになるので、予定を調整しやすいのもメリットです。 子どもの突発的な体調不良にもすぐ対応できる他、運動会や授業参観など学校行事にも参加しやすくなり、「親としてやってあげたいこと」に全力を出せます。 子どもの成長を近くで見守れる 仕事を辞めて育児に専念すれば、子どもと一緒に過ごす時間が増える分、小さな変化や成長も見逃しにくいです。小さな子どもの成長は早いので、その貴重な時間をたくさん共有できるのは大きなメリットといえます。 また、子どもの悩みや不安にもいち早く気付けるので、サポートしてあげられることも増えるでしょう。 幼稚園や小学校、中学受験などを行う場合でも、進学先の情報収集にとことん時間をかけられ、受験勉強に励む子どもの生活リズムに合わせて伴走できます。 気持ちにゆとりが生まれる 時間に余裕ができれば、育児だけでなく家事にも手が回りやすくなる他、自分の時間も持てます。ワーママあるあるの「したいことがたくさんあるのに時間がない」という状況から抜け出せるので、精神的なゆとりが生まれるでしょう。 子どもが「お手伝いしたい」と言ってくれても、忙しいとつい効率を考えて断りがちですが、時間に余裕があれば一緒にのんびり家事ができます。 また、仕事のことを気に掛ける必要がないので、業務のプレッシャーや人間関係の悩みなどから解放されるのも心の余裕につながるはずです。 育児中、仕事を辞めるデメリット 育児を理由に仕事を辞めることには、メリットだけでなくデメリットもあります。デメリットまで理解し、冷静な判断をするのが重要です。 世帯収入が減る 当然ですが、仕事を辞めれば収入は減ります。自由に使えるお金が減るため、生活レベルの調整や節約をする必要があるでしょう。 将来の貯蓄や教育費、老後資金などにも影響しやすく、夫婦でよく話し合わなくてはいけません。 また、自分が仕事を辞めれば、世帯収入源はパートナーに集中します。リスクを分散できないので、パートナーがケガや病気をしたり、収入が不安定になったりした際、家計に大きな影響が出やすいです。 社会とのつながりが減る 仕事を辞めると、どうしても社会との接点が減少します。世の中の話題や情報についていけず孤立感を感じたり、自分は社会から必要とされていないように感じて存在意義を見失ったりしやすいです。 また、仕事や社会の縛られたスケジュールから解放されることで、かえって暮らしのメリハリを失くしてしまうケースも。 仕事をしていれば毎日家族以外の誰かしらと会話しますが、仕事を辞めると人間関係も広がりにくいので、閉塞感を抱く人も少なくありません。 キャリアが途絶える 育児を理由に退職すれば、そこでキャリアは中断されます。子どもがある程度大きくなったら再就職をするという手もありますが、専業主婦が正社員として再就職するのは簡単ではありません。 育児と仕事を両立できる職場を考慮する必要がありますし、理想の職場を見つけてもブランクがあるとなかなか採用に至らないケースもあります。 今後もずっと専業主婦でいようと考えている人や、働くにしても雇用形態にこだわらないという人は問題ありませんが、理想のキャリアプランがある人は注意が必要です。 育児が大変でも、仕事を辞める前に考えるべきポイント 突発的に辞めたい気持ちが強くなっても、その勢いのまま辞めてしまうのはおすすめしません。後悔しないために、以下のポイントについてじっくり考えてみてください。 「退職」が本当に最善の解決策なのか 退職によって、今抱えている悩みや課題が本当に解決するのかをよく考えてみてください。たとえば「家事育児の負担が大きすぎる」のが原因で仕事を辞めたい場合、仕事を辞めても負担が大きいのは変わらないので、不満やストレスが解消されない可能性があります。 また、「会社の人間関係がつらい」「給料に不満がある」など会社に原因がある場合は、退職ではなく転職という道もあるでしょう。 家族で話し合ったり、働く環境を変えたりすることで現状の問題が解決するケースもあるので、悩みの原因を特定し最善の解決策を模索するのが大切です。 経済的な不安はないか 仕事を辞めて世帯収入が減っても、十分な生活が送れるかをシミュレーションしましょう。 固定費や食費など日々の生活費だけでなく、子どもを育てるのには教育費や医療費といったお金がかかります。また、老後費用や貯蓄など、ゆくゆく必要となるお金の準備も必要です。目の前の暮らしだけでなく、子どもが成長しても生活水準を調整しながら暮らせるかを計算してください。 この他、収入源をパートナーのみにするリスクについても考え、万が一夫が働けなくなったときのことも想定しておきましょう。 子どもの預け先をどうするのか 基本的に、保育園は保護者が就労や病気などの理由で保育できない場合のみ利用できます。つまり、親が仕事を辞めると、子どもは保育園の利用要件を満たせず退園になるのです。 子どもが満3歳の場合は幼稚園に転園させるのが一般的ですが、近隣の幼稚園や通わせたい幼稚園に空きがあるとは限りません。また、無事に転園先が見つかったとしても、慣れ親しんだ園や仲良くなったお友達・先生と離れる寂しさはあるでしょう。 退職を検討する際は、子どもの居場所についても考え、慎重に判断する必要があります。 再就職する予定はあるか 仕事を辞めた後の選択肢は「ずっと専業主婦でいる」「ゆくゆく再就職する」の主に2つです。今の内から今後の方向性を決めておき、再就職を希望する場合はリスクについても考えましょう。 「子どもが大きくなったら再就職したい」と考える人は多いですが、手がかからないほど子どもが成長する頃には、自分の年齢も上がっておりブランクも長くなっています。 キャリアや実績が重視されがちな正社員での再就職は難しくなりやすいので、「本当に辞めて後悔しないか」「辞めている期間中にできるリスク対策はないか」などを考えなくてはいけません。 辞めた後、毎日をどのように過ごすのか 仕事を辞めた直後は、「今までしたかったけどできなかったこと」ができて毎日充実感があるかもしれません。 しかし月日を重ねれば、いずれ「したかったこと」は尽きてしまいます。そうすると、急に毎日をどう過ごせばいいのかわからなくなって、不安定になったり孤立感を持ったりしやすいです。 今の内から、辞めた後の生活を具体的に想像し、社会とのつながりも作っておきましょう。 育児と仕事の両立に疲れたとき、辞める以外にできること 仕事を辞めたいと思っても、いきなり退職するのはNGです。辞める以外にできることもあるので、ぜひ実践してみてください。 今の会社で働き方を見直す 今の会社で働き方を変えられれば、キャリアに傷をつけずに、育児と仕事を両立できる可能性があります。時短勤務やリモートワーク、フレックスタイムといった働き方をすることで、今までより時間を自由に使え、仕事を辞めたいと思わなくなるかもしれません。 制度が導入されていない会社でも、相談してみると応じてもらえる場合があるので、自分の理想の働き方を明確にした上で会社に相談してみてください。 転職を検討する 今の職場にストレスを感じていたり、育児と両立しにくい職場だったりする場合は、思い切って転職するという方法もあります。一度辞めてから再就職するのは至難の業ですが、ブランクがない状態での転職であれば比較的ハードルも低いです。 子育てに理解のある企業や、時短正社員を積極的に募集している企業も増えつつあるので、まずは情報収集から始めましょう。 キャリアコンサルティングを受ける 相談者の価値観を尊重した上で、さまざまな選択肢を提案してもらえるので、仕事を辞めようか迷っているときにもおすすめです。 キャリアコンサルティングでは、自分に合った働き方や理想のキャリアを実現するために今やるべきことなどをアドバイスしてもらえます。相談者の価値観を尊重した上で、さまざまな選択肢を整理してもらえるので、仕事を辞めようか迷っているときにもおすすめです。 正しい知識と情報、そして豊かな経験を持つプロのキャリアコンサルタントに頼れば、自分一人では思いつかないような解決策が見つかる場合があります。 育児を理由に仕事を辞めたいなら、まずは自分と向き合おう 育児と仕事を両立するのは本当に大変で、時には疲れて「仕事を辞めたい」と考えたりもするでしょう。 育児のために仕事を辞めるのも、もちろん一つの手段です。しかし、自分に合う働き方を探ったり、時間を増やす工夫をしたりすることで、無理なく育児と家事を両立できる場合もあります。 思考を整理し自分の本音と向き合うのが、問題解決の第一歩です。本記事を参考にしながら自分の気持ちを理解し、より良い未来へと進んでください!

育児と仕事の両立に解決策はある?取り入れたい考え方やポイント
育児と仕事の両立を目指す人はたくさんいますが、「スムーズに両立できている」という人はあまり多くありません。 どうすれば育児と仕事をうまく両立できるのか、悩んでいる人も多いでしょう。 本記事では、育児と仕事を両立させるための解決策や、取り入れたい考え方を解説します。両立させるのに役立つ制度やサービスも紹介するので、ぜひお役立てください。 育児と仕事の両立は簡単じゃない 共働きを選択する夫婦が増えた現代において、子どもを持つ人の多くが育児と仕事の両立に苦労しています。 「育児と仕事の両立が難しい」と感じる主な要因は、以下の通りです。 家事育児の負担が大きく、常に時間がない 家族からの協力が得られず、仕事とのバランスが取りづらい 職場の理解が少なく、子育てしにくい 育児と子育てを両立すると、やるべきタスクが膨大になり、どうしても時間が足りなくなります。体力的・心理的負担が大きく、疲労が蓄積しやすいです。 また、育児と仕事の両立は「どれだけ周囲のサポートを得られるか」で難易度が大きく変わります。ワンオペ育児になりがちな家庭や、子育てへの理解が乏しい職場だと、育児と仕事を両立するハードルはぐんと高くなるのです。 育児と仕事を両立するのに必要な考え方 育児と仕事を両立するのは簡単ではありませんが、絶対に両立できないものでもありません。ここでは、育児と仕事を両立するのに必要な考え方を紹介します。 完璧主義をやめる 「何でもきちんとしたい」「自分が納得できるまでやりたい」と思うことはとても素晴らしいことです。しかし、そのこだわりが強すぎてしまうとやるべきタスクがどんどん増え、自分で自分の負担を重くしてします。育児と仕事を両立するためには、こだわりや「こうでなければ」という完璧主義を手放し「ほどほど」を目指すのが重要です。 たとえば仕事では、120%の成果を求めるのではなく、自分に課せられた業務や役割を確実に全うすることを意識してみてください。家庭でも、全ての家事を手間暇かけて行おうとせず、時には工程を省略したり時短アイテムに頼ったりすると良いでしょう。 「ほどほどで良い」と考えると気持ちに余裕が生まれやすく、ストレスが低減します。 「手抜き」と思わず「効率化」と考える 完璧主義をやめようと思っても、真面目な人ほど何だかサボっているように感じられて罪悪感を抱く傾向にあります。 しかし、育児と仕事を両立するために労力を削減するのは「手抜き」ではなく「効率化」です。 いつもよりも楽できるようになったことに「手を抜いてしまった」と罪悪感を抱く必要はないので、時短テクニックやアイテムを積極的に活用しましょう。 パートナーの「察し」に期待しない 「育児と仕事を両立する大変さを理解してほしい」「もっと家事を手伝ってくれたらいいのに」など、パートナーに不満や要望を抱くこともあるかもしれません。 そんなときは、自分の状況や気持ちを正直にパートナーに打ち明け、話し合う場を設けましょう。 最もやってはいけないのは、何も説明せず相手に理解を求めることです。何も言わずに察してくれれば楽ですが、人は超能力者ではないため、夫婦といえども言葉で伝えなくてはわからないこともあります。 「わかって当たり前」「察してほしい」と思わず、夫婦のコミュニケーションを大切にしてください。 自分一人で抱え込まない 「育児と仕事の両立に関する問題は、全て自分一人で解決しなきゃ」という考えを持っているなら、その考えは今日から捨てましょう。 育児と仕事を両立させると、やるべきことが次から次に発生します。それらに一人で立ち向かえば疲弊するのは明白であり、悩みや問題を一人で抱えたり、自力で問題解決できない自分を責めたりする必要はありません。 今は、子育てに理解のある職場や、育児と仕事を両立する人のための制度・サービスも増えています。 必要に応じてこういったものの力を借り、問題や悩みを一人で抱えないようにしましょう。 子どもとの時間は「量より質」を意識 家事育児に専念しているママと比較すると、働きながら子育てするママはどうしても子どもと過ごす時間が短くなってしまいます。そのため、後者は「子育ての時間が不十分なのでは」と不安を感じやすいです。 しかし、子どもとの信頼関係を築くのに大切なのは「何時間過ごしたか」ではなく「どのように過ごしたか」。 何気ない移動時間でも子どもとの会話を楽しむ、1日30分は子どもと過ごす時間を確保するなど、子どもと向き合おうとする姿勢をしっかり見せることで密度の高いコミュニケーションが取れ、信頼関係を構築できるでしょう。 周囲と比較しない SNSや周囲の状況を見ると、他の人は理想的な環境で子育てやキャリア構築をしているように思えるかもしれません。 しかし、どんな人でも他人に見せるのは自分の一面に過ぎませんし、そもそも子育てやキャリアには正解がないので、周囲と自分を比較して一喜一憂しないようにしましょう。 SNSや周囲の人の意見はあくまで参考程度に捉え、自分の価値観を信じて行動するのが大切です。 育児と仕事を両立させるための解決策 ここではより具体的に、育児と仕事を両立させるための解決策を解説します。 夫婦でゴールを決める 育児と仕事を両立するために努力するのは、夫婦のどちらか一方ではなく両方でなくてはいけません。 そのためまずは夫婦で話し合う場を設け、「どのような形なら両立成功といえるか」という共通のゴールを設定しましょう。そこから「両立するためには、お互いどのような行動を取るべきか」を一緒に考えると、家事育児の役割分担もスムーズにいきやすいです。 ゴールを具体的に設定すると、お互いに取るべき行動が理解でき、協力体制も作りやすくなります。 家族内の役割分担は可視化させる 家事育児のためにやらなくてはいけないことは、お互いの仕事状況なども考慮した上でパートナーと分担しましょう。また、夫婦で決めた役割分担はリストアップして可視化させ、「誰がどんな動きをしているか」を明確にするのがおすすめです。 役割分担が不明確だと、どちらか一方にだけ負担が集中しやすいです。たとえ均等に役割分担できていたとしてもそれが見えないので、「自分のほうが家事育児の負担が大きいのでは」と感じてトラブルの原因になる場合もあります。 夫婦で働き方を見直す 働き方を見直すのも、育児と仕事を両立するのに有効な解決策です。たとえば、働き方の見直しにより時短勤務や在宅勤務などができるようになると、時間に余裕ができて家事育児の負担が減る可能性があります。 そしてこのとき重要なのが、パパ・ママ両方が働き方の見直しを検討することです。家庭の状況や業務の内容によっては、夫婦そろって働き方を変えたり、男性が働き方を変えたりしたほうがいいケースもあります。 「子育てのメインを担うのは女性」という古い価値観にとらわれず、夫婦で現実的な観点から理想の働き方を考えてください。 周囲の人や支援制度・サービスを頼る 家族のサポートや会社の子育て支援制度、地域の子育て支援サービスなどは積極的に活用しましょう。 自分一人ではこなせない量のタスクも、手伝ってくれる人がいれば乗り越えられます。「頼れる人がいる」と思えるだけでも気持ちが楽になり、そこから悩み解決につながるケースも多いです。 会社や自治体によって制度・サービスの内容は異なるので、まずは自分の近くにどのようなサポートがあるのかを調べてみてください。 時短テクで家事の労力を減らす 今は、ロボット掃除機やネットスーパーなど、家事を時短できるアイテム・サービスがたくさんあります。こういったものを上手に活用して、できるだけ家事の労力を減らすのも、育児と仕事を両立するための解決策です。 家事をする時間を短縮できれば、その分子どもと向き合う時間が作れますし、子育てしながら無理なく働ける可能性も高まります。 タスクにはまず優先順位をつける 24時間と決まっている1日の中で、できることは限られています。 何も考えず目の前のことに取り組むスタイルだと、やらないといけないことに手が回らなくなる可能性があるので、物事に優先順位をつけて行動するのを習慣にしてください。 今日中にやらなければならないタスクを洗い出し、優先順位をつけてから取り組んだほうが、効率的に家事をこなせます。スケジュール管理アプリやToDoリストアプリなどを使うと、優先順位をつけやすい他、やるべきタスクを忘れてしまう心配もないでしょう。 育児と仕事の両立に役立つ制度・サービス ここでは、育児と仕事の両立に役立つ制度・サービスを紹介します。制度やサービスを最大限に活用して、育児と仕事の両立を目指しましょう。 育児休業制度 育児休業制度は、原則1歳未満の子どもを養育するために休業できる制度です。 法律に基づいた制度であるため、会社側に休業の申し出を拒む権利はなく、条件を満たせばパートやアルバイトの人も取得できます。 また、育児をするのは女性だけではないとして、2022年10月からは「産後パパ育休」という男性の休業制度もスタートしました。産後パパ育休は義務ではありませんが、国は力を入れて推奨しており、男性も育休を取得しやすい社会が整いつつあります。 子の看護等休暇 「子の看護等休暇」(労働者1人につき5日※子が2人以上の場合にあって は10日)は、ケガや病気の子どもの看護をするときに取得できる休暇制度で、育児・介護休業法で認められた法的な休暇です。 子どもの看病で会社を休むと、会社の人に申し訳なさを感じたり、社内評価が下がることを不安視したりする人もいます。しかし、法的に休暇取得が認められていれば、看病のために休む際の心理的負担も軽減するでしょう。 休暇は時間単位でも取得できるので「保育園にいる体調不良の子どもを迎えに行きたい」といった場面でも取得可能です。 時短勤務・フレックスタイム 時短勤務制度は育児中の従業員が1日の労働時間を短縮できる制度、フレックスタイムは従業員が始業・終業時間を自由に決められる働き方です。 どちらの制度においても、時間固定のフルタイム勤務をするより柔軟な働き方ができるので、育児と仕事を両立しやすくなります。 ただし、フレックスタイムは会社が制度を廃止しない限りずっと利用できるのに対し、時短勤務は法律上「子どもが3歳の誕生日を迎える前日まで」と条件が決まっているので注意しましょう。 在宅勤務・テレワーク 在宅勤務・テレワークは、会社以外の場所で仕事をする働き方です。在宅勤務の場合、就労場所は自宅に限られますが、テレワークの場合はサテライトオフィスやコワーキングスペースなどでも働けます。 勤務場所にとらわれない働き方をすれば、通勤時間を削減でき、その分家事育児に時間を割けるでしょう。 自宅で子どもを見守りながら働くことも可能なので、子どもの体調不良といった突発的なトラブルにも対応しやすいです。 家事代行・ベビーシッターサービス 家事代行は掃除や洗濯、食事の用意などを依頼できるサービス、ベビーシッターは子どもの世話や送迎を依頼できるサービスです。 このようなサービスを活用すれば、家事の時短や子育て負担の軽減になり、育児と仕事を両立しやすくなるでしょう。また、地域の子育てサービスとして、一時預かりやファミリーサポート、訪問型支援などを提供しているところもあります。 地域の子育て支援センターでは、さまざまな情報を収集できるので、よければ足を運んでみてください。 難しい育児と仕事の両立、解決策が見つからないときは 育児と仕事の両立が難しいときは、キャリアコンサルティングを受けてみるのも解決策になり得ます。 キャリアコンサルティングは、専門知識を持ったプロのコンサルタントと一緒に、今後のキャリアを考えられるサービスです。 ・現状で何が育児と仕事の両立の課題になっているのか、それは何故か・育児と仕事を両立させるためにはどんな選択肢があるのか・子育てしながら理想のキャリアを築くには、どのようなプロセスが必要か などを一緒に考えられるので、一人で悩むよりも早く問題を解決できるでしょう。 キャリア・コンサルティング・ラボは、気軽に利用しやすいオンライン面談形式なので、育児と仕事を両立して忙しい人にもおすすめです。 自分なりの解決策を見つけて、育児と仕事を両立しよう 育児と仕事を両立するための解決策は、一つとは限りません。自らの意識改革をする、家庭内に協力体制を敷く、支援制度やサービスを活用するなど、いくつもの方法を組み合わせることで無理のない両立はより実現しやすくなります。 大切なのは「誰しもに当てはまる解決策」を求めるのではなく「自分なりの解決策」を探すことです。 状況に応じた解決策を取り入れながら、自分にとってちょうどいいバランスを模索し、育児と仕事の両立を目指してくださいね。

子育て中の女性こそキャリアプランが必要!立て方やメリットを解説
「仕事と子育てをどう両立しよう」「子育てをしながら、どんなキャリアを歩むべきか」 このように悩んでいる子育て中の女性は多いのではないでしょうか。 女性のキャリアは、結婚・出産・育児といったライフステージの影響を受けやすいからこそ、しっかりプランを立てておくのが重要です。 本記事では、子育て中の女性がキャリアプランを立てるメリットや、具体的な立て方を解説します。キャリアプランを思いつかない場面で参考にしてほしいヒントも紹介するので、最後までご覧ください。 子育て中の女性がキャリアプランを立てるメリット 子育て中の女性がキャリアプランを立てるメリットはいくつもあります。まずは、どのようなメリットがあるのかをチェックしておきましょう。 行動指針ができ周囲に流されず頑張れる キャリアプランを立てると「今やるべきこと」がわかり、主体的に動き出せます。将来どうなりたいのかが明確なので軸となる行動指針ができ、周囲の意見にも流されにくくなるでしょう。 子育てとキャリアの両立は簡単ではなく、悩みや迷いが生まれやすいからこそ、軸がないと周りの意見に流されてしまうことも少なくありません。しかし、自分の中に明確な価値観や理想像があれば「自分は今これをやるべき」と確信を持てるので、少ししんどいことがあってもブレずに頑張れるはずです。 また、仕事は人生において大きな割合を占めているので、キャリアプランを立てることで人生そのもののビジョンが見えるケースもあります。 行き詰まり感を感じにくくなる 子育ては予想外の出来事がよく起きるため、「子育てに時間がかかって思うようにキャリアを築けない」と感じることもしばしば。 子育てとキャリアを両立させる女性は、スムーズにキャリアを築けず「自分のキャリアに停滞感を感じる」と悩んだり行き詰まり感を感じたりしやすいです。 しかし、キャリアプランを作ると具体的な行動計画があるので停滞感を感じにくくなります。子育ての難しさも加味した、無理のないキャリアプランなら、なかなかキャリアが進まなくても焦らずに済むので、進むべき方向性を見失わないでしょう。 モチベーションを維持できる 漠然と「子育てとキャリアをうまく両立したい」と思っているだけでは、目標が曖昧で次第にモチベーションが下がってしまう可能性があります。また、モチベーションが低いまま無理に進み続ければ、ある日急に「燃え尽き症候群」のような状態に陥ってしまうケースも! ですが、きちんとキャリアプランに沿ってコツコツ中間目標をクリアすれば、それが小さな達成感となってモチベーションが続きやすくなります。キャリアプランが明確で行動目的が定まっている分、今携わっている業務や子育て中の苦労にも意義を見出せるでしょう。 結果、仕事も子育てもモチベーションを絶やさずにいられるので、両立に成功しやすいです。 チャンスを逃しにくくなる チャンスは、何の前触れもなくある日急に訪れることも珍しくありませんが、自分の中に明確な指針がないとチャンスを逃しやすくなります。軸が定まっていない状態だと「これは本当に自分にとってチャンスなのか」「突発的に行動して後悔しないか」などの迷いが生じやすく、決断に時間を要するためです。 一方、キャリアプランが明確であれば、自分のプランと照らし合わせてチャンスに乗るべきか見送るべきかを比較的早く判断できます。 普段からさまざまな未来を想定して「こんな場面ではこう動く」とシミュレーションできるので、急なチャンスにも動じず対応できるでしょう。 転職時にも使える 「子育てとキャリアを両立したい」「子育てが落ち着いたからキャリアアップしたい」などの理由で転職をする際にも、キャリアプランは役立ちます。キャリアプランが明確だと、自分のプランにマッチしないキャリアパスを掲げる企業を避けられるので、必然的に自分に合う企業が見つかりやすくなるのです。 また、キャリアプランは面接でよく聞かれる質問の一つでもあるので、あらかじめ定まっていると的確に受け答えでき、面接を有利に進められる可能性が高まります。 自分のプランとマッチする企業に転職できれば、入社してから「こんなはずじゃなかった」というギャップも感じにくく、無理なく子育てとキャリアを両立できるでしょう。 子育て中の女性のキャリアプラン、立て方は? 「キャリアプランを立てたいけど、どう立てればいいの?」と悩んでいる女性もいるでしょう。ここでは、キャリアプランの立て方を解説します。 現状を把握する 子育て中の女性のキャリアプランは、キャリアと子育ての両面から考えるのが基本です。 まずキャリア面では、これまでの仕事経験を振り返り「自分のスキル」「これまでの経験」「強みや弱み」を整理しましょう。次に子育て面では「時間の制約について」「周囲に頼れる人がいるか」「どのようなサポートが必要か」などを洗い出します。 自己理解や状況理解を深めることで、自分が置かれている状況を客観的に把握でき、現実的なキャリアプランを立てる材料になるはずです。 理想の将来を考える 現状を把握できたら、自分の理想を明確にしましょう。理想が明確になれば、そこをゴールとしてプランが立てられます。 このとき、実現可能かを深く考える必要はありません。実現できるか否かまで考えると「実現させるのは大変そうだからやめておこう」と本当の理想をスルーしてしまう可能性があります。 まずは、仕事・プライベート問わず、さまざまな方面から実現したい将来像を描いてみてください。 「仕事への取り組み方」「高めたいスキル」「希望の年収」といったキャリア面はもちろん、「理想の子育て環境」「子育てとキャリアを両立する最適なバランス」「マイホーム購入や2人目・3人目の子どもの予定はあるか」など子育てやプライベートについても考え、書き出していきます。 現状を理想像に近づけるためのプランを作成する 理想と現実が明らかになると、その間に生じているギャップが見えてきます。そのギャップを埋めるために今やるべきことは何なのか?を考え、具体的に計画を立てていきましょう。 なお、このときに実現可能かの取捨選択も行います。理想像をもとにやるべきことを考えた際、具体的な取り組みが思いつかなかったり、ゴールから逆算して考えると実現不可能だと感じたりする場合は、現実からかけ離れすぎている可能性が高いです。 また、理想実現には時間がかかる場合も多いことを理解しておきましょう。最終ゴールまでの道のりが長すぎる場合は「1年後はこうなっておく」「2年後にはこれができている」というように、中間目標を設定するのがおすすめです。 キャリアプランはその後定期的に見直す 一度決めたことを貫き通すのも大切ですが、キャリアプランは変化に合わせてその都度見直すのが大切です。 キャリアプランを立てていても、状況が変わってプラン通りにいかないケースは少なくありません。少なくとも半年から一年に一回程度は進捗状況を確認し、プランは順調か、修正を加えたほうが良い点はないかなどを考えましょう。 特に子育て中の女性は、自分の意思だけでなく子どもの個性や状況にも考慮してキャリアを進める必要があるため、キャリアプランに柔軟性を持たせてください。 キャリアプランが思いつかない子育て女性へのヒント キャリアプランの立て方はわかっても、具体的なプランを思いつかない場合もあります。ここからは、キャリアプランが思いつかないときに実践してみてほしい行動を解説します。 自己分析をする 自己分析が不十分だと、自分のスキルや現状をうまく把握できず、キャリアプランが思いつきにくくなります。 子育てとキャリアを両立する上で大切にしていることを書き出したり、自分史を作成したりすると、価値観や行動パターンを理解できその先の行動目標が立てやすくなるでしょう。 また、今は転職支援サイトやキャリアセンターなどで、ツールを使って自己分析できる場合もあります。他己分析も自己理解を深めることにつながるので、パートナーや友人、親などに自分の印象や強み、弱みを聞いてみるのも一つの方法です。 ロールモデルを設定する 将来どうなりたいかが不明確なら、ロールモデルを設定してみるのもおすすめです。 ロールモデルとは、自身にとって行動や考え方の模範となる人物のこと。実在するかしないかは問題ではないので、職場の先輩や家族、物語の登場人物などから「憧れる人」を探してみてください。ただし、あまりに自分とかけ離れすぎている人をロールモデルにすると参考にしづらいので、同じように子育てとキャリアを両立している人のほうが良いでしょう。 ロールモデルを設定したら、その人の特徴を分析し、良いと思ったところや参考にしたいところを洗い出します。それらをもとに「どのような経験・スキルを得れば、ロールモデルのようなキャリアを歩めるのか」を考えると、キャリアプランを立てる際のヒントが得られるはずです。 選択肢を絞って考えてみる キャリアプランをゼロから考えるのが難しいなら、キャリアアップや働き方の例から自分に合いそうなものをイメージしてみるのも一つの手です。 キャリアアップや働き方の例を挙げることで、ゼロから考えるのではなくいくつか選択肢が提示されるので、自分の理想を見つけて道筋を立てやすくなります。 キャリアアップや働き方の一例を紹介しましょう。 大手企業に転職し、ワークライフバランスの取れた働き方をする 女性管理職やマネジメントなどのポジションに就く 専門性を磨いて特定分野のスペシャリストを目指す リモートワーク・短時間勤務ができる仕事をする 子育て支援制度が整った会社で働くなど パートナーに相談する 身近な存在であるパートナーに相談してみるのも、キャリアプラン作成に有効な手段です。パートナーと話す中で、自分一人では気づけなかった強みに気づけたり、質問に答えようと考えることで理想像が明確になったりすることがあります。 また「子育てと両立してこれまで通り働きたいけど、実現は難しいかも」のように悩みや本音を話せば、パートナーの協力を得られるかもしれません。 パートナーと一緒にキャリアプランを立てると、新たな視点が得られるだけでなく、パートナーとの認識のすり合わせも同時に行えます。キャリアプランを共有することで、子育てと仕事の両立をサポートしてもらえる可能性も高まり、理想像を実現させやすくなるはずです。 キャリアコンサルティングを受ける キャリアプランが思いつかないときは、キャリアのプロに相談してみるのもおすすめです。 キャリアコンサルティングでは「これからどうなりたいのか」を徹底的に深掘りし、理想を実現するためのプランをプロと一緒に作成できます。子育てとキャリアを両立する際に生じる悩みにもアドバイスをもらえるので、自分の方向性が定まりやすいです。 あなたの理想や希望を聞いた上で、正しい知識・情報をもとにサポートしてくれるキャリアコンサルティングを活用すれば、一人で考えるよりも迅速かつ具体的にキャリアプランが立てられるでしょう。 子育て女性がキャリアプランを考えるときのポイント 子育て中の女性がキャリアプランを考える際は、以下のポイントに注意してください。 プランに一貫性を持たせる 完璧なプランを立てようとしない タイトな計画は避けるべき プランに一貫性がないと、一つの目標をクリアした後に大幅な方向転換が求められ、結果的にスキルが身につかなかったりタイムロスが生じたりします。 また、キャリアプランは定期的に見直しながら進めていくものなので、一度で完璧なプランを立てようとする必要はありません。 この他、子育て中は仕事と家庭の両立に時間がかかることもあるため、ある程度計画にゆとりを持たせるのも大切です。 子育て中の女性こそキャリアプランを立てるのが大切 子育てとキャリアを両立させると、やるべきタスクが多すぎて混乱したり「本当にこれでいいのだろうか」とふとした瞬間に疑問を持ったりしやすいです。 だからこそ、将来を見据えたキャリアプランを立て、今やるべきことを整理するのが大切。子育てとキャリアを両立する中で一見乗り越えるのが難しそうな課題も、きちんと道筋を立てて行動すれば解決できる場合があります。 自分の軸を確立するためにもキャリアプランを作成し、自分らしいキャリア、そして充実した人生へとつなげていってください。

子育てとキャリアの両立は無理!?悩む理由と乗り越えるためのアイデア
共働きの女性は増加傾向にありますが、それに伴い子育てとキャリアの両立に悩む女性も増えています。子育てとキャリアの両立は、精神的にも体力的にもつらさを感じやすく「やっぱり両立は無理かも…」と悩んでいる人も多いのではないでしょうか。 本記事では、子育てとキャリアの両立を無理だと感じる理由や乗り越え方、無理だと感じにくくするためのアイデアなどを解説します。 両立に限界を感じたときの対処法もお伝えするので、悩みを抱えるワーママはぜひ最後までご覧ください。 子育てとキャリアの両立は無理なのか 子育てとキャリアを両立させると、以下のようなシーンで「もう無理」だと感じやすいです。 心身に余裕がなく、子どもにきつく怒ってしまったとき 出産前より仕事のパフォーマンスが下がったと感じたとき 仕事と育児に追われすぎて疲れを自覚したとき しかし、子育てとキャリアの両立を「絶対に無理」と決めつけてしまうのは早計です。 現状では「無理」だと感じても、働き方や家事育児の方法を変えることで「無理じゃない」と思える場合があります。もちろん、本当に無理だと感じて心身ともに限界なら、どちらかに専念するという選択肢も間違いではありません。 ですが、工夫次第で現状のつらさを乗り切れる可能性もあるため、まずは「どうすれば無理なく両立させられるか」を考えて行動してみましょう。 子育てとキャリアの両立は無理、と感じる理由は? なぜ、子育てとキャリアの両立を無理だと感じてしまうのか、まずは原因を把握しましょう。根本原因を特定することで、場当たり的な対処ではなく、効果的な対策を講じられるはずです。 育児は予測不能な出来事がよく起きる 急に機嫌が変化する、前触れなく体調が悪くなるなど、小さな子どもは予測不能な行動の連続です。 そのため、食事や入浴といった日常の世話に思いのほか時間がかかったり、出社した直後に子どもの体調不良で呼び戻されてしまったりと、なかなかスケジュール通りに物事が進みません。 子育てとキャリアを両立させようと自分なりに一日の予定を組んでも、思うようにいかない日が多く、度重なると心が折れて「両立は無理かも」と考えやすいです。 働き方に制約ができて働きにくい 子どもがいなければ多少ハードな働き方も可能ですが、子どもがいると仕事が終わってからも家事育児をこなす必要があり、仕事だけに全力を注げません。 「仕事が繁忙期でも残業ができない」「子どもが病気になると出社できない」など、出産前と比べると働き方に制約ができてしまうため、働きにくさを感じる場合があります。 特に、子育てへの理解が低い会社で働いている場合は肩身の狭い思いをしやすく、両立する難しさをより強く感じる傾向です。 頼れる人が身近にいない 気軽に頼れる人が身近にいないと、ワンオペ育児をするしかなく、体力的・精神的に追い詰められやすいです。 家事育児を一人でこなせば、睡眠時間や休息時間が満足に取れず、疲労が蓄積します。そこにキャリアも両立させるとなると、やるべきことはさらに増え、常に手一杯の状態になってしまうでしょう。 また「一人で頑張らないと」と思い詰めすぎることで精神的にも消耗し、孤立感やストレスが増大します。 心に余裕がないためさまざまな面に悪影響が出やすく、子育てとキャリアを両立するのは無理だと感じてしまうかもしれません。 自分だけが両立できていないように感じる 現代において「働きながら子育てする女性」は珍しい存在ではなく、職場や保育園などいろんな場所で子育てとキャリアを両立している女性に出会うでしょう。 しかし、自分と同じようなワーママは「共感し合える相手」になり得る一方で、「比較対象」として見てしまい落ち込む原因になる場合もあります。 「他のワーママは子育てとキャリアをうまく両立できているのに、私はダメだ」のように他人と比べて自信を失くし、それがきっかけで「自分には両立は無理」だと考えてしまう人も多いです。 パートナーと話し合えていない 子育てとキャリアを両立させる日常は、とにかく多忙です。そのため、忙しすぎてパートナーと話す回数が減った、という人も多いのではないでしょうか。 ですが、パートナーとのコミュニケーションが減ると、育児に対する価値観や仕事をしながら子育てをする上で大変に感じることなどを共有できず、相手の協力も得にくくなります。そうすれば、気持ちのすれ違いにより家事育児の負担はさらに膨らんでしまうでしょう。 また、夫婦仲が悪くなる可能性もあり、新たな悩みが生まれる懸念もあります。 難しい「子育てとキャリアの両立」を乗り越える方法 子育てとキャリアを両立するのは簡単ではありませんが、不可能と決まっているわけでもありません。ここでは、子育てとキャリアの両立をうまく乗り越える方法を解説します。 自分に合った「両立のバランス」を考える 自分の中に明確な指標がないと、あれもこれもと頑張りすぎて両立は無理だと感じやすいです。限られた時間の中で子育てとキャリアを両立させるには、あらかじめ優先順位をつけ「何にどれくらい時間や労力を割くか」というバランスを決めておくといいでしょう。 優先順位が明確だと、子育てとキャリアのバランスが取りやすい上、何でも順序立てて考える思考法が身につくので隙間時間も生まれやすくなります。 そうすれば、余裕がない現状から脱却でき、しんどさやストレスも軽減するはずです。 子育てと両立しやすい働き方を選ぶのも選択肢 職種や会社によっては、どうしても子育てとキャリアを両立しにくいケースもあるのが現実です。 そのような場合には、転職や働き方の変更を検討してみるのも、一つの選択肢といえます。今の会社や働き方では子育てとの両立が難しくても、自分に合った会社や働き方を見つければ無理なく両立できる可能性もゼロではありません。 特に近年は、デジタル化が進んだ影響によりリモートでできる仕事もありますし、多様な働き方への理解が進みフレックスタイム制や時短勤務を導入する企業も増えています。 制度や支援サービスを活用する 企業には原則「両立支援制度」を整備することが義務付けられています。両立支援制度とはその名の通り、従業員が仕事と家庭を両立できるよう、企業が支援する取り組みのことです。 育児に関する両立支援制度には、育児休業や短時間勤務などの制度があり、子育てとキャリアを両立させたいなら活用しない手はありません。また、近年はファミリーサポートセンターやベビーシッターなど、子育てを支援してくれるサービスも増えつつあります。 このような制度や外部サービスの知識を増やし、必要に応じて適切に利用することで、両立成功へとつながるでしょう。 積極的に周囲を頼る 子育てとキャリアの両立に難しさを感じたら、より感情が悪化して無理だと思ってしまう前に、周囲の人を頼るのが大切です。 子育てとキャリアに関する問題を、自分一人で解決しようとしてはいけません。悩みを一人で抱えると「誰にも頼れない」「全部自分でやらなきゃ」という重圧感が生じて孤独感を強め、心身ともに追い詰められやすくなります。また、余裕がなくなって判断力が鈍るため、将来的に後悔するような極端な結論を出しがちです。 パートナー・家族・上司・友人などに悩みや困り事を相談し、まずは現状を理解してもらいましょう。 キャリアコンサルティングを受けてみる 親である以上、子どもを育てる義務があるため「子育てとキャリアの両立は無理」だと思ったとき、諦める対象となりやすいのはキャリアです。 しかし、子育てに専念するという選択肢は、心から「そうしたい」と思う人が選ぶべきもので、キャリアと天秤にかけて泣く泣く選ぶものではありません。 「子育てとキャリアを両立するのは難しい、でもできればうまく両立したい」 少しでもこのように思うなら、ぜひキャリアコンサルティングを受けてみてください。キャリアコンサルティングでは、相談者の理想のワークライフバランスを大切にしながら、最適なプランを考えるサポートをしています。 キャリア・コンサルティング・ラボなら、オンライン形式で相談できるので、多忙なワーママも利用しやすいです。 無理なく子育てとキャリアを両立するためのアイデア ほんの少し考え方や行動を変えるだけで、子育てとキャリアの両立がしやすくなる場合もあります。ここでは、無理なく子育てとキャリアを両立するために意識したいアイデアを紹介しましょう。 効率だけを重視しない 大量のタスクをこなさないといけない中で、効率を考えるのは非常に大切です。しかし、効率だけを重視すると「誰かに頼るより自分でやったほうが早い」という思考になり、他者のサポートを受け入れられなくなってしまいます。 一つのタスクあたりの効率は良くても、負担が自分だけに集中すれば、子育てとキャリアを両立させる難易度は下がりません。 家事や育児は、慣れている自分がやったほうが効率が良いと感じることもあるかもしれませんが、負担を分散させるためにも、サポートしてもらえる場面では効率を重視しすぎないようにしましょう。 あえて「やらないこと」を見つける 過剰な完璧主義は自分を苦しめ、子育てとキャリアの両立は無理という結論に至りやすくなります。両立を目指すのであれば、全てを完璧にするのは無理というのを前提にして「やらなくてもいいこと」を探してみてください。 たとえば「食事は毎食手作りでなくても良い」と思えれば、お惣菜や宅配サービスなどを活用して料理する時間を短縮できます。この他、最新の家電や家事代行サービスなどの力を借りるという手もあるでしょう。 よその家庭でやっていることが、自分の家庭でも必要とは限りません。上手な手抜きはズルではないので、手放せる習慣や簡略化できるタスクはないか探してみてください。 子どもと向き合う時間を作る 子育てとキャリアを両立させて多忙だと、子どもの話をゆっくり聞く機会も減りやすいので、意識的にコミュニケーションを深める時間を作りましょう。子どもと向き合う時間を作ると、子どもの成長やストレスなどに気づける他、「仕事が忙しくて育児時間が不十分なのでは」という不安も払しょくできます。 また、会話を充実させて日々の出来事や楽しかったことなどを共有し合えば、子どもは「ママも仕事をして大変なんだな」と理解し、応援してもらえる可能性も! 子育てとキャリアを両立させつつ、良好な親子関係を維持するため、子どもとの時間は大切にしてください。 もう無理!子育てとキャリアの両立に限界を感じたときの対処法 子育てとキャリアの両立に限界を感じたときは、早急な対処が必要です。以下のような方法で、つらい気持ちからの脱却を図りましょう。 相談窓口を利用する 誰かに話を聞いてもらう 自分の時間を作る キャリアコンサルティング以外にも、地域の子育て支援センターやこども家庭センターなどでは子育て全般に関する相談が、都道府県労働局雇用環境・均等部では両立支援制度に関する相談ができます。 誰かに話を聞いてもらうだけでも、しんどい気持ちが和らぎやすいので、まずは悩みを他者に打ち明けるのが大切です。 また、自分だけの時間を作って思いきりリフレッシュするのも対処法の一つ。欲しかったものを買う、おいしいものを食べるなど、自分にご褒美を与えて日々の頑張りを労うのも、良い気分転換になるでしょう。 無理かも…と感じたら、子育てとキャリアの両立方法を見直そう 今の両立方法が自分に合っていないのが原因で、子育てとキャリアの両立がうまくいっていない可能性もあります。 「子育てとキャリアを両立するのは無理かも」と感じたときこそ、今までのやり方を見直すタイミングです。 すぐに「無理だ」と決めつけるのではなく「どうすれば無理なく両立できるか」を考えると、これまでより少ない負担で両立できるようになるかもしれません。また、子育てとキャリアを両立する負担は非常に大きく、一人では到底抱えきれないため、誰かに相談したり協力を仰いだりするのも忘れないでください。 「パートナーには相談しづらい」「身近に相談できる人がいない」という場合でも、キャリアコンサルティングやこども家庭センターなど、相談できる場所はあります。これまでの両立方法や考え方を見直して、子育ても仕事も楽しめる環境を探していきましょう。